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転職に有利?社会人でも挑戦できるおすすめ資格とは?

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【このページのまとめ】

  • ・業務に関連する資格は就職や転職において評価対象になる
    ・未経験の職種に挑戦する時は資格を持っていることで、基礎的な知識を持っていることのアピールになる
    ・やりたい仕事や興味がある職種がある場合は、事前に資格が必要かどうか調べておく

「転職したい!」と思いつつも、「資格やスキルを持ってないから転職先があるのか不安」と考える人がいるかもしれません。
実際に転職活動をスタートする前に何か資格やスキルを身に着け、転職を有利にしたいという人も多いのではないでしょうか。

こちらのコラムでは、社会人が取得を目指せる資格や転職に有利な資格についてご紹介しています。
「社会人でも資格取得を目指せるのか」「本当に資格は転職に有利なのか」などの疑問や不安を抱えている人は、ぜひ参考にしてください。

◆転職に資格は役立つ?

実際の業務にかかわりのある資格を持っている場合、就職や転職の時でももちろん評価の対象になります。
未経験の場合は、基礎的な知識があるというアピールにつながり、無資格の人よりも有利と言えるでしょう。
またなかには、資格を応募の条件に指定している企業も。
特に専門的な職種は、資格が必須なこともあるため、挑戦したい仕事がある時には事前に資格が必要か確認しておくのが良いでしょう。

次項目では人気の資格をいくつかご紹介していきます。
やりたい仕事や自分の興味に合ったものがあれば、ぜひ参考にしてください。

◆マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)

「マイクロソフト オフィス スペシャリスト」はその名の通り、ExcelやWord、Power Pointなどのマイクロソフトオフィスのスキルを持っていることを証明する資格。
マイクロソフト社の製品は世界中で使用されているため、世界で通用する国際的なパソコン資格となっています。
種類はExcel、Word、Power Point、Access、Outlookの5つ。
レベルはそれぞれに初心者向けの「スペシャリスト」があり、ExcelとWordのみ上級者向けの「エキスパート」レベルがあります。

5つの種類すべてを取得しなくとも、より一般的で使用頻度の高いExcel、Word、Power Pointの3つを習得するだけでも充分にアピール可能です。
受験料はそれぞれ約1万円ほどのため、比較的取得しやすい資格と言えるでしょう。
パソコン操作が得意な人は、この機会に取得を目指してみるのも良いかもしれません。

◆TOEIC・TOEFL

「TOEIC」や「TOEFL」は英語の資格として耳にしたことがある人や、取得を目指している人も多いのではないでしょうか。

TOEICは英語でのコミュニケーション能力が試されるテストで、リスニングとリーディングの2つのテストで構成されています。
テスト内容は日常会話とビジネス会話がよく出題され、英語力を求める企業は応募資格としてTOEICスコアを判断基準に設けていることがあります。
履歴書に書ける目安は650点以上ですが、点数が高くとも実際に喋れないという人も少なくないため、一般的には800点以上なければ評価の対象にはなりにくいようです

日本国内での知名度が高いのはTOEICの方ですが、世界的に評価されるのは「TOEFL」です。
「TOEFL」は、日本など英語以外を母国語に使用している人向けのテストで、海外留学時の入学・卒業の基準としても使用されています。
TOEICはビジネス向けの内容が多いのに比べ、TOEFLは英語圏での生活がスムーズに送れることを目的としています。
そのため、国内企業で働く場合にはTOEIC、外資系企業で働く場合にはTOEFLを取得するのが良いでしょう。
履歴書や面接において、TOEFLスコアは90点以上からが評価の対象となることが多いようです。

◆日商簿記

簿記は、企業の経営活動を記録や計算、整理し、経営成績や財政状態などをまとめる技能のことで、銀行や証券会社のほか、企業の経理として働く時に求められるスキルです。
経理以外の職種であっても、財務諸表が読めるなど数字に強いことをアピールできます。
そのため、営業職など数字を扱う業務を行う社会人の取得も増えているようです。

簿記には商業簿記と工業簿記の2種類があり、3級の場合は商業のみですが2級になると両方の勉強が必要になります。
就職や転職を有利に運ぶためには、2級以上の取得を目指すのが良いでしょう。
しっかり勉強すれば数ヶ月でも取得可能なほか、2級の場合の受験料は約5,000円と比較的取得しやすい資格と言えるでしょう。

簿記2級を取得したあとはより難易度の高い1級に挑戦し、そこから公認会計士や税理士などの資格取得を目指す人も。
そのため、日商簿記は転職の幅が広がる将来性の高い資格の1つとなっています。

◆FP技能士(ファイナンシャル・プランニング)

ファイナンシャル・プランナーとも呼ばれるFP技能士は、国家試験であるFP技能検定を受験、合格することで得ることができます。
FP技能検定には1~3級があり、履歴書などに記載する正式名称は、「◯級ファイナンシャル・プランニング技能士」で、より実用的な2級以上を採用条件に掲げている企業が多いようです。

試験にはライフプランニングや資金計画、リスク管理などの知識が求められる学科試験と、試算設計提案業務、資産に関する相談業務など実際の業務に関連する実技試験があります。
FP技能士は金融や会社のお金の流れを理解できる知識を有しているため、数字に強いことを証明できる資格の1つ。
金融業界のほか、企業の経理職に転職する際にも有利な資格となっています。

