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コンサルタントになるには資格や学歴が必要?未経験から就職する方法を解説
この記事のまとめ
- コンサルタントになるには、専門分野における豊富な知識と経験が必要
- コンサルタントになるには資格は必須ではなく、ポテンシャル重視の採用もある
- コンサルタントになるには、コンサルティング会社かシンクタンクが主な就職先
- 面接では、コンサルタントに求められる論理的思考力がチェックされる
- コンサルタントの実務では、顧客やチームメンバーとのコミュニケーションが必須
あなたにおすすめ!
コンサルタントになるにはどうすればいいのか分からなくて、転職を迷っている人もいるのではないでしょうか。コンサルタントになるのに必須の資格はなく、未経験からの挑戦も可能です。このコラムでは、コンサルタントの一般的な応募条件や仕事内容、向いている人の特徴などを紹介します。また、コンサルタントの仕事で得られる充実感と厳しさについてもまとめました。コンサルタントの概要を理解し、転職を前向きに進めましょう。
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コンサルタントとは
コンサルタントとは、企業に対し、経営や財務、人事などに関してアドバイスを行う職業です。企業が抱える課題を分析し、戦略と施策を提案します。そのため、経営学や人材育成などの専門知識はもちろん、豊富なビジネス経験も必要です。
コンサルタントの就職先
コンサルタントの就職先は、コンサルティングファームやシンクタンクが主流です。コンサルティングファームはコンサルティングの専門会社で戦略系や人事系、IT系や総合系といった種類があります。
シンクタンクとは、調査・分析とコンサルティングを行う会社です。コンサルティングファームに比べて、調査・分析の要素が強く、案件によっては提案までを担当する場合も。また、省庁から依頼される仕事が多い傾向にあります。
コンサルティングファームもシンクタンクも、大手や中小など企業規模はさまざまです。経験を積んだコンサルタントが起業するケースも多いため、ベンチャー企業もあります。
ベンチャー企業に興味がある方は、「ベンチャー企業とは?メリット・デメリットや向いている人の特徴を解説!」のコラムをご覧ください。
コンサルタントになるには?一般的な応募条件
コンサルタントの応募条件は求人によって異なり、同じ企業でもポジションによって違うことも珍しくありません。そのため、コンサルタントになるにはどうすればいいのか、一概にはいえないのが実情です。
ただし、「M&A戦略」「事業立ち上げ」などの担当コンサルタントの募集では、経験必須が一般的。また、長期キャリア形成を目的としていたり、第二新卒向けの応募枠だったりする場合は、経験や資格を問わないことが多いでしょう。
コンサルタントに必須の資格はない
コンサルタントに必須の資格はないため、誰にでもチャンスがあります。その反面、「○○の資格を取得すれば必ずなれる」という道筋もないのが難しい点です。
コンサルタントは未経験・無資格で応募できる求人もありますが、その場合は「経理経験者」「IT業界の経験が必要」など、特定分野での経歴が求められる場合もあります。
また、大手コンサルティングファームの中途採用では、ポジションによって未経験歓迎の求人がありますが、「海外勤務経験」「事業立ち上げの経験」などを必須/歓迎とするケースが多く、ハードルは高めです。
高卒も挑戦できる
コンサルタントの求人は「学歴不問」の求人も多く、高卒者も挑戦可能です。コンサルタントになるには、学歴よりもビジネス経験が重視されます。したがって、募集しているポジションに役立つ経験があれば、学歴は関係ないのです。
たとえば、「流通業界の業務変革を担当」という求人の場合、「流通業界、または業務改革の実務経験がある方」という募集条件が考えられます。
大学の学部は問われない
