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フリーターは結婚できないって本当?その理由と対処法を解説!
更新日
この記事のまとめ
- フリーターは正社員に比べ収入が少ない傾向にあるため「結婚できない」といわれやすい
- フリーターが結婚しづらい理由は、社会的な信用度の低さや老後の不安が挙げられる
- フリーターと結婚する際は妊娠・出産による収入ダウンのリスクがあることを考えておく
- 「結婚できない」と不安なフリーターの方は、収入の安定している正社員を目指そう
「フリーターのままでいると結婚できない」と悩む方もいるでしょう。なかには、不安定な収入や社会的な信用度の低さを心配して、結婚を躊躇っている人もいるかもしれません。
このコラムでは、フリーターが結婚するリスクや、結婚生活にかかる具体的な費用を解説します。フリーターのまま結婚すると後悔することや、事前に考えておくべきこともご紹介するので、将来を考えるきっかけにしてください。
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フリーターは結婚できない?
「フリーターは結婚できない」というのは、正確な情報とはいえません。お互いが納得し、不安要素がなければフリーターのまま結婚する方もいるでしょう。
ただ、フリーターは正社員に比べて収入が低く経済的に安定しないため、その点で結婚のハードルが上がりやすくなります。また、経済的に安定しないことから結婚相手やその両親に結婚を懸念され、なかなか踏み込めないこともあるようです。
20代の雇用形態別の結婚率
厚生労働省の「令和5年国民生活基礎調査」をもとに計算すると、フリーターを含むアルバイトをしている人の結婚率は、20代前半が6.4%、20代後半が10.2%です。また、契約期間の定めがない一般常雇者の結婚率は、20代前半が3.0%、20代後半が23.7%でした。20代前半ではアルバイトの方の結婚率のほうが高いものの、20代後半になると契約期間の定めのない一般常用者のほうが結婚率が高くなることが分かります。参照元
厚生労働省
令和5年国民生活基礎調査
フリーターが結婚できないといわれる3つの理由
前述のとおり、フリーターが結婚することは可能です。しかし、「フリーターは結婚できない」「フリーターのままだと結婚しづらい」といわれる理由には、「正社員に比べ収入が少ない傾向にある」「社会的な信用度が低い傾向にある」「貯金が難しく老後の生活が不安な」などが挙げられます。
1.正社員に比べ収入が少ない傾向にあるため
「フリーターは結婚できない」といわれる大きな理由として挙げられるのは、正社員に比べ収入が少ない傾向にあることです。結婚生活には、結婚式や新居への引っ越し、妊娠・出産・子育てなど、想像以上にお金がかかります。
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況 (6) 雇用形態別にみた賃金」によると、「正社員・正職員」の年齢計の平均月給が33万6,300円である一方で、フリーターを含む「正社員・正職員以外」の平均月給は22万6,600円。両者には10万9,700円の差があることが分かります。
また、フリーターはボーナスがないことが一般的なので、貯蓄が溜まりにくく大きな出費に備えにくい可能性があるでしょう。
雇用形態別の平均賃金
引用:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況(p.13)」
参照元
厚生労働省
「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
2.社会的な信用度が低い傾向にあるため
フリーターは正社員に比べて社会的信用が低い傾向があります。非正規雇用社員は安定した収入が期待できないと判断され、車や住宅のローン審査に通りづらいのが実情です。
結婚をする際は、ライフイベントに合わせた出費も考えておく必要があります。そのため、フリーターであることを理由に相手の親に認めてもらえず、結婚できない場合もあるようです。
3.貯金が難しく老後の生活が不安なため
収入が不安定なフリーターは貯蓄がしづらく、老後への備えが十分できない可能性があります。特に、厚生年金に加入していないフリーターは注意が必要かもしれません。
厚生年金は国民年金にプラスして受給できる年金ですが、勤務時間などの条件を満たせず加入しない場合は、支給の対象にはなりません。国民年金のみの支給では必要な生活費をまかなえない場合があり、老後も働かなくてはならない可能性があります。
専門的なスキルや実績のないフリーターは、年齢を重ねるごとに就職の難易度が上がる可能性があるのも問題です。若いうちはアルバイトで生活できても、同じ生活をずっと続けられる保証はありません。将来への不安から、結婚できないと考えるフリーターもいるようです。
「ずっとフリーターでいたいけど…女性も就職した方が良いって本当?」のコラムでは、フリーターの定義や、女性も正社員に就職したほうが良い理由について紹介しています。フリーターでいるか正社員でいるか迷っている女性はぜひ参考にしてください。
子どもを望むなら正社員になったほうがいい?
