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一生フリーターでいるのはリスクがある?正社員になるメリットを解説!
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この記事のまとめ
- 生涯フリーターを続けることは難しい
- 一生フリーターを続ける場合、経済的なリスクが伴う可能性がある
- 「一生フリーターを続けたい」と思うのは、自分のペースで働けることに魅力を感じるため
- フリーターから抜け出したい場合はなるべく早めに行動を起こすことが大切
- 「一生フリーター」を避けるなら、就職・転職エージェントを利用してみよう
一生フリーターとして生活するか迷う方もいるでしょう。ある程度の年齢までであれば、フリーターを続けることは可能です。しかし、フリーターの方の収入は正社員に比べて低い傾向にあるため、いずれは生計が立たなくなる可能性があります。このコラムでは、一生フリーターでいるリスクや正社員になるメリットを紹介します。フリーターと正社員の生涯年収や年金受給額も比較しているので、一生フリーターを続けるか正社員就職するかを判断する際の参考にしてみてください。
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一生フリーターでいるのは可能?
ある程度の年齢であれば、フリーターでいることは可能です。年齢を重ねてもフリーターとしてアルバイトで生計を立てたり、生活に困らずにフリーターとして生活できたりする方もいるでしょう。フリーターの場合、正社員と比べて責任範囲が狭い傾向にあり、自分の都合に合わせた働き方をしやすいため、「一生フリーターを続けたい」と考える方もいるようです。
しかし、フリーターの場合、正社員に比べて収入が低い傾向にあるため、一生フリーターを続けるのは避けるのが無難です。また、年齢を重ねるにつれて応募できるアルバイトの求人が限られたり、親の介護が必要になったりする恐れも。そのため、「フリーターとして一生働き続けていれば問題はない」「親がいるから大丈夫」と考えている場合は注意が必要です。
「一生フリーターとして働こう」と考えず、現実的なビジョンをもって今後の人生を考えてみましょう。
フリーターの将来については、「フリーターの将来を不安に思う理由とは?明るく考えるための対処法も解説!」でも紹介しているので、ぜひご覧ください。
生活保護は最終手段と考えるのがおすすめ
「万が一フリーターとして生活できなくなっても、生活保護があるから大丈夫」という考えには注意が必要です。生活保護は毎月一定額の金額が得られる一方で、お金の使い方や住む場所、所有できるものに制限が掛かるなどのデメリットがあります。
初めから生活保護に頼ろうとするのではなく、最終手段としてとらえつつ、自分なりに就職に向けて行動してみるのがおすすめです。「何から始めるのか分からない」という場合は、就職・転職サイトやエージェントを活用するといったことから始めてみましょう。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
「一生フリーター」はリスクが伴う可能性がある
一生フリーターを続ける場合、給与面や生活面でリスクが生じる可能性があります。ここでは一生フリーターとして生活する際に起こり得るリスクを紹介するので、人生設計を見直したい方や今後について悩んでいる方はチェックしてみてください。
収入のために働き続けなければならない
一生フリーターでいる場合は、収入が途絶えないように働き続ける必要があるでしょう。給料が時給制や日給制の場合、体調不良や冠婚葬祭などで仕事を休むと、そのぶん収入が減ります。有給休暇を活用できるものの、働けない期間が長引く場合は無給の期間が生じるため、貯金を切り崩す必要も出てくるでしょう。
さらに、年齢を重ねると体力が衰え、若いころと同じように働くのが難しくなる可能性もあります。年齢を重ねてパフォーマンスが落ちると契約が更新されなかったり、新たなアルバイト先が見つからなくなったりすることもあるため、注意しましょう。
正社員に比べて収入が低い傾向がある
一生フリーターを続ける場合大幅な昇給を見込めないため、正社員と比べて生涯賃金に差が出る可能性があるといえるでしょう。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、正社員と正社員以外の収入の差は以下のとおりです。
※男女計、一部抜粋
年齢階級 | 正社員 | 正社員・正職員以外 |
---|---|---|
20~24歳 | 22万8,700円 | 19万4,800円 |
25~29歳 | 26万3,600円 | 21万6,400円 |
30~34歳 | 29万4,100円 | 22万1,400円 |
35~39歳 | 32万7,000円 | 22万500円 |
