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次の仕事が決まってないけど辞める?退職を決断するポイントや注意点を紹介

退職

2025.04.01

この記事のまとめ

  • 次の仕事が決まってないけど辞めること自体に問題はない
  • 次の仕事を決めずに辞めると、金銭面で困ったり空白期間ができたりするリスクがある
  • 仕事を辞めるか迷ったら、貯金やキャリアプランについて考える
  • 次の仕事が決まってないうちに辞める場合、社会保険や税金の手続きが必要
  • 退職後の仕事探しでは、就職・転職エージェントの利用を検討する
「次の仕事が決まってないけど辞めるのはリスクがある?」と不安な人もいるでしょう。次の仕事が決まっていない場合、経済面で不安定になる恐れがあったり、職歴に空白期間ができたりする点に注意が必要です。しかし、次の仕事が決まる前に辞めること自体に問題はありません。

 

このコラムでは、次の仕事が決まってないけど辞めるか決断する基準や転職活動を成功させるポイントを解説するので、ぜひご覧ください。

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目次

  • 次の仕事が決まってないけど辞めるのは大丈夫?
  • 次の仕事が決まってないけど辞める?決断のポイント
  • 次の仕事が決まってない状態で辞めるメリット
  • 次の仕事が決まってないまま辞める場合の注意点
  • 次の仕事が決まってないけど辞める場合にすること
  • 次の仕事を探すときのポイント
  • 次の仕事が決まってない場合の求人の見つけ方
  • 次の仕事が決まってない状態での退職に関わるFAQ

次の仕事が決まってないけど辞めるのは大丈夫?

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めることに問題はありません。厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況(p.20)」によると、転職活動期間なしで勤務先を辞めた人の割合は23.6%でした。一定数の人が、次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めていることが分かるでしょう。

ただし、転職先が決まる前の退職にはリスクがあります。辞めたあとに後悔しないためにも、後述の「次の仕事が決まっていないまま辞める場合の注意点」で注意点を把握しておくことが大切です。
参照元
厚生労働省
令和2年転職者実態調査の概況

次の仕事が決まってないけど辞める?決断のポイント

次の仕事が決まっていないけど辞めようか悩んでいる場合は、現在の状況や今後のキャリアプランについて冷静に考えてみましょう。辞めたい理由やキャリアの目標、金銭面などについて検討してから退職を決断するのがおすすめです。

ここでは、次の仕事が決まっていない状態で辞めるかを決断するためのポイントを紹介します。退職に関して迷いがある人は、ぜひ参考にしてみてください。

一時的な感情で退職しない

一時的な感情だけで退職するのはおすすめしません。たとえば、「仕事でミスをしたから会社に行きたくない」「今の業務が忙し過ぎて退職したい」という理由で辞めようか悩んでいる場合は、一度冷静に状況を考えてみましょう。

一時的な不安や不満は、時間とともに解決される可能性があります。会社を辞めてしまうと元の職場に戻るのは難しいので、慎重に判断することが大切です。

辞めたい理由と解決策を考える

次の仕事が決まっていない状態で退職したい場合は、辞めたい理由と解決策を考えてみてください。たとえば、「給与が上がらないから辞めたい」と考えているなら、経験を積んだりスキルを身につけたりすると現職で悩みが解消されることがあるでしょう。また、仕事内容や職場の人間関係に悩みがある場合、部署異動によって問題を解決できる可能性も考えられます。

辞めたい理由を具体的に分析し、現職で状況を改善できないと感じた場合は、退職を検討してみてください。

退職後のキャリアプランを明確にする

次の仕事が決まっていないまま会社を辞めたい場合は、退職後のキャリアプランを具現化する必要があります。なぜなら、理想のキャリアによっては転職活動に時間が掛かる可能性があるためです。たとえば、入社時に資格を求められる職種を希望する場合は、仕事を辞めたあとに資格取得に向けて勉強しなければなりません。

退職してから次の仕事に就くまでの期間の目安をつけるためにも、キャリアプランを明確にしておきましょう。キャリアプランの意味や作り方は、「面接向けのキャリアプランを作るコツと答え方は?新卒・転職者の例文を紹介」のコラムで解説しています。面接の質疑応答対策にも役立つので、ぜひ参考にしてみてください。

金銭的に余裕があるかを確認する

退職前には、金銭面で余裕があるかを確認しておくことも大切です。会社を辞めると、安定的に収入を得られません。条件を満たすと基本手当(失業手当)を受給できますが、受給額は月収の50~80%程度です。また、申請後すぐに手当を受け取れるわけではありません。

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めると、転職活動に時間が掛かる可能性も考えられます。生活費のほかに万が一の際の出費も考え、退職を検討してみるのがおすすめです。

次の仕事が決まっていない場合、貯金はいくら必要?

