高卒3年目の手取り平均額は？収入アップのコツと転職成功者の体験談を紹介

「高卒3年目の手取り平均額を知りたい」「今よりも収入を増やしたい」と考える方もいるでしょう。仮に高卒3年目は21歳、大卒3年目は25歳と想定した場合、高卒3年目の手取り平均は約17万円、大卒3年目は23万円なので、大卒者よりも約6万円手取りが少なく、就業年数が同じでも学歴によって平均額に差が生じるのが実情です。しかし、業務に活かせる資格の取得や昇進することで手取りを増やすことは可能。また、今よりも基本給が高い会社へ転職し、手取りアップを叶える人もいます。

このコラムでは、就職・転職エージェントに相談し、希望の仕事への転職を成功させた人の体験談をご紹介。高卒3年目から手取りアップさせる方法を知りたい方は、ぜひご一読ください。

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高卒3年目の手取り平均額は約17万円

高卒3年目の人は、年齢が20～21歳であることが一般的です。厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」で該当の年齢を含む20～24歳の平均賃金を見てみると、1ヶ月約22万円でした。ただし、手取り額は社会保険料や住民税などを差し引いた金額となるため、額面通りの22万円が自分の口座に振り込まれるわけではありません。

給料から差し引かれる金額（控除額）は、賃金の2割程度になることが多いようです。たとえば、1ヶ月の賃金が22万円であれば「22万円×0.2＝4万4,000円」のように控除額を計算できるので、手取り額は「22万円−4万4,000円＝17万6,000円」となります。
以下に、20代高卒の方の平均賃金をまとめました。

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況 (3) 学歴別にみた賃金（p8）」

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

基本給（給料）と手取りの違い

基本給は「報酬の基準となる金額」、手取りは「実際に受け取れる金額」といった違いがあります。基本給にはボーナスや各種手当、残業代などは含まれていません。会社が従業員へ支払う金額の基準になるので、残業代やボーナス、昇給額を決定する際も基本給の金額をベースに計算します。

手取りは給与明細の「総支給額」から「控除額」を差し引いた金額のこと。一般的には、総支給額の75～85％が手取り額になるでしょう。

給料から差し引かれる項目

給料から差し引かれる主な項目（控除）は以下のとおりです。

• ・所得税
• ・厚生年金
• ・健康保険料
• ・雇用保険料
• ・住民税 など

所得税の金額は1年間の所得額によって決定するため、差し引かれる金額も人それぞれ異なります。厚生年金は正社員として勤務する場合に加入。会社と折半した金額が毎月の給料から差し引かれます。
健康保険料も会社と折半した金額です。毎月給料から支払うことで、病気やケガなどで病院を利用した際に自己負担額を軽減できたり、健康診断が無料または一部負担で受けられたりします。

雇用保険は、失業した際の生活を維持するために国からお金を受け取れる制度です。事業によって給料から差し引かれる金額は異なるものの、「1週間の所定労働時間が20時間以上」「雇用期間が31日以上」などの条件を満たす場合、雇用形態に関わらず加入が義務となっています。

住民税は、自分が住んでいる都道府県や市区町村に納める税金です。前年の所得額によっていくら納めるかが決定します。そのため、前年に収入がない、もしくは少額であった社会人1年目よりも、2年目以降のほうが手取りが減少する可能性があるでしょう。

「給与から税金はいくら引かれる？割合や計算方法を知って手取りを確認しよう」のコラムでは、給料から差し引かれる税金や保険の計算方法を紹介しています。あわせてチェックしてみてください。

手取り15～17万で貯金は難しい？

手取りが15～17万円の場合も、工夫次第で貯金はできます。ただし、毎月の出費額によっては貯金が難しくなる可能性があるので、「何にいくら使うか」を見直す必要があるでしょう。
以下で、一人暮らしをする場合にかかる1ヶ月の出費と、節約方法をそれぞれ表にまとめました。

【1ヶ月にかかる出費の例】

【節約方法】

1ヶ月の出費合計額を11～12万円以内に抑えられれば、手取りが17万円の場合は毎月5～6万円を貯金に回せます。
一般的に、一人暮らしの家賃の目安は手取りの3割程度、食費は1～2割程度が望ましいとされています。これ以上かかっている場合は、自炊をしたり交際費を見直したりといった対策を検討してみましょう。
実家暮らしの場合、一人暮らしよりも家賃・水道光熱費・食費を抑えられるようですが、社会人であれば家族と話し合いをしたうえで毎月いくら渡すかを決定することが大事です。

