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スポーツ業界には、メーカー、フィットネスクラブなどさまざまな事業を行う企業がある
スポーツ業界の仕事に就きたいと考えている方もいるでしょう。スポーツ業界は資格がなくても就職可能です。ただし、職種によっては専門知識や体力などが求められます。
このコラムでは、スポーツ業界の具体的な仕事内容や、就職するメリット・デメリットを解説。また、志望動機の例文や就職・転職エージェントの活用法も紹介するので、スポーツに関わる仕事を目指している方はぜひご一読ください。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
スポーツ業界とは
スポーツ業界とは、メーカーやフィットネスクラブ、アスリートやトレーナーなど、スポーツに関するさまざまな事業を行う業界を指します。近年は、eスポーツといってコンピューターゲーム・ビデオゲームで行うスポーツもスポーツ業界に含まれるようです。
代表的な仕事
スポーツ業界にはスポーツ用品を製造するメーカーやフィットネスクラブ、ゴルフ場運営といった業態があります。代表的なものをご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
スポーツ用品メーカー
スポーツ用品メーカーは、スポーツに必要な用具やウェアなどの開発やデザイン、製造販売などを行います。扱う商品は幅広く、部活動や趣味など一般の方が使用するグッズから、プロのスポーツ選手が愛用するオーダーメイドの用品まで、幅広く扱っているのが特徴です。
メーカーによって、さまざまな競技や場面に対応した幅広い事業展開を行ったり、一つの競技に特化した商品開発を行ったりと、力を入れている事業はさまざま。なかにはアパレル展開にも力を入れ、ファッション性が高く評価されている企業もあるようです。
フィットネスクラブ
健康志向の高まりとともに人気が出てきている分野です。24時間営業のジムや女性専用のジム、ヨガ教室を併設するジムなどさまざまな形態の施設が登場しています。
また、近年ではダイエットプログラムを提供する成果志向型のジムが人気を集めているようです。
スポーツ施設、空間
スポーツ業界には、ゴルフ場やボーリング場、スキー場、テニス場といったスポーツ施設もあります。
90年代には大変な人気を集めたゴルフ場ですが、近年はメインの顧客であった団塊世代の高齢化に伴い、利用者数は減少傾向にあるようです。スキー場も一時期と比べてブームが落ち着いたものの、若年層やファミリー層の取り込みに力を入れて巻き返しを図ろうとしています。
スポーツ用品小売
ゴルフやスノーボード、スポーツシューズ、ウェアやサイクルスポーツなどさまざまな分野の用品を販売する小売企業もあります。東京都に本社を構える企業が多く、商品数が充実した大型店舗を展開しているようです。このほか、スポーツ用品のレンタルを行う企業やスクール業を展開する企業などがあります。
スポーツ業界に関連する業界
スポーツ業界は多種多様な業界と関連があります。エンターテインメント企業がスポーツ関連イベントを主催したり、IT企業がチームのスポンサーになったりすることも。また、大会を開催する際には行政と関わる場合もあるでしょう。
マスコミ業界
テレビで試合を放送したり、スポーツ新聞で選手を取り上げたりするなど、スポーツ業界とマスコミ業界は切っても切れない関係にあるといえます。イベントや大会の宣伝で、広告代理店や各種メディアを利用する機会も多いでしょう。
また、競技を広めるために選手がテレビに出演することもあります。
食品業界
食品業界には、スポーツ飲料やアスリート向けの食品を開発・販売している企業もあります。食品メーカーがスポーツ施設や選手のスポンサーとなり、資金面の援助やアスリートの身体づくりに適した食事の提供といったサポートを行うこともあるようです。
エンターテインメント業界
エンターテインメント企業がスポーツ選手とマネジメント契約をしたり、スポーツイベントにアーティストが出演したりすることもあります。芸能プロダクションがスポーツ事業部を立ち上げ、アスリートのメンタルサポートや引退後のキャリア構築などに力を入れる場合もあるようです。
スポーツ業界に必要な資格やスキル
スポーツ業界は資格がない場合も就職可能です。前述のとおり、新しい分野への挑戦も進んでいることから、異業種からの転職もしやすいといわれています。
ただし、職種によっては専門スキルが必要な場合も。ここでは、スポーツ業界全般に役立つスキルについて解説します。
担当する分野の専門知識