一般的に、次の仕事が決まっていない状態で仕事を辞める場合、3~6ヶ月分の生活費を貯金しておく必要があるといわれています。総務省統計局の「家計調査報告-2024年(令和6年)12月分及び2024年平均-」によると、2024年の1ヶ月あたりの平均消費支出は単身世帯で16万9,547円、二人以上の世帯で30万243円でした。

これをもとに計算すると、3~6ヶ月分の生活費は単身世帯で50~100万円程度、二人以上の世帯で90~180万円程度です。つまり、次の仕事が決まる前に辞める場合は一人暮らしで50万円以上、家族と暮らしている場合は90万円以上の貯金が必要といえるでしょう。
退職後に必要な金額は、「退職前にチェック!必要な貯金はいくら?世帯人数・年代別の目安を解説」のコラムで詳しく解説しているので、ぜひご一読ください。

参照元
家計調査報告 ー月・四半期・年ー

信頼できる人に相談する

「次の仕事が決まってないけど辞めても大丈夫?」と判断に迷ったら、友人や家族など信頼できる人に相談してみましょう。相談することで解決策が見つかったり、状況を冷静に判断できたりする可能性があります。仕事内容について困っていることがあれば、上司や同僚にも意見を聞いてみてください。

次の仕事が決まってない状態で辞めるメリット

次の仕事が決まっていない状態で辞めると、心身の負担が軽くなったり、キャリアチェンジや転職活動のために時間を費やしやすくなったりするメリットがあります。ストレスや疲労、スケジュール管理に悩んでいる場合は、仕事が決まっていない状態で辞めることも検討してみましょう。

以下では、次の仕事が決まっていない状態で辞めるメリットを解説します。退職のタイミングを決める際の参考にしてみてください。

心身の負担が軽減される可能性がある

仕事を辞めると、心身の負担が軽減されることがあります。たとえば、「いじめやパワハラの被害に遭っている」「激務で休息をとれない」という場合、会社を辞めるとメンタルや体調が楽になる可能性が考えられるでしょう。
ストレスや疲労が蓄積されているときは、早めに仕事を辞めることにメリットがあるといえます。

キャリアチェンジの時間を確保できる

未経験の業界や職種にキャリアチェンジを考えている場合、次の仕事が決まっていない状態で辞めると転職の準備に時間を確保できるメリットがあります。仕事を辞めて時間に余裕ができれば、資格取得に向けて勉強したり、スクールに通って知識を学んだりしやすいでしょう。
やりたいことやキャリアプランが決まっている場合、転職を成功させるために時間を有意義に使えます。

「転職で職種変更は難しい?キャリアチェンジの叶え方と注意点」のコラムでは、転職でキャリアチェンジを成功させるポイントを解説しているので、ぜひご一読ください。

転職活動のスケジュールを調整しやすい

次の仕事が決まっていないまま辞めるメリットとして、転職活動のスケジュールを調整しやすいことも挙げられます。在職中に転職活動を始めると、面接の日程調整に苦労したり選考対策に十分な時間を確保できなかったりする場合もあるでしょう。
一方、退職後に転職活動を始めるとスケジュールを調整しやすく、スムーズに転職活動を進められると考えられます。

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次の仕事が決まってないまま辞める場合の注意点

次の仕事が決まっていない状態で辞めると、先述したようなメリットがある反面、デメリットやリスクもあります。特に、金銭面で困る恐れがあったり、職歴に空白期間ができたりする点には注意が必要でしょう。

ここでは、次の仕事が決まっていない状態で辞める場合の注意点を解説します。仕事を辞めたあとに後悔しないためにも、注意点を確認してみてください。

金銭面で困る可能性がある

次の仕事が決まっていない状態で退職すると、毎月の収入が途絶えるため、金銭面で困る可能性があります。転職活動中は、貯金を崩して生活するのが一般的です。次の仕事を決めずに会社を辞めた場合、転職活動が長引くと徐々に貯金が減り、経済面で余裕がなくなってしまう場合があると考えられます。

