フリーターからでも正社員になれる?収入の違いやおすすめの職種も紹介!

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【このページのまとめ】

  • ・フリーターからでも正社員になれるが、35歳を超えると採用率が低下する
  • ・正社員採用においてフリーターであったことはほとんど評価に影響しない
  • ・フリーターと正社員の主な違いは、「収入」「休日」「雇用契約の締結方法」など
  • ・フリーターと比べると正社員のほうが高収入の傾向にある
  • ・フリーターが正社員になるコツは、ポテンシャルや最低限のマナーをアピールすること

「フリーターからでも正社員になれるのか」「収入差はどれくらいあるのか」と疑問に思う方は多いでしょう。フリーターからでも正社員になることは可能ですが、基本的に年齢が上がるにつれて採用率は低下するようです。また、フリーターと正社員は収入面でも大きな差が付きます。このコラムでは、フリーターと正社員の違いや就活のコツをご紹介。正社員を目指すフリーターの方はぜひお役立てください。

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フリーターからでも正社員になれる?なれない?

フリーターからでも正社員になることは可能です。以下で、フリーターの定義や正社員集採用状況を紹介しますので、早速確認してみましょう。

フリーターの定義

フリーターとは、15歳以上34歳以下の既卒者で、働いているが正社員ではない人のことです。厚生労働省の「『今後の若年者雇用に関する研究会』報告書~コロナ禍を受けて社会・産業構造が変化する中での若年者雇用の当面の在り方について~(p27)」では、フリーターは以下のように定義されています。

引用:厚生労働省「『今後の若年者雇用に関する研究会』報告書~コロナ禍を受けて社会・産業構造が変化する中での若年者雇用の当面の在り方について~(p27)

補足すると、35~44歳のパートやアルバイトは「年長フリーター」、45~54歳は「中年者」、55歳以上は「高齢者」と呼ばれるようです。

フリーターとニートは、15~34歳であることと正社員ではない点が共通しています。両者の大きな違いは「働いているかいないか」です。15~34歳のうち、パートやアルバイトとして働いている人を「フリーター」。働いておらず、家事や通学もしていない人を「ニート」と定義されています。フリーターとニートの違いは「ニートとフリーターの違いは何?定義や世間からの見え方を知っておこう」で詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

参照元
厚生労働省
今後の若年者雇用に関する研究会報告書

フリーターの正社員採用状況

厚生労働省の「平成30年若者雇用実態調査の概況『フリーターについて』(p1)」によると、過去3年間(2015~2018年)で「正社員を採用する予定があった」としている事業所の割合は、全事業所の49.9%です。そのうち、フリーターから応募があった事業所の割合は25.4%。フリーターを正社員として採用した事業所は18.5%となっています。また、フリーターを正社員採用した事業所の採用内訳は以下のとおりです。

・15~34歳のみ:10.0%
・35~44歳のみ:2.1%
・15~34歳および35~44歳の両方:6.4%

上記から分かるように、一般的なフリーターの定義である15~34歳の枠を超えると、大幅に正社員採用率が低下します。

フリーターであったことの評価

正社員採用においてフリーターであったことは、「ほとんど評価に影響しない」と回答する事業所が多いようです。厚生労働省の「平成30年若者雇用実態調査の概況『フリーターについて』(p2)」から、正社員採用における「フリーターであったことの評価」のデータを抽出すると以下のようになります。

(単位:%)2018年
年齢層 正社員採用する予定があった事業所計 フリーターの評価別事業所割合
プラスに評価する 評価にほとんど影響しない マイナスに評価する 不明
15~34歳 100 3.1 68.1 13.5 15.2
35~44歳 100 1.5 54.9 26 17.6

正社員採用においてフリーター期間を「プラスに評価する」事業所は、15~34歳の場合は3.1%、35~44歳の場合は1.5%です。一方で、フリーター期間を「マイナスに評価する」事業所は、15~34歳の場合は13.5%、35~44歳では26.0%。どちらの年齢層においても、フリーター期間を「プラスに評価する」事業者より、「マイナスに評価する」事業所の割合が高いと分かります。
しかし、正社員採用でフリーター期間を「評価にほとんど影響しない」とする事業所の割合を見てみると、15~34歳の場合は68.1%。35~44歳の場合は54.9%です。つまり、半数以上の事業所は「正社員採用でフリーター期間をほとんど気にしていない」分かります。

