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高卒の手取りや初任給はいくら?年数ごとの目安と収入アップの方法も解説
この記事のまとめ
- 高卒で就職した場合、初任給の手取り平均額はおよそ15万円前後になる
- 年齢とともに高卒の収入は上がる傾向にあるものの、業界や職種など就く仕事によって手取りは異なる
- 高卒で手取りを増やす方法は、「昇進や昇給を目指す」「スキルを習得する」など
- 高卒で手取りをアップさせたいときは、仕事の成果やスキルが評価されやすい職種に注目
- エージェントに相談すると、自分の希望や適性に合った仕事を紹介してもらえるのでおすすめ
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高卒で就職や転職を考える方のなかには、「高卒の手取りや平均はいくら?」と気になっている方もいるでしょう。給与の75%から85%が手取りの目安といわれているため、額面と手元に残る金額は異なります。また、就く業界や職種、住んでいる地域などによっても違いが出るでしょう。
そこで今回は、高卒の初任給や1年目以降の平均手取り額、給与から引かれるお金についてまとめました。大卒と差が生じる理由や、手取りアップを目指す方法も解説。高卒から高収入を狙えるおすすめの職種も紹介しているので、就職や転職活動の参考にしてみてください。
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高卒初任給の手取り平均額はおよそ15万円前後
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」では、学歴別に新卒者の平均賃金のデータを公表しています。男女をあわせた高卒の平均賃金は、19万7,000円でした。一般的に手取りの金額は、給与の75%から85%が目安といわれています。そのため、厚生労働省が公表した高卒の平均賃金から計算すると、およそ15万円前後が初任給における手取りの目安になるでしょう。
給料と手取りの違いとは
「給料」とは、会社が従業員に対して支払う賃金のことで、基本給を指します。似ている言葉に「給与」がありますが、こちらは基本給に加えて通勤手当や住宅手当、残業手当などの各種手当が含まれた金額です。給料と基本給は同じものだと捉えましょう。
一方、「手取り」とは、税金や社会保険料などが差し引かれた後に支給される金額を指します。差し引かれる金額は、個人の給与額や扶養家族の有無、住んでいる地域によって異なると把握しておきましょう。
給料から引かれるお金とは
給料から差し引かれるお金には、大きく分けて「税金」と「社会保険料」の2種類があり、手取り額に直接影響します。税金と社会保険の種類を以下にまとめました。
税金や社会保険料の種類 | 内容 |
---|---|
所得税 | 個人の所得に対して掛かる国の税金 |
住民税 | 住んでいる都道府県や市区町村に納める税金 |
健康保険料 | 病気やケガで医療機関を受診した際に、医療費負担を軽減するための保険料 |
厚生年金保険料 | 老後の生活を支えるための年金制度の保険料 |
雇用保険料 | 失業した際や教育訓練を受ける際に給付金を受け取れる保険料 |
介護保険料 | 40歳以上から支払いが始まる、介護サービスのための保険料 |
会社によっては、上記以外にも財形貯蓄や社宅費、労働組合費などが給料から控除されることがあります。控除される項目は、会社の規定や労使協定によって定められているため、詳しく知りたい方は確認してみてください。
なお、差し引かれる税金や社会保険料の金額は、住んでいる地域や家族構成によって異なります。同じ給料でも、人によって手取りに差が生じると理解しておきましょう。
参照元
厚生労働省
令和6年賃金構造基本統計調査の概況
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【パターン別】高卒の手取り平均一覧
ここでは、厚生労働省の同資料をもとに、高卒の手取り平均を学歴や企業規模などのパターン別にして表にまとめました。社会人5年目や10年目など、就職して1年目以降の手取りの目安もまとめています。
なお、手取りの金額は東京都に在住している場合を想定として、総収入の8割を目安に算出しました。家族構成や住んでいる地域によって税金と社会保険料は変わるため、以下で紹介している手取りの目安は、参考の一つとしたうえでご覧ください。
学歴別の平均手取り
厚生労働省の同資料をもとに、高卒を含めた学歴別の平均手取りを以下の表にまとめました。
高卒 | 専門卒 | 高専・短大卒 | 大卒 | 大学院卒 | |
