「稼げる資格」を取得して、高収入の仕事に就きたいと考える人は多いのではないでしょうか。稼げる資格の特徴は、業務独占資格や資格手当の対象になりやすい資格です。しかし、手当たり次第に資格を取得しても、実際の業務と関係なければ収入につながらない可能性があります。このコラムでは、稼げる資格の特徴やおすすめをご紹介。資格を取得して年収アップを目指したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

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稼げる資格に見られる特徴

稼げる資格の特徴には、「業務独占資格である」「手当や昇給の対象になりやすい」のような特徴があります。それぞれの特徴について詳しく解説するので参考にしてください。

需要が高い「業務独占資格」

業務独占資格とは、その資格を持っていないとできない業務がある国家資格のことです。たとえば、「医師」「看護師」「薬剤師」などの資格が、業務独占資格になります。

業務独占資格が必要な職業は、総じて高いスキルが求められます。そのなかでも需要の高いものは人数が少なく、高収入の仕事に就ける可能性が高いでしょう。また、実力をつけることにより、自分で開業し、さらに高年収を目指すこともできます。

ただし、業務独占資格のすべてが稼げる資格ではありません。あくまで「需要」がなければ稼ぐことはできないので、挑戦する場合はよく調べてからにしましょう。

業務独占資格の職業例

業務独占資格の職業には、以下のようなものがあります。

• ・医師
  ・看護師
  ・助産師
  ・薬剤師
  ・診療放射線技師
  ・臨床検査技師
  ・気象予報士
  ・一級建築士
  ・宅地建物取引士
  ・フォークリフト運転者
  ・司法書士
  ・税理士
  ・弁護士
  ・公認会計士
  ・社会保険労務士

業務独占資格には、医師や看護師といった「高度な専門知識を保有していないと人体を脅かしかねない仕事」や、弁護士や司法書士といった「人の権利や財産に影響を与える仕事」が該当します。

いずれも難易度が高く、国家資格に合格しなければその職業につけません。高年収は狙えるものの、試験を簡単に合格できるものではない点は覚えておきましょう。

資格手当や昇給の対象になりやすい資格

資格手当の支給や昇給の条件になる資格を持っていると、その分の収入アップが見込めます。資格手当や昇給の対象になりやすい資格には、以下のようなものがあります。

• ・日商簿記検定（民間資格）
  ・秘書検定（民間資格）
  ・TOEIC（民間資格）
  ・インテリアコーディネーター（民間資格）
  ・宅地建物取引士（国家資格）
  ・社会保険労務士（国家資格）
  ・危険物取扱者（国家資格）
  ・介護福祉士（国家資格）
  ・理学療法士（国家資格）
  ・管理栄養士（国家資格）
  ・電気工事士（国家資格）

手当以外にも、受験料の支援や合格時のお祝い金の支給など、企業が設けている資格に関する取り組みはさまざまあります。興味のある方は、一度会社の制度を確認してみると良いでしょう。

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挑戦しやすいオススメの稼げる資格10選！

ここでは、稼げる資格のなかでも挑戦しやすいとされる10個の資格を紹介するので、取得を検討する際の参考にしてください。

1.宅地建物取引士（宅建士）

宅地建物取引士とは、不動産取引を行う際に必要な国家資格です。不動産の専門知識や売買経験がない人が不当な契約を結んでしまわないよう、お客さまに重要事項を説明する役割を持ちます。宅地建物取引士は、不動産会社などの宅地建物取引業にはなくてはならない存在です。需要が高く、安定して働けるでしょう。

年収は400万〜500万円程度といわれていますが、管理職や独立開業により高収入を目指せます。国家資格ですが、難易度は中程度、受験資格は不問です。資格を持っていると、不動産業界への就職にも有利になるでしょう。

2.介護支援専門員（ケアマネージャー）

ケアマネージャーは、要介護者や要支援者の自立した生活をサポートするためのケアマネジメントを行う公的資格です。年収は400万円前後であり、将来的な需要があるので安定して稼げるでしょう。

ただし、厚生労働省の職業情報提供サイトによると受験資格として、指定業務で5年以上かつ900日以上の実務経験を満たす必要があります。そのため、現在介護業界で働いている、なおかつキャリアアップを考えている、という方にオススメの資格といえるでしょう。

参照元
職業情報提供サイト（日本版O-NET）
介護支援専門員/ケアマネジャー

3.日商簿記検定2級

日商簿記は企業の経営活動を記録、計算し、経営成績と財政状態を明確にするための民間資格です。1～3級、簿記初級、原価計算初級の5種類がありますが、就職に有利といわれるのは2級以上。業界問わず需要が高いため、広い選択肢を持てるでしょう。