スポーツ業界のなかでも、トレーナーやインストラクターを目指す場合は専門知識が必要です。トレーニングに関する知識はもちろん、栄養管理やケガの処置などにも対応できるスキルが求められます。また、選手のリハビリやメンタルケアをするために、理学療法士や作業療法士の資格を取る人もいるようです。
スポーツ関連の企業で営業職や企画職に就く場合も、担当する競技についてある程度の知識は求められるでしょう。
忍耐力と体力
スポーツ教室で指導をしたり、アスリートのサポートをしたりする仕事では、すぐに成果が出ないことが多いもの。目標に向かって日々のトレーニングを乗り越えるには、忍耐力と体力が必要といえます。また、グラウンドの整備や重い荷物を運ぶためにも体力は重要です。
そのほか、大きな大会やイベントでは、準備期間が数年に及ぶ場合もあります。特に国際的な大会では、社会動向により急な変更を余儀なくされることもあるため、最後までやり抜く精神力が求められるでしょう。
コミュニケーション能力
スポーツ業界では営業や広報といった職種が大きな割合を占めています。そのため、選考でコミュニケーション能力を重視する企業が多い傾向があるようです。
営業や広報は、商品やサービスを提案したり、チームや選手について情報発信したりするのが仕事。ときには、マスコミ対応をすることもあるでしょう。社内外の人と円滑なコミュニケーションを取り、人気を高めて収益につなげるのが重要です。
上記のほか、仕事によっては海外とのやり取りが多いので、語学力がある人材も重宝されるようです。また、異業種で培った人脈がスポーツ業界で活かされる場合もあります。
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スポーツ業界の具体的な職種と仕事内容
スポーツ業界には人事や事務といった一般的な職種もありますが、ここではスポーツ業界ならではの職種を仕事内容とともに紹介します。
インストラクター
インストラクターとは、フィットネスクラブのコーチやプロ選手のトレーナー、体操教室の先生などとして、身体の使い方やコンディションの保ち方を指導する仕事です。スポーツドクターと連携して、健康管理やケガの治療をサポートする場合もあります。
スポーツに関わる仕事は女性にもおすすめ
スポーツ業界の仕事は、体力を必要とする場合があるため男性が多い職業というイメージをもたれがちですが、女性にもおすすめです。たとえば女性専用ジムのインストラクターは、女性が活躍する仕事の一つといえます。また、スポーツ選手として実績を残している場合は、スポーツチームの指導者を目指すことも可能です。スポーツ業界における仕事の種類は多岐にわたるため、希望職種を決める際は、自分に合う仕事内容や活かせるスキルを洗い出してみましょう。
スポーツジャーナリスト
スポーツ新聞やスポーツ雑誌の編集者・記者をスポーツジャーナリストといいます。選手や関係者を取材して情報を集め、記事にするのが仕事です。スポーツ業界への関心を高めるために、重要な役割を担っているといえるでしょう。
より早くより多くの情報を集めるには、人脈づくりや取材力が求められます。さらに、魅力的な記事を書くための文章力も必要です。また、出版社や新聞社に所属せず、フリーランスの記者として仕事を請け負っている人もいます。
審判員
野球やサッカーのほか、テニスや競馬など、さまざまな競技で審判員は活躍しています。タイムマネジメントやルール違反のチェックをし、公平公正に判断する能力が必要です。競技ごとに審判員になるための制度があり、資格は必須。専門知識や経験が重視される仕事です。
上記のほか、スポーツ用品の開発や、クラブチームの運営など、スポーツ業界にはさまざまな職種があります。広義ではアスリートもスポーツ業界の仕事の一つです。職種によって働き方が異なるので、自分に合った仕事を選びましょう。
スポーツ業界の仕事で高収入を目指せる？
一口にスポーツ業界といっても、職種によって年収は大きく異なるようです。高収入を目指す場合は、職種や応募先企業の平均年収を確認することが大切といえます。
既出資料job tagの「スポーツインストラクター」によると、インストラクターの年収はおよそ438万円で、「スポーツ用品販売」はおよそ369万円、「プロスポーツ運営団体職員（企画・運営）」はおよそ691万円と明記されています。
ただし、上記はあくまで統計から算出された平均賃金であり、実際の収入は企業によって異なります。スポーツ業界を目指す場合は、年収だけでなく、仕事内容や適性の有無もチェックして自分の適職を選ぶようにしてくださいね。
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スポーツ業界の現状と課題