職歴に空白期間ができる

次の仕事が決まっていないまま仕事を辞めると、職歴に空白期間ができます。一般的に、転職には1~3ヶ月程度掛かるといわれているため、3ヶ月未満の空白期間は選考に大きく影響しないようです。しかし、空白期間が6ヶ月を超えると、選考で不利になる恐れもあると考えられます。

先述した「令和2年転職者実態調査の概況」によると、直前の勤め先を離職してから現在の勤め先に就職するまでの期間は次のとおりでした。

離職期間なし26.1%
1ヶ月未満27.6%
1ヶ月以上2ヶ月未満13.3%
2ヶ月以上4ヶ月未満12.9%
4ヶ月以上6ヶ月未満4.6%
6ヶ月以上8ヶ月未満3.5%
8ヶ月以上10ヶ月未満1.7%
10ヶ月以上5.5%
不明4.8%

参照:厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況(p.21)」

転職した人のうち半数以上が1ヶ月未満で次の仕事を始めている一方、1割以上の人は転職先への入社に半年以上掛かっていることが分かります。空白期間が延びた場合、採用担当者から「就業意欲がないのでは」と懸念されて選考に影響が出るリスクもあるでしょう。

空白期間が転職の選考に及ぼす影響は、「転職でブランクがあると不利?空白の期間や理由ごとに答え方と例文を紹介」のコラムで解説しています。面接で空白期間について聞かれたときの回答例も紹介しているので、ぜひご一読ください。
参照元
厚生労働省
令和2年転職者実態調査の概況

転職活動に焦りが出やすい

次の仕事が決まっていない状態で辞めると、転職活動に焦りが出やすいと考えられます。なぜなら、貯金が減ったり周りの目線が気になったりすることがあるためです。転職活動への焦りから、転職先選びを妥協してしまうこともあるでしょう。

社会保険や税金の手続きをする必要がある

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めると、社会保険や税金の手続きを自分でする必要があります。退職後すぐに次の会社で働く場合、転職先が公的手続きをしてくれるでしょう。
保険や年金の切り替え、住民税の納付などを自分で行わなければならないのは、次の仕事を決めずに辞める際の注意点の一つといえます。

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次の仕事が決まってないけど辞める場合にすること

次の仕事が決まっていないまま辞める場合、社会保険や税金の手続きが必要です。公的手続きは、医療機関を受診したり、基本手当(失業手当)を受給したりするために欠かせません。
以下で転職先を決めずに仕事を辞めた場合に必要な手続きをまとめたので、退職の予定がある人はご確認ください。

1.健康保険を切り替える

勤務先で健康保険に加入していた場合、退職時に被保険者資格がなくなります。無保険状態になると医療機関を受診する際に医療費を全額自己負担しなければならないため、健康保険の切り替え手続きを行いましょう。退職後に行う健康保険の手続きの選択肢には、次のようなものが挙げられます。

  • ・国民健康保険に切り替える
  • ・前職の社会保険を任意継続する
  • ・家族の社会保険の扶養に入る

それぞれ加入条件や保険料が異なるため、自分の状況を考えて健康保険を選びましょう。健康保険の切り替えに必要な手続きや注意点は、「健康保険は仕事を辞めたら手続きが必要?切り替えの方法や注意点を解説!」のコラムで詳しくご確認ください。

2.国民年金に加入する

会社で厚生年金保険に加入している場合、次の仕事が決まっていない状態で辞めると国民年金に加入して保険料を納める必要があります。退職日の翌日から14日以内に忘れずに手続きをしましょう。

なお、経済的に難しい場合は、申請すると国民年金保険料の納付が免除される場合があります。ただし、免除されると将来受け取れる年金額も減ってしまうので、しっかりと確認しておくことが大切です。

3.雇用保険(失業保険)を申請する

次の仕事が決まっていないまま辞めたら、雇用保険(失業保険)を申請しましょう。雇用保険(失業保険)は、労働者の生活の安定や再就職の支援を目的とした制度です。条件を満たした場合、退職後に基本手当(失業手当)を受け取れます。
金銭面で安心感を得るためにも、仕事を辞めたらハローワークで雇用保険(失業保険)の手続きを行いましょう。

基本手当(失業手当)の受給には転職活動が必要

基本手当(失業手当)を受け取るためには、客観的に確認できる求職活動の実績が必要です。退職後、しばらく転職活動を行わずに休む場合は基本手当(失業手当)を受け取れないので注意しましょう。

