フリーターのリスクとは？将来の見通しや正社員になるためのポイントを解説

将来を考え、フリーターのままでいることに何となく不安を感じていませんか？フリーターを続けると、金銭面や雇用面でリスクがあります。また、年齢を重ねれば重ねるほど、リスクは増えていきます。このコラムでは、フリーターでいると発生するリスクやフリーターから正社員になるにはまずどんなことをすれば良いかについてなどのポイントをまとめました。フリーターの現状に不安がある方は参考にしてください。

フリーターとは

フリーターとは、定職に就かずにアルバイトで生活している若者を指す言葉です。
明確な定義はありませんが、内閣府が発表した「国民生活白書（平成15年）10p」では、「15～34 歳の若年（学生と主婦を除く）のうち、パート・ アルバイトおよび働く意志のある無職の人」と説明されています。一般的には学校を卒業した後、正社員以外の雇用形態で働く若者が総称してフリーターと呼ばれます。

参照元
内閣府
平成15年版国民生活白書　第2章　デフレ下で厳しさを増す若年雇用

フリーターとニートの違いとは？
フリーターとニートの大きな違いは「仕事と収入の有無」。フリーターとは一般的に正社員以外の雇用形態で働く若者（15歳～34歳）を指します。一方、ニートとは、「労働」「通学」「家事」いずれもしていない若者（15歳～34歳）を指す名称です。

フリーターの人口推移

総務省統計局が発表した「労働力調査（詳細集計）2020年（令和2年）平均（14p）」によると、2020年現在、日本国内には約136万人のフリーターがいます。

引用：総務省統計局「労働力調査（詳細集計）2020年（令和2年）平均（14p）」

参照元
総務省統計局
労働力調査　過去の結果の概要

フリーター人口は、2010年以降2011年をピークとし、上下を繰り返した後に2014年以降から減少に転じています。さらに下記、厚生労働省が発表した「平成29年版 労働経済の分析 －イノベーションの促進とワーク・ライフ・バランスの実現に向けた課題－（42p）」のグラフを参考にすると、フリーターの人口は2003年から2016年にかけて約62万人減少しており、2017年から2020年までの期間合計すると約81万減少していることが分かります。

引用：厚生労働省「平成29年版 労働経済の分析 －イノベーションの促進とワーク・ライフ・バランスの実現に向けた課題－第5節就業者・雇用者の動き（42p）」

近年フリーターが減った背景としては、労働人口の減少によって企業の人手不足が顕著となり、正社員の採用のハードルが下がったことが挙げられるでしょう。また、年齢別の割合に注目すると、15～24歳のフリーター人口は2002年で117万人であるのに対して、2016年では63万人まで減少しています。一方、25～34歳のフリーター人口は2002年に91万人、2016年は92万人と大きな変化が見られません。全体のフリーター人口に対して25～34歳が占める割合は増加しており、フリーターの高齢化が進んでいることが分かります。

参照元
厚生労働省
平成29年版 労働経済の分析 －イノベーションの促進とワーク・ライフ・バランスの実現に向けた課題－

フリーターでも一人暮らしはできる？

フリーターでも1人暮らしは可能です。しかし、毎月の収入・支出について正社員以上に気を配る必要があります。一人暮らしの支出がどれくらいになるのか、平均値を確認しておきましょう。

単身者の生活費の平均金額は？
総務省の「家計調査（表番号2　男女，年齢階級別　単身世帯・勤労者世帯）」によると、34歳以下の単身者の平均支出内訳は以下のとおりです。

・食費…3万5,563円
・住居費…3万7,863円
・水道、光熱費…7,648円
・家具・家事用品…4,381円
・被服費…5,338円
・保険医療費…3,222円
・交通、通信費…1万8,769円
・娯楽費…1万8,355円
・その他（交際費など）…1万8,466円
合計14万9,605円

上記の生活費の合計にすると、単身者が生活するには、月あたり15万円以上の収入が必要なことが分かります。

参照元
政府統計の総合窓口（e-Stat）
家計調査　男女,年齢階級　単身世帯・勤労者世帯（2020年）

被服費や交際費、娯楽費などを中心に節約すれば、支出は抑えられるでしょう。とはいえ、節約するのは限界があるもの。生活にゆとりを持つのであれば、月に15万円以上の収入を得たほうが賢明です。時給1,000円のアルバイトで月20日（週5日）働けば、月収は16万円。一見すると問題なく稼げるように思えます。しかし病気や怪我などで収入が減ってしまうリスクは0ではありません。数日でも休んでしまうと、厳しい金額といえるでしょう。

