手取り15万円じゃ生きていけない？一人暮らしの生活費や貯金について解説

この記事のまとめ

• 新卒や地方での就職で、手取り15万円程度の求人は珍しくない
• 手取り15万円の年収は、ほかの手当やボーナスなしだと230万円程度
• 手取り15万円で一人暮らしは可能だが、余裕を持った生活は難しい可能性が高い
• 手取り15万円で貯金するには、家賃を抑えたり自炊したりして節約することが得策
• 副業や転職などにより、手取り15万円から収入をアップさせる方法がある

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手取り15万円の給与について、「一人暮らしはできる？」「貯金は難しい？」と疑問を抱えている方もいるでしょう。余裕を持った生活は難しいかもしれませんが、手取り15万円の方も一人暮らしは可能です。また、工夫次第で節約したお金を貯金に回すこともできるでしょう。

このコラムでは、日本の給与事情や、手取り15万円で一人暮らしをする場合の生活費の内訳例を紹介します。収入をアップさせる方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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手取り15万はやばい？平均と比べた給与事情

給与の金額は、雇用形態や年代、就職する地域などによって大きな差があります。そのため、手取り15万円が妥当かは一概にはいえません。ただし、正社員の一般的な給料額と比べると少ないようです。

手取り15万の正社員の給与事情

手取り15万円の給与が安いのかどうかを判断する前に、給与の内訳や年収といった賃金事情を把握しておきましょう。

手取り15万だと額面給与は18万程度

手取り額は一般的には額面の80％といわれているため、手取り15万円だと額面給与は18万7,500円前後です。月収18万円前後の求人は多いため、手取り15万円はさほど珍しくないことが分かります。

特に、新卒や若年層の給与は20万円程度に設定されていることが多く、手取り15万円の人も少なくないでしょう。地方で就職した場合、都市部に比べて給与額は少ない傾向にあります。

手取り15万円の正社員の年収は約230万円

手取り15万円の正社員の額面給与は、およそ18万7,500円です。約19万円として年収を算出すると、約230万円と推測できます。ただし、正社員は賞与（ボーナス）や各種手当が加えられることも多く、ボーナスありの場合の年収は、230万円より高くなるでしょう。

年代・雇用形態別にみる日本の給与事情

手取り15万円の給与が安いのかを判断する目安として、年代・雇用形態別に日本の平均と比較してみましょう。

若年層の手取り額平均は約16～24万円

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査速報」によると、一般労働者の平均賃金は、令和6年の時点で33万200円でした。ここでの賃金には、手当は含まれないものの税金などは控除されていないので、手取りに換算するとおよそ26万円です。

ただし、19歳未満から30代前半までの若年層に限ると約19～29万円であり、手取り額は約16～24万円程度と推測できます。日本人の平均年収については「平均収入の実態を年代・男女・地域別に紹介！年収アップの方法も解説」でも紹介しているので、確認してみてください。

引用：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査速報（p.3）」

20代正社員の手取り額平均は約20万円

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」で雇用形態別にみてみると、正社員と非正規社員では賃金差が大きいことが分かります。正社員・正職員の賃金平均が34万8,600円なのに対し、正社員・正職員以外のいわゆる「非正規」は23万3,100円でした。手取り額でみると、正社員が約27万8,000円、非正規は約18万6,000円が目安です。

なお、20代に限定すると、正社員の賃金平均は25万4,900円で、手取りは20万3,900円ほど。一方、非正規社員は平均賃金が20万8,400円なので、手取りは16万6,700円ほどです。20代の正社員で手取り15万円だと平均より約5万円少なく、非正規の手取りと比べても1万6,000円ほど少ないことが分かります。

引用：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況（p.12）」

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手取り15万円で一人暮らしはきつい？生活費の内訳例

手取り15万円で一人暮らしはできます。ただし、地域やその人の生活スタイルによっては、生活に必要な項目に十分な費用をかけられない可能性も。以下で、手取り15万円で一人暮らしをする場合に必要な生活費をシミュレーションしてみましょう。

家賃は月収の30％以下にあたる4～5万円が目安

手取り15万円の家賃は4～5万円が目安です。一般的に、家賃は手取り月収の30％以内に抑えることが望ましいといわれています。手取り15万円の場合、家賃は4万円程度に収めることが理想です。

希望の物件が家賃4～5万円をオーバーする場合は、職場までのアクセスや利便性、築年数、間取り、部屋の設備などの条件に優先順位をつけ、優先度の低い項目から妥協していく必要があるでしょう。適正家賃は「フリーターの家賃相場はどのくらい？一人暮らしの生活費もご紹介」でもまとめているので、参考にしてください。

