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大学を留年したらどうなる?6つの手続きや就活での伝え方を解説
この記事のまとめ
- 大学を留年したらどうなるかは、進級できなかった場合と卒業できなかった場合で異なる
- 大学を留年して学費を払うのが難しいときは、休学制度を活用しよう
- 大学を留年してどうするべきか迷ったら、卒業と中退それぞれの強みと弱みを確認する
- 留年後に卒業を目指す場合、同じ失敗を繰り返さないよう学業に専念する
- 就職活動で留年した理由を伝える際は、前向きな表現で正直に述べるのがポイント
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「大学で留年したらどうなる?」と悩んでいる方もいるでしょう。大学や高校どちらを留年した場合も、留年後の対処法や進路をしっかり把握したうえで、自分の状況に合った道を選ぶことが重要です。このコラムでは、留年した際に取るべき行動を解説。卒業か中退かで迷ったときの考え方や、就活での伝え方もまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。
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大学の留年が決まったときの対応
大学の留年が決まったときは、留年の理由ごとに、対応や手続きをする必要があります。
ここでは、留年が決まったあとの対処や手続き方法を状況別にご紹介。「留年したらどうなるか分からず不安…」という方は、ぜひ参考にしてみてください。
大学の留年が決まったときの対応
- 単位不足で進級できなかった場合
- 単位不足で卒業できない場合
- 内定がある場合
- 留年に不服がある場合
- 親へ伝えづらい場合
- 学費が払えない可能性がある場合
1.単位不足で進級できなかった場合
大学によっては、「特定の科目を履修する」「一定の単位を修得する」というように、進級の条件を設けている学校もあります。単位が足りず進級できなかった場合は、再び講義を履修・受講し、進級に必要な単位の修得を目指しましょう。
一般的に、進級できなかった際の事務手続きは必要ないことが多いようです。
2.単位不足で卒業できない場合
卒業間近に単位不足が発覚し留年となってしまった場合は、いくつかの手続きが必要です。
たとえば、学生証は有効期限を4年間としていることが多く、留年したら更新手続きを行わなければなりません。必要な手続きは大学によって異なるので、詳細は事務局や大学のWebサイトで確認しましょう。
内定がある場合
企業から内定をもらっている場合は、留年した旨を伝えて取り消してもらう必要があります。内定先の企業に事情を説明する際は、ごまかしたり曖昧にしたりせず、素直に事実を伝えることが大切。誠意をもって対応すれば、次年度の選考に参加し再び採用を目指せる可能性もあるでしょう。
3.留年に不服がある場合
成績や留年に不服がある場合は、授業を担当する教授や学校に話しましょう。大学により異なるものの、不服申し立ての受付期間は成績表の発行から数日~数週間以内と制限があるので、早めに行動する必要があります。
4.親へ伝えづらい場合
親には成績通知の数週間〜数ヶ月後に大学から成績表が郵送されるのが一般的なため、いずれ留年は明らかになります。留年が確定した時点で、正直に話をしましょう。
授業の出席日数が足りない、試験の結果が良くないと予感した場合は、その時点で伝えるのが賢明です。
あらかじめ自分から説明したほうが親のショックが和らぐほか、授業料や在籍期間について建設的な話し合いができるでしょう。
親に留年を報告するときは、なぜ留年に至ったのか原因を説明し、自分の反省すべき点は素直に伝えるのがポイント。留年の事実をしっかり受け止めたうえで、今後どうするかを考えることが大切です。
5.大学を留年して学費が払えない可能性がある場合
留年する年度分の学費を払うのが難しい場合、大学に学費節約のために使える制度がないか調べましょう。一部の大学では、留年する人の学費を何割か免除してくれる場合もあるようです。
1年分の学費を払うのが難しい場合は、休学制度を活用する方法があります。たとえば、留年する年の前期だけで単位がとれるのであれば、後期は休学にすることで学費の削減が可能です。大学によっては休学期間中の学費が低く設定されたり、完全に免除されたりするため、状況に合わせて制度を活用し卒業を目指しましょう。
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そもそも留年とは
留年とは、大学で進級や卒業に必要な単位を修得しなかったことにより、在籍している学年にとどまる状態を意味する単語です。また、高校も出席日数や成績不足によって、留年する可能性があります。
以下は、主に大学を留年することで生じるデメリットです。
・在学する場合は追加の学費が必要になる
・奨学金の支給が停止になる
・親との関係が良好でなくなる可能性がある
・卒業して就職する友人と差を感じてしまうことがある
・授業数によっては時間を持て余してしまう
単位不足となってしまう原因としては、「アルバイトが忙しく大学に行けなかった」「講義についていけなくなった」「学校生活になじめない」などが挙げられます。また、自分自身の病気や怪我、家族の看病といった事情もあるでしょう。
大学の留年は何年までできる?
