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転職するべきか悩む…迷うときの考え方やメリット・デメリットを解説
この記事のまとめ
- 転職するべきかどうか悩んだら、まず目的や悩みの原因を考える
- 明らかに悪条件で働いていたり、目指すキャリアが明確だったりするなら転職すべき
- 曖昧な理由や十分な成果が出ていない状態では、転職するべきではない
- 転職するべきか否かに悩んだら、メリットとデメリットにも目を向ける
- 転職するべきか迷う時は、エージェントに相談しサポートを受けるのも一つの手
あなたにおすすめ！
「転職して後悔したくない」「今の職場に残るべきか判断できない」「転職に踏み出していいのか迷っている」といった気持ちを抱えることもあるでしょう。転職を検討する理由は人それぞれでも、その迷いの根底には将来への不安があります。
このコラムでは、転職すべき人とそうでない人の特徴、そして転職によるメリット・デメリットを整理。迷いを解消し、自分にとって最適な選択をするための診断基準を紹介します。
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転職するべきか診断基準は？悩んだときに考えること
転職するべきか悩んだら、転職理由や迷いの正体を考えてみましょう。また、デメリットについて目を向けることで、転職すべきかを冷静に判断できるはずです。
転職するべきか悩んだときに考えること
- 転職理由を見直す
- 転職に対する迷いの正体を明らかにする
- 転職するべきか否かを判断する優先順位を考える
- 転職で起こるデメリットを予想する
転職理由を見直す
転職するべきか悩んだら、まずは自分の転職理由を見直し、転職をする目的や迷いの理由を考えてみましょう。転職理由が明確であれば、自分が本当に転職を望んでいるのか、それとも一時的な不満や感情から来ているのかを冷静に判断することができます。
例えば、「今の仕事がつまらない」「給料が低い」といった理由だけで転職を考えている場合、それが本当に転職を決意するだけの理由なのか、もう一度自分自身に問いかけてみる必要があります。逆に、「キャリアアップが見込めない」「やりたい仕事が他にある」などの明確な目標がある場合、転職の成功に繋がる可能性が高まります。自分の本当の転職理由を明らかにすることで、迷いが少なくなり、次のステップへ進む判断材料を得ることができるでしょう。
転職理由を相手にうまく説明できないときは、まず転職する「大きな理由」をひとことで書いてみましょう。たとえば、「給料をあげたい」だとします。
その下に「なぜそうしたいか」「現状はどうなのか」「転職で具体的にどうしたいのか」などを書きましょう。上記の例だと「実家を出てひとり暮らしがしたいから」「今は手取りで16万円を切っていて、同僚も全員実家暮らし」「家賃光熱費で9万円、生活費で9万円、貯金3万円を達成したい」などでしょうか。
理由と現状と目標をそれぞれ分けると、相手に伝わりやすくなります。
転職に対する迷いの正体を明らかにする
転職を迷っている場合は、迷っている理由や原因を考えてみましょう。「希望に合った求人が見つかるか、採用されるか」「内定はもらったけど人間関係が構築できるか」「今より年収が下がってしまわないか」といった迷いがあるときは、まず自分が本当に何を求めているのか、転職することで何を得たいのかを見つめ直すことが重要です。
転職に迷ったときは、冷静に自分の優先順位を整理し、それに基づいた判断をすることで、最良の選択肢が見えてくることが多いでしょう。
転職するべきか否かを判断する優先順位を考える
転職するべきか否かを判断するには、思いついた順に理由を書き並べるのではなく、自分にとって重要な条件を順位付けすることが効果的です。
まず、理想の働き方や将来の目標を書き出し、それを支える要素（給与・勤務地・やりがい・人間関係など）をリストアップしましょう。
次に、それぞれの要素を「絶対に譲れない」「できれば叶えたい」「妥協できる」の3段階に分けます。例えば「年収400万円以上」「週2日は在宅勤務」など、数値や条件を具体的にすることで比較が容易になるでしょう。
最後に、現職と希望条件を照らし合わせ、「譲れない条件」が満たされていない場合は転職すべき可能性が高いと判断できます。逆に、ほとんどが満たされているなら、現職での改善を優先する選択もできるはず。この方法を使えば、感情だけに左右されず、冷静かつ納得感のある判断ができるでしょう。
転職で起こるデメリットを予想する
転職するべきか悩んでいるなら、転職で起こり得るデメリットを考えてみましょう。詳しくは後述しますが、転職をすると人間関係の再構築やキャリアが途切れるほか、場合によっては収入が下がる可能性もあります。
こうした不安が強いときには、迷ったら辞めるという選択肢を検討してみるのも一つの方法。焦らず、自分にとって本当に最適なタイミングを見極めることが大切です。