簿記の資格が就職に活かせるかどうかを「簿記の資格は転職に活かせる？レベルや役立つ仕事もご紹介！」のコラムで解説しています。「簿記を勉強してみたい」「試験に合格したい」などと考える方は、ぜひ参考にしてください。

4.MOS（マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト）

MOSは、マイクロソフト社の製品であるMicrosoft office（マイクロソフトオフィス）スキルを証明する民間資格です。試験に合格することで、ExcelやWord、PowerPointなどを扱えることを証明できます。

IT業界はもちろん、事務系をはじめ汎用性のある資格です。難易度も高いわけではなく、講座や本で勉強できるため、取り組みやすいといえるでしょう。

5.医療事務管理士

医療事務管理士は、医療事務を目指している方にオススメの民間資格です。病院でのカルテ管理や会計、診療費の請求などの業務を行います。勤務先は病院以外にもクリニックや保険調剤薬局、健診センターなどさまざま。活躍の場が多いのが魅力でしょう。

6.介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護職員として働くうえで必要となる基礎的な知識・技術を習得する研修のこと。研修課程を修了する必要があります。

取得すれば、資格手当の支給が受けられることも。年々介護に対する需要は高まっているので、就職先に困ることはないでしょう。

7.登録販売者

登録販売者は、一般用医薬品（第2類・第3類のみ）を販売するために必要な、医薬品販売専門の資格です。ドラッグストアや薬局などで勤務し、商品説明や販売を行います。

正社員のほか、アルバイトやパートでも資格手当がつく場合があるため、主婦の方にも人気があります。また、年齢や実務経験などの制限がないため、未経験の方も取得しやすいオススメの資格です。

8.ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）3級

ファイナンシャル・プランニング技能士は、お客さまの人生設計に沿った資産運用のアドバイスを行うお金の専門家。国家資格なので、保険業界などで活躍することができます。

1〜3級までありますが、入門レベルといわれる3級は比較的取りやすいでしょう。

9.インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは民間の資格です。年齢・学歴問わず受験できるので、誰でも挑戦できます。

インテリアコーディネーターになるのに必須となる資格ではありませんが、資格手当が支給されることがあるのでオススメです。勤務先はリフォーム会社や家具・インテリアメーカー、不動産会社など多岐にわたります。実力が認められれば、独立して高収入を狙うこともできるでしょう。

10.ITパスポート

ITパスポートはITに関する基礎的な知識があることを証明する国家資格です。入門資格のため、IT資格取得の第一歩として取得がオススメできます。

ITパスポートの上級資格には、基本情報技術者試験(FE)、ITストラテジスト試験(ST)、情報セキュリティマネジメント試験(SG)などがあります。将来ITビジネスはさらに需要が高まることが予想されるので、スキルアップとともに収入アップも期待できるでしょう。

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女性や主婦向けの稼げる資格8選

ここでは、女性にオススメの資格をご紹介します。女性に人気の仕事に関するものや、子育て中の方も挑戦しやすい資格に絞ってまとめました。

1.秘書技能検定

秘書技能検定とは、ビジネスの場で求められるマナーや接遇、一般常識などが一定のレベルで身についているかを証明する文部科学省認定の資格です。文部科学省認定ですが、国家資格ではありません。秘書技能検定には、1級、準1級、2級、3級の4段階あります。2級以上を持っていると就職・転職でも役立つでしょう。

秘書業務に関連する知識だけでなく、敬語の使い方や来客・電話対応のマナー、慶弔時のマナー、ビジネス文書作成時の慣用表現など、事務職で役立つ幅広い知識が出題されます。

2.医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）

医療事務を目指すなら、医療事務技能審査試験などの医療事務関連の民間資格を取得しておくと良いでしょう。医療事務技能審査試験は、医療事務業務に従事するために必要な知識の程度を測り、証明する資格です。年齢や学歴といった受験資格はないので、誰でも挑戦できます。

ほかにも、医療事務の資格は「医療事務管理士技能認定試験」「医療事務認定実務者」「診療報酬請求事務能力認定試験」などがあるので、自分に合ったものを選びましょう。

3.JNAジェルネイル技能検定試験

ジェルネイルに関する知識や技術を証明する資格で、取得後はネイリストを目指せます。自宅ですきま時間に稼ぎたい、将来独立開業してサロンを持ちたいという人に人気の資格です。