大学の留年可能期間は、大学や学部の規定によって異なります。一般的な4年制大学では、最大4回の留年で最長8年間在籍できるケースが多く、医学部や薬学部など修業年限が長い学部では最大12年間の在籍が認められる場合もあります。正確な上限は、在籍する大学の学則を確認しておきましょう。
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大学を留年するか中退か迷ったときの3つの考え方
大学を留年した場合、「大学卒業を目指すか中退するか」で迷う方もいるでしょう。ここでは、卒業か中退か迷ったときの考え方をご紹介しますので、どちらにするか決めかねている方は参考にしてみてください。
大学を留年して卒業か中退か迷ったときの考え方
- 留年することで問題が解決するかどうか
- 新卒として就活したいかどうか
- 大学卒業の学歴がほしいかどうか
1.留年することで問題が解決するかどうか
現在自分が抱えている問題が、留年すれば解決するのか、それとも中退しないと解決しないのかを考えてみましょう。試験の結果や出席日数が基準を満たしておらず単位を落としてしまったのであれば、留年して勉強に熱を入れれば進級・卒業できる可能性があります。
一方で、大学の勉強に全く興味がもてず単位を落とした場合、留年後にモチベーションを保つのは難しいでしょう。そのようなときは、留年して大学に残るより、中退して就職したりほかの学校に転学したりと、自分に合った道を探すことで抱えている悩みや問題が解決する可能性があります。
2.新卒として就活したいかどうか
新卒として就活したい場合は、大学に残って卒業を目指すのが望ましいでしょう。新卒は企業の採用ニーズが高く、就活をするには非常に有利な立場です。新卒の募集を中心に行っている企業もあるので、就職先の選択肢を広げる意味では大学を辞めないことをおすすめします。
3.大学卒業の学歴がほしいかどうか
中退するかどうか迷ったら、自分の人生において、大学卒業の学歴が必要かを考えてみるのも方法の一つ。大学を中退すると最終学歴が高卒になり、大卒を条件とする求人への応募が難しくなってしまいます。
そのため、希望する職種・企業によっては就活や転職活動に影響する恐れがあるでしょう。大卒の学歴がほしい場合は、留年してしっかり単位を修得することをおすすめします。
一方で、目指す仕事に学歴が必要なく、学費を余分に払ってまで大卒資格を得ることに価値を感じない場合は、中退も視野に入れてみましょう。
大学留年や中退は必ずしも就職に不利にならない
就職活動をする際、大学を留年もしくは中退をする道を選んだとしても、就活に不利になるとは限りません。留年期間や中退後の時間を「どのように過ごしたか」説得力のある説明ができれば、留年や中退を選んだことを前向きに評価してもらえる可能性があるためです。採用担当者の理解を得られれば、就職活動で留年・中退歴がマイナス評価になることは少ないでしょう。自分が選んだ進路を自信をもって説明できるよう、将来を見据えた選択を心掛けてみてください。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
留年後の期間で心掛けたい4つのこと
留年後に卒業を目指す場合、同じ失敗を繰り返さないよう学業に専念することが大切です。ここでは、留年後の1年で心掛けるべきことをご紹介します。
留年後の期間で心掛けたいこと
- 足りなかった単位は前期で修得できるよう努力する
- バイトやサークルは後回しにして学業に専念する
- 長期インターンなど普段できないことに挑戦する
- 生活習慣を崩さないようにする
1.前期で足りなかった単位は修得できるよう努力する
単位不足で留年した場合は、前期で足りなかった単位をすべて修得できるように努力することが大切です。前期のうちにすべての単位を修得できれば、そのぶん早く進級や卒業の見通しが立つでしょう。
就職直前に留年が決まった場合、企業によっては単位を修得し卒業するまで待ってくれる可能性も。その場合、単位を修得するまでにどのくらいの期間が掛かるのか確認して、卒業できる時期を伝える必要があります。経済面や卒業後の将来への影響を最小限に抑えるためにも、早めに単位を修得するよう努めましょう。
2.バイトやサークルは後回しにして学業に専念する
再び留年しないように、バイトやサークル活動などは後回しにして勉強に専念しましょう。留年してしまった事実は覆らないものの、「後れを取り戻したい」「卒業したい」と努力して勉強することで、学びの大切さや楽しさに気づけたり、卒業後の進路に良い影響を与えたりすることもあります。
また、単位の修得が疎かになってしまうと、再び留年することも考えられるでしょう。そういったリスクを回避するためにも、留年後は積極的に学業に取り組むのがおすすめです。
3.長期インターンなど普段できないことに挑戦する
留年によって時間が増えたことをポジティブに捉え、長期インターンや職業体験など、これまでできなかったことに挑戦してみましょう。アルバイトを探しているのであれば、賃金が発生する長期インターンを始めてみるのも手です。
