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実務経験とは?就活でアピールするコツや年数が足りないときの対処法を紹介
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この記事のまとめ
- 実務経験とは、実際の業務に携わった経験のこと
- 中途採用では即戦力が求められるため、資格より実務経験のほうが評価される場合もある
- 正社員以外のアルバイトやパートの経験も、実務経験に含まれるのが一般的
- 実務経験をアピールするコツは、学生時代やアルバイトなどの経験を洗い出すこと
- 実務経験がない場合は、未経験可の求人を探すのも一つの方法
「実務経験とは具体的にどんな経験?」と詳しく知りたい方もいるでしょう。実務経験とは、実際の業務に携わった経験を指します。実務経験には、アルバイトやパートの経験も含まれるのが一般的です。このコラムでは、就活で実務経験をアピールするコツと例文をご紹介します。また、実務経験年数を数える際の注意点や、足りないときの対処法も解説しているので、求人に応募する際の参考にしてください。
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実務経験とは?
実務経験とは、簡単にいうと学校や独学などで得た知識ではなく、実際の業務に携わった経験のことです。実務経験が必要になるのは、転職や資格取得のときなど。たとえば、求人に応募条件として「実務経験○年以上」と記載されていることがあります。
企業が実務経験のある人を求めるのは、「業務について理解があるため、研修にかかる時間を減らせる」「即戦力になる」といったことを期待できるメリットがあるからです。
実務経験は雇用形態を問わない
実務経験には、正社員だけでなくアルバイトやパート、派遣、インターンで行った業務も含まれます。「実務に携わった経験」であれば、雇用形態は問わず実務経験に入ることを覚えておきましょう。
実務経験と勤務経験の違い
前述したように、実務経験が「実際の業務に携わった経験」であるのに対し、勤務経験は「勤務をした経験」のこと。勤務経験は、特定の実務に携わったどうかを問わない点が異なるでしょう。
求人によっては、「勤務経験」を「実務経験」と同義で使用しているケースもあります。そのため、求人情報に「勤務経験」について記載されていたら、募集している企業に実務経験が必要かどうかを確認しましょう。
資格の受検条件として実務経験が必要なことも
「ファイナンシャル・プランニング技能検定1級(通称、FP1級)」、「運行管理者」、「登録販売者」などの資格は、受検条件として実務経験が必要になる場合があります。就職や転職などに向けて資格取得を目指している場合は、受検にあたって実務経験の要否を確認しておきましょう。
実務経験をアピールするコツと例文
転職の選考では、実務経験を職務経歴書にまとめ、分かりやすくアピールするのがおすすめです。職務経歴書とは、これまで経験してきた職務や実績を伝える書類のこと。ここでは、実務経験をアピールするコツを例文とともにご紹介します。
1.これまでの経験を洗い出す
まず、学生時代や正社員、アルバイトなどの経験や、そこで得た知識をすべて洗い出しましょう。
また、応募先企業での業務に必要なスキルや資格などもあれば、書き出します。
「職務経歴書は学生時代の話もOK?書ける内容や書き方を解説」のコラムでは、職務経歴書を作るコツを紹介していますので、ぜひご一読ください。
2.応募する求人の業務に関連する経験を選ぶ
これまでの経験を洗い出したら、そのなかから応募する求人の業務に役立つものを選びましょう。できるだけ、応募先企業が求めている人材とマッチする経験やスキルを選ぶのがポイントです。
3.職務経歴書に「活かせる経験・スキル」として記載する
応募先企業が求めている人材とマッチする経験やスキルを選んだら、職務経歴書に「活かせる経験・スキル」の項目を作り、記載しましょう。分かりやすい文章や箇条書きでアピールすると、採用担当者の印象に残りやすくなります。
「転職時に職務経歴書は必要?履歴書との違いや書き方の注意点を解説」のコラムでは、職務経歴書の記載例を紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
「活かせる経験・知識」の例文
<営業事務の経験>
書類作成、データ入力、顧客対応、納期管理経験3年
<PCスキル>
Word:見積書、報告書など社内外文書の作成
Excel:IF関数を使った表計算、グラフの作成
PowerPoint:スライドを使った会議用資料、営業用資料の作成
実務経験年数を計算する際の注意点
採用条件として「実務経験○年以上」と、目安の経験年数が記載されていることがあります。実務経験年数を計算して履歴書や職務経歴書に記入する際は、以下の点に注意しましょう。
- ・産休、育休など業務を行っていない期間は実務経験年数に含まない
- ・アルバイトやパートは、労働時間や勤続年数を「週○時間で○年」と記載する
- ・複数の会社で同じ業務の実務経験がある場合は、年数を合算する
アルバイトやパートなどは正社員に比べて労働時間が短いのが一般的であるため、経験年数だけでなく、「週何時間の労働で、何年の経験がある」という詳細も記載しましょう。詳細を記載することで、応募先企業に実際どれほど経験を積んだのかが伝わりやすくなります。