フリーターの一人暮らしについてもっと情報が知りたい場合は「フリーターでも一人暮らしできる？費用や審査を通すコツを解説」をご欄ください。

フリーターが支払わなければならない税金は？

フリーターにも税金の支払い義務があります。給料から天引きされるものもありますが、中には自分自身で確定申告を行い、税金を納めなければならないケースもあるため、納付漏れがないよう確認が必要となるので注意しましょう。

所得税

毎年1月1日から12月31日までの間に、103万以上の「所得」があった場合に課せられる税金。所得とは、収入から交通費や保険料などを差し引いた額を指します。基本的に正社員もフリーターも給与から天引きされますが、副業やWワークをしていて別途20万以上の収入がある場合、または勤務先で年末調整できなかった場合などは、確定申告をして正確な所得税額を支払わなければなりません。

住民税

居住している都道府県・市区町村に支払う税金で、地域によって算出に用いられる税率が異なります。正社員の場合は給与から天引きされるのが基本ですが、フリーターの場合は自宅に納付書が届くため忘れずに納税しなければなりません。

フリーターに支払い義務があるものについて詳しく知りたい方は「フリーターが払う税金はいくら？年金や保険料の払い方についても解説」をご欄ください。

フリーターのリスクとは

フリーターのリスクは、「雇用が継続されない可能性がある」「収入が少ない」など、雇用面や収入面に多く潜んでいるものです。本当にこのまま続けて良いのか、将来のためにもフリーターのリスクや問題点をしっかり把握しましょう。

雇用が不安定

フリーターは非正規雇用のため、雇用期間に定めがあり、雇用が継続されない可能性があるというリスクがあります。契約期間が終わったときに雇用が更新される保証はありません。気に入った職場でも、雇い主の都合や、不景気や企業の業績悪化などやむを得ない事情があれば、時給が下がったりシフトを減らされたりする場合もあります。

昇給やボーナスがなく収入が少ない

フリーターは正社員に比べると給与水準が低いのが一般的。正社員と比べて昇給の幅が少なく、全くない職場もあります。そのため、正社員である場合の給与と、年々格差が広がっていくでしょう。また、ボーナスもフリーターでは貰えない場合が多く、貰えたとしても金額は多くないことが一般的です。収入から税金を引いた金額だと、生活費は払えても、貯蓄を増やすためには相当な節約が必要になります。貯蓄ができないと病気になったり歳を取って働けなくなったりしたときのリスクが増えてしまうでしょう。

フリーターと正社員の月収の差はどのくらい？
厚生労働省が発表した「令和2年賃金構造基本統計調査　結果の概況（2p）」によると、正社員の1ヶ月分の賃金が全年齢の平均が約32万円であるのに対し、正社員以外の賃金は平均約21万円と、両者の間には大きな差があります。また、非正規雇用の賃金は、20～24歳で約18万、25～29歳で約20万円、30～34歳で約21万円と低い水準で推移。正社員の賃金は20～24歳で約22万円、25～29歳で約25万円、30～34歳で約28万円と増えるため、非正規に比べて給与アップの幅が大きいことが分かるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査　結果の概況

退職金がもらえない

正社員は多くの企業で退職金の支給がありますが、フリーターにはまずありません。退職金をもらい、年金と合わせてゆとりある生活を続ける人は多くいますが、退職金がない、あるいは少ないフリーターは、老後の生活が厳しくなるというリスクを生む可能性があるでしょう。

社会的な信頼度が低い

経済的に不安定なフリーターは社会的な信用度が低く、賃貸契約の入居審査やクレジットカードの審査、各種ローンの審査に通りにくいというリスクがあります。
また、経済面での不安から結婚を躊躇したり、相手の親に反対されたりしたという事例もあるようです。