---|---|---|---|---|---|
社会人1年目 | 15万9,840円 | 18万4,800円 | 18万4,320円 | 20万640円 | 22万8,960円 |
社会人5年目 | 17万3,840円 | 20万4,800円 | 20万6,880円 | 22万7,120円 | 24万9,280円 |
社会人10年目 | 19万4,400円 | 22万800円 | 22万3,680円 | 26万160円 | 31万400円 |
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況 (3) 学歴別にみた賃金(p.8)」
社会人経験の年数が同じでも、高卒の手取りは低く、大卒や大学院卒に比べて数万円低いと分かります。ボーナスも含めて考えた場合、さらに差が開くといえるでしょう。なお、入社する企業や就く職種によって収入は変わります。高卒から手取りアップを目指す際は、学歴ではなく実力が評価される企業に注目する、専門スキルを身につけてキャリアアップを目指す方法がおすすめです。
/useful/5604/
企業規模別の平均手取り
同資料を参考に、企業規模別の平均手取りを算出して以下の表にまとめました。
大企業 | 中企業 | 小企業 | |
---|---|---|---|
社会人1年目 | 16万5,200円 | 15万5,440円 | 15万5,600円 |
社会人5年目 | 19万5,760円 | 18万1,840円 | 17万7,440円 |
社会人10年目 | 22万7,840円 | 20万6,960円 | 20万1,680円 |
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況 (4) 企業規模別にみた賃金(p.9)」
表のとおり、企業規模が大きいほうが手取りの金額は多いと分かります。社会人1年目以降も同様です。社会人10年目になると、大企業の手取り目安は中企業と小企業に比べて2万円ほど多くなっています。企業や職種によって収入は変わるものの、高卒から手取りアップを目指すなら企業規模に注目するのも手段の一つといえるでしょう。
なお、こちらの資料は高卒や大卒などの学歴に分けたデータではありません。企業規模別における年齢ごとの平均データとしてご参考ください。
産業別の平均手取り
同資料のデータを参考にして、産業別に平均手取りを算出しました。なお、以下の表では収入が高い産業を抜粋しています。
鉱業,採石業,砂利採取業 | 電気・ガス・ 熱供給・水道業 | 金融業,保険業 | |
---|---|---|---|
社会人1年目 | 17万円 | 16万3,360円 | 14万7,120円 |
社会人5年目 | 21万3,920円 | 19万5,520円 | 20万400円 |
社会人10年目 | 25万9,440円 | 23万8,800円 | 23万8,560円 |
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況(5) 産業別にみた賃金(p.10)」
産業別に分けると、「鉱業、採石業、砂利採取業」の平均手取り目安が最も高い結果になりました。私たちの生活に密接に関係する産業は、平均賃金が高い傾向にあるようです。企業や職種によって異なるものの、社会人としての経験年数が同じでも、就職する産業の種類によって手取りに差が生じると分かります。
なお、こちらの資料は高卒や大卒などの学歴に分けたデータではありません。産業別における年齢ごとの平均データとしてご参考ください。
都道府県別の平均手取り
同資料のデータをもとに、都道府県別の平均手取り額を算出しました。手取りが高い都道府県を以下の表にまとめています。
順位 | 都道府県と手取りの目安 |
---|---|
1位 | 東京都:32万2,960円 |
2位 | 神奈川県:28万4,640円 |
3位 | 大阪府:27万8,400円 |
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況 (11) 都道府県別にみた賃金(p.16)」
手取りが最も高いのは東京都の32万2,960円でした。次いで神奈川県、大阪府と続くため、都市部は平均と比べて手取りが高い傾向にあると分かります。高卒から手取りを増やしたいと考えているなら、収入が高い地域で働くことを検討してみるのも選択肢の一つです。
なお、こちらの資料は高卒や大卒などの学歴や年齢ごとに分けたデータではありません。都道府県別の賃金を比較する際の参考としてご覧ください。
雇用形態別の平均手取り
同資料のデータを参考に、雇用形態別の手取りの目安を算出しました。以下の表では、正社員で働く場合と、パートやフリーターなどの非正社員で働く場合を比較しています。