実家暮らしの場合に家に入れるお金の目安

実家暮らしだと、家にお金を入れる場合もあるでしょう。社会人が家に入れるお金の一般的な目安は、手取り金額の15～20％程度だといわれています。手取り15万円の場合は、2～3万円程度を目安として考えましょう。
ただし、家に入れる必要のある金額は、家庭や自身の状況によりさまざまです。家族と話し合って、お互いに無理のない金額を決めることをおすすめします。

食費は収入の15～20％にあたる2～3万円が目安

一般的に食費は収入の15～20％が目安とされています。手取りが15万円の場合、食費は2〜3万円が妥当でしょう。自炊やまとめ買い、無駄のない献立など、工夫次第では食費を1万5千円程度に収めることも可能です。ただし、極端に食費を節約すると体調を崩す恐れがあるため、健康を保つことを第一に考えて賢くやりくりしましょう。

水道光熱費は一人暮らしだと1万円程度が相場

一人暮らしの一般的な水道光熱費の金額は月に1万円程度です。水道光熱費には主に電気代、ガス代、水道料金などが含まれます。部屋の基本電力を下げたり、電気・ガス会社を選んだりして節約すると、水道光熱費をさらに抑えられるでしょう。

通信費は電話とネットの料金込みで7千～1万円が理想

通信費は、電話料金やインターネットの使用料を含めて7千〜1万円が目安です。一人暮らしだと固定電話を持たない人もいますが、インターネット回線と携帯電話は必要でしょう。

大手キャリアだと、自宅の回線と携帯電話で1万円を超えることも珍しくありません。格安SIMを活用したり、インターネット回線を見直したりして費用を抑えましょう。近年では安価なサービスも増えているため、定期的にプランを確認することをおすすめします。

交際費・娯楽費は7千～1万5千円までが目安

交際費や娯楽費は、7千～1万5千円ほどを目安にしましょう。一般的に交際費などにかける金額の目安は、手取りの給与の約5〜10％程度といわれます。

しかし、働いていると会社の付き合いで避けられない交際費が発生する場面もあり、少ない金額でやりくりをするのが難しく感じることもあるでしょう。心を豊かに保つためにも、趣味に余裕を持った金額が回せるよう、十分な給与を得ることは重要だといえます。

日用品や医療費などのその他費用は1万5千円が目安

そのほかに必要な費用は、1万5千円ほどを目安に考えます。生活するには日用品を購入する必要があり、社会人であればスーツやカバン、靴などを定期的に買い替えなくてはいけません。当然ですが、普段着や下着などの衣類も必要です。

医療費や冠婚葬祭などの不定期な出費も想定しておきましょう。人によっては民間の保険に加入したり、奨学金の返済があったりすることもあります。
各項目の目安を参考にして見積もった場合、内訳は以下のとおりです。

計算上は4万円の余剰が出ますが、生活状況は個人によって異なります。貯金や急な出費を考えると、やはり手取り15万円だと余裕を持った生活は厳しいことが考えられるでしょう。

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手取り15万円で貯金する3つの方法

手取り15万円の場合も、日々の生活を工夫すれば貯金できます。収入が少ないことを理由に貯金を意識しなければ、たとえ収入が増えてもお金が貯まりづらいものです。少額でも少しずつ貯金することを意識しましょう。

1.家賃などの固定費を抑える

手取り15万で貯金する場合は、出費を抑えるために固定費を見直しましょう。固定費とは、毎月必ず支払いが発生する一定額の費用のことです。家賃や光熱費、通信費、保険料などが該当します。たとえば、家賃を6万円から5万円に下げれば、毎月1万円の支出を抑えることが可能です。意識せずとも節約ができるので、まずは固定費の削減を意識してみましょう。

固定費のなかでも、大きな金額が家賃です。2023年に総務省統計局が発表している「令和5年住宅・土地統計調査」によると、2023年の全国の平均家賃額は約5万9,000円。「家賃は月収の30％以下にあたる4～5万円が目安」で紹介した手取り15万円の理想的な家賃を上回っています。ただし、居住する地域や条件によっては家賃4～5万円の物件を探すことは可能です。居住地域を広げたり、求める条件を緩めたりして予算に合う物件を探してみましょう。
参照元
総務省統計局
令和5年住宅・土地統計調査 調査の結果

2.自炊して食費を節約する

自炊も節約に大きくつながります。たとえば、昼食に800円、夕食に1,200円を支払い、飲み物なども購入すると毎日2,500円ほどの出費です。仕事がある日だけで考えても、毎月食費だけで5万円ほどかかってしまいます。