結婚後に子どもを望むなら正社員になることをおすすめします。子どもができると学校の教育費以外にも、病院代や習い事などさまざまな面でお金が必要になるでしょう。そのため、月々の生活費だけを稼ぐ働き方では、子どもを育てていくのは難しい場合も。子どもができても安定した暮らしを保つためには、正社員に就職して貯蓄を行いながら生活していくのが無難といえるでしょう。
フリーターのまま結婚すると後悔する?
フリーターのまま結婚しようか迷っている方もいるでしょう。ここでは、フリーターのまま結婚すると後悔する可能性がある状況について解説します。
結婚前の想像以上にお金が必要になる場合がある
フリーターの結婚に限った話ではありませんが、結婚前の想像以上にお金が必要になる場合があるので注意しましょう。結婚するには、パートナーと一緒に住む家を借りたり、家具や家電をそろえたりする必要があるため、多くの費用が掛かります。また、結婚式を挙げるなら、別途費用が必要になることも考えておかなければなりません。
前述したように、子育てには、教育費以外にもお金が必要になるため、フリーターのままだとお金が足りなくなる可能性も考えられるでしょう。
就職活動をしても正社員になれるとは限らない
結婚後にお金が必要になってきたからと、就職活動をしても正社員になれるとは限りません。フリーター歴が長かったり、年齢を重ねたりすると正社員就職へのハードルが上がりやすい傾向にあります。
フリーター歴が長いと、働く意欲やスキルに懸念点を抱かれやすいことも。また、就職活動は年齢を重ねるほど、スキルや経験、即戦力を求められやすいため、内定をもらうのが難しくなるでしょう。若いうちは、スキルや経験よりポテンシャルを評価して採用してもらえる場合がありますが、30代を超えると即戦力を求められる傾向があるため、ポテンシャルだけでの選考に臨むのは厳しいといえます。
フリーターと結婚する際に考えておくべきこと
ここでは、フリーターと結婚する際に考えておくべきことを紹介します。自身がフリーターの人、もしくは結婚する相手がフリーターの人は、参考にしてみてください。
妊娠・出産による収入ダウンのリスクがある
フリーターと結婚する際に、妊娠・出産による収入ダウンのリスクがあることを理解しておきましょう。女性は妊娠・出産により働けなくなる期間が生じる可能性があります。正社員であれば、産休・育休中も手当を受け取れますが、普通に働いているときよりも収入は減少するでしょう。妊娠・出産で収入が減少した際、パートナーに十分な収入、もしくは貯蓄がないと生活が厳しくなる恐れがあります。
冠婚葬祭などの急な出費に対応できない
収入や貯蓄が十分にない状態で結婚すると、冠婚葬祭などの急な出費に対応できない可能性も考えられます。フリーターの収入は、正社員に比べて少ない傾向があるため、生活費以外の出費を捻出するのが難しい場合もあるかもしれません。
毎月の生活費にプラスして結婚式のご祝儀や、病院代などの急な出費が増えてしまうと、1ヶ月の収入だけでは足りなくなる可能性も考えられるでしょう。
貯金を切り崩しながら生活をする可能性も
前述したように、1ヶ月の収入で急な出費に対応できない場合、貯金を切り崩す必要があります。特に結婚式ラッシュや通院など出費が続く際は、毎月のように貯金を切り崩さなくてはならないこともあるでしょう。貯金を切り崩して生活する期間が続くと、最悪の場合は貯金が底をついてしまう恐れもあるため注意が必要です。
収入が少ないため貯金ができない可能性がある
フリーターは、正社員に比べ毎月の収入だけでなく、貯金できる金額も少ない傾向にあるようです。詳しくは後述しますが、フリーターの給与だけでは、生活費以外に使用できるお金が限られるため、貯金できる金額も正社員ほど多いとはいえないでしょう。
フリーターの貯金方法については、「フリーターの一人暮らしは貯金できない?必要な生活費用や節約方法を紹介」のコラムで紹介しているので、あわせてご覧ください。
結婚生活を送るのに必要なお金
総務省の「家計調査報告(1p)」によると、二人以上世帯の消費支出は1世帯あたり29万328円となっています。支出の内訳は以下のとおりです。食料:87,511円
住居:17,130円
光熱・水道:21,983円
家具・家事用品:11,715円
衣料品:10,028円
医療費:14,865円
交通・通信:38,992円
教育:12,585円
教養娯楽:29,114円
その他:46,406円
合計:290,328円(住居等を除く)
家族の人数や子どもの有無によって支出額は変わりますが、結婚生活を送るうえではおおよそ上記のような支出項目があることが予想されます。経済的な不安で結婚できないと感じるフリーターカップルは、一度自分たちの生活にかかる費用を試算すると良いでしょう。
