フリーターから正社員を目指そう!採用されやすい職業と就活のコツを解説

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この記事のまとめ

  • フリーターとは非正規雇用で生計を立てている人の総称であり職業名ではない
  • 職業欄の書き方は「フリーター」ではなく、具体的な雇用形態や職種を書く
  • フリーターが正社員を目指す際には未経験者でも働きやすい職業がおすすめ
  • フリーターからの就活では、面接で「長く続けられること」をアピールしよう
  • フリーターのままでいると、収入が上がらず社会的信用も低い

フリーターの方で「職業を聞かれたら答えるのに抵抗を感じる」という場合は、正社員を目指しましょう。このコラムではフリーター・未経験から比較的就職しやすい職業7つを紹介します。フリーターから正社員への就職活動を成功させるために、知っておきたいコツもまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。コラムを参考に、「フリーターを卒業したいけど経験がないから正社員は不安」といった悩みから卒業しましょう。

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フリーターは職業ではない

職業を聞かれた際に、「フリーターです」と答える人が少なからずいます。しかし、正確にはフリーターという職業はありません。フリーターとは、正社員以外の非正規雇用で生計を立てている人の総称。職業名ではないので、職業欄などに記入する際には注意が必要です。
フリーターの定義については、厚生労働省の「(資料5表紙)雇用対策基本問題部会参考資料 若年者雇用に関する参考資料(15p)」に次のような記載がされています。

【フリーターの条件】
・15~34歳
・男性は既卒者、女性の場合は既卒者かつ未婚者
・パート/アルバイトとして雇用されている者
・完全失業者であり、パート/アルバイトの職を探している者
・非労働力人口のなかで家事や通学、就業内定をしておらず、パート/アルバイトの職を希望している者

この資料上の定義では、現在働いていない場合でも働く意思を持っている者はフリーターであるとされています。また、働いていない既婚者の女性は専業主婦とみなされており、フリーターの定義からは除外されているようです。

フリーターとニートの違いとは

フリーターと似た概念に無職やニートというものがあり、これらの違いは年齢や働く意思があるかどうかといった点です。15〜34歳の若年無職者のうち、働く意思のある人をフリーター、就労を希望していない人をニート、そして、35歳以上で定職に就いていない人を無職と呼びます。

フリーターとアルバイトの違い

アルバイトは一般的に特定の機関や条件で雇用される労働者を指します。一方でフリーターは、学校を卒業した既卒者で、特定の職種に縛られず、さまざまなアルバイトや短期の仕事を行うことが特徴です。

職業欄はどう書けば良い?

フリーターは職業名ではないため、役所関係の書類や履歴書などの職業欄には具体的な雇用形態や職種を書くのが一般的です。

アルバイトやパートをしている場合

アルバイトやパートとして働いている場合、「パート(ホテル受付スタッフ)」「アルバイト(塾講師)」など雇用形態と業務内容が分かるように記載すると良いでしょう。

学生や主婦の場合

学生や主婦の方は、「学生」または「主婦」それぞれ該当するものをそのまま職業欄に記入すれば問題ありません。

働く意思はあるが無職の場合

厚生労働省の資料では働く意思があれば無職ではなくフリーターであるとされていますが、現在仕事に就いていないのであれば、職業欄には「無職」と記載するようにしましょう。

そのほか、履歴書を書く際の注意点については「フリーターが知りたい履歴書の書き方!職歴はどう書く?自己PRも解説」をご覧ください。フリーターならではの履歴書の書き方を紹介しています。

参照元
厚生労働省
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フリーターから正社員就職を目指すときの3つのポイント

フリーターから正社員を目指すときは「フリーターだった理由を明確にする」「正社員になりやすい職業を選ぶ」「研修制度が充実している企業を探す」の3つがポイントです。以下より詳細をチェックしていきましょう。

1.フリーターだった理由を明確にする

面接や応募書類では、フリーターをしていた理由を明確にしたうえで、長く働き続けたいと思っていることをアピールしていきましょう。せっかく雇った人材がすぐに辞めてしまうのは企業にとって大きな損失です。「フリーター=自由を重視する人」と認識されると、面接で不利になる可能性もあるでしょう。仮に「正社員として働くのが嫌だったから」といった理由が本音だったとしても、労働意欲が低いと感じられるような内容を伝えるのは避けたほうが無難です。

2.正社員になりやすい職業を選ぶ

人手不足の業界はフリーターから正社員を目指せる可能性もあります。次項の「フリーターが就職しやすい職業6選」では正社員を目指すフリーターにおすすめの仕事を紹介していますので、参考にしながら積極的に狙っていきましょう。