食費の節約方法

• ・昼食にはお弁当を持参する
  ・マイボトルを持ち歩く
  ・安いスーパーを見つける
  ・特売日に食材を買いだめする

上記のような方法を実践することで、食費を節約できると考えられます。チャレンジできることから取り組み、食費を安く抑えましょう。

3.遊びに行く回数を調整する

娯楽費や交際費を抑えるためには、遊びに行く回数を減らすことが得策です。社会人になると人付き合いの幅が広がるので、無計画に生活を送っていると急な出費が重なり貯金ができなくなってしまう可能性があります。月初めに遊びに行く回数を調整して、その月に娯楽費や交際費で使用できる金額を決めておきましょう。

手取り15万円の正社員が収入をアップさせる方法

「もう少し余裕のある生活がしたい」「将来のために少しでも貯蓄したい」と考える方は、収入を増やすことも視野に入れてみましょう。収入そのものを増やす方法を以下にまとめました。

昇給・昇格を目指す

正社員として働くと、勤務年数や実績に比例した昇給や昇格制度が設けられているのが一般的です。入社直後は手取り15万円でも、昇給・昇格することで収入の増加が期待できるでしょう。ただし、急激に手取り額が増えるわけではありません。また、昇給・昇格の条件は会社ごとに異なります。制度について知りたい場合は、会社の就業規則で確認しましょう。
昇給制度については「定期昇給とは？平均上昇率とアップに有効な方法をご紹介」も参考にしてください。

副業やダブルワークを行う

本業とは別に副業を行えば、収入を増やせます。ただし、会社によっては副業を禁止していることもあるので、就業規則を確認してから検討しましょう。また、年間20万円以上の副業収入を得た場合は、確定申告が必要です。申告漏れがないよう忘れずに行いましょう。正社員の副業については、「正社員のダブルワークは可能？メリット・デメリットやポイントを紹介」のコラムで解説しています。

資格手当やインセンティブなどの手当を狙う

各種手当による収入アップも可能です。会社によって手当の有無や金額は異なるものの、たとえば住宅手当や役職手当などがあるケースが考えられます。また、業務目標の達成や成果に対して支給される「インセンティブ」「達成手当」などを目標にして、業務に取り組むことも収入を増やす効果的な方法でしょう。

収入アップと同時にスキルアップも目指すなら、会社が定める資格を取得することで「資格手当」が支給される場合もあります。資格取得に興味がある方は「資格手当とは？相場はどのくらい？注意点とあわせて資格別一覧表でご紹介」にも目を通してみてください。

強みを活かせる企業に転職する

収入をアップさせるために、転職することも選択肢の一つです。正社員は勤続年数や成果に基づいて昇給する場合もありますが、昇給制度に納得ができなければ転職を視野に入れてみましょう。ただし、転職したら収入が必ず増えるわけではありません。条件によっては下がることも想定し、自分の強みやスキルを活かせる転職先を探すことが大切です。

手取り15万円の仕事の継続がおすすめなケース

手取り15万円の給与に満足できていなくても、仕事の継続がおすすめなケースを4つ紹介します。将来性が期待できる場合や、スキル習得が目指せる会社ならもう少し続けてみることも検討してみましょう。今の給与のまま仕事を続けるべきか悩んでいる方は、参考にしてください。

1.キャリアップが可能

資格取得の補助があったり経験を積んで将来的に有利なスキルを身につけられたりする仕事なら、転職前にスキル獲得を目指しましょう。たとえば「実務経験△年以上で資格取得可能」「実務経験△年以上で受験資格を得られる」というケースです。キャリアアップを目指す方は「キャリアアップとは何か？意味や実現させる5つの方法を解説！」もチェックしてみましょう。

2.収入アップの可能性がある

現在の手取りが15万円でも、将来的に年収アップを目指せる場合は転職を待ってみましょう。たとえば「役職につくと手当が2万円つく」「資格を取ると資格手当が出る」などが挙げられます。将来的に年収アップが明らかな場合は、力をつける期間と割り切って仕事に励むことも選択肢の一つです。

3.やりがいを持って働ける

手取りが少なくても、自分がやりがいを持って働ける会社の場合はすぐに転職する必要はないでしょう。ハタラクティブの「若者しごと白書2025」によると、「仕事でやりがいを感じることは何か」という質問に対して以下のような回答結果が出ています。

引用：ハタラクティブ「若者しごと白書2025」

フリーターでは「やりがいを感じることはない」と回答している方が19.4％と最多ですが、正社員では「人の役に立つこと」という回答が一番多く、17.9％を占めています。ほかにも、給与が上がることや人から感謝されることなどにやりがいを感じている人が多いようです。

このようにやりがいが感じられる仕事であれば、しばらく継続してみることも一つの選択肢でしょう。ただし、手取りが少なく生活に支障をきたす場合は、転職も視野に入れる必要があります。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025

