スポーツ業界の仕事

スポーツ業界とは

スポーツ業界とは、メーカーやスポーツ教室、アスリートやトレーナーなど、スポーツに関するさまざまな事業を行う企業を指します。近年は、eスポーツといってゲームで行うスポーツもスポーツ業界に含まれるようです。

代表的な仕事

スポーツ業界にはスポーツ用品を製造するメーカーやフィットネスクラブ、ゴルフ場運営といった業態があります。

スポーツ用品メーカー

「アディダス」と「ナイキ」がスポーツ業界で世界2強といわれる総合メーカーです。サッカー向けのシューズを中心とする「プーマ」はアディダス創業者の兄が創業した企業で、こちらも世界規模のシェアを誇っています。
日本国内ではシューズが主力製品の「アシックス」、バトミントン、テニスを主力とする「ヨネックス」、ウエアやシューズを展開する「ミズノ」などが著名なメーカー企業です。
国内トップメーカーでは積極的な海外展開の動きが見られるのが特徴で、海外での売り上げ比率が7割を超える企業も存在します。

最近各メーカーが力を入れて商品開発している一つが、「アスレジャー」と呼ばれるスタイル。ヨガスタジオで着るようなスポーツウエアを普段着に取り入れるアスレジャーは、女性を中心に流行しているようです。

フィットネスクラブ

健康志向の高まりとともに人気が出てきている分野です。最近では、24時間営業のジムや女性専用のジム、ヨガ教室を併設するジムなどさまざまな形態が登場しています。近年ではダイエットプログラム等を提供する成果志向型のジムが人気を集めているようです。

スポーツ施設、空間

スポーツ業界には、ゴルフ場やボーリング場、スキー場、テニス場といったスポーツ施設もあります。
90年代には大変な人気を集めたゴルフ場ですが、近年はメインの顧客であった団塊世代の高齢化にともない、利用者数は漸減傾向にあるようです。スキー場も一時期と比べて売り上げの減少が顕著ですが、若年層やファミリー層の取り込みに力を入れて巻き返しを図ろうとしています。

スポーツ用品小売

ゴルフやスノーボード、スポーツシューズ、ウエアやサイクルスポーツなどさまざまな分野の用品を販売する小売企業もあります。スニーカーブームやランニングブームの影響を受け、シューズ市場が盛り上がりを見せているようです。

このほか、スポーツ用品のレンタルを行う企業やスクール業を展開する企業などがあります。

スポーツ業界に関連する業界

スポーツ業界は多種多様な業界と関連があります。エンターテインメント企業がスポーツ関連イベントを主催したり、IT企業がチームのスポンサーになったりすることも。また、大会を開催する際には行政とも関わるでしょう。ここでは、特に関連が深い業界に絞って紹介します。

マスコミ業界

テレビで試合を放送したり、スポーツ新聞で選手を取り上げたりするなど、スポーツ業界とマスコミ業界は関連が深いです。イベントや大会の宣伝で、広告代理店や各種メディアを利用する機会も多いでしょう。競技を広めるために選手がテレビに出演することもあります。
スポーツ業界はマスコミ業界とともにスポーツを発展させてきたといっても過言ではありません。

食品業界

食品業界はスポーツ飲料やアスリート向けの食品を開発・販売しています。たとえば、国立のアスリート専用トレーニング施設である「味の素ナショナルトレーニングセンター」は、食品メーカーである味の素がスポンサーになっているだけでなく、施設内の食堂ではアスリートに適した食事の提供も行っているようです。
そのほか、トップアスリートが利用しているプロテインやドリンクを食品メーカーが提供しています。主要な食品メーカーについては「食品メーカー」のコラムで紹介していますので、ご一読ください。

エンターテインメント業界

エンターテインメント企業がスポーツ選手とマネジメント契約をしたり、スポーツイベントにアーティストが出演したりするなど、エンターテインメント業界もスポーツ業界と関連があります。たとえば、芸能プロダクションがスポーツ事業部を立ち上げ、アスリートのメンタルサポートや引退後のキャリア構築などに力を入れているようです。