初級、中級、上級があり徐々にステップアップできるのも、この資格の魅力といえるでしょう。

4.日本化粧品検定（コスメ検定）

日本化粧品検定は、日本化粧品検定協会が主催する民間資格です。化粧品や美容に関する知識を証明するとして、女性に人気があります。

入門として3級の試験に合格した後は、2級、1級、コスメコンシェルジュと級を上げるごとに、コスメの専門家を目指せます。

5.認定エステティシャン

認定エステティシャン、認定上級エステティシャンなどを取得すると、エステティックに関する高度な知識・技術を証明できます。エステティシャンに必須の資格ではありませんが、持っていると企業から評価されるでしょう。

受験資格には、認定校での一定課程を修了するなどの条件があります。試験を受ける前に条件を確認してください。

6.食育アドバイザー

食育アドバイザーとは、食育に関する知識を持ち、食育活動を行えるスキルがあると証明する資格です。教育や医療、飲食業界や食品業界で活かせます。

食育について学ぶことにより、料理のコツや食習慣の見直し方法などの知識を得られるのがポイント。年収アップはもちろん、家族のためにバランスの取れた食事を提供したいという人にもオススメの資格です。

7.保育士

保育士は保育現場に従事するために必要な国家資格です。保育士になるには、厚生労働省が認定する養成学校を卒業する、または、受験資格を満たして「保育士試験」を受験する方法があります。

国家資格かつ、子どもの命を預かることから難易度の高い資格です。しかし、需要は高いことから、社会人や主婦から挑戦する人も多いようです。

8.アロマテラピー

アロマが趣味という人は、公益社団法人日本アロマ環境協会（AEAJ）が認定するアロマテラピー検定がオススメ。アロマテラピーに関する正しい知識を身につけることで、より安全にアロマを楽しめるでしょう。

アロマテラピー検定には1級と2級があり、対象となる精油の数が異なります。入門編として、まずは2級から挑戦してみると良いでしょう。

高難度だけど稼げる資格7選

高収入の傾向があるのは、高い知識や技術を必要とする業務独占資格です。難易度は高い傾向にありますが、年収アップにつながる場合もあるので、興味のある方はぜひ参考にしてみてください。

1.公認会計士

公認会計士は、企業の税務業務や監査業務、コンサルティング業務などを行う職種です。年収は800万～1000万円程度といわれ、高収入が見込めます。超難関といわれるほど難易度は高いですが、受験資格の制限がないので誰でも挑戦することが可能です。

2.看護師

看護師は、医師の診察、手術の手助けや、患者さんの回復のサポートを行います。勤務先は病院や診療所、介護施設、健康センターなどさまざまあり、需要は非常に高いです。

年収は勤務先や役職によっても変わりますが、500万～700万円程といわれています。看護学校や大学などを卒業し、看護師国家試験に合格する必要がありますが、比較的安定した収入を目指すことが可能です。

3.司法書士

司法書士は、司法書士法に基づき、裁判所や検察庁、法務局などへ提出する書類を作成・提出するのが主な業務です。年収は600万円前後といわれていますが、独立して年収1000万円を超える人もいるようです。

学歴や年齢の制限がないため、誰でも挑戦することができますが、難易度は非常に高いといえます。

4.一級建築士

一級建築士は、建築物の設計や工事監理を行う資格です。受験資格は、4年制大学や短期大学などで指定科目を履修すると得られます。

資格保有者が比較的少ないため需要は高め。年収は600万円程度で、開業すれば1000万円以上稼げることもあるようです。

5.社会保険労務士

社会保険労務士は、労働や社会保険の問題の専門家。労働保険・社会保険諸法令に基づき、行政機関へ提出する書類を作成、各種手続きなどを行います。

年収は500万円前後であり、独立開業により高収入を狙うことも可能でしょう。学歴や実務経験に関する受験資格が定められているので、事前確認が必要です。

6.ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）1級

ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）の上位資格であり、難易度は宅建士よりやや高め。すでに3級を取得しているなら、2級、1級とレベルアップするのがオススメです。

ファイナンシャルプランナーは成果報酬であることが多く、年収は300万円～1000万円程度と幅広い職種です。1級の受験資格を得るには、FP2級技能検定の資格や実務経験などが必要となるため、注意してください。

7.中小企業診断士

中小企業診断士は、経営コンサルタントに関する国家資格。企業の経営課題について助言や診断を行います。

中小企業診断士の平均年収は、700万～1000万円程度と高額。独立すれば、年収1500万円近く稼ぐ人もいるようです。日本では中小企業が多いので、中小企業診断士の仕事は必要不可欠。今後も需要のある資格であるといえるでしょう。