求職活動の実績には求人への応募のほか、ハローワークで開催されているセミナーの受講や、許可を受けた民間事業者の職業相談などが含まれます。求職活動の実績の作り方は、「ハローワークの求職活動とは?セミナー受講や職業相談で実績作りをする方法」のコラムで確認してみましょう。
転職活動にお悩みや不安がある場合は、ぜひ私たちハタラクティブにご相談くださいね。

ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス

4.住民税を支払う

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めると、住民税を自分で納付しなければなりません。なぜなら、退職すると住民税が給与から天引きされなくなるためです。市区町村から納税通知書が届いたら、期日内に住民税を納めましょう。

5.年内に転職しない場合は確定申告をする

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めて年内に再就職しない場合は、確定申告が必要です。退職後、年内に次の会社で年末調整ができなければ、所得税の過不足を調整できません。税金を払い過ぎていても還付を受けられないため、忘れずに確定申告を行いましょう。

なお、転職先が決まっている場合も、入社が会社の年末調整に間に合わなければ年末調整の対象になりません。よって、入社が翌年の場合は確定申告をする必要があります。

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次の仕事を探すときのポイント

次の仕事が決まっていない状態で辞めたあと、転職を成功させるには自己分析や選考の対策を行うことが大切です。自分の強みや会社に求める条件を明確にしたうえで、面接や書類選考の準備をして理想の職場への転職を目指しましょう。

以下では、仕事を探すときのポイントを解説します。次の仕事が決まっていない状態で辞めたあと、転職が成功するか不安な人は、ぜひチェックしてみてください。

転職の期限を設定する

退職後に次の仕事を探す際は、いつまでに転職先を決めるか目標を設定しましょう。先述したように、次の仕事が決まっていない状態で辞めたあと、なかなか転職先が決まらなければ金銭的に苦しくなる恐れがあります。
転職活動が長引くと焦りにつながることもあるため、あらかじめ転職活動に期限を決めておくのがおすすめです。

自己分析をする

会社を辞めて次の仕事を探すときは、徹底的に自己分析を行うことが大切です。退職後の時間を活用し、過去の成果を振り返ったり、自分の価値観やキャリアの目標を明確にしたりしてみましょう。自己分析で自分の強みや弱み、働くうえで重視することが分かると、どのような仕事に向いているかを考えやすくなります。
また、キャリアの目標を設定することで、理想を実現するために何が必要かを把握できる場合があるでしょう。

転職先に求める条件を書き出す

仕事を探すときには、転職先に求める条件を書き出してみましょう。次の仕事が決まっていない状態で会社を辞めた場合、前職の仕事内容や職場環境が自分に合っていなかった可能性が考えられます。転職先で同じ悩みを抱えないためにも、求める条件を整理しておくことが大切です。

求める条件をリストアップしたら、そのなかで優先順位を決めましょう。すべての条件を満たす求人を見つけるのは難しいので、譲れない条件を軸として次の仕事を探すことをおすすめします。

ポジティブな退職理由を考える

ポジティブな退職理由を考えておくことも、次の仕事を探すときのポイントです。転職活動の面接では、退職理由を質問される傾向にあります。その際、ネガティブな理由を伝えると採用担当者に「採用してもまた辞めるのではないか」と懸念されるかもしれません。採用担当者に好印象を与えられるように、前向きな退職理由を考えておきましょう。

ネガティブな理由で退職した場合は、ポジティブな表現に言い換えるのがおすすめです。たとえば、キャリアアップできないと感じて退職した場合は「新しい環境で△△を目標に成長したい」といった退職理由を伝えてみましょう。

ポジティブな退職理由の伝え方は「前向きな退職理由で好印象を与えよう!転職時の面接のコツや例文を紹介」のコラムで解説しています。次の仕事が決まっていない状態で退職したあと、転職を考えている人はぜひ参考にしてみてください。

書類選考や面接の準備をする

転職活動をスムーズに進めるために、書類選考や面接の準備を進めましょう。履歴書や職務経歴書では、自分の強みをアピールすることが大切です。前職の実績や成果を振り返り、自分のスキルや価値を伝えましょう。

面接の準備では、企業研究を行うことが大切です。会社のビジョンや求める人材を把握したうえで、自分がどのように貢献できるかを伝えられるように準備してみましょう。

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次の仕事が決まってない場合の求人の見つけ方

次の仕事が決まっていない場合は、転職サイトやハローワーク、就職・転職エージェントを利用して求人を探しましょう。それぞれ特徴が異なるため、自分に合ったサービスを利用することが大切です。
以下では、求人探しに役立つサービスの特徴をまとめているので、転職活動時に役立ててみてください。