スポーツ業界に必要な資格やスキル

スポーツ業界は資格がなくても就職可能です。前述のとおり、新しい分野への挑戦も進んでいることから、異業種からの転職もしやすいといわれています。ただし、職種によっては専門スキルが必要な場合も。ここでは、スポーツ業界全般に役立つスキルについて解説します。

担当する分野の専門知識

スポーツ業界のなかでもトレーナーやインストラクターを目指す場合は専門知識が必要です。トレーニングに関する知識はもちろん、栄養管理やケガの処置などにも対応できるスキルが求められます。また、選手のメンタルケアをするために、理学療法士や作業療法士の資格を取る人もいるようです。
営業職や企画職に就くとしても、担当する競技についてある程度の知識は求められるでしょう。

忍耐力と体力

スポーツ教室で指導をしたり、アスリートのサポートをしたりする仕事では、すぐに成果が出ないことが多いです。それでも目標に向かって、日々のトレーニングを乗り越えるには忍耐力と体力が必要といえます。また、グラウンドの整備や重い荷物を運ぶためにも体力は大事です。
そのほか、大きな大会やイベントでは、準備期間が数年に及ぶ場合もあります。特に国際的な大会では、社会動向により急な変更を余儀なくされることもありますが、最後までやり抜く精神力が求められるでしょう。

コミュニケーション能力

スポーツ業界では営業や広報といった職種が大きな割合を占めています。そのため、選考でコミュニケーション能力を重視する企業が多いようです。営業や広報は、観客を増やすために宣伝したり、チームや選手について情報発信したりするのが仕事。ときには、マスコミ対応をすることもあるでしょう。社内外の人と円滑なコミュニケーションを取り、人気を高めて収益につなげるのが重要です。

上記のほか、仕事によっては海外とのやり取りが多いので、語学力がある人も重宝されるようです。また、異業種で培った人脈がスポーツ業界で活かされる場合もあります。

スポーツ業界の具体的な職種

スポーツ業界には人事や事務といった一般的な職種もありますが、ここではスポーツ業界ならではの職種を紹介します。

インストラクター

フィットネスクラブのインストラクターやプロ選手のトレーナー、体操教室の先生など、競技のやり方やコンディションの保ち方を指導する仕事です。スポーツドクターと連携して、健康管理やケガの治療をサポートする場合もあります。インストラクターの仕事には専門知識が必要なので、体育系の大学を卒業した人や、元アスリートがなるケースも多いようです。インストラクターに役立つ資格や仕事内容について「スポーツインストラクターになるには？役立つ資格や仕事内容を紹介！」のコラムで詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

スポーツジャーナリスト

スポーツ新聞やスポーツ雑誌の編集者・記者をスポーツジャーナリストといいます。選手や関係者を取材して情報を集め、記事にするのが仕事です。スポーツ業界への関心を高めるために、重要な役割を担っているといえるでしょう。
より早く、より多くの情報を集めるには、人脈づくりや取材力が求められます。さらに、魅力的な記事を書くための文章力も必要です。
フリーランスの記者として、新聞社や出版社から仕事を請け負っている人もいます。

審判員

野球やサッカーのほか、テニスや競馬など、さまざまな競技で審判員は活躍しています。タイムマネジメントやルール違反のチェックをし、公平公正に判断する能力が必要です。競技ごとに審判員になるための制度があり、資格は必須。専門知識や経験が重視される仕事です。

上記のほか、スポーツ用品の開発や、クラブチームの運営など、スポーツ業界にはさまざまな職種があります。広義ではアスリートも職種の一つです。職種によって働き方も異なるので、自分に合った仕事を選びましょう。

