教育業界についてのページ｜ハタラクティブの業界図鑑

教育業界の仕事業界図鑑

コンテンツ目次

教育業界とは
教育業界の志望動機例
教育業界の現状・課題、今後の将来性
教育業界の仕事内容

教育業界とは

「教育」と聞くと今まで通ってきた小学校や中学校、高校などを思い浮かべる方が多いと思いますが、それらは「公教育」と呼ばれる、公的な制度に則った教育です。

「教育業界」とは、塾や予備校、英会話教室などのスクールや、通信教育などを提供している民間企業が参入している業界のことを指します。

・塾

小中学生、および高校生といった学生に学習指導を行う施設。学校授業の補習や受験、内申対策として、今や多くの子ども達が通っています。栄光ゼミナール、東京個別指導学院などが有名です。

・予備校

一般に高校生や高卒生などを対象にした、大学受験に向けた対策のための学習施設として知られています。とくに、駿台予備校、河合塾、代々木ゼミナール、最近では東進ハイスクールなどが有名です。ほかに、公務員試験や司法試験、医師国家試験など資格試験や特定の職種の採用試験、音楽学校や美術大学の受験などに特化した予備校なども存在します。

・英会話教室、語学、資格スクールなど

会話を通じて英語を習得するための学習施設。グローバル化が進むなか、英会話教室・語学学校などの市場も活発になっているようです。英会話教育に力を入れる一方で、ビジネスパーソンが身につけたいスキルとしても英語を始めとした語学学習、資格スクールなどはニーズがあるようで、社会人向けの市場も拡大しつつある傾向にあります。

教育業界の志望動機例

・コミュニケーション能力のある人

教育とは、生徒はもちろんその保護者や周りの講師など、多くの人と関わります。

とくに生徒一人ひとりと向き合い、それぞれに合った方法で個別にアドバイスをするなどの能力や、日頃から生徒、保護者ともに信頼関係を築いておくことなども求められるようです。

・マーケティング能力のある人

塾や予備校などの講師は、その地域の学校や先生のテスト傾向、受験のトレンド、時事などに詳しい必要があり、情報収集のためのマーケティング能力も必要とされていると言えるでしょう。

・熱意があり、努力ができる人

教育業界は、ほかの業界に比べて残業が多くなりがちであることは事実です。しかしそれは質問に答えたり授業の準備をしたりと多くが生徒のためであり、それを苦に思わず「やりがい」と感じられる人には向いていると言えるのではないでしょうか。

また、子どもに教えるにしろ社会人向けのスクールで教えるにしろ、学習意欲が低かったり全てを理解ができない生徒も一定数いるでしょう。そんな相手にも根気強く教えられる熱意があり、自分も変化していく業界に合わせて勉強し続けられる人であれば、教育業界に向いていると言えるのではないでしょうか。

【上記を踏まえた志望動機例】

上記のポイントを踏まえ、志望動機の例を挙げてみましょう。

私は中学時代、勉強はできる方ではなく成績も良くありませんでした。しかし、高校受験の際にお世話になった塾の先生がとても親身になって教えてくださり、志望校にも合格することが出来ました。それ以来、勉強も苦にならなくなり、高校では友人に勉強を教えることも多く、段々と教育に携わる仕事がしたいと考えるようになりました。

大学時代には塾の講師のアルバイト経験があり、私の受け持った生徒の成績が上がった時にはとても誇らしく、嬉しく感じました。これが教育業界に進もうと決意したきっかけです。

卒業後は予備校の講師をしていたのですが、一斉授業が多く、もっと一人ひとりと向き合った教育がしたいと考え、個別指導で実績のある御社に応募させていただきました。

前職の経験を活かし、より生徒に寄り添った教育で彼らの未来の為にお手伝いがしたいと考えております。

教育業界の現状・課題、今後の将来性

【現状・課題】

昨今の教育業界は非常に多様化、また事業の再編・提携などが激しくなりつつあるようです。なぜなら、少子化に伴う市場規模の現在、および将来に渡る緩やかな縮小が分かっているからです。とくに予備校は、不況や少子化、現役志向の高まりなどで、浪人生そのものの数が減少していることで厳しい状況に置かれているといえます。

社会のグローバル化により、小学校での英語教育の必修化や進学・就職の際に英語力が求められることが多くなり、英会話教室や学習塾での英語科目へのニーズは高まっているようです。

また、情報化社会の波に乗り、教育もIT化。タブレット端末の導入や、スタディサプリのような映像授業なども普及しつつあります。

【今後の動向】

現在、教育業界では教育の多様化、そして企業同士の再編や提携が活発になっています。

例えば、大学受験予備校が小中学生を対象とした学習塾を買収、もしくは事業提携することにより、縦割りの仕組みができます。それにより、長期的に自社の教育サービスを受けてもらえる、などの利益が考えられるでしょう。

文部科学省の発表した大学入試改革や、小学校における英語教育の必修化などに見られるように、グローバル化による英語教育のニーズが高まっている傾向にあることも分かります。それにより今後、子供向けの英語教育市場は拡大していくことが予想できるのではないでしょうか。

また。上記にも挙げたとおりIT化も進んでおり、タブレット端末の導入やインターネットを利用した映像授業が普及しているほか、社会人向けにはeラーニングなどが急激に市場規模を拡大しています。

さらに、少子高齢化が進む一方で社会人の学習ニーズの高まりや、1人の子どもに対する教育費は増加しているのでは、という説もあるようです。

これらを踏まえると、今一度教育というものを見直し、社会に即したかたちで新しいビジネスを確立させていくことができれば、まだまだ将来性のある業界だと言えるのではないでしょうか。