参照元
総務省
家計調査報告 ―月・四半期・年―
フリーター期間が長期化すると就職の難易度が上がる
お伝えしているように、フリーター期間が長期化すると就職の難易度が上がる傾向にあります。なぜなら、年齢を重ねると、その年齢に合ったスキルや経験、即戦力を求められるようになるからです。
30代から就職活動をすると、同年代のスキルや経験と比べて不足していたり、未経験から応募できる求人の数が減ってしまったりする可能性があります。そのため、フリーターから正社員を目指す人は、早めの行動が就職成功の鍵となるでしょう。
結婚できないのではと不安ならフリーターから正社員を目指そう
フリーターの結婚は、収入の少なさや社会的信用度の低さなどの問題から、一定のリスクをともなう場合があります。まだ独身で「フリーターのままでは結婚できない」と悩んでいるなら、将来の生活に備えるためにも早めに正社員になることをおすすめします。フリーターの就職は年齢が若いうちのほうが成功しやすいため、1日も早く行動を起こすことが大切です。
フリーターから正社員になるメリット
正社員はフリーターよりも給与水準が高く、勤め先によってはボーナスをもらえます。また、フリーターには昇給・昇進がない傾向にある一方で、正社員にはキャリアアップや収入アップのチャンスに恵まれているのが特徴です。正社員は、フリーターに比べて福利厚生も手厚い傾向にあるので、「住宅手当」や「家族手当」などの手当がある職場では、実質的な収入アップを望めるでしょう。
このように、フリーターから正社員になるメリットはたくさんあります。正社員になって一定以上の収入を得られれば、「結婚できない」という不安を払拭できるはずです。
正社員はフリーターと比べて仕事の範囲が広く大変な面もありますが、経験を重ねるうちに専門的なスキルが身につくので、仕事にやりがいが出てきたり、転職の際に条件の良い会社を選べたりするのが魅力です。結婚や収入に限らず、自己成長ややりがいの面から考えても、正社員になる意味は大きいでしょう。
「正社員になりたくない理由は何?パートや派遣で働くリスクも紹介!」のコラムでは、就職を躊躇する人に向けたアドバイスをまとめています。「今の状況に焦りを感じるけど正社員は大変そう…」と思う方は、ぜひ内容を確認してください。
フリーターから正社員になる方法
フリーターから正社員になるには、第三者のサポートを受けながら仕事を探すのがおすすめです。以下でフリーターから正社員になる方法について解説するので、参考にしてください。
ハローワークで職業相談をする
フリーターから正社員になるために、ハローワークで職業相談をする方法があります。ハローワークは国が管轄する機関で、フリーターの方はもちろん誰でも利用可能です。
地域の求人に強く、正社員以外の雇用形態の求人も存在するので、興味のある方は一度見てみるのも良いでしょう。
就職・転職エージェントを活用する
就職・転職エージェントとは、民間企業が運営するサービスです。担当者が企業と求職者の間に立って就職・転職のサポートを行います。求職者が受けられるサービスは、求人紹介をはじめ、応募書類の添削、面接など。エージェントが面接日程の調整や条件交渉といった企業とのやり取りを代行してくれるので、一人での就職活動に自信がない方にもおすすめです。
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フリーターの結婚に関するよくある質問
ここでは、フリーターの結婚に関するよくある質問をQ&A方式でお答えしていきます。
女性フリーターは結婚できないって本当?
女性フリーターが結婚することは可能です。ただ、女性に自立を求める男性も一定数いる可能性があります。フリーターの女性と結婚すると、「結婚後に余裕のある暮らしができなくなるのではないか」と懸念し、正社員の女性を結婚相手に選ぶ人もいるでしょう。
結婚を考えているフリーター女性は、「フリーター女性は結婚できない?リスクや正社員を目指しやすい7業種を紹介」のコラムをご覧ください。「結婚できない」といわれる理由や、フリーターから就職しやすい仕事などを紹介しています。
男性フリーターは結婚相手の両親に認めてもらいづらい?
フリーターが結婚相手となると、相手方の両親に反対される可能性が考えられます。一般的にフリーターと聞くと、定職に就いていないことからあまり良いイメージを持たれないことも。正社員に比べ収入が低いことから、結婚後に苦労するのではないかと思われ結婚を認めてもらえない場合もあるようです。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。