一人暮らしの生活費や貯金については、「手取り15万円じゃ生きていけない？一人暮らしの生活費や貯金について解説」のコラムでも紹介しています。1年で100万円貯める方法にも触れているので、あわせて参考にしてみてください。

入社3年目の高卒者と大卒者では手取り約6万円の差

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」の平均賃金を参考に、入社3年目の1ヶ月の手取り額を見てみましょう。
なお、以下の表では控除額の目安として賃金から2割を差し引いた金額を「手取り」として記載しています。

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況(3) 学歴別にみた賃金（p8）」

高卒3年目は21歳、大卒3年目は25歳と想定した場合、高卒者の手取りは1ヶ月約17万、大卒者は約23万円となりその差は約6万円です。就業年数が同じであっても、最終学歴によって受け取れる金額が異なることが分かります。

企業規模・雇用形態別の賃金から手取りを比較

同資料を参考に、企業規模別・雇用形態別の平均賃金から1ヶ月の手取りを計算し、それぞれ表にまとめました。
以下2つの表では、控除額の目安である2割を賃金から差し引いた金額を「手取り」として記載しています。

【企業規模別】

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況(4) 企業規模別にみた賃金（p9）」

大企業で働いた場合、高卒3年目の方が該当する20～24歳の手取りは1ヶ月約20万円。中小企業の約18万円よりも2万円ほど手取りが多いことが分かります。
続いて雇用形態別の平均賃金と手取り額を見てみましょう。

【雇用形態別】

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況 (6) 雇用形態別にみた賃金（p12）」

正社員として働くと20～24歳の1ヶ月の手取りは約19万円、アルバイトやパートなど非正規雇用で働いた場合は約16万円です。
アルバイトは勤務日数や時間数などによっては、厚生年金および社会保険の加入対象外となる場合も。これらに加入しなければ給料から差し引かれないため、「アルバイトのほうが正社員よりも1ヶ月の手取り額が多い」と感じる方もいるようです。

しかし、年齢を重ねるごとに、正社員とフリーターでは賃金や手取りの差が広がるのが一般的。雇用形態によって将来的にどのような違いが生じるかは、「正社員とフリーターの違いは？待遇や将来性を比較！就職成功のコツも解説」のコラムで解説しています。正社員とフリーターそれぞれのメリット・デメリットにも触れているので、あわせてチェックしてみてください。

学歴別初任給から手取りを比較

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」によると、高卒者の初任給は19万7,500円、大卒者が24万8,300円でその差は約5万円でした。そのほか、学歴ごとの平均初任給は以下のとおりです。

【平均初任給】

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況 (10) 新規学卒者の学歴別にみた賃金（p16）」

正社員として入社した場合、初任給（入社後はじめて受け取る給料）から差し引かれるのは所得税と雇用保険料のみです。この2つを合わせた金額は一般的に1万5,000円前後とされているため、表にある高卒の平均初任給をもとに計算すると「19万7,500円ー1万5,000円＝手取り18万2,500円」となります。大卒の場合は「24万8,300円ー1万5,000円＝手取り23万3,300円」です。

入社2ヶ月目以降は所得税と雇用保険料に加え、厚生年金と健康保険料も1ヶ月の給料から差し引かれます。また、住民税は入社2年目以降に給料から差し引かれるのが一般的です。

所得税は「年収と所得の違いは？引かれる税や手取りの計算方法を解説」、雇用保険は「雇用保険とはどんな制度？概要や加入条件を紹介！」のコラムで紹介していますので、仕組みや計算方法を詳しく知りたい方は、あわせて参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

最終学歴によって賃金に差がある理由

最終学歴によって賃金に差がある理由には、「学校を通じて身につけたものが異なる」「会社で任される業務が異なる」「同業他社と大差ないよう金額を設定している場合がある」といったことが考えられます。ただし、なかには学歴が賃金に大きく影響しない会社も。以下は一般的な傾向として参考にしてみてください。

学校での学習を通して身につけたものが異なるから

高卒者に対して企業は「大卒者よりも学校を通じて得たものが少ない」といったネガティブな印象を抱く場合があるようです。一方、大卒者は高卒者よりも4年間長く学校に在籍し学びを続け卒業しています。そのため、「受験勉強をはじめ、卒業のために努力を重ねただろう」と考え、入社後も継続力と知識を活かした活躍に期待するようです。
賃金の決定には企業側の期待値が反映されるため、最終学歴によって金額に差が生じているのだと考えられます。