転職するか悩んだときにチェックすべきポイントを教えてください
ここには30文字程度のAテキストが入ります。
転職を考える際、まず確認すべきは現状と将来のギャップです。私が支援する際に伝えていることは、「今の不満」と「理想の姿」を紙に書き出す作業の重要性です。 若い世代は可能性にあふれています。同時に、焦りから判断を誤るケースもあります。自分で考える際には、以下の3点をポイントを意識してみましょう。
- 1.今の環境で改善可能な点はないか
2.転職で本当に解決する問題なのか
3.長期的なキャリアプランと一致しているか
考えを整理するには、職業情報提供サイトjob tagの「自己診断ツール」で自分が何を考えているかを整理をすると効果的です。便利ですのでぜひ活用してみてください。ある営業職の方は「人間関係の悩み」で転職を考えていましたが、ツールを活用して考えを整理した結果「営業手法」が原因だとわかり、部署異動により解決できました。
最後に、忘れてはならないポイントは「市場価値」の客観的評価です。転職サイトだけでなく、転職エージェントなど専門家に相談して「自分の強み」と「市場での立ち位置」を把握して行動することで、後悔のない決断ができるでしょう。
参照元
職業情報提供サイトjob tag
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転職したほうがいいケース
転職するべきか悩む人のうち、転職したほうがいいサインとして挙げられるのは、明らかな悪条件で働いている場合や、明確なビジョンがあるにも関わらず今の会社で叶わないことが分かっている場合です。
明らかに労働条件が悪い
残業代が支払われていない、長時間労働が常態化しているなど、明らかに労働条件が悪くブラック企業に該当するような場合は、転職したほうがいいでしょう。
また、給与が振り込まれない、人員削減が始まったなど企業の経営が厳しくなっている場合も、転職理由として十分に考えられます。
会社の労働条件の良し悪しを見極めるには、「数字」と「環境」の両面から冷静に分析することが重要です。現在の年収や労働時間といった表面的な数値だけでなく、社内の有給休暇取得率や部署の離職率など、職場の実態を表す客観的指標にも注目しましょう。
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目指すキャリアが今の会社で叶わない
明確に目指すキャリアや将来像があるにも関わらず、今の会社で実現不可能な場合、転職理由として充分に考慮すべきでしょう。やりたいことや目指すものが明確なのに、関連性の低い仕事を続けるのはもったいないことです。
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転職を考え直してもいいケース
転職を希望していたとしても、現在の仕事を続けた方が良い場合もあります。無理に転職を進めるよりも、今の環境で得られる経験やスキルを活かすことができるのであれば、転職をやめたほうがいいケースもあるでしょう
相談した人全員に転職を反対されている人の特徴とは
家族に友人、会社の仲の良い同僚など、何人かさまざまな立場の人に相談してみたとき、全員に口をそろえて「転職するのは反対」と言われてしまう場合は、いったん立ち止まって考えてみてもいいかもしれません。
通常、会社の上司など直接の利害関係がない人同士であれば、低収入やブラックな職場環境を改善しようと動くこと、あるいはやりたいことに向けてリスクを取ろうとすることは「応援」してもらえることが多いものです。
にもかかわらず、さまざまな関係性の周囲の人たち全員から反対されるということは、以下のような受け取り方をされている可能性があります。
- ・極端に視野が狭まっている状況（例：会社の将来を過度に悲観している）
・転職したい理由自体に矛盾がある（例：成長したいが楽もしたい）
・転職したい理由に納得感がない（例：上司の無理解を訴えているが周囲からすると普通の反応に聞こえる）
つまり、面接で「転職したい理由」を問われたとき、納得や共感を得られにくい可能性が高まるということです。反対されている場合は、一度転職したいと考えている理由を振り返り、「本当に転職したほうが良いのか」を考えてみましょう。
転職理由が明確でない
「知人が転職に成功したから」「ネームバリューのある会社で働きたい」といった転職理由では、転職の目的やビジョンが曖昧です。転職そのものを目的としてしまうと、企業に魅力的なアピールができず、内定の取得ができません。
また、転職理由が「今の会社に対する不満」の場合も注意が必要です。採用担当者に「今の会社が嫌だから転職する」と見なされてしまうと、採用するメリットが感じられず、マイナスの印象を与えてしまう可能性があります。
正しい自己分析ができていない
自分の経歴や転職回数、スキルなどを正しく理解していなければ、転職活動の準備が整えられていないと判断されてしまいます。自己分析は、転職活動に取り組むうえで重要な要素です。
