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フリーターとは?意味やアルバイトとの違いを簡単に解説します!
更新日
この記事のまとめ
- フリーターとは主にアルバイトで生計を立てている若年層を指す
- フリーターと正社員の違いは「雇用契約期間」や「給与形態」が挙げられる
- 「働き方の自由度が高い」「休みを自由に取りやすい」などがフリーターのメリット
- フリーターにはない正社員の利点は「雇用が安定している」「昇給・昇格がある」など
- 正社員を目指すフリーターの方には、紹介予定派遣や就職支援サービスの活用がおすすめ
「フリーターとはどんな働き方?」と気になる方もいるでしょう。フリーターとは主にアルバイトで生計を立てている若年層を指す言葉です。フリーターとして働くメリットがある一方、年齢を重ねるとデメリットが生じる可能性もあります。このコラムでは、フリーターの実情や就職する方法などを紹介します。今後の働き方を考えたい方は、ぜひご一読ください。
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フリーターとは
フリーターとは簡単にいうと、正社員ではなくパート・アルバイトとして働いている人のことです。厚生労働省の「フリーターについて」によると、「フリーターとは、15~34歳の若年者(学生及び主婦を除く)のうち、勤め先における呼称がアルバイト又はパートである者(これまでアルバイト・パートを続けてきた者で無業の者を含む。)」とされています。これにより、アルバイトやパートで働き続けてきたものの、現在無職である人もフリーターに含まれます。
フリーターの定義については、「フリーターから就職する方法は?正社員になるメリットとおすすめの職種!」で詳しく解説しているので、あわせてご確認ください。
以下でフリーターとパート・アルバイト、派遣社員の違いについて説明します。
フリーターとパート・アルバイトの違い
フリーターとパート・アルバイトに法律上の違いはありません。とはいえ、アルバイト・パートは「学生や本業がある人」、フリーターは「主にアルバイトで生計を立てている若年層」を指すことが一般的なようです。
就職・転職の場では、世間的なイメージをもとに、採用区分や求人などで使い分けられることがあります。若い人材を確保したいと考える企業は、求人に「フリーター歓迎」「フリーター積極採用中」などの記載をする傾向にあるようです。
フリーターとニートの違い
フリーターとニートの大きな違いは、「仕事の有無」です。
厚生労働省の「よくあるご質問について」によると、「15〜34歳で、非労働力人口のうち家事も通学もしていない」人をニートとして定義しています。とされています。フリーターはパートやアルバイトといった非正規雇用社員として収入を得ているのに対し、ニートは無職で収入のない状態にあることが、それぞれの違いといえるでしょう。
フリーターとニートの違いについては、「アルバイトとフリーターの違いは?正社員になるメリットも解説!」のコラムでも詳しく説明しているので、あわせて参考にしてみてください。
フリーターと派遣社員の違い
フリーターと派遣社員の違いは、雇用契約を結ぶ相手です。フリーターの場合は勤務先の企業と雇用契約を結びます。対して派遣社員の場合は派遣元企業と雇用契約を結ぶのが特徴です。
フリーターと派遣社員の違いについては、「フリーターと派遣社員の違いとは?正社員をおすすめする理由も解説」で詳しく解説しているので、あわせてご一読ください。
35歳以上のフリーターの呼び方とは?
35歳以上のフリーターを、便宜上「高齢フリーター」と呼ぶこともあるようです。35歳以上のフリーターの就活は、ポテンシャルを評価されやすい20代よりも難易度が上がる傾向にあります。未経験からできる仕事や、人手不足の業界を中心に探すことで就職成功の可能性が高くなるでしょう。35歳からの就職については、「35歳から始める仕事!就職しやすい業界や必要なスキルは?」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
参照元
厚生労働省
フリーターについて
ニートの状態にある若年者の実態および支援策に関する調査研究報告書(概要)
独立行政法人労働政策研究・研修機構
「労働政策研究報告書」大都市の若者の就業行動と意識の変容
フリーターと正社員の違い
フリーターと正社員の違いには、「雇用契約期間」や「給与形態」が挙げられます。ここでは、それぞれの違いを詳しく解説しているので確認してみましょう。
雇用契約期間
フリーターと正社員の違いとして、雇用契約期間の有無が挙げられます。フリーターは雇用契約期間が定められている「有期雇用契約」であるのに対して、正社員は雇用契約期間に定めがない「無期雇用契約」が基本です。正社員は長期的に安定して働きやすいのに対し、フリーターの場合は雇用元の方針や経営状況で契約終了となる恐れがあります。
給与形態
フリーターと正社員では、「給与形態」にも違いがあります。フリーターの給与形態は時給制や日給制が一般的で、勤務日数によって1ヶ月あたりにもらえる給与が変動するのが特徴です。
一方、正社員の場合は基本的に月給制で、毎月もらえる金額が決まっている傾向にあります。そのため、祝祭日があっても1ヶ月でもらえる給与が大きく変わることはなく、安定した収入を得やすいでしょう。
就業者数や福利厚生の違いなどの違いについては、「正社員とフリーターの違いは?待遇や将来性を比較!就職成功のコツも解説」でも解説しているので、あわせてご一読ください。
フリーターの実情
ここでは、人口や年齢階級別の割合、支払い義務のある税金など、フリーターの実情をまとめました。「フリーターってどのくらいいるの?」「フリーターは税金を支払う必要がある?」と疑問をお持ちの方は、参考にしてみてください。
フリーターの人口は?