スポーツ業界の現状と課題

日本のスポーツ業界は海外に比べて市場規模が小さいのが現状です。海外展開に向けて、人材の育成やビジネスモデルのグローバル化が課題となるでしょう。

スポーツ業界の市場規模

スポーツ庁が発表した事業報告書「スポーツ国際展開基盤形成事業におけるスポーツ国際政策推進基盤の形成」によると、スポーツ産業の市場規模は2012年は5.5兆円でしたが、2025年には15.2兆円まで成長させる目標が掲げられています。欧米諸国の市場規模は2019年時点では約50兆円で、2030年には約90兆円まで成長するという予測です。シェアのトップは北米の35％、次いでアジア太平洋が30.2％、西ヨーロッパが21.1％。一方、日本はアフリカの2.2％よりシェアが少ない状況です。
要因として、海外展開に対応できる人材が不足していることや、海外とのネットワークが構築できていないことが挙げられます。

市場規模が拡大傾向にある分野としては、スポーツテックが挙げられるでしょう。スポーツテックとはスポーツビジネスにおけるIT技術の活用をいいます。たとえば、アプリでのライブストリーミング配信や、ウェアラブル端末でのバイタルチェックなどです。2013年の投資額が5億ドル（約600億円）に満たなかったのに対し、2018年は25億ドル（約3000億円）まで伸びており、今後も市場拡大が見込まれています。

参照元
スポーツ庁
スポーツ国際展開基盤形成事業におけるスポーツ国際政策推進基盤の形成

スポーツ業界の現状

最近はランニングやスニーカーの流行で国内スポーツ用品の市場はゆるやかな成長状態にあります。スポーツ用品に関してはアスレジャーなど競技外の商品の人気が高まっていて、今後も競技外の需要が高まるのではないかと予想されています。
また、近年では健康志向の高まりを受けて、趣味のスポーツを始める人やフィットネスクラブに通う人が増加しています。中高年では登山用品などアウトドア商品の需要が高く、根強いブームとして定着しつつあるようです。スポーツ用品メーカーは購買を促進するため、消費者の関心を集める広告を出さなければなりません。各メーカーは有名スポーツ選手と契約し、選手の活躍によってブランドを認知してもらうなどの手法をとっています。

一方でゴルフは団塊の世代の高齢化によって利用者数が減少しているように、同じスポーツ業界といっても拡大傾向にある分野 、漸減傾向にある分野があります。ただし、新型コロナウイルス感染症の流行により状況は変化しているという見方も。運動不足の解消と、密を避けられるアクティビティを求めて、ゴルフを含めたアウトドアスポーツの人気が高まりつつあるようです。

スポーツ業界の課題

長期的な視野で捉えたとき、日本国内では少子化の影響による内需縮小が予想されます。そのため、海外展開は必須です。しかし、前述のとおり海外展開に対応できる人材が少なく、人脈も乏しい点が課題といえます。海外と日本ではビジネスの進め方が違うことや、同じ事業を扱う企業同士のネットワークがないことが海外展開の障壁となっているようです。そのため、スポーツ業界は政府による情報提供やコーディネーターの派遣など支援を求めています。
また、先述したスポーツテック分野においては、スポーツ業界とIT業界が連携し、世界市場に乗り遅れないよう積極的な投資が必要となるでしょう。

スポーツ業界の将来性

スポーツ業界は海外展開に成功すれば、将来的に発展すると考えられます。スポーツ産業の市場拡大は日本政府も目標として掲げていることから、国や他産業からのサポートも受けやすいでしょう。

スポーツ業界の今後の動向

前項と同じくスポーツ庁の「スポーツ国際展開基盤形成事業におけるスポーツ国際政策推進基盤の形成」によると、スポーツ業界の今後は海外展開の強化がポイントです。スポーツイベントにおいても、国際的に展開できるコンテンツが求められています。特に、欧米やASEAN諸国、中国への進出が注目されているようです。
また、日本政府が掲げている「日本再興戦略 2016（p.106）」では、スポーツ施設を周辺エリアの交流の場として活用することや、スポーツメディアコンテンツの市場拡大などを目標として掲げています。そのほか、観光やファッション、文化芸術との融合だけでなく、デジタル技術を活用した新たなスポーツ用品の開発・活用により、スポーツの楽しみ方を多様化させることも目標の一つです。