専門的なスキルが身につかない

アルバイトに任される業務の範囲は決まっており、長期に渡って働いてもスキルの向上には限界がある場合が多いでしょう。一方、正社員になると責任ある仕事を任される分、成長のスピードが早く、各分野の専門的なスキルが身につきます。フリーターを続け、専門的なスキルが身につかないと、転職がうまくいかなかったり収入の増加が見込めなくなるというリスクが上がります。

年齢が上がると応募できる正社員の求人が少なくなる

「いつか正社員になろう」と漠然と考えている人もいるようですが、年齢が上がるに従い正社員への就職は難しくなります。なぜなら企業は、年齢を重ねた人材には経験や即戦力を求めるからです。正社員未経験のフリーターは、専門的なスキルがないことがほとんどで、「欲しい人材」になれない可能性が高いでしょう。反対に、年齢が若いうちであれば入社後の成長を期待されたり、人柄やポテンシャルを評価してもらえたりする場合があります。

若手人材が不足する企業では、20代の未経験者を歓迎することも多いでしょう。なかには「他社に染まっていないから」という理由で、あえて経験の浅い若手を採用する企業もあります。正社員を目指すなら、1日でも早く動き出すことが肝心。スタートが遅れるとフリーターのまま老後を迎えるリスクが高まります。目指す職業や夢があってフリーターをしている方は、「○歳までに叶わなかったら就職する」というルールを決めるのがおすすめです。

年金の受給額が少なくなる

日本の年金には、「国民年金」と「厚生年金」の2種類があります。前者は国民全員の加入が義務付けられている年金、後者は会社員が加入する年金です。厚生年金に加入している場合、支給開始年齢になると、国民年金と厚生年金の両方から年金が受け取れるようになります。国民年金のみに加入している場合に比べて、受給額が増える計算です。

厚生労働省が発表した「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況（9p・22p）」によると、令和元年末現在、厚生年金を受給している人の平均年金月額は、14万4,268円。一方で、国民年金を受給している人の平均年金月額は、5万5,946円。年金の受給額は保険料の納付状況や収入によって異なりますが、厚生年金と国民年金の平均額には9万円を超える差があるということです。なお、フリーターも条件を満たせば厚生年金に加入できます。その条件は「週の所定労働時間が一般社員の4分の3以上」および「1月の所定労働日数が一般社員の4分の3以上」というもの。しかし短期のアルバイトを繰り返している人や、短時間のシフトで複数の職場を掛け持ちしている人は、厚生年金に加入できません。フリーターのまま厚生年金に加入しない場合は、自分で貯金や資産運用をしない限り、老後に収入が少なくなるリスクに繋がります。

参照元
厚生労働省
令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況

家族の負担が増える

実家で暮らしているフリーターは、収入が少ないことで家族に負担をかけているリスクがあります。家にお金を入れていない人や少額しか入れていない人は、家族がどれくらいの食費や光熱費を負担しているか計算してみましょう。また、金銭面だけではなく、親がフリーターを続けることに対し心配をしている可能性もあります。

フリーターのメリットやデメリットについては「フリーターのメリット・デメリットとは？」でも詳しく解説しています。

フリーターのまま年をとったらリスクはもっと高まる！

20代は充実したフリーター生活が送れても、30代、40代と年齢を重ねるうちに身体的な衰えを感じたり、周囲との格差が開いてしまったりすることに気がつくでしょう。フリーターのまま歳を重ねるとどのようなリスクがあるかをまとめました。

体力が衰え思うように働けない

フリーターは働いただけ収入を得られるため、20代にたくさん働いて十分な収入を得られていても、歳をとったときに同じ働き方ができるとは限らないことを覚えておきましょう。年齢が30代以降になると、20代と比べて体力が衰え、疲れがとれないなど体力面で打破できないことが増えてきます。特に肉体労働をしているフリーターにとって、体力的な衰えは致命的な問題。「以前より働ける時間が少なくなって収入が減った」「長年の肉体労働で腰を痛め、それまでの仕事を辞めざるを得なくなった」などのリスクが発生します。

同世代との年収の格差が広がる

フリーターは、20代前半までは正社員でいるより収入が多い場合もあります。しかし正社員には年齢や成果に応じた昇給があるため、30代を迎えるころには収入に大きな差が開くことが予想されます。