上記以外にも、数多くの資格が存在します。

稼げる資格を選ぶ6つの考え方

稼げそうだからといって、むやみに資格を取得するのは効果的とはいえません。自分の希望する働き方や将来性を考えて選ぶようにしましょう。

1.働き方に合わせて選ぶ

資格を探す前に、「どのような働き方を目指すか」を考えましょう。希望するキャリアにあわない資格を取っても、活かす場面がなければ収入アップにはつながりません。

たとえば、今の仕事を続けながら収入アップを目指すなら、業務に関係ある資格取得を目指すのがオススメです。会社の資格手当や昇給条件を確認し、適する資格を勉強するのが良いでしょう。また、転職や起業で新しい仕事を始めるなら、業務独占資格を勉強しておくのも一つの手です。今後のキャリアに合う資格を考え、取得するようにしてください。

2.将来性があるかどうかを見極める

将来的に使える資格なのか、考えることも大切です。試験勉強をして合格しても、合格後に需要がなければ年収アップにはつながりません。

年収アップを目指すなら、企業から評価されるかどうかが大事です。「資格を取得して手当がついたけど、それっきり収入が上がらない」「この仕事を続けてもキャリアパスが実現しそうにない」といった場合は、自分のキャリアビジョンを考え直してみましょう。

3.業務に関連するものを選ぶ

資格手当の対象になるのは、業務に直接関わるものがほとんど。業務に関連する資格でなければ仕事の役に立ちません。たとえば、「医療事務」の資格は、病院やクリニックの受付業務に活かせます。一方で、それ以外の仕事で役立てるのは難しいといえます。

合格が難しい資格であっても、業務に直接関わらないものは手当や昇給の対象になりません。自分の目指すキャリアにあう資格の勉強をすることをオススメします。

4.副業に使える資格を選ぶ

副業として使えそうな資格を選ぶのもオススメです。本業だけで十分な収入を得られないときは、副業を視野に入れる必要もあるからです。

最近ではテレワークの普及もあり、出社しなくてもできる仕事が増えています。休みの日や業務後に副業を行い、稼ぐこともできるでしょう。

副業を希望している場合は、就業規則に違反していないか気をつけてください。「正社員は副業してOK？働く際の注意点と確定申告の基礎知識」のコラムを参考に、問題ないか確認しておきましょう。

5.定年後にも稼げる資格を選ぶ

定年後でも働ける資格を勉強するのもオススメです。「生涯現役で働きたい」「年金では生活が不安」と考える方もいるでしょう。

資格を持っていれば、定年後の就職活動で企業に評価されやすくなります。また、資格を持っていることで選択肢が広がる可能性もあるため、年齢を重ねても活用できる資格取得もおすすめです。

6.独学で勉強できる資格を選ぶ

仕事をしながらでも試験に合格できるように、独学で勉強できる資格がオススメです。スクールに通わず、本や通信講座などで勉強できるほうが取り組みやすいでしょう。

試験勉強のためにスクールに通おうとしても、社会人の場合は「仕事があるため時間が合わない」「スクールの場所が職場から遠い」などうまくいかないことも。本や通信講座で学べる資格であれば、通勤や昼休み、休日など自分の好きなタイミングで勉強できる点がメリットです。試験合格まで焦る必要もないので、落ち着いて勉強できるでしょう。

稼げる資格を目指す際に気をつけるべき3つのポイント

「稼げる資格」の取得を目指す際は、以下のポイントに注意しましょう。

1.受験資格に気をつける

資格の取得を目指すときは、受験資格を確認してください。資格によっては、年齢制限や学歴、実務経験などを指定している場合があります。せっかく勉強をはじめたのに受験資格がなければ、資格を取得することはできません。知識が身に付いていても資格がなければ評価対象にならなかったり、応募資格を満たさなかったりするため事前に確認しましょう。

2.取得に掛かる時間と労力を考える

資格取得まで「どれだけ時間が必要か」「勉強する余裕はあるか」を考えましょう。資格取得や試験合格まで時間が掛かってしまうと、途中で挫折する恐れがあります。

また、資格取得に時間がかかりすぎてしまうと、就職のチャンスを逃す場合も。場合によっては「無資格の状態で仕事をはじめ、働きながら知識を身に付ける」という選択肢のほうが良いことも。取得に掛かる時間と労力を考慮して、計画的に試験勉強を行いましょう。

3.資格はあくまで手段の一つ

資格取得は、あくまで稼ぐための手段の一つです。資格がなくても、稼げる仕事はあります。「資格を取らなければ」と必死になりすぎると、「就職する」「一定の収入を得る」といった本来の目的を見失ってしまうかもしれません。自分の就職活動で、本当に資格が必要かどうか、今一度考えてみましょう。

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