現状を変えたいという気持ちがあるなら、「どのようなスキルをもっているのか」「志望する企業や業界にとってどれほどの価値があるか」を振り返るのがおすすめ。キャリアの棚卸しをすることで、自分の経験を活かせる業種が見つかる場合もあります。
今の仕事で成果や結果を残していない
転職で重視されるのは、スキルや経験です。即戦力になる人材を求めているため、アピールできる成果や結果が出ていない状態では採用後の仕事ぶりがイメージできず、採用につながらないでしょう。 ◯勤続年数が短い
企業は長く働いてくれる人材を求めています。そのため勤続年数が極端に短いと「採用してもすぐに離職するのでは」「自社で活かせる十分なスキルが身についていないのでは」とネガティブな印象を抱かれてしまうでしょう。
転職するメリット
転職するべきか悩んだら、転職によって起こるメリットに目を向けてみましょう。メリットが大きいと判断すれば、転職を前向きに考えても良いのではないでしょうか。
転職するメリットのひとつに「キャリアの再設計」があります
転職のメリットで見落とされがちなのは「自己変革の機会」です。私がサポートした20代の方は、IT業界に転職して「環境が変わったことで、今まで気づかなかった自分の強みを見つけられた」と目を輝かせて話してくれました。
転職するメリットは大きく4つあります。
- 1.今の市場でのあなたの本当の価値が評価される
2.新しい業界の知識やスキルが身につく
3.違う会社の文化や働き方に触れて視野が広がる
4.今の会社では見えなかった可能性に気づける
転職することで、自己成長の可能性が広がります。特に20代は「キャリア構築期」です。この時期の転職経験は、30代以降の選択肢を広げる基盤となります。 労務の専門家として見ると、若いうちに複数の職場環境や評価制度を経験することで、自分に合った働き方を見極める目が養われると実感しています。 転職は単なる「職場変更」ではなく、自身のキャリアを主体的に設計する絶好の機会です。この視点を持って臨めば、どんな環境でも成長できる「適応力」が身につくでしょう。
希望条件で働ける
現在の職場に不満がある場合は、転職をすることで待遇面の改善に期待できます。職場を変えれば残業を減らしたり、固定の曜日で休日を取得できたりと、ワーク・ライフ・バランスを整えることも可能です。
転職によって現在抱えている悩みが解消したり、職場環境が変化したりすれば、気持ちを入れ替えて業務に取り組めるでしょう。
自分のスキルを最大限に活かせる
現職で思うように活躍できていない方は、自分に合った企業に転職することで、培ってきたスキルを発揮して仕事に取り組めるはずです。
新卒の採用とは異なり、転職の場合はある程度のスキルや経験が備わっているので、即戦力としての活躍が実現できる場合も。専門的な知識や技術を有していれば、今より好条件で働くチャンスに恵まれる可能性もあります。
新しい挑戦によってスキルアップできる
新しい環境・業界・職種に就けば、新しいスキルを身につけたり専門性を向上させたりすることが可能です。また、現職での経験を積み重ねておけば、新卒でチャレンジできなかった企業で働ける可能性も。
新しい業務に取り組むことで上位資格の取得が実現できたり、キャリア形成に繋がったりすることもメリットとして挙げられるでしょう。
転職のデメリット
転職をすることで、収入の減少や人間関係の再構築といったデメリットも生じます。デメリットのほうが大きいと思ったら、転職は一旦見送るのが良いでしょう。
収入が減少する可能性がある
基本給そのものが低くなったり、残業がなくなることで時間外手当の支給がなくなったりすると、転職前より収入が減る可能性もあります。特に未経験の業界へ挑戦する場合、現在の年収を維持するのは難しいでしょう。
また、転職先の基本給が高くても、諸手当の支給は前職の方が手厚いことも。ただし、業界や職種に成長性があれば、長く在籍することで収入面の問題は解決できる場合も考えられます。
人間関係の構築に時間がかかる
職場が変わると、人間関係を一から構築しなくてはなりません。所属する部署やプロジェクトの人員が多いと、顔や名前を覚えるのにも時間がかかります。人間関係が転職理由である場合、新しい職場で良好な関係性が築けなければ同じような悩みを抱えてしまうので注意が必要です。
とはいえ、新しい人間関係を構築できれば縦横の繋がりが強化されることも。会社の雰囲気が自分に合っていれば、新しい環境で上司や同僚とともに成長していけるでしょう。
社会的信用度が低くなる場合もある
特に大手企業から中小企業へ転職する場合は、社会的信用度が低くなってしまう可能性があります。
また、転職直後の場合は「どのくらいの期間働くのか」「前職に比べて収入がどのくらいになるのか」が不明瞭のため、ローン審査の通過が難しくなることも。
将来的に車や住宅などの購入を考えている場合は、契約がスムーズに進まない可能性も考えられるでしょう。
