退職理由は建前を伝えてもいい?仕事を辞める本当の理由

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この記事のまとめ

  • 退職理由は待遇や人間関係、仕事内容が大半を占めている
  • 退職理由は本音と建前を上手に使い分けて伝えることが大事
  • 円満退社を実現するには、退職理由をポジティブな内容にしよう
  • 退職理由はできるだけ早めに伝えて、引継ぎは計画を立てて丁寧に行おう

仕事を辞めるときの退職理由について、正直に伝えるべきか、建前で済ますべきか悩んだ経験をお持ちの方もいるでしょう。退職理由は本音と建て前を上手に使い分けて、ポジティブな内容にすることがポイントです。このコラムでは、よく使われる退職理由の例や、円満退職を叶える方法について解説。面接で前職の退職理由を聞かれたときの正しい伝え方や注意点などもまとめています。転職を考えている方は、ぜひご覧ください。

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退職理由は建前を話すべき?

退職理由を伝えるとき、状況によっては建前を述べたほうが円満になることもあるでしょう。
退職理由がネガティブな場合、正直に伝えてしまうとトラブルになる可能性があります。退職に伴うトラブルは、退職日に影響することも。もし退職日が変更になれば、転職先へ迷惑をかけることになりかねません。また、転職先が同業者や退職先とつながりのある会社の場合は、悪い噂が流れたり、退職後の仕事に影響が出たりすることも懸念されます。
決して嘘にならないよう注意しながら、退職理由は好印象を与えられるポジティブな内容にしましょう。

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退職理由の本音ランキングTOP10

退職理由の本音は「残業が多くて辛い」「同じ部署の人と仲が良くない」など、少しずつ募った不平不満によるものが多いようです。
内閣府が発表した「平成30年版 子供・若者白書(全体版)特集 就労等に関する若者の意識 初職の離職理由」による、16歳~29歳を対象にした退職理由のTOP10は以下の通りです。

 本当の退職理由割合
1位仕事が自分に合わなかった43.3%
2位人間関係が良くなかった23.7%
3位労働条件が良くなかった23.4%
4位賃金が良くなかった20.7%
5位ノルマや責任が重すぎた19.1%
6位自分の技術・能力が活かせなかった0.155
7位勤務先に将来性がないと考えた0.151
8位健康上の理由0.143
9位なんとなく嫌になった0.127
10位結婚、子育て0.117

引用:内閣府「就労等に関する若者の意識

この結果から、待遇や人間関係や仕事内容が退職理由の上位を占めていることが分かるでしょう。
実に1~6位までがそれらに当てはまり、健康や結婚などのやむを得ない理由は下位になってようやくランクインしています。退職するほとんどの方が会社に対して不平不満を抱えているのが分かる結果となりました。
しかし、本音だからといってストレートに伝えると、上司と揉めてしまったり、「残業を減らすから」と引き留められたりして、退職しにくくなることもあります。退職理由が不平不満である場合は、本音と建て前を上手に使い分けて、相手を不快にさせないように配慮することがポイントになります。

退職理由を正直に伝えて良いか知りたい方は、正直に話して良い転職理由が書かれているコラム「退職理由は正直に言うべき?上司や面接官への上手な伝え方を紹介」を参考にしてみてください。
仕事を辞めたいときの退職理由の伝え方で悩んでいる方には、「その転職、後悔しない?仕事を辞めたい理由を考えよう」がおすすめです。

参照元
内閣府
平成30年版 子供・若者白書(全体版)特集 就労等に関する若者の意識 初職の離職理由

建前を述べてでも叶えたい円満退職とは

円満退職とは、退職に関して会社・退職者の双方が合意し、特に会社側が快諾している状態のこと。円満退職が叶えば退職時のトラブルは発生せず、退職後も円満な人間関係を築くことができます。円満退職については「円満退職するための伝え方は?上司に切り出すときの注意点もご紹介」も参考にしてください。