「コンサルタントになるには大学の経営学部卒でなければならない」と考える人もいるようですが、そのようなことはありません。どのような学部出身でも、就職できるチャンスがあります。
ただし、経営学を専攻すれば経営戦略や組織論を学べるため、コンサルタントの仕事に役立つ知識が身につく可能性は高いでしょう。そのほか、経済学部や商学部なども金融やマーケティングなどが学べるため、コンサルタント志望の人に向いているようです。
コンサルタントになるのに年齢は関係ない
コンサルタントになるのに年齢は関係ないので、何歳からでも目指せます。ただし、ビジネス経験が浅かったり、業界未経験だったりする場合は採用されにくい可能性も。特に、正社員未経験の場合は少しでも若いうちに挑戦するのが望ましいでしょう。
一方、コンサルタントの経験がある場合は、30代や40代でキャリアアップを目的とした転職も可能です。
コンサルタントに向いている人の特徴
コンサルタントになるには、目標意識や論理的思考力といった適性が大事です。コンサルタントは企業の経営課題を解消し、結果を出さなければならない厳しい側面もあります。
特に、人材育成や組織活性化などは結果が明確な数値で出るわけではないため、クライアントからの信用が大切です。転職の選考では、「自社のコンサルタントとしてクライアントに仕事を任せてもらえるか」といった目線で適性をチェックされる可能性があります。
コンサルタントに向いている人の特徴
- 目標意識が高い人
- 前向き思考な人
- 対人スキルが高い人
- 論理的に考えるのが得意な人
- 学習意欲のある人
1.目標意識が高い人
コンサルタントは企業から結果を求められる仕事なので、目標意識が高いことは重要です。コンサルティングの過程で想定外の事態があったとしても、目標を見失わずにゴールを目指せる力が求められるでしょう。日ごろから目標を設定し、逆算して行動できる人に向いています。
2.前向き思考な人
コンサルタントは課題と向き合う仕事なので、前向き思考な人が向いているでしょう。ときには、解決までに時間がかかる課題もあり、結果が出ないことに不安を感じたり、クライアントから厳しい指摘を受けたりすることも。
そのようなとき、「できていないこと」より「できるようになったこと」に目を向け、前に進める力が求められます。
3.対人スキルが高い人
コンサルタントは企業の経営者や人事担当者、現場の社員など人と関わることが多い仕事です。そのため、コミュニケーションが円滑に進まないときがあっても、良好な関係を築けるスキルが必要といえます。
たとえば、コンサルタントが行う研修に対し、「忙しいのに…」とネガティブな気持ちで参加している社員もいるでしょう。そのような社員とも対話ができ、前向きな気持ちに変えられるかどうかがコンサルタントの腕の見せ所といえます。
4.論理的に考えるのが得意な人
コンサルタントになるには、論理的思考力は必須といわれています。クライアントに自分の戦略を説明したり、納得させたりするうえで、論理的思考力は欠かせないためです。
たとえば、以下のようなことが得意な人はコンサルタントに向いています。
- ・難題を体系立てて整理できる
- ・大量のデータを分類できる
- ・相手の話のポイントをすぐにつかめる
- ・相手に分かりやすく説明できる
上記はコンサルタントの仕事で日常的に行われるため、苦手な点がある人はトレーニングするのがおすすめ。「問題解決の基本的な手順とは?スキルを高める方法も解説」のコラムで論理的思考力の身につけ方を解説していますので、参考にしてみてください。
5.学習意欲のある人
学習意欲がある人は、コンサルタントに向いています。クライアントの依頼内容は社会動向や時代の価値観によって変わるため、コンサルタントは最新の情報を把握していなければなりません。さらに、広く浅い知識ではなく、広く深い知識が求められるので常に勉強が必要です。
クライアントはコンサルタントに対して、自分よりも深く専門性の高い知見を求めます。その点を「自己成長になる」「学びが多くて楽しい」と思える人が向いているでしょう。
コンサルタントになるのにおすすめの本は?
