「第二新卒になる割合はどのくらいなの？」と気になる方もいるでしょう。第二新卒の割合は、大卒者の約3割です。第二新卒の転職では、柔軟性を評価されやすい一方で、即戦力として期待されない傾向があります。

このコラムでは、第二新卒の割合が高い業界について紹介します。また、第二新卒として転職するメリットやデメリット、就職を成功させるポイントも解説。第二新卒の強みを十分に理解し、転職の場でアピールしましょう。

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第二新卒の割合

第二新卒の割合は、大卒者の約3割です。厚生労働省の「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」によると、令和3年3月時点の「3年⽬までの離職率」は全体の34.9%となっています。

また、就職して1年目で離職する人は、約5万3,000人で、割合にすると12.3％です。就活において、全体の1割以上が就職してから1年で第二新卒になり得ると考えられるでしょう。

第二新卒とは

第二新卒とは、新卒入社からおおむね3年以内に退職し、正社員として再就職する人のこと。明確な定義はありませんが、短期間で最初の就職先を退職し、転職する人を指すのが一般的です。第二新卒は大学卒業後に離職するため、基本的に25歳前後が該当します。
第二新卒に関する情報は「既卒と第二新卒の違いは？どちらが有利？定義やメリット・デメリットを解説」もあわせてご覧ください。

参照元
厚生労働省
新規学卒就職者の在職期間別離職率の推移

離職者の割合が高く第二新卒が生じやすい環境とは

厚生労働省の「新規大卒就職者の産業分類別（大分類）就職後3年以内の離職率の推移」を参考にすると、令和3年時点で離職率が多い産業は以下のとおりです。

参照：厚生労働省の「新規大卒就職者の産業分類別（大分類）就職後3年以内の離職率の推移」

「宿泊業、飲食サービス業」の離職率が最も高く、「生活関連サービス業、娯楽業」「教育、学習支援業」が続く形となりました。離職率が低い理由としては、賃金の低さが一つの原因として挙げられます。厚生労働省の「令和５年賃金構造基本統計調査の概況　(5) 産業別にみた賃金」によると、2023年度の賃金で最も低かったのは「宿泊業、飲食サービス業」で25万9,500円でした。次いで、「生活関連サービス業、娯楽業」で27万8,700円です。つまり、賃金が低く労働に見合っていないと感じやすい環境が、第二新卒を生み出しやすいといえます。
これらの仕事は、体力的な負担になりやすかったり、シフト制といった不規則な勤務形態であったりなどの理由で離職につながっている可能性もあるでしょう。

第二新卒におすすめの企業は「第二新卒は大手企業を狙える？おすすめの業界・職種と転職成功のコツを解説」にまとめているので、ぜひご一読ください。

参照元
厚生労働省
新規学卒者の事業所規模別・産業別離職状況
令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況

第二新卒として転職する3つのメリット

第二新卒として転職するメリットには、柔軟な対応を評価されたり職種や業界を変えられたりすることが挙げられます。

1.柔軟性を評価される

第二新卒の転職では、柔軟性を評価される傾向にあります。第二新卒は社会人経験が短いため、前職の社風に染まりきっていない状態といえるでしょう。会社で異なる新しいルールや仕事に対する考え方を無理なく取り入れ、馴染める柔軟性は転職に欠かせないポイントです。

2.職種や業界を変更できる

「新卒で入社した仕事が合わなかった」という理由で転職する場合、年齢が若いため職種や業界を変えやすいのも第二新卒のメリットです。一度働くことで業務や業界に対する印象がクリアになり、新たに目指したい方向性が見えてくることもあるでしょう。

未経験の第二新卒を歓迎している求人も多数展開されているため、転職の選択肢を広げられます。第二新卒の転職は、最初の仕事を通して得た自己分析の結果を反映できる機会とも捉えられるでしょう。

3.より良い条件の企業へ転職できる

第二新卒で転職すれば、より良い条件の企業へ就ける場合もあります。新卒時の就職活動は、具体的な業務内容や福利厚生、職場の雰囲気などへの理解が不足してしまうことが考えられるでしょう。

社会人としての経験を得ることで、より良い待遇のところや働きやすい企業を探しやすくなります。また、仕事で何を重視するかが明確になることで、より自分に合った企業を見つけやすくなるでしょう。

第二新卒の転職が厳しいと感じている方は「第二新卒の需要は高いって本当？強みを活かして転職を成功させよう！」のコラムを参考にしてみてください。

第二新卒として転職するデメリット

第二新卒は前職を短期間で辞めているため、「長期活躍できないのでは」「経験やスキルが足りていないのでは」といった点を懸念されるのがデメリットといえます。

1.すぐに辞めてしまうと思われる

第二新卒の大きなデメリットといえるのが、「すぐに辞めてしまうのではないか」と思われる点です。第二新卒は、新卒で入社した前職を3年以内に辞めています。短い期間で、特に重要な理由もなく前職を退職している場合、採用しても「今回も仕事がつらい・合わないなどを理由にすぐに辞めてしまうのではないか」と懸念する会社は多いでしょう。

企業の懸念を払しょくするためにも、自分が前職で得た経験を活かして、「転職後は長く働き続けたいこと」「今回の転職に至った明確な理由」を説明できるように準備が必要です。