3.研修制度が充実している企業を探す

研修制度が充実している企業は社員教育に力を入れている傾向にあるため、フリーター・未経験からの就職でも受け入れてもらいやすいでしょう。また、入社後は手厚いフォローのもと着実に成長していける可能性が高いです。研修制度が充実している企業を探すためには、求人票や実際に働いている方の口コミを参考にするのがおすすめ。また、エージェントを利用すれば、より具体的な情報を入手できます。

正社員を目指すためのコツを知りたい方は、「フリーター女性が就職するには?おすすめの仕事や就活で内定を得るコツ」のコラムをご覧ください。状況別に詳しく解説しています。

フリーターが就職しやすいおすすめ職業6選

フリーターから正社員を目指す場合におすすめなのは、採用者数が多く未経験者でも働きやすい職種です。具体的に、どのような仕事が当てはまるのでしょうか。
フリーターから挑戦しやすい仕事を6つ紹介するので、気になるものがあればぜひ実際の求人情報などをチェックしてみてください。

1.営業職

経験の有無や学歴をあまり重視されることのない営業職は、フリーターから挑戦しやすい仕事です。熱意やフットワークの軽さを求められることが多い職種なので、やる気があれば未経験者も即戦力になり得るでしょう。特に、接客や販売関係のアルバイト経験が豊富な人や、コミュニケーション力に自信がある人におすすめの職業です。

2.飲食店スタッフ

人手不足に悩む飲食業は未経験者歓迎の求人も多く、フリーターから目指しやすい職業といえます。
飲食店勤務は、キッチンとフロアのどちらも立ち仕事がメイン。そのため、それ相応の体力が必要とされます。また、提供するサービス内容や店舗のルールなど覚えることも多いため、楽な仕事とはいえないでしょう。しかし、調理や在庫管理、レジ打ち、クレーム対応など多岐にわたる業務を担当することで、さまざまなスキルを身につけられます。調理が好き、お客さまと話すのが好きという気持ちを持つ人であれば、やりがいを持って働ける職業でしょう。

3.事務職

事務職は基本的に資格が不要なことが多く、フリーターから未経験で就職する人もいるため、おすすめの職業の一つです。
学校で学んだ基礎的なパソコンスキルだけで業務をこなせる職場もありますが、事前にMOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)などの資格を取得しておくと、就職活動時のアピール材料にできるでしょう。

事務職でコミュニケーション力を活かす

事務職の仕事にはほかの社員のサポートが含まれます。そのため、コミュニケーション力をお持ちの方には特におすすめ。周りと円滑な意思疎通ができ、縁の下の力持ちとして行動できるような人が事務職に向いている職業といえるでしょう。

4.介護職

高齢化社会において人材不足の状態が続いている介護職は、フリーターから就職しやすい仕事の一つです。未経験で働ける介護施設などもあり、なかには働きながら無料で資格取得を目指せる職場もあります。ただし、体力と根気強さが必要とされる仕事のため、生半可な気持ちで目指すべきではないでしょう。体力に自信があり、人のお世話をすることが好きな人におすすめの職業です。

5.テレフォンオペレーター

テレフォンオペレーターはこれまでの経歴をあまり重要視されることがないため、未経験で働きやすい仕事です。自社サービスについての問い合わせやクレーム対応、通販の注文受付など担当する内容は勤務先によってさまざま。お客さま対応がメインの仕事なので、接客のアルバイトやパートなどを経験した人であればあまり抵抗なく業務に取り組めるでしょう。
テレフォンオペレーターはフリーターから挑戦しやすい職業ですが、対応の仕方が会社の印象に影響を与えることがあるため、重要な役割を担う仕事であるともいえます。

6.IT関係

急激な需要の拡大により人手不足状態にあるIT関係の職業は、フリーターから正社員を目指しやすいといえます。着実に経験を積んでいくことで、これから先の世の中でも活躍できる人材になれる可能性も高いでしょう。
就職前にある程度の基礎知識を身につけ、資格を取得しておけば、正社員として就職しやすくなります。多忙な業界のため、休日出勤や残業の程度については、就職前に確認しておくと安心です。

フリーターにおすすめの職業を知りたい方は「フリーターが就職しやすい職種とは?おすすめの職業と業界を紹介」のコラムも、ぜひ参考にしてみてください。

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フリーターから目指すのに向いていない職業は?