経営学や組織論、マネジメントやロジカルシンキングに関する本がおすすめです。そのほか、仕事術や自己啓発に関するビジネス書もコンサルティングの参考になるでしょう。このような本は社会人としての基礎力アップにも役立つため、コンサルタントに限らず読んでおいて損はありません。「面接の『最近読んだ本』の答え方は?ない場合の対策や例文を紹介」のコラムで解説しているように、面接対策としても効果的なので、チェックしてみましょう。
コンサルタントの仕事の中身
コンサルタントの仕事の中身は、「課題解決のためのプロセス全般」です。実際には、情報収集や提案資料の作成、研修に使うテキスト作成、効果測定など地道な作業が続きます。
さらに、クライアントへのプレゼンや企業説明会での登壇といった、人前に立つ仕事も多いです。
また、知見を深めるために専門書を読んだり、学びの場へ足を運んだりすることも広義では仕事といえます。したがって、コンサルタントがやるべきことは幅広く、仕事の中身も多岐にわたるといえるでしょう。
コンサルタントの役割
コンサルタントの役割は、「クライアントの課題を明確化して改善する」ことです。そのために行う業務は分野によって大きく異なり、経理部のような役割を担う場合や、マネージャー研修など人事的な役割を持つ場合もあります。
ここでは、分野にかかわらずコンサルタントに共通する主な役割を以下にまとめました。
- ・クライアント企業の現状把握
- ・問題点や課題の特定
- ・複数の解決案の検討
- ・戦略、改善施策の提案資料(プレゼン資料)作成
- ・クライアントと一緒に研修や業務改善を実施
- ・成果の確認
コンサルタントは先生のような存在と思われがちですが、実際にはクライアントのパートナー的な役割を担います。コンサルタントが正解を教えるというより、クライアントとともに解決策を見出していくことが大切です。
コンサルタントの分類
コンサルタントには、経営コンサルタントや戦略コンサルタント、人事コンサルタントなど、多様な分類があります。さらに細分化すると、医療やマーケティングなど、特定の仕事に限定したコンサルタントも。この項では、コンサルタントの主な分類と、それぞれの特徴を紹介します。
経営コンサルタント
経営コンサルタントは、経営課題を解決するための改善策を提案・実行します。経営課題とは、業績不振や人材育成、組織風土改革などです。クライアントの相談内容に応じて、経営計画や人事評価制度について提案します。
戦略コンサルタント
投資や買収、新規事業の立ち上げといった経営戦略についてアドバイスをするのが戦略コンサルタントです。企業の方向性を決める重要な相談もあるため、知識・経験ともに豊富でなければ難しいでしょう。
また、経営者や取締役クラスを相手に仕事をすることが多く、依頼される相談の難易度が高い傾向にあるようです。
人事コンサルタント
人事コンサルタントは、経営課題のなかで人事関連の分野に特化してコンサルティングを行います。たとえば、採用活動へのアドバイス、社員のモチベーション向上、管理職のマネジメント能力アップなどが対象です。
人事コンサルタントは現場の社員を対象とした仕事が多く、キャリアやモチベーションにバラつきがある人を対象にしなければならないのが難しい点です。ときには、コンサルタントのアドバイスに否定的な人と向き合わなければならないことも。そのため、どのような相手にも寄り添い、根気強く理解を促す能力が必要です。
業務コンサルタント
業務コンサルタントは、業務効率化やコスト削減など、生産性アップを目的としたコンサルティングを行います。業務コンサルタントになる場合、特定の業界・業種に関する専門知識が必要です。また、近年の業務改革にはIT技術の活用が不可欠なため、IT関連の知識も求められるでしょう。
したがって、コンサルタントの経験がなくても、前職で身につけた知識が評価されて採用されるチャンスがあります。
ITコンサルタント
IT技術を活用した業務改革・経営支援やIT戦略の立案、システム導入のアドバイスなどを行うのがITコンサルタントです。経済産業省の「DX認定制度(情報処理の促進に関する法律第三十一条に基づく認定制度)」にあるように、多くの産業や自治体でDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進されつつあるものの、IT人材が不足していて進まない企業も多いといわれています。そのような企業や自治体で、ITコンサルタントが活躍しているようです。
ITコンサルタントになるには、経営/組織に関する知識と、ITの高度な専門知識のどちらも必要です。前職でIT系技術職の経験がある場合は、選考で有利になる可能性があります。
参照元
経済産業省
主要施策
調査・研究系コンサルタント
調査・研究系コンサルタントは、シンクタンクで活躍することが多いです。官公庁や民間企業から依頼を受け、市場調査や経済分析、消費者の行動分析などを行います。そのうえで、調査・分析をもとに仮説を立て、どうすれば良いかを提言するのが主な仕事です。
戦略の実践まで行う場合も多く、戦略コンサルタントと役割が重なる側面もあります。
その他のコンサルタント