フリーターと正社員の平均年収は？
厚生労働省が発表した「令和2年賃金構造基本統計調査（2p）」によると、正社員の平均賃金は35～39歳で月額30万円を超え、40代後半で約37万円、50代で約40万円と上昇。非正規雇用の平均賃金は30歳を迎えても月額20万円程度に留まり、40代、50代と年齢を経ても上昇することはありません。また、国税庁が発表した「令和元年分民間給与実態統計調査（13p）」によると、正社員の年間給与の全体平均は503万円、フリーターほか非正規雇用者の平均は175万円となっています。単純計算で年間300万円以上の差です。

参照元
厚生労働省
令和2年賃金構造基本統計調査　結果の概況
国税庁
令和元年分民間給与実態統計調査

貯蓄ができない

「生活費はまかなえても貯蓄ができない」というフリーターは多くいるでしょう。フリーターはほぼ昇給がなく、平均月収が20万円程で、20代～50代まであがることなく横ばいで推移するためです。年齢があがるとともに、将来への不安もますます大きくなっていくでしょう。実家暮らしの人も、親が高齢になるため、現在の暮らしを維持していけるかわからないというリスクが発生します。

応募できるアルバイトが少なくなる

求人に年齢制限の記載がなくても、実際には若い人材が優先的に採用されている可能性があります。
そのため、年齢が上がると正社員になるハードルが上がるうに、アルバイトの仕事探しにも支障が出るというリスクがあります。また、体力勝負の仕事を続けることも難しくなってくるでしょう。

フリーターと比べた正社員の4つのメリット

正社員のメリットはフリーターと比べ、「雇用が安定しており昇給や昇格も期待できること」「転職の際に経験やスキルが評価されやすくなること」「福利厚生を受けられること」などが挙げられます。まずはフリーターと比べた正社員のメリットを確認し就職へのモチベーションアップに繋げましょう。

1.雇用が安定している

正社員は期間の定めがない雇用形態で、基本的には定年まで勤められます。よほどの事情がない限り解雇されることはなく、「いつ仕事がなくなるか分からない」というリスクを回避できるでしょう。

2.スキルが身につき職歴が評価される

一定期間正社員として働くと、担当する分野のスキルが身につくもの。フリーターに比べて教育・研修や資格取得の支援が充実しているので、会社の制度を利用し、社会人としての自分を成長させることも可能です。また、フリーターのアルバイト歴が職歴として評価されづらい一方、正社員の職歴は転職の際に評価されます。最近は「終身雇用は崩壊する」といわれていますが、正社員の職歴と身につけたスキルがあれば、転職の際も新しい仕事を見つけやすいでしょう。

3.昇給・昇格がある

正社員はキャリアアップの機会に恵まれ、勤務年数や実績に応じて収入や役職が上がっていきます。毎年決まった時期に定期昇給を行う企業が多いため、継続的に働けば給料アップが見込めるでしょう。役職が上がるタイミングでは、大幅に給与が上がることも考えられます。正社員は毎年の収入予想ができるため、結婚や住宅購入といったライフプランが立てやすいのもメリットです。

4.福利厚生が充実している

正社員には、住宅手当をはじめとする各種手当や休業補償、自己啓発支援といったさまざまな福利厚生が適用され、生活面でのサポートが充実します。福利厚生の種類は企業によって異なりますが、充実度の高い企業ではかなりの満足感が得られるでしょう。福利厚生の中にはアルバイトやパートに適用されるものもありますが、正社員に比べるとその範囲は限定的です。

フリーターから正社員になるための5つのポイント

フリーターから正社員を目指すのは、若ければ若いほど有利です。思い立ったら就職活動の準備を始めましょう。就活では、「就職しやすい職種を選ぶ」「書類・面接対策を入念に行う」などの対策が必要です。ほかにも重要なポイントがあるので確認していきましょう。

1.自己分析でやりたいことや得意分野を洗い出す

フリーターから正社員を目指すための就職活動では、まず自己分析・他己分析を行い、自分の得意な分野・不得意な分野はどんなことかや、やりたいこと・やりたくないことは何かを明確にしましょう。自分の強みとやりたいことを理解していないと、就職活動ではミスマッチが起こるリスクが。たとえば、「音楽活動をやりたい」という希望があっても、実力が伴わなければ会社に利益が生まれないため、雇用に至りません。一方で音楽の実力があっても、やりたくなかったりほかに特別やりたいことがあったりすれば、就職できても早期退職につながりかねないでしょう。