40~44歳 | 35万4,600円 | 22万600円 |
参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況(p.12)」
正社員の賃金は年齢を重ねるにつれて増加していますが、正社員以外は年齢にかかわらず20万円前後で推移していることが分かります。40代前半では、賃金差が約13万円に広がっていることから、非正規雇用社員であるフリーターと正社員との違いが分かるでしょう。
参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
社会保険未加入のフリーターは年金受給額が少ない
社会保険に加入していないフリーターの方は厚生年金を受給できないため、年金受給額が低い傾向にあります。
日本年金機構の「令和6年4月分からの年金額等について」によると、2024年4月以降の国民年金の月額は6万8,000円です。一方夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金の月額は、23万483円。1人分を約11万5,000円と仮定しても、国民年金と倍近くの差があると分かります。
老後に安定した生活を送るには、一般的に月15万円程度の収入が必要だといわれているようです。十分な貯蓄がない場合は、同世代が定年退職したあとも働き続ける必要があるでしょう。
なお、フリーターの場合も条件を満たせば厚生年金に加入することができます。詳しくは、「フリーターが厚生年金に加入する条件とは?メリット・デメリットも解説」のコラムをご参照ください。
参照元
日本年金機構
令和6年4月分からの年金額等について
一生フリーターなら貯金が難しい可能性がある
一人暮らしは家賃や光熱費、食費などで出費がかさむため、フリーターの収入では貯金が難しい場合もあるようです。実家暮らしであればそれらの費用を浮かせられるため、毎月一定額を貯金できる可能性があるものの、正社員に比べて収入が少ないぶん、貯金額は少なくなるでしょう。老後の生活を考え、毎月一定額貯金したり投資をしたりしてお金の不安を解消することが大切です。
一生フリーターでいたい方は、貯金のために過度な贅沢などの浪費を控えるのがおすすめ。欲しいものを好きなだけ購入したり頻繁に遊びに行ったりしていると、貯金する余裕がなくなり、将来的に金銭に困る恐れがあるでしょう。
フリーターの貯金方法については、「フリーターも貯金できる?貯蓄なしのリスクや収入を上げるコツも紹介」のコラムでも紹介しているので、参考にしてみてください。
結婚できない可能性がある
フリーターでいる場合、パートナーや相手の親から収入や雇用の不安定さを懸念されて、結婚できない可能性もあります。結婚後はパートナーと生活したり子どもが生まれたりする場合もあるため、安定した収入が必要になるでしょう。
今は結婚願望がないフリーターの方も、将来的に考えが変わる可能性もゼロではありません。「結婚するつもりはないから一生フリーターでいよう」と安易に決めつけず、将来の選択肢を幅広くもてるように考えることが大切です。
正当な評価が受けられない可能性がある
フリーターの場合、収入に波があり雇用も不安定な傾向にあるため、「社会的信用度が低い」とみなされやすいのが実情です。社会的信用度が低いと、賃貸物件の入居審査やクレジットカードの審査に通りにくくなるといったデメリットがあります。
フリーターのデメリットについては、「フリーターにはデメリットが多い!社会保険や税金について正社員と比較」のコラムでも紹介しているので、ぜひご覧ください。
「一生フリーターを続けたい」と思う理由
一生フリーターを続けていくのは将来的に大きなリスクが伴う可能性があります。それでもフリーターを続けたいと思っている方は一定数いるようです。その理由には、主に以下のようなものが挙げられます。
自分のペースで生きられる
フリーターのなかには、自分に無理のないペースで働けるのが魅力だと感じる方もいるでしょう。フリーターとして働く場合、空いた時間を趣味や勉強に費やしたり、自分の生活リズムに合わせた働き方を選んだりできます。自分のライフスタイルを重視している方は、正社員よりも一生フリーターを続けたいと考える場合があるようです。
責任やプレッシャーを感じなくて済む
フリーターの場合、正社員に比べると仕事で負う責任が少ない傾向にあります。そのため、「大きな責任を負いたくない」「プレッシャーを掛けられるのが嫌」という方は、一生フリーターを続けたいと考えるようです。また、一度は正社員になったものの、責任の重さに耐え切れずフリーターに転換する方もいるでしょう。
フリーターのメリットについては、「フリーターの利点って何?正社員を目指す方法もあわせてご紹介」でも紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
「一生フリーター」よりも正社員のほうが将来的に楽?