上記に該当しない、特化型のコンサルタントもあります。医療や介護、マーケティングなどにおいて、その分野のみを対象とするコンサルタントです。
たとえば、「○○の分野の市場を開拓したい」といった依頼に対し、販売促進の戦略を立てるといった仕事があります。
特化型のコンサルタントは、特定分野ならではの課題に詳しく、即効性のある施策を打てるといった強みを持っているのが特徴です。
コンサルタントの仕事で得られる充実感
コンサルタントの仕事は自己成長を感じやすく、さらに成長することが成果や年収につながるため充実感を得ながら働けるでしょう。
また、自分の提案が組織を動かしたと実感したり、経営者から感謝されたりするのが喜びとなる場合もあります。
自己成長を感じやすい
前述のとおり、コンサルタントは経営学や組織開発、社会動向について常に学び続ける必要があるため、仕事を続けるなかで自己成長を感じやすいといえます。
また、経営課題と向き合うということは、常に難題と向き合っているということです。学び→アウトプット→結果→フィードバックというサイクルが繰り返され、自分がアップデートされていくのを感じられるのが充実感につながるでしょう。
経験を積めば高収入も目指せる
コンサルタントは、実績次第で給料が査定される傾向があるため、経験を積めば高収入も目指せます。会社にもよりますが、コンサルタントは基本的に「どれだけの企業でどのような成果を出したか」が評価基準です。そのため、大きな案件で成果を出せば大幅な昇給もあり得るでしょう。
ただし、成果を出さなければ昇給は難しいという厳しさもあります。年功序列ではないので、勤続年数に応じて年収が上がっていくわけではありません。「年齢に関係なく、実力で評価してほしい」と考える人にとっては、充実感を得やすい仕事といえます。
コンサルタントの平均年収
厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)の「経営コンサルタント」「ITコンサルタント」によると、経営コンサルタントの平均年収は約947万円、ITコンサルタントは約684万円です。
経営コンサルタントについては、「給料は固定給に実績給が加算される形が一般的である。実力が反映されるため、賃金額に個人差が大きい。」と示されています。また、ITコンサルタントにおいても、「担当した案件や仕事の成果によって給与の個人差が大きくなる場合もある。」とのことです。
このデータからも、コンサルタントは実力主義であることと、自分次第で目標年収に届きやすいことが分かるでしょう。
人との出会いが多い
コンサルタントは人との出会いが多く、人脈が自然と広がる仕事です。案件ごとに異なる企業を担当するため、業界・職種の異なる人や、経営者から現場の社員までさまざまな人と関わります。
また、セミナーやカンファレンスへの参加・登壇で、一度に出会う人数が多いケースも少なくありません。
さらに、出会いの数だけでなく質が濃いのも特徴です。社会動向や経済、経営課題などに詳しい人と話す機会が多く、学びも多いでしょう。人との出会いによって、さらに自己成長が促進されます。
企業や人の役に立っていると実感しやすい
コンサルタントは課題を解決するのが仕事なので、感謝される機会も多く、誰かの役に立っていると実感しやすいのも充実感を得られる理由の一つ。特に、戦略立案、業務改善、IT導入などのプロジェクトでは、クライアントの売上アップ・コスト削減・効率化といった変化が明確に表れます。
数カ月後に、「導入したかいがあった」「やって良かった」と感謝を伝えられることも。自分の提案が組織を変えたと感じ、充実感を得られるでしょう。
【ハタラクティブの調査】人の役に立つことはやりがいにつながる
ハタラクティブが18~29歳のフリーターと正社員を対象に行った調査「若者しごと白書2025」で、「仕事のやりがい」を尋ねたところ、正社員の回答で最も多かったのが「人の役に立つこと」でした。
この回答は、「給料が上がること」よりも多く、誰かの役に立つことは仕事を続けるうえで重要な要素であるといえるでしょう。その点、コンサルタントは「人の役に立つこと」と「給料が上がること」の両方を満たせる可能性があり、やりがいの多い仕事といえます。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025
自分に合った働き方ができる
コンサルティング業界では働き方改革が進んでおり、フレックスタイム制やリモートワークが認められている企業が多いです。なかには、アウトプットを重視し、勤務時間は本人に任せるという企業もあります。
そのほか、時短勤務や介護休暇など、さまざまな制度を設けている企業も。プライベートを大切にしながら働けることが、仕事の充実感につながるでしょう。
コンサルタントの厳しさ
コンサルタントはプロとしての結果を求められるため、過程よりも実績重視という厳しさがあります。また、情報収集や学習に時間を費やしてしまい、長時間労働になりやすい傾向も。しかし、厳しさがある故に自分を成長させる機会も豊富なので、厳しさと魅力は表裏一体ともいえます。
結果が求められる
常に結果が求められるのは、コンサルタントの仕事の厳しいところです。どれだけ頑張っても、クライアントが納得する実績が出せなければ評価されないため、プレッシャーを感じる人もいるでしょう。