また、面接で業務内容や経験年数について聞かれる場合に備えて、想定される質問を考え、回答を準備しておくと安心です。
実務経験がない場合の対処法4つ
求人の応募条件とされている実務経験がない場合は、アピールの仕方を工夫したり、未経験可の求人に応募したりするのがおすすめです。また、まずは派遣やアルバイトとして経験を積んでから正社員に応募したり、就職・転職エージェントに相談したりするのも手です。
1.アピールの仕方を工夫する
実務経験をカバーするため、アピールの仕方を工夫しましょう。たとえば、通信講座や独学で資格の勉強をしているといった努力をしていることを伝えれば、意欲を認めてもらえる可能性があります。
また、応募先企業で役立ちそうな「ポータブルスキル」をアピールするのも方法の一つです。厚生労働省の「ポータブルスキル見える化ツール(職業能力診断ツール)」によると、「ポータブルスキル」とは、業種や職種が変わっても通用するスキルのこと。具体的には、「現状の把握」「課題の遂行」など9つの要素があります。
ポータブルスキルとともに、仕事に取り組む姿勢や実績をアピールするのもおすすめです。ただし、同じ求人に実務経験がある人が応募していた場合、選考で不利になる可能性も。選考を通過し内定を獲得するためには、同時に複数の企業に応募するのも手です。
自分のアピールポイントの見つけ方は、「自己PRを考えるときのポイントとは?書き方や強みの見つけ方も紹介!」のコラムでも紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
参照元
厚生労働省
人材開発
2.未経験可の求人に応募する
実務経験がない場合は、経験が求められる仕事ではなく未経験可の求人に応募することで、採用されやすくなるでしょう。職種によっては未経験の採用を積極的に行う会社もあるので、探してみてください。
未経験の職種に転職したい方は、現職での成果や、前述した「ポータブルスキル」をアピールするのもおすすめです。未経験から挑戦できる仕事を探している方は、「未経験でもできる仕事は?正社員として就職しやすいおすすめの業界・職種」をご参照ください。
3.派遣やアルバイトとして働き実務経験を積む
正社員ではなく、アルバイトやパートとして働いて実務経験を積むのも一つの策です。派遣やパートは正社員に比べて、実務経験を問われにくい傾向があります。まずはアルバイトやパートで経験を積み、その経験を活かして正社員への転職を目指すのもおすすめです。
4.就職・転職エージェントに相談する
実務経験に自信がない場合は、就職・転職エージェントに相談するのも選択肢の一つです。就職・転職エージェントは、求人の紹介・応募書類の作成・模擬面接など就活を全面的にサポートするサービスです。
紹介する求人の職種や条件などは、エージェントによって異なります。自分の希望と合う求人を扱っているエージェントを選びましょう。
エージェントの利用方法は、「転職エージェントの使い方を解説!利用時の基本の流れと賢く活用するコツ」で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
若年層に特化した就職・転職エージェントのハタラクティブでは、幅広い職種の求人を多数ご紹介しています。また、未経験から挑戦できる求人も豊富にご用意。専任のキャリアアドバイザーが、経験や希望を丁寧にヒアリングし、一人ひとりに合う仕事を厳選してご紹介いたします。サービスはすべて無料なので、「実務経験を活かして転職したい」「経験が問われない求人を探したい」という方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
実務経験に関するFAQ
ここでは、実務経験に関するよくある質問をまとめました。
実務経験と資格はどちらが転職に有利?
企業によるものの、中途採用では即戦力が求められるため、資格よりも実績や現場経験が評価される傾向があるようです。
ただし、職種によっては、同じくらいの実務経験を持つ候補者が複数いる場合、資格がある人のほうが有利になることも。資格を持っていない場合の就活を成功させるコツを知りたい方は、「『資格なし』は転職で不利になる?年代別のアピールポイントを解説!」をご覧ください。
実務経験証明書とは?
実務経験証明書とは、これまで実務に携わった期間が記録された書類です。建設業や介護業といった業種で、転職や資格試験などの際に提出を求められるケースがあります。実務経験証明書が必要になったら、勤務していた会社に依頼して発行してもらいましょう。
実務経験が足りない場合は応募できない?
求人情報に記載される「実務経験○年以上」はあくまで目安です。経験年数が足りていない場合も、募集職種の業務に活かせる能力や熱意を認めてもらえれば採用となる可能性があるため、積極的に応募しましょう。選考でスキルや能力をアピールする際は、「企業が求めている実務能力はどのくらいか」を把握しておくことも大事なポイントです。
「転職したいけど実務経験に自信がない」「未経験の仕事に挑戦したい」という方は、ハタラクティブへご相談ください。専任のキャリアアドバイザーが丁寧にヒアリングし、経験やスキルだけでなく、個性や興味があることを活かせる仕事をご提案します。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。