なお、こちらの表では社会人年数ではなく、年齢ごとに分けて手取りの目安をまとめています。
年齢 | 正社員 | 非正社員 |
---|---|---|
~19歳まで | 16万1,280円 | 14万3,520円 |
20歳から24歳 | 18万9,600円 | 15万7,840円 |
25歳から29歳 | 21万8,240円 | 17万5,680円 |
30歳から34歳 | 24万6,800円 | 17万7,520円 |
参照:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況 (6) 雇用形態別にみた賃金(p.12)」
表のとおり、正社員の手取り目安は、非正社員と比べて高い結果になりました。年齢を重ねた場合も正社員のほうが高く、手取りの金額も年齢が上がるにつれ増えていると分かります。一方、非正社員は、年齢とともに手取りは増えているものの、19歳までの平均と30歳から34歳までを比較すると3万円近くしか上がっていません。非正社員として働いており、手取りを上げたいと考えるなら、正社員に就職することをおすすめします。
こちらの資料は高卒や大卒などの学歴ごとに分けたデータではありません。雇用形態別の賃金を比較する際の参考としてご覧ください。
参照元
厚生労働省
令和6年賃金構造基本統計調査の概況
フリーターで働く場合は就職して収入アップを目指そう
フリーターの働き方は柔軟性があるものの、雇用や収入は不安定なデメリットもあります。今の収入に満足しておらず、「手取りを増やしたい」と考えるなら、正社員への就職を目指す方法が効果的です。フリーターは時給制や日給制で働くため、仕事をした時間や日数によって収入が変動します。ボーナスや退職金、昇給の機会が少ない企業もあるため、年収全体でみると正社員との差が大きくなるでしょう。
正社員として就職すれば、安定した収入を得られるほか、ボーナスや各種手当が充実している企業もあります。さらに、企業内でのキャリアアップや昇給の機会も増え、自分の努力や成果が直接収入につながりやすくなるのが魅力です。今の働き方から一歩踏み出し、安定した収入とキャリア形成を目指すのは、手取りアップへの有効な手段となるでしょう。
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高卒の手取り額が大卒より低くなる理由
「大学受験や卒業までの経験を評価する企業がある」「大学で学ぶ知識が必要な仕事がある」などが理由で、高卒の手取りは大卒より低くなる傾向があります。企業や就く仕事によるものの、一般的に大卒のほうが手取りは多いでしょう。
ハタラクティブの「若者しごと白書2025」では、高卒と大卒の方に対して手取り月収についてアンケートを行いました。調査の結果は以下のとおりです。
引用:ハタラクティブ「若者しごと白書2025 1-9. 手取り月収の分布(正社員)(P.13)」
高卒の手取りは15万円から20万円未満が33.2%と一番多く、次が20万円から23万円未満の20.0%でした。大卒の場合も一番多いのは15万円から20万円未満でしたが、29.4%と高卒より割合は少なく、20万円から23万円未満より上の手取りと回答している割合は大卒のほうが多いと分かります。
以下で、高卒の手取り額が大卒より低くなる理由を解説しているので、参考としてご覧ください。
大学受験や卒業までの一連を評価する企業があるため
高卒の手取り額が大卒より低くなる理由の一つに、企業が大卒者の「大学受験から卒業までの一連の経験」を評価している点が挙げられます。大学での4年間は、専門知識を学ぶだけに留まりません。グループワークやプレゼンテーションなどを通して、論理的思考力と問題解決能力を養う期間でもあります。また、大学のサークルやアルバイトを経験している方は、人との関わりによって社会性や人間関係を構築するスキルも磨かれているでしょう。
企業は大学での経験が大卒者の潜在能力や将来性につながると考え、初任給の設定に反映させることがあります。高卒であっても専門的なスキルを習得し、実績を積むことで、大卒者以上の収入を得ることは十分に可能です。しかし、多くの企業では、新卒採用の時点において、大学での学びや経験を一定の評価基準としている傾向があると理解しておきましょう。
大学でしか学べない専門知識が必要な仕事があるため
大学でしか学べない専門知識が必要な仕事があるのは、高卒と大卒で手取り額に差が生じる理由の一つです。たとえば、新薬を開発する研究職や特定の法律と会計知識が必須となる専門職などは、大学での体系的な学習や研究が前提となるケースがみられます。このような分野では、基礎理論から応用まで、専門性の高いカリキュラムを通じて深い知識を身につけていくものです。