一方、成果を出せたときには大きな達成感を感じられ、自信にもつながります。前述のとおり、実績に対する報酬も大きいので、プレッシャーを前向きにとらえる姿勢が重要です。
高い専門知識が求められる
コンサルタントになるには、高い専門知識が必要です。クライアントはコンサルタントについて、「課題解決のプロ」「経営・組織の専門家」と考えて相談しています。専門的な知見を期待して相談しているのに、知識不足だと信頼されなくなってしまうでしょう。また、常に新しい業界・技術・トレンドに対応するため、勉強し続けることも必要です。
ただし、知識は身の肥やしとなり、結果的には自己成長につながります。最初は厳しさを感じても、いずれ自分に返ってくると前向きに考えることが大切です。
長時間勤務になることもある
コンサルタントの働き方は柔軟性が高い反面、自分で管理しなければ長時間労働になってしまうデメリットもあります。また、どこまでが仕事でどこまでが自己学習なのか、切れ目が分かりにくい側面も。情報収集はやろうと思えばきりがないので、真面目な人ほど際限なく働き続けてしまうでしょう。
ただし、前述のとおりコンサルタントはフレックスタイムやリモートワークなど、自分で働き方を選べるのがメリットの一つです。仕事に慣れてくれば、頑張るときは頑張り、休めるときはしっかり休むというようにメリハリをつけられるようになるでしょう。
コンサルタントとして活躍するために磨くべき能力
コンサルタントとして活躍するには、ヒアリング能力やプレゼン能力、分析力といったさまざまなスキルを磨く必要があります。この項で紹介する能力は、いずれもコンサルタントの実務で必要となるものです。現時点で身についていないとしても、コンサルタントとして活躍するためには磨いていかねばならない能力といえるでしょう。
ヒアリング能力
コンサルタントの仕事は、クライアントが何を解決したいのかを理解することから始まります。そのため、相手の話を丁寧に聞き、問題の本質がどこにあるのかを把握する能力が必要です。相手が本音を話したくなるような、聞き上手な人になるためヒアリング能力を磨くことが求められるでしょう。
プレゼン能力
コンサルタントになるには、プレゼン能力も磨く必要があります。どれだけ素晴らしい戦略を立てても、クライアントに納得してもらえなければ実行に移せません。プレゼンの際は限られた時間で要点をまとめ、最も伝えたい内容をうまくアピールすることが重要です。
また、話すときの立ち居振る舞いや表情、声のトーンなども大切な要素になります。
プロフェッショナルマインド
クライアントから依頼された内容をこなすことも重要ですが、期待値以上の働きや結果を見せることも大切です。そのため、高い基準値を自分で設定し、クライアントのために真剣になって考えるマインドを持つ必要があります。高い価値観や倫理観を持ち、クライアントに対して付加価値を付けられているかどうかを、常に振り返ることができる人が向いているでしょう。
分析力
クライアントの相談内容は複数の問題が絡み合っている場合も多いです。コンサルタントは、提示された課題に対し、売上データや業務プロセスを分析して、どこに問題があるのかを解き明かさなければなりません。
また、自分が立てた戦略をプレゼンする際、データ分析をもとに明確な根拠を示す必要もあります。したがって、コンサルタントの実務では、多くの場面で分析力が試されるといえるでしょう。
体力と精神力
前述のとおり、コンサルタントは長時間勤務になる場合もあり、体力が必要な場面も少なくありません。また、依頼内容の多くは自社での対応が難しい案件。答えのない答えを探すといった、難易度の高い課題をクリアしなくてはならないため、プレッシャーもあるでしょう。プロジェクトへの成功へと前向きに考え続けることのできる、タフな精神力が問われます。
コンサルタントのキャリアパス
コンサルタントのキャリアパスには、社内での昇進のほか、起業やフリーランスといった道もあります。コンサルタントは豊富な知識と人脈によって、キャリアパスの選択肢が広がりやすいのが特徴です。
未経験からコンサルタントになると勉強すべき内容が多く、大変な側面もあります。しかし、経験・実績を積み重ねれば、将来は希望に合った働き方を叶えられるでしょう。
昇進して管理職になる
コンサルタントとしてのファーストキャリアはアナリストが一般的。コンサルタントのサポート役として、情報収集や分析を行います。
その後、コンサルタントになり経験を積んだら、プロジェクトマネージャーに昇進し、さらに管理職としてステップアップするのがキャリアパスの一つです。
独立する
コンサルタントとして経験を積めば、フリーランスや起業など独立も目指せます。コンサルタントは多種多様な企業の課題と向き合うため、情報の引き出しが豊富です。また、経営や財務について知識と実態の両面から理解する機会に恵まれることから、独立しやすいといえます。
さらに、クライアントと信頼関係ができて独立後も仕事を依頼されたり、講師や顧問として活躍できたりするなど、独立後の案件も獲得しやすいのが特徴です。
未経験からコンサルタントになるには?
