大企業病とは?就活で気をつけるポイントと就職・転職先の選び方

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この記事のまとめ

  • 大企業病は非効率的で排他的な企業対策を指す言葉で、会社の規模に関係なく生じる
  • 個人単位で大企業病になる場合もあり、そのような社員が役職につくと組織に拡大する
  • 大企業病は、視野が狭いことや社内コミュニケーションが希薄などの症状がある
  • 新たに挑戦できる環境は、転職活動でも手に入れられる

ネーミングにあるような大企業のみならず、中小やベンチャーなど、さまざまな企業に起こりうる「大企業病」ですが、原因をきちんと把握することによって対処法を見つけることができます。組織であれば、どこでも起きる可能性がある大企業病。当コラムを読んで、大企業病の意味や症状を知識にしましょう。

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大企業病とは

「大企業病」とは、事なかれ主義や閉鎖的な性質、縦割り型など、非効率的・排他的な企業体質を指す言葉です。「大企業病」というネーミングから大企業だけに起こる問題だと思われがちですが、中小企業やベンチャー企業でも起こることがあるようです。

また、組織単位だけでなく、社員が個人単位で大企業病となるケースもあります。
これは社会的に知名度の高い企業の社員に起こる傾向があり、企業が確立してきた地位や実績を自分の実力だと思い込んでしまうというもの。このような人物が役職についた場合、組織単位の大企業病に発展する、あるいは大企業病がさらに悪化してしまうことがあります。
大企業病にかかってしまった企業の改善を図るのは容易なことではなく、ときには大規模な改革が必要になる場合があるようです。

そもそも大企業とはどんな企業を指すのか、「大手企業とは?基準や定義を紹介!大企業や中小企業との違いも解説」のコラムで紹介しています。ぜひ参考にしてください。「大企業と中小企業の違いは?両者に就職するメリット・デメリットもご紹介」のコラムでは大企業と中小企業の違いについて紹介しています。

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大企業病の特徴

大企業病の具体的な症状は、下記のようなものが挙げられます。

意思決定までの時間が長くなる

大企業病は、組織やチームなどが大きいため、全体への共有や意思決定に時間がかかります。意思決定に時間がかかることを具体的に紹介すると「意思決定にかかわる人数が多い」「意思決定に必要な手続きが多い」ためです。大企業の場合、役職につく人の数も多いため意思統一を取りづらい傾向。加えて、一つの物事を決めるために多くの稟議や承認フローをこなす必要があるでしょう。

社内の風通しが悪くなる

大企業はひとつの部署の規模が大きく、部門ごとの独立性が高くなる傾向が見られます。企業によっては部門ごとに対立するなど、風通しが悪くなることもあるようです。

変化を恐れる

大企業病にかかっている企業は変化を嫌い、ルールにとらわれがちになります。
また、それを誰も否定できないというのが常態化しているため、いつまでも古い体質を変えられず、ときには新たな成功のチャンスを逃してしまうこともあるようです。

チャレンジを嫌う

事業や業績が好調、または安定している企業が大企業病にかかっている場合、その状態を維持することに固執する傾向にあるようです。
そのため、リスクや失敗ばかりに着目して新しいことに挑戦せず、「出る杭は打たれる」企業体質になり、優秀な社員が離れてしまいます。

形式的な業務が多い

意思決定の長さにも影響する、形式的な業務の多さ。決定事項を実行するために多くの役職者や役員のハンコが必要だったり、惰性で行われている会議が多かったりすることが挙げられます。

視野が狭い

社員が自分の仕事にしか興味を持たず、それぞれに割り振られた業務しか行わないため、視野が狭くなるのが大企業病の特徴の1つです。
自分たちの仕事をこなすことにしか関心がないため、会社の事業や立ち位置、業績など、事業全体を俯瞰して見るという習慣がつかなくなります。

大企業病に陥る原因

大企業病になるのは、経営が安定していることが要因といわれています。また、大企業は社会に与えるインパクトが大きいため、行動が慎重になった結果、大企業病になることも考えられるでしょう。

経営が安定しているから

経営が安定していれば新たなことに取り組む必要はなく、現在取り組んでいる事業や商品だけで利益を得られます。この状況になってしまうと、現状をキープすることに注力してしまうため、革新的な思考を受け入れて実現するハードルは高いものになるでしょう。

社会に与える影響が大きいから

大企業になると社会に与える影響も大きくなります。知名度の高い企業がなにか問題を起こしてしまうと、株価の下落やイメージダウン、過度な報道などが予測できます。こういったことを未然に防ぐためにも、大企業になるほど保守的になり、行動や判断も慎重になるでしょう。

多数の従業員をまとめるためのルールが増えるから

企業規模が大きくなり従業員が増えると、取りまとめるためにルールが多くなります。経歴や考え方が異なる人材が同じ方向で業務に取り組むためにはルールは不可欠。しかし、このルールの多さが意思決定のスピードダウンや形式的な業務に影響を及ぼすことも多いようです。

大企業病の予防や克服方法

この項目では、大企業病の予防や克服方法について紹介します。主に3つの方法が存在しています。

経営理念やビジョンの共有を行う

会社全体で定例会議や総会を定期的に行い、共通の認識や考え方、価値観などを確認します。大企業病の原因として大きいのは、経営陣と社員がズレてしまっていることです。そのため、共有する場や機会を多くすることによって、経営陣と社員のズレを少なくしていくことができるでしょう。

挑戦や発言を評価する制度・社風にする

大企業病を克服するには、積極的な挑戦や発言に対する評価制度を整える必要があります。これまでのやり方も大切ですが、変化を恐れずに成長を目指すことも企業存続には重要です。現場の意見を取り入れる、より効率的に業務に取り組めるフローを見直す、スムーズな意思決定ができる策を考えるなど、挑戦や発言を受け入れ、評価できる社風に変える必要があるでしょう。

管理職を再選抜する

管理職を再選抜して、凝り固まった会社内の常識を壊しましょう。新しいことを想像して、作り上げるためには壊すことから始まります。本当に会社の将来のために変わることを考えるタイミングで、管理職の再選抜は効果があるでしょう。これには、世代交代という意味も含まれます。

部署・部門間のやりとりを増やす

部署や部門間でのコミュニケーションを積極的に行うようにしましょう。互いの仕事内容を知るなど部署や部門を越えてコミュニケーションをとることによって、生まれる気づきがあったり仕事のやり方の変更があったりするでしょう。直接コミュニケーションを取る機会がない場合は、社内SNSやグループチャットを作ることも検討してみてください。コミュニケーションが活発になることで社内の風通しが良くなり、問題解決につながる可能性は高まります。

チャレンジできる環境で働きたいなら

先述したように、大企業病を改善するには大規模な改革が必要となるため、膨大な労力や時間を費やすことになります。
積極的なチャレンジを希望するなら、大企業病の会社よりも意思決定や業務スピードの早い企業に就職するのがおすすめ。一般的にはベンチャー企業やIT企業が当てはまるでしょう。

ただ、職場の雰囲気や価値観は、企業名や事業内容などの表面的な情報だけではつかみきれません。
応募する前に情報収集を徹底し、企業についてよく知った上で吟味しましょう。

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