日本のスポーツ業界は海外に比べて市場規模が小さいのが現状です。海外展開に向けて、人材の育成やビジネスモデルのグローバル化が課題となるでしょう。
スポーツ業界の市場規模
市場規模が拡大傾向にある分野としては、スポーツテックが挙げられるでしょう。スポーツテックとはスポーツビジネスにおけるIT技術の活用をいいます。たとえば、アプリでのライブストリーミング配信や、ウェアラブル端末でのバイタルチェックなどです。
世界的にスポーツ業界が活発になっている一方で、同報告書の「今後必要となる政府支援策（案）及び今後の方向性（p.26）」によると、日本のスポーツ業界は、海外展開に対応できる人材や海外とのネットワーク構築の不足などの課題が残っているのが現状です。スポーツ業界の発展のために、専門家の派遣や官民連携でのネットワーク構築といった支援策を打ち出しています。
スポーツ業界の現状
最近はランニングやスニーカーの流行で、国内スポーツ用品の市場はゆるやかな成長状態にあるようです。スポーツ用品に関してはアスレジャーなど競技外の商品の人気が高まっていて、今後も競技外の需要が高まるのではないかと予想されています。
2020年からの新型コロナウイルス感染症の流行も、スポーツ用品市場が成長した要因の一つです。コロナ禍では、運動不足が解消できたり、密を避けられたりすることから、アウトドアレジャーの人気が高まりました。
また、近年では健康志向の高まりを受けて、趣味のスポーツを始める人やフィットネスクラブに通う人が増加しています。中高年では登山用品などアウトドア商品の需要が高く、根強いブームとして定着しつつあるようです。
一方で、ゴルフは団塊の世代の高齢化によって利用者数が減少していて、一口にスポーツ業界といっても拡大傾向にある分野 ・減少傾向にある分野があります。
スポーツ業界の課題
長期的な視野で捉えたとき、日本国内では少子化の影響による内需縮小が予想されます。そのため、海外展開は必須です。しかし、前述のとおり海外展開に対応できる人材が少なく、人脈も乏しい点が課題といえます。
海外と日本ではビジネスの進め方が違うことや、同じ事業を行う企業同士のネットワークがないことが海外展開の障壁となっているようです。そのため、スポーツ業界は政府による情報提供やコーディネーターの派遣など支援を求めています。
また、先述したスポーツテック分野においては、スポーツ業界とIT業界が連携し、世界市場に乗り遅れないよう積極的な投資が必要となるでしょう。
スポーツ業界の将来性
スポーツ業界は海外展開に成功すれば、将来的に発展すると考えられます。スポーツ産業の市場拡大は日本政府も目標として掲げていることから、国や他産業からのサポートも受けやすいでしょう。
スポーツ業界の今後の動向
また、日本政府が掲げている「成長戦略（2021年）成長戦略フォローアップ（p.127）」では、スポーツ施設を多様な世代が集う交流の場として活用することや、地域スポーツの環境確保や充実化などを目標として掲げています。日本国内の経済だけでなく、地域の活性化や観光資源などとしてもスポーツが注目されているようです。
スポーツ業界のメリット・デメリット
スポーツ業界の仕事はアスリートや観客とともに目標を目指し、結果が得られたときには一体となって喜べるのが魅力です。一方、体力や健康が保てなければ仕事を続けるのが難しいといった、厳しい側面もあります。
スポーツ業界の魅力とやりがい
アスリートの記録が伸びたり、担当するチームが優勝したりすると、大きな達成感や感動を味わえるのがスポーツ業界の魅力です。結果が出るまでには地道な努力が求められるものの、だからこそ喜びも大きいといえます。
さらに、喜びの瞬間を観客と一緒に迎えられるのもスポーツならではのメリットです。競技場に集まったファンの方々とともに勝利を喜ぶときは、大きな高揚感を得られます。
たとえ納得のいく結果が出なかったとしても、観客が競技を楽しんでくれている様子を目の当たりにすることで、仕事のやりがいを感じられるでしょう。
1.仕事のやりがいが自信につながる
上記ではアスリートやチームに関する仕事のやりがいについて説明したものの、ほかにも自分自身が身体を動かしながら仕事をするトレーナーやインストラクターの仕事があります。このような仕事は、お客さまに直接身体を動かす楽しさを知ってもらったり、自身も楽しく身体を動かしながら働けることが魅力の一つです。
たとえば、インストラクターの仕事は、お客さまと関わりながら働くことが多く、直接感謝の言葉をいただけることも多い傾向があるでしょう。お客さまから直接感謝の言葉をいただけるとやりがいや仕事のモチベーションアップになり、自信をもって働けます。