転職を迷う時はやめたほうがいい？
転職の決断に迷うときは、その原因をはっきりさせることが大切です。「本当に転職したいのか」「今の環境を変えたいだけなのか」など、迷いの正体を探ることで、次の行動が見えてきます。もし自分だけでは整理できないと感じたら、家族や信頼できる友人、転職エージェントなどに思い切って相談してみましょう。誰かに話すことで、自分が何を大事にしているのかが浮き彫りになることもあります。
必ずしも相談＝転職ではありません。相談するだけでも、自分の気持ちがはっきりし、「今は動かないほうがいい」という結論にたどり着くこともあるでしょう。
ハタラクティブアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
【まとめ】転職するべきか相談するなら
転職をすれば不安や悩みが改善できるというイメージを持っている人もいるようですが、リスクやデメリットがあることにも注意が必要です。
転職を検討する際は、ただ単に転職サイトなどを利用するのではなく、今後のキャリアや仕事へのモチベーションについて考え、慎重に判断することが大切。仕事内容や職場環境だけでなく、自分を取り巻く環境がどのように変化するのかを思い浮かべるようにしましょう。メリットとデメリットの両方を照らし合わせたうえで、自身が転職するべきかどうかを総合的に判断します。
「自分は転職するべきなのか分からない…」という方は、転職サイトを利用するだけでなく、エージェントの利用を検討するのも一つの手。
若年層に特化した転職支援サービスを提供しているハタラクティブでは、専任のアドバイザーがあなたの経験やスキルをヒアリングし、適切な会社をご紹介。非公開求人も多数有しているので、あなたの希望条件にぴったりの転職先がきっと見つかります。
ハタラクティブでは、履歴書や職務経歴書の書き方もしっかり指導。本番を意識した面接対策も行っているので、的確な回答で採用担当者へあなたの魅力を伝えられます。
また、企業との交渉や転職後のアフターフォローにも対応しているため、転職が初めての方も安心です。エージェントのサポートを最大限に活用すれば、自力で大変な思いをすることなく転職活動が行えます。
転職するべきか迷っている場合は、エージェントに相談するだけで気持ちの整理がつくことも。転職に対して意欲的な方はもちろん、どうするか悩んでいるという方も、まずは気軽にお問い合わせください。
転職するか悩んだ時には、エージェントにはどのように相談すると良いでしょうか？
エージェントには正直に、悩んでいることを伝えよう
「転職エージェントは転職に前向きな人しか支援してくれないのではないか」「マイナスなことを伝えると、それが応募企業に伝わってしまうのではないか」と考え、転職するか悩んでいることをエージェントに相談しないほうが良い、と考える方もいらっしゃるでしょう。しかし、エージェントから良い支援を受けるためには、ほとんどの場合「自分の悩みや迷いを正直に、率直に伝える」ほうが良い提案につながります。 転職するか悩むポイントは、そのまま仕事選びの重要なポイントになる可能性が高いのです。悩んでいることを伝えないことで、自分に合った企業を紹介してもらえなくなるかもしれません。
「8割は転職したい気持ちが強いです。悩んでいる2割のポイントは3年は職務経験を積んでからのほうが、より良い会社に転職できる可能性が高くなるのではという不安があります」このように、自分の悩みを伝えるとエージェント側も問題が整理しやすくなります。
転職するべきかどうかのお悩みに関するQ&A
転職をするべきかどうかの考え方は人それぞれです。ここでは、転職に関するお悩みをQ&A方式で解決します。
未経験の業界や職種の収入アップは難しい？
未経験の分野では、転職後に収入を上げるのが難しい傾向にあります。
とはいえ、転職したからといって必ずしも収入が低くなるわけではありません。一時的に給料が下がったとしても、長い目で見れば収入アップに繋がる可能性があります。
転職する勇気が出ません
転職サイトに登録はしたものの転職する勇気が出ない人は、「仕事と転職活動の両立ができるか不安」「転職先で活躍できるか分からない」といった悩みや、「決断が怖い」という気持ちを抱えていることがあります。転職活動に前向きに取り組めれば、キャリアプランの実現に近づける可能性があります。
転職活動には資格が必須になる？
資格を所持していなくても転職を実現することは可能です。 採用担当者は、仕事に対する取り組み方や熱意を見ています。しかし、求人によっては応募条件に必須資格が書かれているものがあるので注意しましょう。
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京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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