企業は専門知識を必要とするポジションに就く人材に対し、その専門性や業務への貢献度を評価して、給与を高めに設定する傾向があります。高卒であっても、職業訓練や実務経験を通じてスキルを磨き、専門知識を必要とする分野で活躍することは可能です。しかし、採用の段階で「大学で専門的に学んだ経験」が、特定の職種への応募資格や初任給の基準となる場面があると理解する必要があります。
学歴を重視する企業があるため
企業は採用活動において、多くの候補者の中から効率的に人材を見極めたいと考えています。そのため、応募者が集まる大手企業や人気企業では、学歴を一つの選考基準のラインとして設けるところもあるようです。
もちろん、学歴だけですべてが決まるわけではありません。高卒者も自分の強みや実務経験、特定のスキルなどのアピールにより、学歴を問わない企業や実力主義の企業でキャリアを築くことは可能です。しかし、企業によっては学歴を重視しているところもあり、給料の差につながる場合もあると把握しておきましょう。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025
高卒から手取りアップを目指して就職するコツ
高卒から手取りアップを目指すなら、キャリアビジョンを明確にして方向性を定めたり、実力を評価してくれる企業を探したりする方法が有効です。ここでは、高卒から手取りアップを目指して就職するコツを紹介しているので、悩んでいる方は参考にしてみてください。
高卒から手取りアップを目指して就職するコツ
- キャリアビジョンを明確にする
- スキルや実力を評価してもらえる仕事を探す
- 平均と比べて給料が高い業界に注目する
キャリアビジョンを明確にする
高卒から手取りアップを目指すなら、キャリアビジョンを明確にしましょう。キャリアビジョンが明確になると就職の軸が定まり、就職活動を進めやすくなります。漠然と「給料を上げたい」と考えるのではなく、「5年後には□□分野の専門スキルを身につけて、スペシャリストとして活躍する」のように、具体的な目標を立てるのがポイントです。
キャリアビジョンがあいまいだと、目の前の求人情報に流されてしまい、希望と異なる職種に就いたり、昇給が見込みにくい環境で働いてしまったりする恐れがあります。自分の興味や強み、将来性をじっくりと考え、具体的な目標をもつことで、納得のいく就職を叶えて手取りアップにつながる可能性を高められるでしょう。
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スキルや実力を評価してもらえる仕事を探す
高卒から手取りアップを目指すうえで重要なのは、スキルや実力を正当に評価してもらえる仕事を見つけることです。学歴よりも個人の能力や実績を重視する企業では、自分の頑張りが収入に反映されやすく、手取りアップにつながります。
求人情報を確認する際は、「経験不問」「未経験者歓迎」といった文言だけでなく、研修制度や資格取得支援の有無、昇給・評価制度の基準などを詳しく確認しましょう。また、実際に働く社員のキャリアアップ事例やインタビュー記事も参考にすると、その企業が本当にスキルを評価する文化をもっているのか見えてくるのでおすすめです。
平均と比べて給料が高い業界に注目する
高卒から手取りアップを目指すなら、平均と比べて給料が高い業界に注目するのも効果的です。すべての業界で給与水準が同じではなく、業界によっては事業の特性や利益構造から、平均より高い給与が期待できる場合があります。
業界全体の給料が高いからといって、その業界にあるすべての企業や職種の収入が高いとは限りません。求人を探す際は希望する職種だけでなく、その職種が属する業界全体の動向や平均給与も調べてみましょう。未経験から挑戦可能な職種や、長期的にキャリアを築けるような企業を選ぶことは、手取りアップにつながる一歩となるでしょう。
高卒で手取りアップに向けてできること
高卒で手取りアップを狙うなら、「現職でキャリアアップを目指す」「仕事に役立つ専門スキルを身につける」といった方法があります。もし、今の環境では目標を叶えられそうにない、働き方や待遇に満足していないなど、現職での手取りアップが難しい場合は、自分に合った仕事に転職するのも手です。以下で解説しているので、高卒で手取りアップしたいと考えている方は参考にしてみてください。
高卒で手取りアップに向けてできること
- 現職で昇進や昇給を目指す
- 資格を取得して専門スキルを身につける
- 副業して収入源を増やす
- 適性や希望に合った仕事に転職する
現職で昇進や昇給を目指す