2.企業・業界研究を必ず行う

自己分析で自分の興味のある職業分野や会社が絞れたら、必ずそれらについても研究を行い、良い面や悪い面を理解したうえで、志望企業を選べるようにしましょう。理由は、イメージとのギャップを埋めるため。たとえば、広告業界は華やかなイメージが根付いているものの、実際には勤務時間が不規則だったり、競合プレゼンでの勝敗が仕事にダイレクトに影響したりするなど、大変な面も多いです。せっかくフリーターから正社員に就職しても、思っていた仕事内容とかけ離れ過ぎていると早期退職のリスクがあるため、企業・業界研究は必ず前持って行うようにしましょう。

3.フリーターが就職しやすい仕事から選ぶ

職歴がないフリーターの方が就職するには、未経験で応募可能な求人を探すのが近道です。以下にフリーターがチャレンジしやすい職種の例を挙げました。

介護職

高齢化が急速に進展するなか、介護業界は人手不足の状況にあります。そのため、未経験・無資格でも募集を受け付けている施設が多く、入社後の研修で働きながらスキルを習得できるため、フリーターが就職しやすい仕事といえるでしょう。
介護職は取得すべき資格が明確なので、キャリアアップを目指しやすいのがメリット。介護職は給与が低いというイメージもありますが、経営母体が大手であれば給与水準は高い傾向です。

営業職

営業職は未経験歓迎の求人が多く、フリーターの方がチャレンジしやすい職種です。営業というと「飛び込み営業」のイメージで避ける人が多いですが、既存の顧客をまわるルート営業や、店舗にきた客に接客する内勤営業という働き方もあります。営業職はどの業界にも存在する職種なので、自分の興味がある業界で働けるのも利点です。

販売、サービス業

販売やサービス業も学歴を問わない未経験者歓迎の求人が多く、フリーターの方が就職しやすい傾向にあります。加えて、接客業の経験がある人は、フリーター時代に得たスキルを活かせるでしょう主な活躍の場は、レストランやアパレルショップ、スーパー、デパートなど。仕事の種類が多いので興味がある分野にチャレンジしやすい良さがあります。

カスタマーサポート

カスタマーサポートとは、顧客の疑問や要望に電話で対応する仕事。具体的には、カタログ通販やネット通販の商品、インターネットなどの通信サービスに関する対応が考えられます。カスタマーサポートは研修制度が整っている職場が多く、職歴がないフリーターでも未経験からスタートしやすい仕事です。

プログラマー

近年急速に成長しているIT業界では、若手人材を求める企業が多くあります。IT業界の中で未経験でもフリーターがチャレンジしやすい職種の1つが、プログラマー。プログラマーは、コンピューターへ指示を出す「プログラミング言語」を使ってプログラミングを行い、システムをつくる仕事です。プログラマーがつくるシステムは、家電やスマートフォン、ゲームなどのあらゆる分野で活用されており、今後もプログラマーの需要は伸び続けるでしょう。プログラマーは基本的にパソコンに向かう仕事です。体力に自信がなくても、冷暖房のきいた環境で座って働けます。また、IT業界は勤務スタイルが自由な企業が多く、就職先によってはフレックスタイムでの勤務が可能。下請け企業は業務量が多いのが一般的ですが、規模の大きな企業は残業や休日出勤が少ない傾向にあります。

フリーターが未経験でもチャレンジしやすい職業について「未経験でもできる仕事とは？正社員になれる職種や就活のポイントを解説」でも紹介していますので、チェックしてみてください。