総務省統計局が発表した「労働力調査(詳細集計)2023年(令和5年)平均結果の概要」によると、日本には約134万人のフリーターがいることが分かります。
引用:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2023年(令和5年)平均結果の概要(若年層の「パート・アルバイト及びその希望者」数の推移)」
フリーターの人口は、2013年の182万人をピークに、2014年以降から減少に転じています。上記のデータをもとに算出すると、フリーターの人口は2014年から2023年にかけて約44万人減少していることが分かりました。2023年には約2万人増加しているものの、全体的に見ると減少傾向であるといえます。
近年フリーターが減っている背景には、労働人口の減少によって企業の人手不足が顕著となり、正社員の採用のハードルが下がったことが挙げられるでしょう。
フリーターの年齢で多いのは?
同調査のデータをもとに、年齢階級別のフリーターの割合を以下にまとめました。
※男女計
年 | 15~24歳 | 25~34際 |
---|---|---|
2015 | 70万人 | 96万人 |
2016 | 63万人 | 91万人 |
2017 | 64万人 | 88万人 |
2018 | 61万人 | 83万人 |
2019 | 59万人 | 80万人 |
2020 | 59万人 | 78万人 |
2021 | 59万人 | 79万人 |
2022 | 56万人 | 76万人 |
2023 | 54万人 | 80万人 |
参照:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2023年(令和5年)平均結果の概要」
15〜24歳のフリーター人口は2015年で70万人であるのに対し、2023年では54万人まで減少。また、25〜34歳のフリーター人口は2015年に96万人だったものの、2023年には80万人まで減っています。
フリーターの人口に関する情報は、「フリーターの割合は全人口でどれくらい?正社員になるためのコツも紹介」をチェックしてみてください。
フリーターが支払う税金とは?
フリーターも所得税や住民税などの支払い義務があります。「所得税」は、毎年1月1日から12月31日までの間に、103万以上の所得があった場合に課せられる税金です。基本的に正社員もフリーターも給与から天引きされますが、副業やダブルワークをして別途20万以上の収入がある場合、または勤務先で年末調整できない場合は、確定申告をして正確な所得税額を支払わなければなりません。
「住民税」は、居住している都道府県・市区町村に支払う税金で、地域によって算出に用いられる税率に違いがあります。正社員は給与から天引きされるのが基本ですが、課税対象であるにもかかわらず引かれていない場合は自分で納税しなくてはいけません。自宅に納付書が届いた場合は、期限までに忘れずに納税しましょう。
参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024
総務省統計局
労働力調査(詳細集計)2023年(令和5年)平均結果の概要
フリーターとして働く3つのメリット
フリーターとして働くメリットとして、「働き方の自由度が高い」「仕事に対する責任が重くない」「休みを自由に取りやすい」の3つが挙げられます。
それぞれ以下で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
1.働き方の自由度が高い
フリーターは正社員に比べて自由度が高く、柔軟に働きやすい可能性があります。たとえば、アルバイトやパートはシフト制が一般的で、勤務日数や時間などは就業規定に合わせて自分で決められる傾向にあるでしょう。月収を上げたい場合はシフトを増やしたり、忙しいときは減らしたりして調整できるのはフリーターのメリットといえます。
また、職場によってはアルバイトやパートの掛け持ちも可能です。空いている時間をうまく使うことで効率的に収入が増やせるのも、フリーターとして働くメリットの一つでしょう。
2.仕事に対する責任が重くない
フリーターで働くメリットとして、正社員と比べて仕事に対する責任が重くない点が挙げられます。アルバイトやパートは、業務内容が限られているのが一般的です。また、最終的な決定や責任は正社員が担うことになるため、負担が少ない状態で働ける傾向にあります。
ただし、企業の経営や損失に関わるミスをしてしまった場合は解雇される恐れがあるでしょう。勤務形態に関わらず、誠意をもって仕事に取り組むことが大切です。
3.休みを自由に取りやすい
フリーターは、自分のスケジュールに合わせてシフトを提出するため、休みを取りやすい傾向にあるでしょう。アルバイトやパートは、一般的に希望のシフトに基づいて出勤日が決められます。そのため、あらかじめ休みの希望を出すことも可能です。また、従業員数や仕事の状況によっては、シフトの増減や急な休みなど融通が利くこともあるでしょう。
フリーターのメリットについては、「フリーターは楽な働き方ができる?負担が軽いと言われる理由や問題点を解説」のコラムでも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