上記では35~44歳も調査対象となっていますが、基本的には15~34歳がフリーターとして扱われるようです。「フリーターの正社員採用状況」の項目で述べたとおり、15~34歳の枠を超えると正社員採用率が一気に低下します。フリーターから正社員を目指す人は、早めに行動を起こすと良いでしょう。「フリーターにおすすめの職業は?就職しやすい仕事を知って正社員を目指そう」では、フリーターにおすすめな正社員の職種を紹介しているのでぜひチェックしてみてください。
参照元
厚生労働省
平成30年若年者雇用実態調査の概況

フリーターと正社員の違い

フリーターと正社員の主な違いは、「収入」「休日」「社会的信用」「雇用契約の締結方法」です。

収入と休日

正社員は基本的に収入が決められており、休日も「年間○○日」と決められている場合が多いようです。また、昇給やボーナスが見込めるのも正社員の特徴。一方、フリーターはシフト制である場合が多く、収入は勤務日数によって変化します。昇給やボーナスの受給は基本的に期待できません。
フリーターと正社員の収入差は、このコラム内の「フリーターと正社員の収入差」で紹介しています。

社会的信用と雇用契約の締結方法

社会的信用を得られる要素としては「高い経済力」や「社会的地位」などが挙げられます。正社員は基本的に収入が安定しているため、社会的信用が得やすいようです。一方で、フリーターは、1つ上の項目で述べたとおり収入額が変化しやすいので、正社員に比べて社会的信用を得にくいといえるでしょう。また、雇用契約において、正社員は基本的に無期雇用契約、フリーターは有期雇用契約であるという違いがあります。

厚生労働省によると、2018年4月から「無期転換ルール」の運用が本格化されたようです。これによって、2013年4月1日以降に開始した有期労働契約が通算5年以上ある者は、無期雇用契約に転換できるようになりました。無期転換ルールの仕組みを知りたい方は、「無期雇用とはどんな働き方?正社員や派遣社員との違いを解説!」を参考にしてください。

フリーターと正社員の収入差

フリーターと正社員では、基本的に正社員の方が高収入の傾向にあるようです。厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況『雇用形態別にみた賃金』(p1)」によると、フリーターを含む非正規雇用の平均月収は男女計で21万4,800円。正社員の平均月収は32万4,200円とされています。単純計算すると、正社員の月収はフリーターの約1.5倍です。
また、同調査(p2)に掲載されている年齢別月収で、フリーターを含む非正規雇用と正社員の収入を比較してみましょう。

単位:円(2020年)
年齢階級 フリーターを含む非正規雇用 正社員
~19歳 174100 180,200
20~24 183,400 215,400
25~29 202,400 249,600
30~34 207,200 282,300
35~39 214,300 316,300
40~44 211,900 343,500
45~49 212,800 365,600
50~54 209,700 392,200
55~59 212,200 397,000
60~64 241,200 328,000
65~69 216,800 295,900
70~ 208,900 283,100
※マーカー部分は雇用形態別の最高収入額

どの年齢層においても、正社員はフリーターの収入額を上回っています。10~20代のうちはフリーターと正社員でそれほど大きな収入差はありません。しかし、年齢が上がるにつれて大きく差が開いていっています。また、フリーターを含む非正規雇用の収入額が最も高くなるのは60~64歳で、その額は24万1,200円です。一方、正社員は55~59歳の収入が39万7,000円と最も高く、フリーターとは約1.6倍の差があります。

フリーターの場合は、年齢を重ねても収入はほとんど横ばい状態。フリーターは昇給や賞与がない場合も多く、長く勤務したとしても収入アップにはつながらないのが現状です。一方で、正社員の収入は55~59歳まで上昇し続けています。そのため、「正社員」「フリーター」という働き方の違いによって生じる賃金格差は大きいといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況

フリーターが正社員にならない場合の3つのメリット

フリーターが正社員にならないメリットは、自由にシフトを組めたり、仕事に対する責任が比較的軽かったりするなどの点です。詳しくは以下をご覧ください。

1.自由な働き方ができる

フリーターの勤務形態は基本的にシフト制のため、自分のペースで無理なく働けます。午前中だけシフトを入れたり、週3日だけ勤務したりと、自由度の高い働き方が実現可能です。そのため、正社員よりも家族・友人との予定やプライベートの時間を確保しやすいといえます。