インターンの場合、週2~3日程度の勤務で募集している企業が多いため、学業が疎かになる心配もないでしょう。留年期間にインターンを経験することで、社会人になる前に基本的なビジネスマナーや仕事の知識といった、就職に役立つスキルを習得できる可能性があります。
インターンの経験が就職活動の役に立つことも
内閣官房の「企業の採用活動に関する実態調査(概要)図表2 採用したい学生の人物像」によると、「コミュニケーション能力が高い(78.6%)」「協調性がある(72.4%)」「誠実である(63.4%)」が上位でした。
留年後に長期インターンや職業体験といった活動を精力的に行うことで、対人能力の高さや積極性をアピールできる材料になるでしょう。また、留年した反省から勉学やインターンに励んだ旨を伝えれば、誠実さが評価される可能性もあります。
内閣官房
就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議 幹事会(第2回)議事次第
4.生活習慣を崩さないようにする
「朝起きられない」「生活リズムが崩れてしまった」といったことが原因で留年した場合は、生活習慣を整える努力が必要です。
夜更かししてしまうと翌朝起きるのが辛くなったり、頭が働かず授業に身が入らなかったりすることもあります。自分で生活習慣を整えてきちんと朝起きられるようにすれば、万全な状態で授業に臨めるでしょう。
留年の伝え方
留年経験のある方が就活をするとき、選考で「なぜ留年したのか」を問われることが多いでしょう。この項では、面接で留年理由を聞かれたときの、留年理由別の回答のコツをご紹介します。
1.病気・怪我・家庭の事情が理由で留年した場合
病気や怪我、家族の介護といったやむを得ない理由で留年した場合、事実を正直に伝えれば面接官の理解が得られる可能性が高いでしょう。
ただし、企業側は「現在働ける状態なのか」「仕事に影響はないか」といった点を気にしています。そのため、病気や怪我が回復し、現在は問題なく働けることをアピールしましょう。
また、「通院する必要がある」「長時間の残業は難しい」といった事情があれば、選考の段階で正直に伝えておくことがポイント。必要な配慮や就業上の制限を正しく伝えておくことで、企業側が配慮してくれる可能性があります。
2.留学やインターンが原因で留年した場合
留学やインターンといった前向きな取り組みが理由で留年した場合、留年の事実がそれほど問題視されることはありません。取り組みの中で自分が学んだことや経験したことを、入社後どのように活かせるのかをアピールしましょう。
3.勉強を疎かにして留年した場合
自分の努力不足で留年したのであれば、その旨を正直に話したうえで、反省点と今後の抱負を伝えましょう。また、サークル活動やアルバイトの経験をアピールし、入社後のポテンシャルを示すのもおすすめです。
「合否に影響が出るのでは」「マイナス評価になるのでは」と不安な場合も、嘘やごまかしをすることは避けましょう。面接官に嘘を見破られてしまうとマイナスイメージにつながるだけでなく、留年を隠したことが内定後に発覚すると、経歴詐称として処罰の対象になる恐れがあります。必ず正直に伝えましょう。
【まとめ】留年・中退しても就職できる?仕事探しが不安なときは
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学校を留年したときに関するQ&A
ここでは、留年に関するよくある疑問や不安について、Q&A方式でお答えします。留年後の就職活動についても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
大学を留年しましたが、親の気持ちや対応を想像すると伝えられないです…
「自分から留年を親に伝えるのは恥ずかしい」という場合も、早めに伝えましょう。学費を親に払ってもらっている場合、在籍期間や追加で払う学費について話し合う必要があります。また、卒業を目指すか中退するか悩んでいるのであれば、どちらを選んでも親の理解や協力が得られたほうが心強いでしょう。
大学を留年するときは事前に連絡が来たり、呼び出しがあるのでしょうか。
大学の留年に関しては、大学や学部学科によって異なりますが、一般的に進級や単位取得状況が悪い学生に対して事前に「留年の可能性がありますよ」という連絡が来ることがあるようです。
ただし、連絡の方法や呼び出しがあるかどうかは大学によって違いがあります。また、特に4年生などで留年が確定しそうな場合には、教授から呼び出しがあり留年の可能性や状況を直接伝えられることもあるようです。
留年したら就職は難しいでしょうか…
必ずしも就職が難しくなるとは限りません。留年した理由や得た経験、反省を正直に伝えることで、採用担当者の理解や評価が得られる可能性はあります。若いうちはポテンシャル採用が狙えるため、自分自身の適性や強みを効果的にアピールできれば、将来性を評価してもらえることにも期待できます。
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