高卒から手取りアップを考えるなら、現職での昇進や昇給を目指す方法があります。現職で役職に就いたり、任される業務の範囲を広げたりすれば、キャリアアップに伴って給与は上がる可能性があるでしょう。
昇進や昇給を目指すために、業務効率の改善に向けた提案をする、チームや部署の目標達成に積極的に貢献するなど、行動によって自分の価値を示す姿勢が大切です。上司との面談の機会を活用して、今後のキャリアプランや意欲を伝えることも効果的でしょう。
また、会社の評価制度や昇給の仕組みを理解するのも欠かせません。どのような基準で評価され、昇給や昇進が決まるのかを把握できれば、目標達成のために何をすべきか明確になります。評価制度が分からない方は、社内規定を確認したり上司や人事部に相談したりして、詳細を確認しましょう。
資格を取得して専門スキルを身につける
高卒から手取りアップを目指すうえで、資格取得を通じて専門スキルを身につけるのは、自分の市場価値を高める有効な手段の一つです。特定のスキルを証明する資格は、転職やキャリアアップにおいて強みやアピールポイントとなります。
たとえば、IT分野であれば基本情報技術者や応用情報技術者、工場勤務であればフォークリフト運転技能者や危険物取扱者など、仕事に役立つスキルの習得を目指しましょう。企業によっては特定の資格を取得することで資格手当が支給されたり、昇給・昇進の条件になったりするケースもあります。
どのような資格を目指すかは、自分の興味や将来のキャリアビジョンと照らし合わせたうえで決めるのが大切です。情報収集を行い、需要のある資格や目指す仕事に役立つ資格を選びましょう。
副業して収入源を増やす
高卒から手取りアップを目指すなら、副業をして収入源を増やす方法を検討するのも手です。現職の給与だけで手取りを増やすのが難しい場合でも、副業によって副収入を得て目標に近づける可能性があります。
たとえば、Webライティングやプログラミング、動画編集、オンラインでの講師業など、副業の種類や選択肢は多種多様です。副業を始めると収入アップだけでなく、新しいスキルの習得やキャリアの幅を広げる機会になるでしょう。
ただし、副業を行う際は勤めている会社が副業を許可しているか、就業規則を確認することが大切です。許可されていないのに副業を始めた場合、就業規則の違反により会社とトラブルになる恐れがあるので注意しましょう。
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適性や希望に合った仕事に転職する
現職での手取りアップを目指すのが難しいときは、自分の適性や希望に合った仕事に転職を検討する方法も選択肢の一つです。転職すると仕事や環境が新しく変わるため、一から学びつつ自分の可能性を広げられるでしょう。
転職を考える際は、自分の強みや得意なこと、やりたい仕事、働くうえで重視することを明確に洗い出すことがポイントです。手取りアップに向けて給与も大切ですが、収入だけを重視して適性のない仕事に就くと、入社してからギャップを感じたり、モチベーションが続かなかったりする恐れがあります。仕事のやりがいやキャリアパス、職場の雰囲気なども含め、総合的に判断して自分に合ったものを選びましょう。
転職するときはエージェントの活用がおすすめ
高卒から手取りアップを目指して転職する際は、エージェントの活用がおすすめ。プロの視点をもつキャリアアドバイザーが適性に合った求人の紹介をしてくれるため、何の仕事が自分に合っているのか分からない方も安心です。自分一人では気づけなかった強みを発見したり、思い描いていなかったキャリアパスを提案してもらえたりする可能性もあります。また、応募書類の添削や面接対策などのサポートもあるので、アドバイスを受けながらスムーズに転職活動を進められるでしょう。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
高卒で高収入を狙える職種5選
高卒から手取りをアップさせたいと考える方には、実力が評価されたりニーズが見込まれたりしている職種がおすすめです。ここでは、高卒で高収入を狙える職種の一例を紹介していきます。どのような職種があるのか確認し、特徴を把握しつつ仕事選びの参考にしてみてください。
高卒で高収入を狙える職種
- 営業職
- 建設業
- 工場勤務スタッフ
- システムエンジニア
- 公務員
1.営業職
高卒で高収入を狙える職種の一つに営業職があります。営業職として働く魅力は、仕事の成果が直接給与に反映されやすい点です。学歴よりも、コミュニケーション能力や提案力、行動力が重視される傾向にあります。
営業職には、企業向けの法人営業(BtoB)や個人顧客向けの個人営業(BtoC)があり、扱う商品や提供するサービスもさまざまです。ただ商品を売るだけでなく、顧客の課題を深く理解し、その解決策として自社の商品やサービスを提案する課題解決能力が求められます。