2.仕事の責任が比較的軽い

フリーターは正社員と比べると、任される仕事の責任が軽い傾向にあるようです。プレッシャーやストレスが少ない状態で働けるのは、大きなメリットといえます。ただし、誰にでもできるような仕事を延々とやることがストレスに感じる人もいるでしょう。

3.仕事を辞めやすい

フリーターは有期雇用契約を結んでいるので、無期雇用契約を結んでいる正社員よりも仕事を辞めやすいのが特徴です。新しい分野に挑戦したいときや採用後に「合わない」と感じた場合でも、辞めやすいのはメリットといえるでしょう。ただし、このメリットは「雇用が不安定」というデメリットに繋がることも。詳しくはこのコラム内の「フリーターが正社員にならない場合の5つのデメリット」をご参照ください。

フリーターは正社員に比べて仕事が辞めやすいと紹介しましたが、「合わなかったら辞めれば良いや」と軽い気持ちで仕事を決めるのは避けましょう。一度辞め癖がついてしまうと、今後も1つの場所で長く働けなくなってしまう可能性があります。仕事をすぐ辞めることによって生じる影響をより詳しく知りたい方は、「仕事をすぐ辞める人の特徴は?理由は甘え?改善策や転職のポイントを紹介」をチェックしてみてください。

フリーターが正社員にならない場合の5つのデメリット

フリーターが正社員にならないデメリットは、「お金が貯まりにくい」「福利厚生が少ない」などです。

1.お金が貯まりにくい

このコラム内の「フリーターと正社員の収入差」で述べたとおり、フリーターは正社員に比べて収入が少ない傾向にあります。そのため、正社員に比べてお金が貯まりにくいといえるでしょう。また、フリーターは正社員と比較して昇給や昇進のチャンスが少ないことも、お金が貯まりにくい要因として挙げられます。実績が認められて時給が上がったとしても、大幅な昇給は見込めない場合が多いようです。

1人暮らしをしているフリーターは生活費を支払う必要があるため、よりお金が貯まりづらくなるでしょう。

2.福利厚生が少ない

フリーターは正社員に比べると、受けられる福利厚生が少ないとされています。正社員は、リフレッシュ休暇やバースデー休暇などの休暇制度を受けられたり、住宅手当や社宅制度で家賃を安くしたりすることが可能です。ほかにも、人間ドック受診の補助や食事手当などを受けられる場合があります。
フリーターは、基本的に上記のような充実した福利厚生を受けられないのが現状のようです。

2020年4月に厚生労働省が「パートタイム・有期雇用労働法」を施行したことにより、正社員とフリーターの間に不合理な待遇差を設けることが禁止されました。そのため、フリーターでも正社員と同じように福利厚生を受けられる状況へ変化してきていると考えられます。

参照元
厚生労働省
パートタイム労働者、有期雇用労働者の雇用管理の改善のために

3.ローンの審査に通りづらい

フリーターが正社員にならないデメリットは、ローンの審査に通りづらくなることです。ローンの審査に通る条件の一つとして「返済能力」が挙げられます。フリーターは基本的に収入が不安定なため、正社員に比べてクレジットカードや賃貸契約といったローンの審査に通りづらいようです。

4.解雇される可能性がある

フリーターは正社員に比べて解雇されやすいのがデメリットです。このコラム内の「フリーターと正社員の違い」で述べたとおり、フリーターとは有期雇用のパートやアルバイト労働者のこと。つまり、契約が更新されなければ仕事を失うことになります。会社側の経済的事情や自分自身の問題によって辞めさせられてしまう不安が正社員より大きいのは、デメリットといえるでしょう。

5.結婚できない可能性がある

フリーターは結婚を避けられる可能性があります。「正社員と比べて収入が低い」「雇用が不安定」などの理由によって、将来を不安視されることが主な原因のようです。また、恋人が結婚を認めてくれても、恋人の両親に結婚を反対されることもあります。将来結婚して家庭を持ちたいフリーターの方は、正社員就職も視野に入れると良いでしょう。

フリーターから正社員になる3つのコツ

フリーターから正社員になるコツは「フリーターになった理由を明確にしておく」「ポテンシャルの高さをアピールする」などです。以下のポイントを押さえて、フリーターからの正社員就職を成功させましょう。