4.会社の福利厚生が充実している

手取りが15万円であっても「福利厚生が充実している」と感じられる会社であれば、働き続けてみるのも選択肢の一つでしょう。健康保険をはじめとする社会保険制度以外に、企業独自の福利厚生が整っていると、手取りが少なくても生活の満足度を高められる場合があります。

たとえば、住宅手当や資格取得補助、各種施設の割引制度といった補助制度のほか、短時間労働制度、特別休暇制度などが該当するでしょう。福利厚生については「福利厚生とはどんな制度？目的や適用条件を分かりやすく解説します！」でも説明しているので、ぜひ参考にしてください。

手取り15万の仕事からの転職は優先度に合わせて決断

手取り15万円の仕事を続けるか、辞めて転職するかの判断に迷うときは、自分が何を優先したいのかを改めて考えてみましょう。手取り15万円の給料では余裕のある生活が難しい反面、休みが取りやすかったり、スキルがなくても働ける業務だったりするケースもあります。

無理のない仕事を仕事選びの軸にしている場合や、家庭や健康上の理由で休みやすい環境を求めている場合は、そのまま仕事を続けることも一つの手段です。

しかし、結婚や子育てなど将来的なことを考えるのであれば、手取り15万円で家族を養うことは厳しい場合があります。将来設計に支障をきたしそうな場合は、できるだけ早めに転職へ踏み切ることも考えましょう。今よりも好条件な仕事や、自分の持っているスキル、経験を活かせる職場で働ければ、収入アップと同時にやりがいのある仕事ができる可能性あります。

現在の給与・労働条件に不満がある、キャリアプランを立て直したいという方は、ぜひキャリアアドバイザーに相談してみましょう。ハタラクティブは、20代を中心とした若年層の就活をサポートしている就職・転職エージェントです。利用対象をフリーターや第二新卒、既卒といった若年層に絞っており、学歴やスキルを問わない求人も多数取り扱っています。求人数が豊富なため、一人ひとりの強みに合わせた職場の紹介も可能です。「今より収入を増やしたい」「この労働条件だとどのくらいの収入が目安になるか」など、転職に関する疑問をお持ちの方は、ぜひお気軽にご相談ください。サービスはすべて無料でご利用いただけます。

給与の手取りに関するFAQ

ここでは給与の手取りについてよくある質問にQ＆A形式で答えていきます。

手取り15万円は恥ずかしいですか？

手取り15万円は恥ずかしい金額ではありません。懸命に働いて得ているお金であり、上手くやりくりをすれば一人暮らしも可能です。ただし、生活にゆとりを求める場合は年収アップを目指す選択肢もあるでしょう。収入が少ないとお悩みの方は「ワーキングプアとは？非正規雇用者のこと？年収・手取りの目安や割合も解説」にも目を通してみてください。

家賃7万円は手取り15万円だと高いですか？

一般的には高いといえるでしょう。「家賃は月収の30％以下にあたる4～5万円が目安」で解説したように、手取り15万円の場合の家賃の目安は4～5万円程度です。余裕のある生活は難しい可能性が高いため、家賃7万円の物件に住むなら家賃以外の費用を抑える必要が出てくるでしょう。

手取り15万円だと育休手当はどのくらいもらえますか？

手取り15万円の場合の育休手当は、12万5,600円程度です。
育休手当は、以下の計算式で求められます。また、休業開始時賃金日額とは、税金や保険料などが引かれる前の給与6ヶ月分の合計を180で割った金額のことです。
「休業開始時賃金日額×支給日数（30日※）×67％（育児休業開始から181日目以降は50％）」

手取り15万円の場合の額面給与を約18万7,500円として上記の式に当てはめると、12万5,600円程度の育休手当がもらえる計算になります。
なお、支給日数は原則30日ですが、休業終了日の属する支給単位期間は、休業終了日までの日数です。
また、育児休業中は社会保険料が免除され、育児休業給付金に対する所得税もかかりません。住民税は、徴収猶予制度が利用できる場合があるので各自治体に確認してみましょう。「産休取得の条件とは？パートや入社したばかりでも取得できるって本当？」では、育児休業の受給条件についても解説しているので、あわせてご覧ください。

正社員の方がアルバイトより手取りを増やせますか？

フリーターの場合、時給換算のケースが多いため正社員と比較して金額アップの幅が狭まります。
手取りアップを目指す場合は正社員としての就職を試みましょう。正社員のメリットは「正社員のメリット・デメリットとは？派遣や契約社員についても解説！」にて詳しく解説しているので参考にしてください。

高卒の場合、手取りアップは難しいですか？

学歴問わず、手取りアップは可能です。資格を取得したり、年収を上げられる会社に転職したりする方法があります。ハタラクティブでは、年収アップを目指す方のサポートが可能です。ぜひ一度ご相談ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
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