人とコミュニケーションをとるのが好き、自分の実力で手取りアップを目指したいと考える方におすすめです。未経験から挑戦できる求人もあるので、気になる方は検討してみてください。
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2.建設業
高卒で手取りアップに向けて高収入を目指すなら、建設業も選択肢の一つです。建設業界は専門的な技術や資格が評価されやすく、経験を積むことで着実に収入アップを狙えます。
一口に建設業といっても、施工管理や現場作業員、重機オペレーターなど、該当する職種はさまざまです。たとえば、施工管理技士や管工事施工管理技士などの国家資格を取得すると、担当できる業務の幅が広がり、専門性が高まることで給与に反映される傾向にあります。資格手当が支給される企業や、資格の取得を支援する制度が整っている会社もあるので、気になる方は確認してみてください。
建設現場での仕事は体力が求められるものの、社会のインフラを支えるやりがいのある仕事です。未経験から挑戦する場合も、働きながら基礎を学び、徐々にスキルを身につけていけるでしょう。手に職をつけたい、体力に自信がある方は、建設業に向いている可能性があります。
/useful/7210/
3.工場勤務スタッフ
工場勤務スタッフは、高卒から高収入を狙える職種の一つです。工場勤務の仕事には、製造や検査、品質管理、設備保全などがあり、仕事内容は工場によって異なります。
たとえば、食品や医薬品、自動車、精密機器などの製造現場では、最新の機械操作や品質管理、設備のメンテナンスを行う技術職や保全職が欠かせません。これらの職種では、経験を積むにつれて専門性が高まり、それに伴って給与も上がる傾向にあります。
工場勤務の仕事は研修制度やマニュアルの完備といった環境が充実しており、未経験から挑戦する場合も安心して働き始められるでしょう。なお、求人の種類やシフト制によっては夜勤で勤務することもあります。深夜勤務には割増賃金が適用されるため、日勤のみと同じ労働時間でも手取り額を増やすことが可能です。ただし、夜勤の仕事は昼夜逆転の生活になり体に負担が掛かりやすいため、体調管理に気をつけましょう。
/useful/1351/
4.システムエンジニア
高卒から高収入を狙うなら、システムエンジニアの職種がおすすめです。IT業界は新しい技術が生まれやすく、今後もニーズが見込まれています。IT業界では実力やスキルが評価されるため、システムエンジニアとして経験を積んで専門スキルを身につければ、高卒から高収入を目指せるでしょう。
システムエンジニアの仕事は、顧客の要望をヒアリングして、どのようなシステムを作るかを企画や設計するのが主な業務です。プログラマーと協力してシステム開発を進め、テストや運用、保守まで一貫して担当するケースもあります。
システムエンジニアになるために、必ずしも専門の学校や大学を卒業している必要はありません。未経験者歓迎の求人を出している企業もあるので、入社後に研修や業務を通してスキルを身につけられます。IT業界は技術の進化が速いため、常に新しい知識を学び続ける意欲が重要です。ITの専門スキルを身につけて手取りアップを目指したい、新しい技術に興味がある方に向いている可能性があります。
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5.公務員
高卒から高収入を目指す選択肢の一つとして、公務員があります。公務員は、国や地方公共団体に勤務する職員を指し、安定した収入と福利厚生が魅力です。民間企業と比較して、景気に左右されにくく安定しているため、長期的なキャリアプランを立てやすいといった特徴があります。
以下で、国家公務員と地方公務員について解説しているので、どのような違いがあるのか確認してみてください。
国家公務員
国家公務員とは、国民全体の生活や国の基盤を支える重要な役割を担う職種です。行政事務や技術系、税務、自衛隊など、さまざまな職種があります。
国家公務員の給与は国家公務員給与法に基づき、勤務年数や役職に応じて昇給していく仕組みです。
高卒から目指せる「一般職(高卒者試験)」や「税務職員」などは、経験を積んで昇任することにより、安定した高収入を目指せるでしょう。地域手当や扶養手当など、各種手当も充実しているのは公務員の魅力です。
社会貢献性も高く、やりがいを感じやすいでしょう。なお、国家公務員になるためには採用試験に合格する必要があります。試験に合格するためには、十分な学習や対策が必要です。安定性や将来性、社会貢献を重視する方は、国家公務員公務員に向いている可能性があります。