◆宅地建物取引士

国家資格である宅地建物取引士は「宅建士」とも呼ばれ、宅地建物取引業を行う不動産会社で重宝される資格です。
不動産業では、従業員の5人に1人の割合で宅地建物取引士を配置しなければなりません。
また、不動産売買や賃貸における重要事項の説明や重要事項の説明書類への署名・押印など、宅地建物取引士の資格を持っている人でしか出来ない業務もあります。
そのため、不動産業界で働きたい人にとっては大変有利な資格となっています。

宅地建物取引士の試験の受験資格は、年齢や学歴など特別な制限がないため、誰でも挑戦できる資格の1つです。
試験内容は50問・四肢択一式による筆記試験で、国家資格の中では合格率は高い方だと言われています。
試験は年に1回のみで、受験手数料は約7,000円です。

◆社会保険労務士

社会保険労務士は、労働問題や年金問題、社会保険など人事・労務管理の分野で活躍できる国家資格です。
社会保険労務士の主な業務内容は、各種社会保険に関する手続き代行業務、賃金や就業規則に関する書類作成業務、人事や退職金などの制度や社員教育に関するコンサルタント業務の3つで、企業や実際に働く人の雇用、労働条件、各種保険についての相談や指導を担当。
なかでも手続き代行業務や書類作成業務は、社会保険労務士の資格を持った人でしか行えない業務となっています。

社会保険労務士には、企業の中で活躍する勤務社労士と、独立・開業している開業社労士の2つのタイプがあります。
比較的開業資金が少ないため、資格取得後に自宅で開業する人も多いようです。
高齢化の影響を受け、年金や医療制度への不安が高まる中、社会保険制度の専門家とも言える社会保険労務士のニーズは高まっているといえるでしょう。

社会保険労務士の試験はマークシート方式で、基準点以上を獲得すれば合格となりますが、合格率は例年6%前後と難易度が高い資格となっています。

◆介護職員初任者研修・介護職員実務者研修

少子高齢化が進む昨今、介護業界は常に人手不足だと言われています。
介護職員初任者研修は、介護の基礎から応用まで、介護職員として必要な知識や技術などを身につけることができる資格です。
多くの介護施設では介護職員初任者研修を採用条件に掲げていることが多いほか、訪問介護員になるための必須の資格として挙げている場合もあります。

介護職員初任者研修は、130時間のカリキュラムを修了後、筆記の修了試験合格で資格取得となります。
受講資格や受験資格は特に定められていないほか、通信や通学などで最短1ヶ月コースや3~4ヶ月で取得可能なコースもあり、比較的取得しやすい資格と言えるでしょう。
また介護施設や企業によっては、無資格・未経験で働きながらの資格取得支援や、入職時に資格取得費用のサポートを実施している場合もあります。
介護職に就きたいと考えている場合は、資格取得支援を行っている企業を探してみるのも良いかもしれません。

介護職を長く続けたい人や介護職でキャリアアップを目指したい人は、介護職員実務者研修の資格を取得するのが良いでしょう
介護職員実務者研修は初任者研修と同じく受講資格は特に必要ありませんが、全450時間のカリキュラム修了が必須のため、初任者研修よりも難易度が高いと言えます。
通信の場合は最短1ヶ月程度、通学の場合は4~6ヶ月ほどで取得が可能です。

介護職員実務者研修の資格を持つ人は、サービス提供責任者として働けるほか、多くの介護施設では資格手当がつき、給与アップに繋がります。
また介護職員実務者研修の資格と3年以上の実務経験があれば、国家資格である介護福祉士を受験することができます。
介護福祉士になればさらに資格手当がつくほか、生活相談員やチームリーダーなどの役職に就くことができるため、より一層仕事の幅を広げられるでしょう。

◆医療事務

医療事務の求人に資格は必須ではありませんが、資格を条件とする求人は多く、持っていた方が就職に有利であると言えるでしょう。
医療現場の事務に関する資格である「医療事務」は民間資格で、種類が豊富です。
医療事務に関する資格で代表的なものは以下の4つです。

・医療事務技能審査試験(日本医療教育財団)
・医療事務管理士技能認定試験(技能認定振興協会)
・診療報酬請求事務能力認定試験(日本医療保険事務協会)
・医療事務認定実務者試験(全国医療福祉教育協会)

資格によって難易度は異なりますが、どの資格でも業務内容は同じで、病院の受付や会計のほか、診療報酬明細書作成業務を行います。
専門学校や通信講座で学ぶほか、市販のテキストを使い独学で資格取得を目指す人も多く、比較的費用をかけずに取得できる資格と言えます。

◆秘書検定

秘書検定と聞いて「秘書にはならないからいらない」と考える人がいるかもしれません。
しかし秘書検定は、社会人に必要な知識や技能を保持していることをアピールできる資格の1つ。
目上の人への接し方や言葉遣いといったビジネスマナーのほか、文書やファイリング、オフィスの環境整備といった実用的な技能を身につけることができるため、秘書を目指していない場合でも、業種を問わず事務系全般で転職が有利になります。

秘書検定には1~3級がありますが、実際に就職・転職でアピールできるのは2級からで、秘書を目指す場合は準1級、1級の資格が求められることが多いようです。
準1級、2級、3級はマークシート方式と記述問題がありますが、1級はすべて記述問題となっており、準1級、1級の場合は筆記試験合格後に面接試験が実施されます。
秘書検定の受験資格は特になく、高校生や大学生、短大生など学生のほか、社会人からの人気も高い資格の1つです。


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