円満退職のメリット

円満退職を叶えるメリットは、退職に関する事柄がスムーズに進むことです。
会社側と本人の双方が納得する退職なら、退職に際して人間関係で嫌な思いをしなくてすむでしょう。転職後も、在籍していた会社と何らかの関係を保つことができるので、取引など業務に好影響を与える可能性もあります。
トラブルがあると退職に関する事務手続きが滞る可能性がありますが、円満退職なら手続きもスムーズに。転職先への退職状況の説明もクリアにでき、しこりのない状態で新たなスタートを切れるでしょう。

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円満退職に結びつく退職理由の例文

前項で述べたように、円満退社を目指すなら、内容をポジティブにするのがポイントです。「退職理由が不平不満である場合」「退職理由がキャリアアップの場合」「退職理由が個人的な事情の場合」の3パターンに分けて記載するので、参考にしてください。

退職理由が不平不満の例文

退職理由が不平不満の場合は、引き止められにくい理由を伝えるのが効果的。また、「残業が多い=体調を崩しやすい=体力的に限界」のように、退職理由から連想できるものにすると、詳しく聞かれたときも答えやすいでしょう。

・資格取得のため勉強に専念しようと思い退職したいと思います
・より専門性を高められる職場に転職したいと考え退職を決意しました
・新しい環境で自分の能力を試したくなり退職したいと思います
・プライベートとのバランスが取りづらく、在宅ワークができる職場への転職をしたいと考えています

退職理由がキャリアップの例文

退職理由がキャリアアップの場合は、好意的に捉えてもらいやすい傾向があります。キャリアプラン実現に向けて、悩んだ末に決断したことを伝えましょう。

・所有している資格をより活かせる仕事に就いてキャリアアップをしたいと思い退職を決意しました
・他の分野の営業をして、自分の力を試したい気持ちが強くなり転職したいと思います
・起業という目標を達成するために、別の業界の知識を得たいと思い退職したいと思っております
・自分のアイデアを活かせる仕事をしたくて、転職をしたいと考えています

退職理由が個人的な事情の場合の例文

退職理由が個人的な理由の場合は、プライベートなことなのであまり深く聞かれないことも。「やむを得ない理由」として、相手が納得しやすいようです。

・この度結婚が決まり、相手の転勤に伴い退職することにしました
・父が入院し、家業を継ぐ決意を固めました
・入院していた母の病状が悪化して、自宅で母の介護をしなくてはいけない状況になりました
・健康上の問題により、静養を余儀なくされ退職を決意しました

短期で退職するときの理由をどう伝えれば良いか分からない方には、短期退職の理由を伝える際の注意点なども紹介しているコラム「短期退職の言い訳はどうする?よくある理由と伝え方を解説!」を参考にすることをおすすめします。

円満退職は上司に相談するところから

円満退職したいと考えている方は、いきなり「退職します」と伝えるのではなく、上司に「退職しようと思っている」旨を相談するところから始めましょう。退職したいという相談をすることで、退職に向けた引き継ぎ期間を十分に取れますし、退職までの段取りが取りやすくなるからです。
また、相談することで上司には分からなかったあなたの悩みや不満が分かり、待遇が改善され退職せず現職に残るという選択肢も取れる可能性も生まれます。
そのため、円満退職したいと考えている方は、まず上司に相談するところから始めてみましょう。

退職理由を伝えるときの5つの注意点

退職理由を伝えるときは、マナーや会社の就業規則に沿って行います。特に気をつけたいのは、退職を最初に伝える相手とタイミング。マナーに反した退職は、トラブルにつながるので注意しましょう。

1.転職活動をしていることは知られないようにする

退職前から転職活動を始める場合は、周りの人に気付かれないように進めるのがマナーです。上司に報告する前に「辞めるのではないか」と噂が先走ってしまうと、ほかの社員が「自分の仕事にも影響があるのでは」と不安に思うこともあります。
また、転職活動のために休みや早退が増えると、今の仕事を疎かにしていると思われかねません。今の職場の雰囲気を悪くしないためにも、転職活動をしていることは誰にも話さないのが良いでしょう。転職活動のスケジュールも、仕事に影響が出ないよう配慮してください。