2.スポーツ業界に深く関われる
スポーツ業界で働くことで、アスリートやチームの選手でなくても、より深くスポーツに関われます。特にスポーツトレーナーやスポーツドクター、審判員などは、選手と非常に近い距離で仕事を行うことができ、やりがいを感じながら働けるでしょう。
また、スポーツ用品メーカーや競技が行われる施設運営もスポーツ業界の仕事の一つ。アスリートと直接関わることは少ないものの、スポーツを楽しむお客さまと出会う機会が多い仕事です。「スポーツを身近に感じたい」「スポーツの発展に貢献したい」という方におすすめといえます。
3.選手たちとチーム一丸となって活動できる
スポーツ関連の仕事は、チームの一員となって活動できることが魅力です。自分が関わっているチームが優勝するために、関係者全員で選手をサポートし、練習や試合を行っていきます。
日々の生活も選手と行動をともにするため、同じチームの仲間として仲間意識を高めたりチームワークを強くしたりできることも、スポーツに関わる仕事の魅力です。チームが勝利した際には選手と同じくらいの気持ちで喜ぶことができ、達成感を味わえる仕事だといえます。
スポーツ業界の大変なところ
インストラクターや審判員は、体力や視力、判断力が衰えると仕事を続けるのが難しくなる場合があります。そのため、健康管理を徹底しなければならないのが大変なところです。
ここでは、スポーツ業界の大変なところについて解説します。
1.長時間労働や休日が不規則になることがある
スポーツ業界は、アスリートやチームのスケジュールに合わせて行動することが多いため、労働時間や休日が不規則になりがちです。特に、試合に出場する選手や会場関係の仕事に就く場合は、土日祝が試合になることが多いので、土日祝や連休を取りにくい可能性があります。
また、スポーツ用品店の販売員の場合も、土日祝日を含めたシフト制であることが多いようです。平日にゆっくりできるメリットはあるものの、「家族や友人と休みが合わない」「まとまった休みが取りにくい」などのデメリットもあるといえます。
2.キャリアアップしにくい
スポーツ業界の仕事は、職種によってはキャリアアップしにくい傾向にあるようです。スポーツ用品店や小売店などで営業や広報、販売員として働けばキャリアアップの可能性はあるものの、スポーツ関連施設に勤務したりインストラクターになったりした場合、業務の性質上、役職が少ないといえます。結果的にキャリアアップのチャンスが減ってしまい、「キャリアアップしにくい」というイメージがついてしまうようです。
スポーツ業界に入り、キャリアアップを目指したいという方は、事前にどの職種ならキャリアアップが可能かを調べ就職活動を行うことをおすすめします。
3.収入が安定しない可能性がある
スポーツ業界の仕事は、スポーツ用品の売り上げや、チーム・アスリートの成績によって収入が変動することも。そのため、収入が不安定になりやすい業界といえるでしょう。
スポーツイベントやスポーツチーム、選手の収入も、そのときの観客動員数や人気により異なるため、観客動員数や成績が好調だと収入が増える可能性があります。一方で、観客動員数が少なかったり成績が上がらなかったりして人気が落ちると、収入が減ってしまいます。
スポーツ業界で気になる仕事がある方は、「給与は歩合制か固定給か」「平均収入はどのくらいか」などを確認しておきましょう。
スポーツ業界の志望動機
スポーツ業界の志望動機で「スポーツが好き」という気持ちを伝えるのは大事ですが、ただ好きというだけではアピールにつながりません。スポーツに興味を持った具体的な理由や、どのような点に魅力を感じているのかを示す必要があります。
ここでは、スポーツ業界に向いている人の特徴と、志望動機のポイントや例文を紹介するので、自身の志望動機を考える参考にしてみてください。
スポーツ業界に向いている人
スポーツ業界にはさまざまな職種があり、スポーツ用品店の販売職といっても、扱う商品はランニング用品だったりテニス用品だったりと専門はさまざまです。そのようなスポーツ業界にマッチする人材の共通点は、「スポーツが好き」という気持ちがあることでしょう。
また、スポーツにはその時々のトレンドがあるため、時代の流れに敏感に反応できる能力があると活躍できる可能性があります。人にアドバイスをする場面では、コミュニケーションを取ったり誰かに教えたりするのが好きな方が力を発揮できるでしょう。
スポーツ用品メーカーや小売企業では体育学部を卒業した人を多く採用していますが、ほかの学科を卒業した場合もスポーツの経験があれば採用に至る可能性はあります。在学中にスポーツ関連のアルバイトを経験しておくと、選考でのアピール材料になるでしょう。