さらに、スポーツ業界はSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）への取り組みも期待されています。SDGsには17個の目標がありますが、スポーツを通して「健康と福祉」「教育」といった課題へ貢献できると考えられているようです。また、スポーツ用品メーカーでは、リサイクルや脱炭素への取り組みが求められています。

参照元
スポーツ庁
スポーツ国際展開基盤形成事業におけるスポーツ国際政策推進基盤の形成
首相官邸
日本再興戦略 2016

スポーツ業界のメリット・デメリット

スポーツ業界はアスリートや観客とともに目標を目指し、結果が得られたときには一体となって喜べるのが魅力です。一方、体力や健康が保てなければ仕事を続けるのが難しいといった、厳しい側面もあります。

スポーツ業界の魅力とやりがい

アスリートの記録が伸びたり、担当するチームが優勝したりすると、大きな達成感や感動を味わえるのがスポーツ業界の魅力です。結果が出るまでには地道な努力が求められるものの、だからこそ喜びも大きいといえます。さらに、喜びの瞬間を観客と一緒に迎えられるのもスポーツならではのメリットです。競技場に集まったファンの方々とともに勝利を喜ぶときには、大きな高揚感を得られます。
たとえ良い結果が出なかったとしても、観客が競技を楽しんでくれている様子を目の当たりにすることで、仕事のやりがいを感じられるでしょう。

スポーツ業界の大変なところ

インストラクターや審判員は、体力や視力、判断力が衰えると仕事を続けるのが難しくなる場合があります。そのため、健康管理を徹底しなければならないのが大変なところです。また、病気や高齢化によって仕事を辞めざるを得なくなることも想定し、セカンドキャリアについて考えておく必要があるでしょう。
そのほか、休日が不規則なことや、出張が多いのも大変な点です。職種によっては、ワークライフバランスが取りづらい可能性があります。

スポーツ業界の志望動機

スポーツ業界の志望動機で「スポーツが好き」という気持ちを伝えるのは大事ですが、ただ好きというだけでは採用に至らないでしょう。スポーツに興味を持った具体的な理由や、どのような点に魅力を感じているのかを示す必要があります。
ここでは、スポーツ業界に向いている人の特徴と、志望動機のポイントや例文を紹介するので、自身の志望動機を考える参考にしてみてください。

スポーツ業界に向いている人

スポーツ業界にはさまざまな職種があり、用品店の販売職といっても扱う商品はランニング用品だったりテニス用品だったりと専門はさまざまです。そんなスポーツ業界にマッチする人材の共通点は、「スポーツが好き」という気持ちがあることでしょう。
また、スポーツにはその時々のトレンドがあるため、時代の流れに敏感に反応できる人が向いています。人にアドバイスをする場面では、コミュニケーションを取ったり誰かに教えたりするのが好きな方が力を発揮できるでしょう。

スポーツ用品メーカーや小売企業では体育学部を卒業した方を多く採用していますが、他の学科でもスポーツの経験があれば採用に至る可能性はあります。在学中にスポーツ関連のアルバイトを経験しておくと、選考でのアピール材料になるでしょう。

未経験者の志望動機

ここでは一例として、スポーツインストラクターを目指す人に向けた志望動機のポイントと例を紹介します。

志望動機のポイント

・「なぜスポーツインストラクターになりたいのか」を説明する
・スポーツに対する熱意を示す
・裏方としてスポーツをする人たちを支えたい思いを説明する
・将来どんなインストラクターになりたいのか展望を語る

志望動機の例

「私は子どものころから習っていたサッカーを通して、体を動かす楽しみや練習の成果が出たときの達成感を味わってきました。高校ではサッカー部に入り、リーダーとして後輩を指導しました。練習を重ねて自分の技量が伸びるのはもちろん、サッカーを始めたばかりの1年生を指導し上達する様子を見るのはとても嬉しかった記憶があります。」