2.即戦力ではないと思われる

第二新卒は「即戦力ではない」と判断されてしまうのもデメリットといえます。仕事を3年以内で辞めている場合、基本的なビジネスマナーは身についていても、新しい会社で即戦力として働けるほどの知識や技術が身についてないことがほとんどです。

何かの資格を取得しているとしても、その資格を使って仕事をしたことがない場合もあります。入社後すぐに会社に貢献してくれる保証がないので、第二新卒の採用をためらう会社もあるでしょう。

3.第二新卒OKの求人が少ない

第二新卒の就職率は上がっているとはいえ、未経験OKの求人を出す会社は、新卒を求めていることが多い傾向です。また、第二新卒として前職と異なる業界にチャレンジする場合、就職するのがより困難で、門前払いになることも。

そのため、「今の会社を辞めるのはもったいない」「第二新卒はやめとけ」という声もあります。経験者向けの求人は、3年以上の職歴があって即戦力になる人を対象にしているため、第二新卒では採用されにくいのが現状です。

第二新卒が転職を成功させる4つのポイント

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果の概況」転職入職者の状況によると、25〜29歳の転職入職率の割合は、男性が15.6％、女性が19.1％です。第二新卒とは、一般的に新卒入社から約3年以内に離職し転職している人を指すため、25〜29歳は第二新卒と捉えることができます。よって、男女平均で約17％の第二新卒の方は、転職に成功しているようです。
転職の流れや自身のセールスポイントを理解し、さらに就職成功に近づきましょう。

1.転職の流れを理解する

第二新卒として求職活動に取り組むときは、転職の流れを理解することが重要です。自己分析から求人への応募、選考、内定、退職まで、何にどれくらいの時間を要するのか、大まかなスケジュールを掴みます。想定よりも長引く可能性も考えられるので、収入を確保するためにも転職活動はできるだけ退職前に行うのが望ましいでしょう。

2.企業研究や業界研究を進める

第二新卒の転職を成功させるポイントは、企業研究や業界研究にあります。企業研究や業界研究を行えば、気になっている企業や業界が自分に合っているかを分析することが可能です。

志望する業界のどこに魅力を感じているのか、自分の若さや能力をどのように活かせるのかを考えながら、企業と業界について深堀りしましょう。深堀りすることで志望理由を明確にできれば、面接で説得力のある回答につながり、採用につながる可能性があります。

企業研究については「企業研究は転職でも必ず行おう！情報の集め方と活用のポイント」、業界研究は「業界研究のやり方は？就活に役立つノートの作り方とポイントを紹介」のコラムをご覧ください。

3.セールスポイントを理解する

自分の長所やセールスポイントを理解することも、第二新卒として転職を成功させるポイントです。第二新卒は通常の転職と異なり、前職の経験や技術をアピールできません。したがって、前職の経験や技術に代わるセールスポイントを用意する必要があります。

自分が強みと感じている部分と会社が求めている人物像がマッチすると、転職成功につながるでしょう。

4.転職エージェントを利用する

第二新卒として転職活動の成功を目指すなら、エージェントを利用するのも一つの手です。転職エージェントを活用すれば、気になる求人の詳細や業界の動向といった転職活動に役立つ情報を掴めます。アドバイザーによるマンツーマンのサポートを受けられるので、効率的に転職活動に取り組めるでしょう。

「自分に合った環境で働きたい」「第二新卒として転職するのが不安」と考えている方は、転職エージェントのハタラクティブへご相談ください。
ハタラクティブでは、プロのキャリアアドバイザーがあなたの悩みや希望条件をヒアリングし、最適な求人をご紹介。また、転職活動の進め方についてアドバイスを行い、応募書類の作成から面接対策、企業とのやり取りまでサポートします。サービスの登録・利用料はすべて無料です。お気軽にお問い合わせください。

参照元
厚生労働省
令和5年雇用動向調査結果の概要

第二新卒の就職に関するQ&A

ここでは、第二新卒の就職によくあるお悩みをQ&A形式で回答します。

第二新卒として扱ってもらえるのはいつまでですか？

第二新卒には明確な定義がありませんが、大学や専門学校を卒業後に就職し、3年以内に転職を希望する社会人を指すのが一般的です。
基本的には、20代半ばから後半の人が割合として高いでしょう。「『第二新卒』はいつまでが該当する？市場での需要や転職に有利な時期も解説」でも第二新卒の期間について触れているので、ぜひご一読ください。

第二新卒の就活は厳しいですか？

自身の強みを理解し、手順を追って就職活動を行えば、第二新卒でも転職を実現できます。
ただし、即戦力や専門的な知識・技術を有している人を求めている企業への就職は難しいでしょう。自分のスキルを把握し、どのような企業なら応募できるかを判断することが重要です。

第二新卒は企業からどう思われている？

企業側は第二新卒の若さやポテンシャルを評価して「柔軟性がある」と思っています。
しかし、なかには「長く働けないのでは」と懸念している場合も。第二新卒を歓迎しているか否かは、業界や企業によって異なります。第二新卒だからといって、転職で引け目を感じたり大手への就職は無理だと諦めたりする必要はありません。
企業からみた第二新卒に関しては、「第二新卒で大手へ転職する方法！面接のポイントや再就職時の注意点を解説」もチェックしてみてください。

第二新卒として転職できるか不安です

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