文系学部出身の人におすすめのスポーツに関わる仕事は？
文系学部出身の場合、たとえば、スポーツ用品メーカーでの販売企画や営業、広報などで活躍できる可能性があります。
販売企画の仕事内容は、マーケティングの知識を活かして効率的に商品を売る経路を考えることです。営業は、スポーツ施設や学校などに対して、自社商品をアピールして販売します。広報の仕事は、自社商品の認知度を向上を目指し、イベントの企画やメディア対応などを行うことです。
いずれの職種も社内外の人と接する機会があるため、コミュニケーションスキルが求められるでしょう。
未経験者の志望動機
ここでは一例として、スポーツインストラクターを目指す人に向けた志望動機のポイントと例文を紹介します。
志望動機のポイント
- ・「なぜスポーツインストラクターになりたいのか」を説明する
- ・スポーツに対する熱意を示す
- ・裏方としてスポーツをする人たちを支えたい思いを説明する
- ・将来どのようなインストラクターになりたいのか展望を語る
志望動機の例文
私は子どものころから習っていたサッカーを通して、体を動かす楽しみや練習の成果が出たときの達成感を味わってきました。高校ではサッカー部に入り、リーダーとして後輩を指導しました。練習を重ねて自分の技量が伸びるのはもちろん、サッカーを始めたばかりの1年生を指導し上達する様子を見るのは大変嬉しかった記憶があります。
大学時代にはフィットネスクラブでの3年間のアルバイトを通し、20代の方から70代までの幅広いお客さまとお話ししてきました。年齢が違うと意思疎通に苦労することもありましたが、スポーツの楽しさを共有したいという思いで、言葉遣いやマナーを含めコミュニケーション能力を磨くことができました。
今まではアルバイトでしたが、これからは正社員として本腰を入れてインストラクターの仕事をしたいと思い、御社を志望いたしました。御社はお客さまへのカウンセリングに力を入れているので、よりお客さまに寄り添った指導ができると考えています。もし入社できたら今よりもさらに知識を深め、美容や健康面の不安などあらゆる相談に対応できるインストラクターになりたいです。
経験者の志望動機
スポーツ業界での実務経験がある場合は、前職で身につけたスキルをアピールしましょう。また、転職理由や、なぜ応募先企業でなければならないのかを明確に示すのも重要です。
志望動機のポイント
- ・前職で身につけたスキルを具体的に説明する
- ・なぜ前の会社を辞め、応募先企業を選んだのかを明確にする
- ・今後のキャリアビジョンを示す
志望動機の例文
前職では3年間、スポーツ雑誌の編集をしていました。サッカーや水泳、体操など、さまざまな競技のトップアスリートを取材するなかで、「競技をさらに広めたい」「多くの人に楽しんでほしい」と思っているアスリートが多いことを知り、自分も役に立ちたいと考えるようになりました。
これまでに練習現場や大会の裏側などを取材し、多くの知識や人脈を得たので、それらを活かして今後は大会やイベントの企画職に就きたいと考えております。アスリートの思いが分かっている自分だからこそ、ファンとアスリートをつなぐアイデアが出せると自負しています。
御社はメジャーな競技からマイナーな競技まで、幅広くイベントを手掛けているため志望いたしました。また、海外からの集客にも力を入れているため、スポーツ業界の未来を担う仕事ができると考えております。
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たとえば、スポーツ用のシューズやウェアなどを展開するスポーツ用品メーカー、フィットネスクラブ、スポーツ施設などがあります。このコラムの「スポーツ業界の具体的な職種と仕事内容」で各業態について詳しく説明しているので、気になる方は参考にしてみてください。
業態に応じて多くの職種があります。
代表的なものとしては、プロスポーツ選手、コーチやトレーナーなどの指導者、フィットネスクラブのインストラクター、スポーツ用品の販売員などです。また、スポーツに関するライターやカメラマンなども該当します。
これから伸びていく可能性があります。近年は人々のスポーツに対する関心や健康志向が高まっており、フィットネスクラブの利用率や趣味でスポーツを始める人も増加傾向にあるようです。
詳しくは、このコラムの「スポーツ業界の将来性」をご参照ください。
「自分がどのようにスポーツ業界に関わりたいか」「どのような仕事がしたいか」を明確にしましょう。一口にスポーツ業界といっても、企業や職種によって携われる範囲は大きく異なるためです。
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