「大学時代にはフィットネスクラブでの3年間のアルバイトを通し、20代の方から70代までの幅広いお客さまとお話ししてきました。年齢が違うと意思疎通に苦労することもありましたが、スポーツの楽しさを共有したいという思いで、言葉遣いやマナーを含めコミュニケーション能力を磨くことができました。」

「今まではアルバイトでしたが、これからは正社員として本腰を入れてインストラクターの仕事をしたいと思い、御社を志望いたしました。御社はお客さまへのカウンセリングに力を入れているので、よりお客さまに寄り添った指導ができると考えています。もし入社できたら今よりもさらに知識を深め、美容や健康面の不安などあらゆる相談に対応できるインストラクターになりたいです。」

経験者の志望動機

スポーツ業界での実務経験がある場合は、前職で身につけたスキルをアピールし、転職理由やなぜ応募先企業でなければならないのかを明確にするのが重要です。

志望動機のポイント

・前職で身につけたスキルを具体的に説明する
・なぜ前の会社を辞め、応募先企業を選んだのかを明確にする
・今後のキャリアビジョンを示す

志望動機の例

「前職では3年間、スポーツ雑誌の編集をしていました。サッカーや水泳、体操など、さまざまな競技のトップアスリートを取材するなかで、「競技をもっと広めたい」「多くの人に楽しんでほしい」と思っているアスリートが多いことを知り、自分も役に立ちたいと考えるようになりました。
これまでに練習現場や大会の裏側などを取材し、多くの知識や人脈を得たので、それらを活かして今後は大会やイベントの企画職に就きたいと考えております。アスリートの思いが分かっている自分だからこそ、ファンとアスリートをつなぐアイデアが出せると自負しています。
御社はメジャーな競技からマイナーな競技まで、幅広くイベントを手掛けているため志望いたしました。また、海外からの集客にも力を入れているため、スポーツ業界の未来を担う仕事ができると考えております。」

上記のように、志望動機は具体的で説得力があることが大事です。「志望動機の作り方を解説！好印象な回答をするポイントとは」のコラムで、志望動機の構成の作り方や注意点を解説していますので、こちらも併せてご覧ください。

スポーツ業界に関するFAQ

就職先の候補として、スポーツ業界を考えている方もいるでしょう。ここでは、想定されるスポーツ業界に関するお悩みをQ＆A方式で解決していきます。

スポーツ業界に該当する業態は何ですか？

スポーツ業界に該当する業態はさまざまです。 たとえば、スポーツ用のシューズやウェアなどを展開するスポーツ用品メーカー、フィットネスクラブ、スポーツ施設などがあります。このコラムの「スポーツ業界とは」で各業態について詳しく説明しているので、気になる方は参考にしてください。

スポーツ業界にはどのような仕事がある？

スポーツ業界には、業態に応じて多くの職種があります。 代表的なものとしては、プロスポーツ選手、コーチやトレーナーなどの指導者、フィットネスクラブのインストラクター、スポーツ用品の販売員などです。また、スポーツに関するライターやカメラマンなども該当します。スポーツ業界で携われる職業について知りたい方は、「スポーツ業界の仕事」をご覧ください。

スポーツ業界の将来性は？

スポーツ業界は、これから伸びていく可能性があります。
近年は人々のスポーツに対する関心や健康志向が高まっており、フィットネスクラブの利用率や趣味でスポーツを始める人も増加傾向にあるそうです。そのため、スポーツ業界は今後も伸びしろのある業界といえるでしょう。

スポーツ業界に就職するにはどうしたら良い？

スポーツ業界への就職を目指すなら、多少なりとも「スポーツが好き」という気持ちが必要になるでしょう。また、先述したようにスポーツ業界にはさまざまな業種や職種があるため、自分の特性や希望に沿った仕事を探していく必要があります。
自分に合った職場ややりたい仕事を見つけたい方は、就職・転職エージェントの利用がおすすめです。ハタラクティブでは、専属のアドバイザーがあなたの仕事探しをサポートします。「気になる業界や仕事について知りたい」「未経験だけど、挑戦したい仕事がある」という方は、お気軽にご相談ください。