任される業務が異なるから

大卒者は会社の中核となる企画や開発の業務、高卒者は現場作業を担う、といった違いが賃金の差を生む場合があります。また、飲食業や建設業などいわゆる「ブルーカラー」の仕事よりも、専門知識や技術が必要な「ホワイトカラー」の賃金のほうが高めに設定されているのが一般的です。これには、先述した「大学4年間で何を学んだか」も大きく関わっているでしょう。

最終学歴によって仕事内容や待遇にどのような違いがあるかは、「大卒と高卒の違いは給料だけじゃない？就職時のメリットや就活のコツも解説」のコラムをご参照ください。

同業他社と大差ないよう金額を設定している場合があるから

最終学歴によって賃金に差が生じる理由として、企業側が同業他社と大差ないよう金額を設定していることも挙げられます。地域ごとの最低賃金は国によって定められているものの、「従業員にいくら支払うか」の判断は各企業に委ねられており、業績や企業規模、あるいは従業員本人の勤続年数・スキル・実績などによって決定するのが一般的です。
また、同業他社の賃金よりも明らかに低すぎたり高すぎたりすると、従業員や求職者に不信感を与え人材確保が困難になる可能性も。

このことから「同業他社と同程度の賃金にしておくのが無難」と考え、「高卒者／大卒者が●●の業務を担当する場合は1ヶ月××万円」のように設定している場合もあるようです。
ただし、学歴だけで判断するのではなく個人の経験や実績、従事する仕事内容を賃金に反映させる企業もあります。

高卒3年目から基本給・手取りをアップさせる方法

高卒3年目から基本給および手取りを増やすには、業務に活かせる資格を取得したり、副業をはじめたりする方法があるでしょう。また、就職や転職が手取りアップのきっかけになる可能性もあります。
ただし、いずれにしても勢いだけで行動するのではなく、しっかりと準備することが重要。ここでは、手取りを増やしたい高卒3年目の方におすすめの方法を紹介しますので、どのような取り組みをすれば今よりも稼げるようになるのかをイメージしてみましょう。

業務に活かせる資格を取得する

業務に活かせる資格を取得すると、基本給や手取りを増やせる可能性があります。保有する資格によっては、1ヶ月の基本給に上乗せするかたちで「資格手当」がもらえる会社も。
高卒の方が受験可能な資格は多様にあります。具体的には、不動産関係の仕事に活かせる「宅地建物取引士」や「司法書士」、IT関連の仕事であれば「基本情報技術者」や「ITパスポート」などが挙げられるでしょう。

資格手当の有無や手当支給の対象となる資格、いくらもらえるか、などは会社によって異なります。資格手当については、現在の勤務先で資格取得を検討する場合は就業規則を、転職を考えている場合は求人の待遇欄にて確認しましょう。

「高卒でも取れる資格30選！高収入・キャリアアップを目指せるかも解説」のコラムでは、高卒の方も受験できる資格を紹介しています。資格は学歴を問われないものが多くあるので、ぜひ参考にしてみてください。

副業をはじめる

副業をはじめるのも手取りを増やす方法の一つです。本業以外から収入を得る機会があるので、おのずと手取りもアップするでしょう。仕事で身につけたスキルや、自分の趣味を活かせることを副業にする方もいます。

ただし、本業の会社で副業が禁止されている場合はそれに従う必要があります。禁止されているにもかかわらず副業をはじめると、ペナルティを課されたり懲戒解雇されたりする恐れも。副業をはじめる前に、本業である会社の就業規則を確認しておくことが大事です。

また、副業をはじめる場合は、本業に支障が出ないようスケジュールや体調を管理することも重要。はじめる前は準備費用がかかったり、軌道に乗るまでまとまった収入を得られなかったりする可能性もあるためです。

会社が副業を禁止する理由は「なぜ副業禁止の企業があるの？具体的な理由と法律的な側面を解説」のコラムで解説しています。規則に違反した場合の処分内容や、どのような仕事が副業に該当するかをまとめているので、興味のある方はチェックしてみてください。

今の勤務先で昇給できる方法を考える

高卒3年目から手取りを増やす方法として、会社の昇給制度を確認し勤務先を変えずに基本給アップを目指すのもおすすめです。たとえば、一般従業員からより責任の大きなマネージャーや係長といった立場へ昇進すると、基本給が上がるので手取りもアップするでしょう。

勤続年数や年齢に応じた昇給制度を取り入れている会社もあれば、個人のスキルと実績が基準となっている会社もあります。
昇給の基準や一度の昇給でいくらアップするかは会社によって異なるため、今の勤務先でキャリアアップを目指す場合は、昇給制度の内容について人事担当者や上司に確認してみましょう。