未経験からコンサルタントになるには、前職での経験が活かせる分野を選ぶのが選択肢の一つです。人事の業務経験があるなら人事コンサルタント、IT技術職の経験があるならITコンサルタントというように、専門知識が活かせると選考で評価されやすいといえます。
また、既卒やフリーターで実務経験がない場合は、資格の勉強によって経営学の知識を身につけるのもおすすめです。ただし、資格にこだわり過ぎると就職が遅れるリスクも。応募時点で取得できていなくても、学習を始めていることがアピールになるので優先順位を考えて行動しましょう。
経験を活かせる分野を選ぶ
未経験からコンサルタントになるには、前職で経験した業界・職種に関連する分野を選ぶのがおすすめです。コンサルタントとしては経験がなくても、一つの分野に関して専門知識があれば「業務に役立つ知識がある」と評価される可能性があります。
たとえば、業務コンサルタントの場合、製造業で現場仕事の経験があれば業務フローへの理解度が高いため、選考でアピール材料になることも。また、IT技術職の経験があれば、ITコンサルタントの選考で有利になる場合もあります。
コンサルタントはポテンシャル重視で採用される場合もある
コンサルタントになるには専門知識が重視されると思われがちですが、ポテンシャル重視の採用も少なくありません。クライアントの信頼を勝ち取るためには専門知識だけでは難しく、論理的思考力やコミュニケーション能力が欠かせないためです。知識は学習によって身につけることができるので、それよりも人柄・特性を見て伸びしろの幅を評価する傾向にあるでしょう。
したがって、コンサルタントになるには面接対策をしっかりと行うことが重要です。ハタラクティブではキャリアアドバイザーが丁寧な面接対策を行いますので、不安がある方はご相談くださいね。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
資格を取得する
コンサルタントになるために必須の資格はありませんが、経営や組織開発の知識を身につけるために資格を取得するのも一つの方法です。たとえば、MBA(Master of Business Administration/経営学修士)や中小企業診断士、公認会計士といった資格があります。
「コンサルタントの仕事に役立つ資格とは?おすすめを3つご紹介」のコラムでも、コンサルタントにおすすめの資格を詳しく紹介していますので、ご一読ください。
ただし、これらの資格は難易度が高く、取得するまでに時間がかかる可能性が高いです。資格があれば必ずしも選考で有利になるわけではないので、取得のタイミングはよく検討する必要があります。
未経験からコンサルタントになるには、ポテンシャルが期待される20代のうちが望ましいため、早めの就職を目指しましょう。
面接で評価されるポイント
応募先企業が求めている人物像を把握し、自分との共通点をアピールするのが効果的です。具体的なエピソードなどを盛り込みながら、なぜ自分はその企業とマッチすると思うのか、なぜ他の会社ではだめなのかということを話します。
また、今までご紹介したとおり、コンサルタントの仕事で大切なのは論理的思考力です。面接官の質問に対し、的を射ていない回答をするのはナンセンス。的確な回答を端的に話すことがポイントです。面接官は具体的にどのような点をチェックしているのか、「面接官が見るポイントとは?合否の決め方や採用したい人の特徴を解説」を参考に、面接に臨みましょう。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。