1.フリーターになった理由を明確にしておく

フリーターが正社員就職をするときは、フリーターとして働いていた理由を明確にしておくのがポイント。なぜなら、面接では高確率で「なぜフリーターをしていたのか」を聞かれるからです。なぜフリーターだったのかを伝えるときは、フリーター期間に得たものや考え方の変化などを述べましょう。そうすることで、フリーター期間が無駄ではなかったことをアピールできます。

フリーターから正社員就職するときは、なぜ同業他社ではなく応募企業を選んだのかも明確にしておいてください。応募理由が曖昧だったり、どの企業にも通じる理由だったりすると「正社員になれるならどこでも良いのか」と思われる可能性があるので注意しましょう。

2.ポテンシャルの高さや最低限のマナーをアピール

フリーターの正社員就職では、ポテンシャルの高さや最低限のマナーをアピールするのがポイントです。厚生労働省の「平成30年若者雇用実態調査の概況『フリーターについて』(p2)」に掲載されている「フリーターを正社員として採用する際に重視した点」のデータを抽出し、割合の高い順に並べると以下のようになります。

・職業意識や勤労意欲およびチャレンジ精神:68.7%
・マナーや社会常識:59.8%
・コミュニケーション能力:52.5%
・組織への適応性:33.4%
・業務に役立つ専門知識や技能(資格や免許および語学力):19.9%
・業務に役立つ職業経験や訓練経験:17.5%
・体力やストレス耐性:11.0%
・学歴や経歴:7.9%
・従順さや会社への忠誠心:7.8%
・柔軟な発想:5.9%
・その他:1.2%

上記から分かるように、フリーターが正社員就職の際に最も重視される点は、「職業意識や勤労意欲およびチャレンジ精神」です。次いで、マナーや社会常識、コミュニケーション能力となっています。フリーターから正社員を目指す方は、最低限のマナーを身につけて面接に挑み、就業に対する熱意や意欲を重点的にアピールすると良いでしょう。

フリーターで正社員就職を目指す方は、理想を高くし過ぎないのもポイントです。あまりに現状とかけ離れた理想を抱いてしまうと、なかなか正社員就職できない可能性があります。

参照元
厚生労働省
平成30年若年者雇用実態調査の概況

3.プロの力を借りる

「フリーターから正社員就職を目指しているけど、何から始めれば良いのか分からない」という方には、就職エージェントの利用がおすすめ。就職エージェントとは、仕事を探している人材と求人している企業を結びつけるサービスのことです。

就職エージェントのハタラクティブでは、求職者の就職活動をマンツーマンでサポートします。丁寧なカウンセリングによって、一人ひとりに合った求人をご紹介。書類添削や面接対策、内定獲得後のサポートもすべてお任せください。
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正社員になるべきか悩むフリーターに関するQ&A

ここでは、「フリーターでもボーナスがもらえるか」「フリーターと正社員の違いは何か」などの疑問をQ&A方式で解決していきます。

フリーターにボーナスはありますか?

多くの場合、フリーターにボーナスはありません。正社員は企業によって異なりますが、夏と冬の年に2回ボーナスが支給されるところが多いようです。また、フリーターは基本的に退職金ももらえません。詳しくは「フリーターは一人暮らしできる?税金も払うべき?将来考えられるリスクとは」をご覧ください。

収入以外でフリーターにデメリットはありますか?

フリーターには、社会的な信用を得にくかったり、条件によっては社会保険に加入できなかったりするというデメリットがあります。また、キャリアを積めず、専門的なスキルが身につかないといった側面も。「フリーターの将来は?生活保護をもらえば良い?不安に感じたらすべきこと」には、その他のデメリットも掲載しています。

フリーターと正社員の収入面以外の違いは何ですか?

フリーターと正社員には、収入以外に労働時間や社会保険、転勤の有無、雇用の安定性といった違いがあります。フリーターは多くの場合シフト制で好きな日や時間で働けるため、自由が多いといえるでしょう。しかし、有期雇用であるため雇用が安定しないというデメリットがあります。詳しくは「フリーターは正社員になれない?それぞれの違いや就職すべき理由を解説!」に掲載しているので、ご一読ください。

フリーターはいつまで続けられますか?

フリーターに年齢制限はありませんが、将来的に不安を感じるのであれば早めに正社員を目指すのがおすすめです。フリーターは正社員と比べて責任が少なく、時間に自由が利くなどの利点があります。しかし、30代になると、同年代の正社員と比べて収入に大きな差が出てくるほか、新しい仕事が見つかりづらいといった現状も。不安な方はぜひハタラクティブにご相談ください。

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