地方公務員
地方公務員とは、都道府県庁や市役所、町村役場などに勤務して地域住民の生活を支える役割を担います。国家公務員と同様に、安定した給与と手厚い福利厚生が魅力です。
地方公務員の給与は、各自治体が定める給与体系に基づき、勤務年数や役職に応じて段階的に昇給します。高卒から挑戦できる職種も多く、行政事務職や土木・建築などの技術職、消防官や警察官といった公安職を目指すことが可能です。
地域に根ざした仕事を通じて、住民の生活に貢献できるやりがいを感じられます。公務員の採用試験に合格する必要があるものの、生まれ育った地域や好きな街で働きたい、安定した収入を得たいと考える方におすすめの職種です。
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高卒の給料や手取り平均に関するまとめ
税金や社会保険料が差し引かれるため、実際の手取りは総収入よりも少なくなります。高卒で手取りをアップさせたいと考えるなら、現職でスキルを磨いて昇進や昇給を目指す、自分の希望や適性に合う仕事に転職するなど、自分に合った方法を探してみましょう。
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高卒の手取りについてよくあるQ&A
ここでは、高卒の手取りについてよくある疑問をQ&A形式にまとめました。高卒の手取りが気になる、手取りを上げるために転職したいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。
高卒で就職した場合、初任給の手取りはいくらですか?
手取りの目安は、一般的に給与の75%から85%が目安といわれています。コラム内の「高卒初任給の手取り平均額はおよそ15万円前後」でもご紹介しているように、高卒の平均賃金は19万7,000円です。この金額に対して0.75から0.85の数字を掛けて算出すると、高卒で就職した場合の初任給の手取り額は、およそ15万円前後となるでしょう。
なお、差し引かれる税金や社会保険料の金額は、家族構成や地域によって異なるため、手取りの平均は目安の一つとしてご参考ください。
高卒の平均手取り額を教えてください
高卒の平均手取り額は、年齢や勤続年数によって異なります。高卒1年目の手取りはおよそ15万円前後、5年目は17万円前後が平均です。コラム内の「【パターン別】高卒の手取り平均一覧」では、高卒の平均手取りを表にまとめてご紹介しています。学歴や企業規模別などに分けて手取りの目安をまとめているので、気になる方はあわせてご参照ください。
なお、手取り額は勤めている企業の規模や業界、職種、差し引かれる税金と社会保険料によって異なります。あくまで参考程度に留めておきましょう。
手取りアップを狙えるおすすめの職種は何ですか?
高卒から手取りアップを目指すなら、スキルや成果が給料に反映されやすい職種がおすすめです。たとえば、営業職は個人の成績がインセンティブにつながりやすく、自分の頑張り次第で高収入を狙えるでしょう。建設業の施工管理や専門技術を行う職種は、資格の取得により担当業務の幅が広がります。経験を積み専門性を高めれば、手取りアップを目指すことが可能です。コラム内の「高卒で高収入を狙える職種5選」でもご紹介しているので、参考にしてみてください。
高卒で公務員への転職は目指せますか?
公務員試験に合格すれば、高卒から公務員に転職することは可能です。公務員試験には「高卒程度」や「社会人経験者採用」といった区分があります。また、自治体によって年齢制限があるため、高卒から公務員への転職を検討している方は、自分の年齢が条件に当てはまっているか確認しましょう。
なお、公務員試験は、教養科目や専門科目を含む筆記試験と面接が中心になります。計画的に学習を進めながら、試験に向けて十分な対策をすることが大切です。
高卒の20代で手取りアップを目指して転職したいです
20代で手取りアップに向けて転職するなら、まず自分のキャリアビジョンを明確にしましょう。どのような業界や職種で、何のスキルを身につけたいのかなどを具体的にできると、自分の目指すべき方向が見えてきます。転職活動を進めるなら、エージェントの活用もおすすめです。求人の紹介から応募書類の添削、面接対策といったサポートを受けられるので、円滑に進めていけるでしょう。
就職・転職エージェントのハタラクティブでは、あなた悩みや希望に寄り添いサポートいたします。まずはお気軽にご相談ください。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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