フリーターの場合は正社員就職する

現在の就業状況が「高卒3年目のフリーター」という場合は、正社員に就職すると手取りアップを叶えられる可能性があるでしょう。アルバイトは時給制や日給制が多いため、自分の都合に合わせた働き方ができる一方で、1ヶ月の手取りが変動しやすい特徴があります。
対して、正社員は月給制が一般的です。決められた日数・時間を軸に勤務する必要があるものの、正社員は安定した収入を得られることから社会的信用を得られたり、無期雇用（契約期間に定めがない雇用形態）なので突然解雇されるリスクを回避できたりします。

フリーターから正社員を目指す際は、アルバイトの経験を活かせる職種を選ぶのがおすすめ。今の勤務先に正社員登用制度があれば、それを利用し同じ会社で正社員として雇用してもらえる可能性も。未経験の職種へ就職する場合は、年齢が若いほど人柄や成長性に期待された採用が叶いやすいので、早めに就職活動をスタートするのがポイントです。

「高卒フリーターからの就職は難しい」と不安がある方は、「高卒フリーターから就職できる？不利といわれる理由や正社員になる方法を解説」のコラムをご一読ください。就職活動の進め方やフリーターのままでいるリスクについて、分かりやすくまとめています。

ほかの会社へ転職する

高卒3年目から基本給・手取りをアップさせたい方には転職もおすすめです。たとえば、同じ営業職であっても業界によって基本給は異なります。また、「企業規模・雇用形態別の賃金から手取りを比較」でも紹介したように、企業規模が大きいほど基本給が高い傾向にあるのが一般的です。
今よりも基本給が高い業界かつ企業規模が大きい職場へ転職すると、手取りを増やせる可能性があるでしょう。
転職する場合は過去の経験を振り返り、仕事で活かせるスキルや得意なことなど自分の強みを見つけることが大事。「自分の強みが分からない」といった場合は、就職・転職エージェントに相談すると、一緒にキャリアの棚卸しを行ってもらえるのでおすすめです。

大企業で働きたい方は「高卒から大企業に就職しやすい業種とは？ポイントや注意点もご紹介」のコラムをご覧ください。高卒から大企業を目指す際におすすめの業界や、就職・転職活動のポイントを紹介しています。

高卒から就職・転職した人の体験談

ここでは、高卒から就職・転職した人の体験談を紹介します。「高卒」という学歴に不安を抱えていた2人が、どのように就職・転職活動を進めたのかを、ぜひ参考にしてみてください。

高卒入社3年後に転職したTさん

「手に職をつけたい」という思いから、高卒後に自衛隊へ入隊したTさん。3年間航空自衛隊として働きながら飛行機やヘリコプター、船舶免許を取得。やりがいを感じていたものの、ケガをきっかけに仕事を続けられなくなり施工管理技士へ転職しました。
その後、「未経験の職種へ挑戦したい」という思いから、ハウスメーカーと職人の橋渡しを担う仕事へ再転職。しかし家庭の事情から、土日祝日が休める会社への転職を考えはじめたそうです。

働きながら転職活動を進めたり、面接対策やスケジュール調整を1人で行ったりすることに不安を感じていたTさんですが、就職・転職エージェントのサポートを受け、応募1社目で内定を獲得できました。
Tさんの体験談は「施工管理技士の経験を活かし、建設現場のプロフェッショナルを目指す！」で確認できます。全文を読んでみたい方は、ぜひ内容を参考にしてみてください。

高卒フリーターから就職した22歳のSさん

高校卒業後「声優になる」という夢を叶えるため、ラーメン店でアルバイトをしながら声優の専門学校へ通いはじめたSさん。専門学校卒業後にさまざまなオーディションに挑戦するも上手くいかず、声優の道を断念し就職活動をスタートさせます。

人と接することが好きなSさんは、美容系のエステサロンへの就職を目指して活動をはじめます。Sさんが就職活動において、最もネックになると感じていたのが学歴でした。自分が「高卒フリーター」であること、資格や経験がないことに不安を感じる一方で「自分の興味のある仕事に就きたい」「希望の月収をもらえる職場がいい」という思いもありました。

これらの希望を叶えられる就職先を見つけられるかは不確定だったものの、就職・転職エージェントへ相談し応募すると2社から内定を獲得。より研修体制が整っているエステサロンへの就職を決めました。
エージェントでは模擬面接を行ってもらえたので、雰囲気を掴むことができ安心して本番に臨めたそうです。

Sさんの体験談の全文は「『高卒が一番のネック』厳しいと思っていた希望職種の内定を得るまで」でご覧ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
• 厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援

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