2.退職の意思はできるだけ早めに伝える

退職の意向はできるだけ早めに伝えるようにしてください。
法律では2週間前に申し出れば良いことになっていますが、1カ月前や2カ月前などに意向を伝えるよう、就業規則で定めている会社が一般的。退職にともなって会社側は後任の人を採用したり、配置換えをしたりするなど、さまざまな対応をしなければなりません。自分が担当している仕事量や職場の状況を考えて、余裕を持ったスケジュールで退職を進めてください。

3.退職を伝えるのは直属の上司から

うっかり仲の良い同僚や先輩に退職のことを話してしまい、人づてや噂で上司に伝わるのは絶対に避けるべき。「聞いていない」と不快に思われ、信頼関係を損ねる可能性があります。
また、言いにくいからとメールや電話で済ませたり、人事部や他部署といった直属の上司以外に話したりするのも良くありません。あなたの育成や評価を担ってきた上司に、最初に伝えるのが誠意といえます。
上司に話すときは決定事項として伝えるのではなく、相談する姿勢を見せるのがおすすめ。将来のキャリアやライフプランを考える中で「退職したい」と思うようになったというように、自然な流れで話せば上司も納得しやすいでしょう。

4.なるべく繁忙期は避ける

退職する時期として、やむを得ない場合を除いて繁忙期は避けるのがマナー。通常業務で忙しい時期は退職の相談に時間を裂きにくく、なかなか上司と話せないまま退職予定日になってしまう可能性も。双方が余裕を持って退職日を迎えるためにも、繁忙期は避けて比較的余裕のある閑散期に退職を伝えます。

5.引き継ぎは計画的に行う

会社や他の社員に迷惑をかけないで円満退社をするには、引き継ぎはしっかり行う必要があります。後任者が決まっていれば時間を作って引き継ぎを行い、決まっていなければ業務内容や必要な情報をまとめたノートやファイルを作成しておきましょう。マニュアルを作成し、誰が見ても分かるように引継書として残します。また、不要な資料は破棄したり、残すものはファイリングしたりするなどの整理整頓も行ってください。
そのほか、取引先などに退職の挨拶をして、後任者を紹介しておくのも大事な引き継ぎの一つです。

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退職理由を伝えるときに退職願は必要?

退職理由を伝えるときの退職願は、必須ではありません。
会社を辞める場合は口頭でその意思を伝えるだけでも問題なく、実際に退職願なしでも退職は成立します。ただし、会社の慣習や就業規則によっては必要になることも。必ず上司に確認しておきましょう。必要になったら、会社に指定用紙やフォーマットがあるか確認し、作成していきます。手書きでもパソコン作成でも問題ありませんが、署名と捺印は忘れないよう注意してください。
退職届の書き方を詳しく知りたい方は、「退職届の書き方を解説!退職理由は一身上の都合でいい?」をチェックしてみてください。

「退職願」と「退職届」

「退職願」は自己都合で会社を辞める場合の呼称であり、「退職届」は会社都合の場合や退職が確定した後に届けるものです。
なお、「辞表」は役職のある者や公務員が退職するときに使われます。

面接で前職の退職理由を聞かれたら

退職を伴う転職活動中に行われる面接では、ほぼ100%の確率で退職理由を聞かれますが、その場合もポジティブな内容を伝えましょう。
前の会社の待遇や人間関係や仕事内容に対する不平不満を正直に伝えてしまうと、面接官に「雇用してもすぐに辞めてしまうのでは」「仕事に対して文句を言うのでは」「人間関係でトラブルを起こすのでは」などの懸念を与えてしまい、不採用になる可能性を高めてしまいます。
面接官が退職理由を聞く理由は「すぐに辞めてしまわないか」「自社で活躍できそうか」を知りたいから。退職理由はポジティブに、かつ応募先企業の志望動機につなげる内容を意識しましょう。

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