一生フリーターでいるよりも、正社員として就職したほうが将来的に生活しやすくなる可能性があります。「準備や選考が大変そう」というイメージだけで正社員就職を避けず、以下のメリットを参考に「一生フリーターでいるのと正社員就職するのでは、どちらが自分にとって幸せか」を考えてみましょう。
年収が増加する可能性がある
前述のとおり、正社員はフリーターの方より月収が高い傾向にあります。正社員の場合、企業によってはボーナスの支給があるため、年収もフリーターの方と比べると差がつきやすいでしょう。
国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-」によると、正社員とフリーターを含む正社員以外の平均給与は、以下のとおりです。
対象者 | 平均給与 |
---|---|
すべての給与所得者 | 459万5,000円 |
正社員(正職員) | 530万3,000円 |
正社員(正職員)以外 | 201万9,000円 |
参照:国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-(p.15)」
上記の表によると、正社員の平均給与は530万3,000円、フリーターを含む正社員以外の平均給与は201万9,000円でした。このことから、正社員とフリーターを含む正社員以外の平均給与の差は、328万4,000円であることが分かるでしょう。経済的に安定した生活を送りたい方は、一生フリーターではなく正社員を目指すのがおすすめです。
参照元
国税庁
標本調査結果
解雇される可能性が低い
正社員の場合、よほどのことがない限り解雇されることはありません。正社員は会社と無期労働契約を結ぶのが一般的なためです。
一方、フリーターは基本的に有期労働契約のため、会社の経営が悪化した際、真っ先に解雇される恐れがあります。雇用の安定性を求めるフリーターの方は、正社員就職を目指すのがおすすめです。
社会的信用が高まる
社会的信用を得やすくなることも、正社員の魅力です。正社員になることで、クレジットカードや住宅ローン、自動車ローンなどの審査にとおりやすくなる可能性があります。アルバイトの場合も安定した収入があればローン契約は可能ですが、金額によっては審査に通りにくいでしょう。家や車といった高額の買い物ができない可能性があるため、購入を検討している方は注意が必要です。
退職金で老後の心配が軽減される
正社員の場合、企業によっては退職金が出ることもあるため、老後資金として活用できるでしょう。厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査 結果の概況(p.17)」によると、退職金の額は1,000〜2,000万円が一般的です。この金額は、老後に必要な生活費の半分以上をまかなえる可能性があります。
老後に必要な生活費については、「一生フリーターを続けてもなんとかなる?デメリットや正社員になる方法とは」のコラムで解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
正社員に魅力を感じているのなら、就職・転職サイトに登録するといったことから始めてみることをおすすめします。一人では自信がない場合は、就職・転職エージェントの利用もおすすめです。
参照元
厚生労働省
令和5年就労条件総合調査 結果の概況
「一生フリーター」から抜け出して就職するには?
「一生フリーター」の状態から抜け出して正社員就職するには、若いうちに行動を起こすことが大切です。フリーターから正社員を目指す方は、以下を参考にしてみてください。
20代はできるだけ早く就職活動を始めよう
「一生フリーター」の状態から抜け出したい方は、できるだけ20代のうちに就職活動を始めましょう。労働政策研究・研修機構の「問題提起 『就職氷河期世代』の全体像を把握する─平成29年版『就業構造基本調査』の二次分析から─」によると、フリーターを含む非正規雇用社員から正社員に移行した割合は以下のとおりです。
年齢階級 | 正社員移行率 |
---|---|
20~24歳 | 32.7% |
25~29歳 | 25.5% |
30~34歳 | 18.1% |
35~39歳 | 15.5% |
40~44歳 | 15.6% |
参照:労働政策研究・研修機構「問題提起 『就職氷河期世代』の全体像を把握する─平成29年版『就業構造基本調査』の二次分析から─(p.5)」
上記から分かるように、正社員移行率は年齢の上昇とともに低下します。幅広い選択肢のなかから就職先を選びたい場合は、早めに行動を起こすのがおすすめです。
参照元
労働政策研究・研修機構
問題提起「『就職氷河期世代』の全体像を把握する──平成29年版『就業構造基本調査』の二次分析から」
20代後半はフリーター経験をアピールに使おう
20代後半から正社員を目指す場合は、ビジネスマナーやスキルを求められる傾向にあります。そのため、選考では学生時代の経験だけではなく、フリーター経験から得たことをアピールしましょう。
ビジネスマナーに自信がない方は、「転職面接のマナーとは?入退室の流れや身だしなみのポイントも解説!」をチェックしてみてください。
30代はアピールできるスキルを身につけよう
30代以降の採用面接では、「即戦力になるかどうか」が重視される傾向にあります。「一生フリーター」の状態から抜け出したい30代の方は、選考でアピールできる資格を取得したりスキルを身につけましょう。
転職サイトや企業のWebサイトなどから、どのような人材が求められているかを考えながら進めることも大切です。選考でアピールできる資格やスキルが思いつかない方には、「30代から未経験分野に転職するのは厳しい?おすすめの業界と成功のコツ」のコラムが役立つでしょう。
フリーター期間が長引きそうなら派遣や契約社員を目指そう
正社員への就職が上手くいかない場合は、派遣や契約社員を目指してフリーター期間が長引かないようにするのがおすすめです。アルバイトは正式な職歴とみなされない可能性があるため、フリーター期間が長引くと正社員転職が難しくなる恐れも。派遣社員や契約社員の経験は職歴として認められる可能性があるため、転職成功の確率を高められるでしょう。
アルバイトに比べてスキルを身につける機会があるので、派遣社員や契約社員から正社員を目指すのも手です。
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京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。