数多くの職業のなかには、フリーターから目指すのに向いていない職業もあります。経験や実績、資格が重視され、限られた求人に多くの人材が殺到する以下のような仕事は避けたほうが無難です。

・専門事務職
・研究職
・クリエイティブ職

安定した人気を誇る事務職のなかでも、金融関係や法律関係など、専門知識を要する職業は特に難しいもの。未経験・フリーターからの就職は厳しい傾向にあるでしょう。研究職やクリエイティブ職も同様で、企業は即戦力になり得る人材を求めがちです。

採用難度高めの職種を目指すなら

「それでも頑張ってみたい」という場合は、事前に必要な資格を取得するなど、アピールできる材料を増やしてみてください。「フリーターにおすすめの資格を職種別に解説!取得時の注意点や勉強法も紹介」のコラムではフリーターが取得しやすい資格と取得するメリットについて詳しく解説しています。気になる方はぜひご一読ください。

フリーターのままでいるデメリット

フリーターを続けていると、賞与や昇給が期待できなかったり、スキルアップできなかったりといったデメリットが見受けられます。もしフリーターを続けたいと思うのであれば、次に紹介するデメリットを把握したうえで、自分の将来にマイナスに響くことがないかを見極めることが大切です。

正社員と比べて収入が少ない

フリーターは基本的に大幅な収入アップや賞与がないため、正社員ほどの収入が見込めません。経験やスキルに応じて時給が上がることはありますが、正社員と同じレベルにまで届くことは難しいでしょう。20代前半など若いうちはそれほどでなくとも、年を重ねるごとに同年代の正社員との間に給与面で大きく差が出てしまうといわれています。

社会的信用が低い

一般的には、正社員と比べてフリーターは、社会的信用が低いとされています。クレジットカード申請がとおりにくかったり、家や車を購入する際にローンが組めなかったりするなど、フリーターという働き方が理由で社会的信用を得られず、不便な思いをする人も多いようです。

フリーター歴が長いほど就職しにくい

フリーターとして働く期間が長引くほど、正社員就職が不利になるというデメリットも注視すべきです。独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)の「労働政策研究報告書No.213 『大都市の若者の就業行動と意識の変容』(128p)」によると、フリーター歴1年以内の正社員就職率が70%弱あるのに対し、1年~2年になると約60%まで低下、2~4年になると約55%、4年以上を過ぎた場合には約30%代まで下落するという数値が出ています。

労働政策研究報告書No.213 『大都市の若者の就業行動と意識の変容』の引用画像

この結果から分かるように、フリーターを長く続ければ続けるほど正社員就職が難しくなることは明らかです。
フリーターのリスクについて知りたい場合は「フリーターとは?一人暮らしは実現できる?正社員就職のポイントも解説」をご覧ください。将来についても、分かりやすく解説しています。

参照元
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)
労働政策研究報告書No.213 「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」

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フリーターになる理由は何が多い?

フリーターと一口にいっても、「新卒時の就活で失敗した」「就職に魅力を感じなかった」など、その働き方を選んだ理由は人それぞれ。ここでは総務省統計局の「労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均結果の要約、概要、統計表等(7p)」をもとに、フリーターを含む非正規雇用を選んだ理由として、代表的なものを紹介します。

自分の都合に合わせた時間に働きたいから(31.2%)

非正規に就いた理由として男女ともに多く挙げられるのが、「自分の都合に合わせて働きたい」というものです。回答者のうち31.2%の人がこの理由を挙げています。

家計や学費の補助を得たいから(19.2%)

回答者のうち19.2%の人は「家計や学費の補助を得たい」という理由から非正規雇用で働くことを選んでいます。なお、男性は12.7%、女性は22.1%という結果となっており、家事や家庭を理由にフリーターや非正規を選ぶ場合は男性よりも女性のほうが多いです。

家事・育児・介護等と両立しやすいから (10.9%)

家事や育児、介護などのために、フリーターや非正規の職員を選んだという人も10.9%います。正社員よりも時間の融通が利くフリーターとして働いている人も少なくありません。

正規の職員・従業員の仕事が見つからないから(10.3%)

正社員としてなりたい仕事がないために、フリーターや非正規の職員を選んだという人も10.3%います。自分の希望ではないけれど、ほかに選べる職業が見つからず、やむを得ずフリーターとして働いている人も少なくありません。
フリーターの末路や将来について知りたい場合は「フリーターのままだとどうなる?悲惨な末路を回避するには就職がおすすめ!」のコラムもぜひ、ご一読ください。

参照元
総務省統計局
労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均結果の要約、概要、統計表等

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