転職サイトで検索する

転職サイトでは、条件を設定して求人を検索できます。仕事内容や給与などに希望がある場合は、条件を設定して検索すれば、自分にマッチする求人を探しやすいといえるでしょう。いつでも自由に求人に応募できるので、仕事を辞めたあとに自分のペースで転職活動を進めたい場合に向いている可能性があります。

ハローワークを利用する

ハローワークは国が運営する雇用サービス機関です。会社が無料で求人を出せるため、企業規模や雇用形態を問わず多様な求人が掲載されています。地域密着型の就職・転職支援を行っているので、地元で転職を目指す場合に適しているといえるでしょう。

ハローワークのサービス内容は、「ハローワークとはどんなところ?サービス内容と利用の流れを解説!」のコラムで紹介しています。利用方法や初回の持ち物も解説しているので、求人を探すときの参考にしてみてください。

就職・転職エージェントに相談する

自分に合った求人を見つけるためには、就職・転職エージェントを利用するのも一つの手です。就職・転職エージェントとは、求職者と人材を求める会社を仲介する民間のサービスのこと。専任のキャリアアドバイザーが求人選びや選考対策をサポートしてくれます。

「次の仕事が決まっていないけど辞めても問題ない?」「自分に合った求人の選び方が分からない」など、転職にお悩みがある人はぜひハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職・転職エージェントです。

経験豊富なキャリアアドバイザーがマンツーマンでヒアリングを実施し、あなたに合う求人を紹介します。内定率が高いため、次の仕事が決まっていない場合も安心です。最短2週間で内定が出るので、次の仕事を決めずに退職したあと、早く転職先を見つけたい場合もぜひご相談ください。

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次の仕事が決まってない状態での退職に関わるFAQ

ここでは、次の仕事が決まっていないまま辞める場合によくある疑問に回答します。次の仕事が決まっていないけど辞めようか迷っている人は、ぜひ参考にしてみてください。

20代で次を決めずに退職する場合のリスクは何ですか?

20代で次の仕事を決めずに退職するリスクとして、職歴に空白期間ができることが挙げられます。空白期間が長くなると、転職活動時に不利になる恐れがあるでしょう。ただし、20代の場合は転職活動でポテンシャルや若さを評価してもらえる可能性もあります。

20代で転職を成功させるコツは、「20代の転職でおすすめの職種や業界は?未経験から目指せる仕事をご紹介!」のコラムでご確認ください。

30代で次の仕事が決まらないまま辞めても問題ありませんか?

30代で次の仕事が決まらないまま辞めると、再就職が難しくなる恐れがあります。30代の人は、20代と比べてスキルや経験、実績が求められやすい傾向があるのが特徴です。特に、未経験の業界や職種へ転職を考えている場合、転職活動に時間が掛かる可能性があることを念頭に置いておきましょう。

とはいえ、30代で未経験から挑戦できる職種はあります。「30代から目指せる職業はある?未経験から挑戦できる仕事の特徴をご紹介」のコラムも参考に、転職について考えてみてください。

パートで次が決まってないけど辞める際の注意点を教えてください

次が決まっていない状態でパートを辞める場合、金銭面に注意しましょう。なかなか次の仕事が決まらなかった場合、経済的に苦しくなる恐れがあります。金銭面の不安から焦って次の職場を決めてしまうことになりかねません。パートを辞めようと考えている人は、あらかじめ金銭面について考えておくのがおすすめです。

次の仕事が決まってないけど辞める理由は何が考えられますか?

次の仕事が決まっていない状態で辞める理由として、心身の負担が挙げられます。たとえば、激務で心身ともにつらい場合は、転職先が決まる前に退職して休息をとるのが望ましい場合もあるでしょう。退職の理由については、「退職を決意した瞬間は?会社を辞める方法やモチベーションの保ち方も解説」も参考になります。

「次の仕事が決まってないけど辞めても大丈夫?」と不安な人は、ぜひ就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。キャリアアドバイザーがマンツーマンで転職活動のサポートや求人の紹介を行います。

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後藤祐介
監修者:後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格
  • 国家資格キャリアコンサルタント
  • 国家資格中小企業診断士
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