4.就職支援サービスを活用して求人を探す

就職支援サービスを活用しましょう。一番手軽なのは求人サイトですが、フリーターから正社員になる際、「経験やスキルがない」「自分のやりたい仕事は何かを突き詰められなかった」など、不安があったりうまく自己分析ができなかったりするとき、第三者にアドバイスをもらうことで問題が解決し、就活が円滑に進められる場合があります。ハローワークや転職エージェントでは、担当者のアドバイスを受けられるメリットがあるため、どのように就活したら良いかに悩むフリーターの方におすすめです。以下に、ハローワークと転職エージェントのサービス内容をまとめました。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）は国が設置する公的機関で、無料で職業紹介を受けられます。全国都道府県に設置されているので、自宅近くのハローワークを利用してみましょう。正社員を目指すフリーターなどの若者向けを対象とした「わかものハローワーク（わかもの支援コーナー、わかもの支援窓口）」では、担当者による個別支援を受けられます（正社員を目指す34歳以下の方が対象）。ハローワークは全国の都道府県に設置されているため、地元企業はもちろん全国各地の求人を検索可能。わかものハローワークには、インターネットサービスで公開されていない求人の取り扱いもあるので、興味がある人はぜひ訪ねてみましょう。

転職エージェント

民間の企業が提供するサービスで、求職者に合った求人を無料で紹介してくれます。フリーターから正社員を目指す人の中には「応募書類の書き方が分からない」「面接のマナーが不安」という悩みを持つ方が多いですが、エージェントでは専任の担当者が選考対策をしてくれるのがメリット。面接日程の調整といった企業とのやりとりも代行してくれるので、初めて正社員を目指して就活するフリーターの方も安心して利用できるでしょう。「向いている仕事が分からない」という場合も、担当者が一緒にあなたに合う職場を探してくれます。
注意すべきなのは、エージェントによって得意とする業界や求職者の種類が異なる点。フリーターから正社員を目指す際は、自分に合ったサービスを選ぶことがポイントになります。

5.書類作成指導や面接対策を受ける

応募先が決まったら、履歴書や面接対策を行い、自分の強みをアピールしましょう。

履歴書の対策

履歴書は丁寧な字で誤字・脱字なく記入することが大前提です。マナーに欠けた書類は印象が悪く、それだけで不採用の確率が高まります。書き損じたら面倒でも最初から書き直し、相手が読みやすい書面にしてください。企業から手書きの指示がない場合、履歴書はパソコンで作成することをおすすめします。書き損じをなくせることに加え、内容も簡単に修正できるためです。パソコンで作成する場合には、インターネットで見つかるテンプレート（見本）を活用すると良いでしょう。ただし、老舗企業や家族経営の小さな企業では、手書きの履歴書が好まれる場合もありますので、手書きが必須かどうか確認すると良いでしょう。

手書きが必須であることがどこにも記載されていなければ、パソコンで作成して構いません。フリーターが悩みがちな職歴欄ですが、正社員の職歴がある人は、正社員の職歴のみを記載し、アルバイト経験は記載しません。職歴欄に書かない経験については、自己PRなどの項目でアピールしましょう。アルバイト経験しかない人は、アルバイトの経歴を記載します。面接では空白期間に何をしていたか聞かれるので、あらかじめ職歴欄に説明があった方が良いためです。

自己PRには、自分の強みとそれを裏付ける具体的なエピソードを盛り込むのがポイント。
たとえばコミュニケーション能力をアピールするなら、アルバイトで接客するときに工夫していたことやその成果を説明すると、説得力のある内容に仕上がります。

<自己PRの例文>
私の強みは、相手を観察してニーズを読み取る力があることです。私はアパレルショップで5年間アルバイトをしましたが、商品をお勧めする時は、一概に売れ筋の品を提案するのではなく、その日のお客様の服装や雑談の内容から、その方に合った商品を紹介することを心がけてきました。アルバイトを通して身につけた、お客様一人ひとりに合わせて対応する強みを活かし、正社員としてさらに幅広い仕事に取り組んでいきたいと考えています。

志望動機は応募企業の事業内容や特徴を理解したうえで、興味を持った理由を具体的に説明しましょう。入社後の目標やキャリアプランを盛り込むと、より意欲が伝わります。待遇や条件を中心にした志望動機は、「仕事自体に関心がない」と思われるので避けるようにしてください。自己PRと志望動機は「入社後どのように貢献できるのか」という視点を意識し、企業ごとに内容を考えましょう。

＜志望動機の例文＞
私は新卒で就職活動をしましたが、やりたいことが見つからず、卒業後の3年間は飲食店を中心にアルバイトをしてきました。接客をする中で自分は人と関わることや、人を喜ばせることが好きだと気付き、正社員としてサービス業に携わりたいと思うようになりました。中でもホテルを志望したのは、正社員になるからにはレベルの高い接客が求められる場所で働きたいと考えたからです。貴社はフレンチレストランを展開しているため、より高いマナーと接客スキルが求められると考え、志望いたしました。入社したら、すべてのお客様に喜んでいただけるよう、最大限の努力をして参ります。

志望理由が明確にないときは、入社後の抱負を述べる！
明確な志望理由が思いつかない場合は、以下のように入社後の抱負を中心に述べることで熱意をアピールできます。「研修制度が充実している貴社なら、入社後いち早くスキルアップし、戦力になれると考えたからです。研修や実際に仕事をしていく中で力をつけ、将来は店長として店舗をマネジメントできるようになりたいと思っています」入社後の目標は、応募する会社で実現可能な内容にしましょう。

面接対策

面接では必ずといって良いほど、「なぜ今までフリーターをしていたのか」を聞かれます。夢や目標があってフリーターをしていた人は、その旨を正直に伝えれば問題ありません。次の例文を参考に、なぜ正社員を目指すようになったのか説明しましょう。

＜例文＞
プロのミュージシャンを目指してバンド活動をしていましたが、うまくはいかず、最近は年齢的な限界も感じるようになりました。私は将来家庭を持ちたいと考えており、そのためにも経済的に不安定なアルバイトではなく、正社員として働きたいと思っています。

「何となく」や「働くのが嫌だった」といった理由でフリーターをしていた場合
「自由な生活がしたくてアルバイトをしていましたが、正社員の仕事とアルバイトの仕事の線引きを実感し、より多くの業務に関わるために正社員になりたいと思いました」など、アルバイト生活を通しての心境の変化を説明すると良いでしょう。

回答する時に最も大切なのは、嘘をつかないことです。企業は、質問から応募者の人柄や仕事への意欲を確認しています。反省すべき部分は素直に反省する姿勢を示し、今後の目標や熱意をアピールしましょう。

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フリーターの一人暮らしに関するお悩みQ＆A

一人暮らしを検討しているものの、毎月の費用や初期費用などで悩んでいるフリーターの方もいるでしょう。ここでは、フリーターの一人暮らしのお悩みにQ & A形式でお答えしています。

フリーターは一人暮らしできますか？

フリーターの方も一人暮らしは可能ですが、生活が厳しくなると考えたほうが良いでしょう。一人暮らしには家賃や食費、光熱費などさまざまな費用がかかります。総務省統計局による2020年の家庭調査の結果から、単身者が生活するには月15万円以上の費用が必要です。詳しくは、このコラムの「フリーターでも一人暮らしはできる？」をご覧ください。

参照元
政府統計の総合窓口（e-Stat）
「家計調査　男女,年齢階級　単身世帯・勤労者世帯（2020年）」

一人暮らしするための初期費用はどれくらいかかりますか？

目安として30～40万ほどかかると考えておきましょう。引越し費用や敷金・礼金のほかに、前家賃や仲介手数料、火災保険料などがかかります。さらに家具や家電も買い揃えなければいけません。一人暮らしの初期費用については、「フリーターでも一人暮らしできる？費用や審査を通すコツを解説」で詳しく解説しています。

フリーターの一人暮らしの節約方法を教えてください。

フリーターの一人暮らしにおける節約方法としては、食料品・日用品のまとめ買いや節電・節水、通信費・電気代の見直しなどが効果的です。詳しい節約方法については、「フリーターの家賃相場は？一人暮らしの生活事情や節約術もご紹介」で解説しているので、ご覧ください。

フリーターが一人暮らしで安定した生活を送るには？

一人暮らしで安定した生活を送るなら、毎月の収入を上げるのが効果的な方法といえるでしょう。フリーターが収入を上げるには、高時給のバイトや掛け持ちをするといった方法があります。しかし、基本的に時給制のため、体調不良などで仕事を休んでしまうと収入が減ってしまう可能性も。一人暮らしでゆとりのある生活をしたいなら、フリーターを続けるよりも正社員を目指したほうが良いでしょう。フリーターから正社員を目指すなら、ハタラクティブにご相談ください。プロのアドバイザーがマンツーマンで就活のサポートを行います。