フリーターとして働く7つのデメリット
フリーターのまま年齢を重ねると、さまざまなデメリットが生じる可能性があります。以下でデメリットを7つ挙げて詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
1.雇用の不安定さや解雇のリスクがある
フリーターとして働く場合、雇用の不安定さや解雇のリスクがあることがデメリットの一つです。「フリーターと正社員の違い」で述べたとおり、フリーターは雇用契約期間が定められており、契約満了の際に更新してもらえない恐れも。また、雇用元の方針や業績悪化で人材削減を行う場合、正社員よりもフリーターのような非正規雇用の従業員から解雇になるリスクがあるでしょう。
2.非正規雇用のため社会的信用を得にくい
フリーターとして働くデメリットとして、社会的信用を得にくいことも挙げられます。非正規雇用契約であることから「収入が安定していない」「解雇のリスクがある」と見なされ、社会的信用度が低く評価されるのが実情です。社会的信用度が低いままだと、賃貸契約やクレジットカードなどの審査に通りにくくなる恐れがあります。
3.正社員と比べて専門的なスキルが身につきにくい
正社員と比べて専門的なスキルが身につきにくいこともデメリットの一つです。アルバイトやパートは、正社員と比べると専門的なスキルを身につける研修や勉強会などの機会は少ないでしょう。
一方、正社員は独自のスキルアップ研修や勉強会を行っている企業もあるため、各分野の専門的なスキルや知識を身につけやすい傾向があります。
4.病気や怪我で働けないと収入がゼロになる恐れがある
病気や怪我で働けないと、その期間の収入がゼロになる恐れがあるでしょう。前述したように、フリーターは時給制や日給制が一般的なため、働いた時間に基づいて給与が支払われます。そのため、病気や怪我などで働けない期間があると、その分の収入を得られなくなるでしょう。
5.正社員の同世代と比べての年収差がある
フリーターで働くデメリットの一つとして、正社員として働く同世代との収入差が挙げられます。
厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、30代後半以降の平均賃金は以下のとおりです。
年齢(男女計) | 正社員・正職員 | 正社員・正職員以外 |
---|---|---|
35~39歳 | 32万7,000円 | 22万500円 |
40~44歳 | 35万4,600円 | 22万600円 |
45~49歳 | 37万4,500円 | 21万7,700円 |
50~54歳 | 39万4,300円 | 22万2,200円 |
参照:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 (6)雇用形態別にみた賃金」
正社員の平均賃金は30代後半で30万円を超え、40代後半で約37万円、50代で約39万円と上昇しています。それに対し、非正規雇用者の平均賃金は30歳を迎えても20万円程度に留まり、40代・50代と年齢を経ても金額が上がっていません。
アルバイトでは働いた分だけ収入を得られるため、20代前半までは正社員よりもフリーターの収入が多い場合もあります。しかし、正社員には年齢や成果に応じた昇給があるため、30代を迎えるころには男女ともにフリーターとの収入差が開いていくでしょう。
35歳になると平均年収が約100万円差がつく場合も
35歳になると、フリーターと正社員では、平均年収に約100万円の差がつく場合もあるでしょう。上記の表の35歳~39歳の年収をそれぞれ計算すると、正社員・正職員が約390万円、正社員・正職員以外が約260万円と、約130万円の差があることが分かります。正社員はボーナスや昇給の機会があるのに対し、フリーターは収入が変わりづらいことから、平均年収の差が開いていくことが考えられるでしょう。
6.大きな収入を得にくいので貯蓄をしづらい可能性がある
前述のとおり、フリーターは正社員に比べて大きな収入を得にくいため、貯蓄をしづらいと感じる場合があるでしょう。フリーターは平均収入が低い傾向にあることに加え、大幅な昇給や賞与がないことが一般的。そのため、ある程度の貯蓄は可能ですが、正社員に比べると貯金額が下がってしまいがちです。ライフプランの実現や、怪我や病気に備えたい方にとって、貯蓄をしづらい点はデメリットといえるでしょう。
7.年齢を重ねるほど就職が難しくなる傾向にある
採用市場では若い人材を募集する傾向にあるため、年齢が上がると正社員就職が難しくなる場合があります。求人に年齢制限の記載がなくても、実際には若い人材が優先的に採用されやすい傾向にあるようです。
厚生労働省の「平成30年若年者雇用実態調査の概要」によると、過去3年間に「フリーターを正社員採用する予定があった」と回答した事業所は全体の49.9%でした。そのなかで、実際にフリーターを採用した事業所は18.5%、その内15~34歳のみを採用した事業所は10.0%です。35歳以上になると6.4%になることから、フリーターの採用率は年齢が若いほど有利であることが分かります。
20代のうちはアルバイトやパートの掛け持ち、長時間のシフトで十分な収入を得られたとしても、年齢を重ねたときに同じ働き方ができるとは限りません。早めに就職活動を始め、雇用や収入が安定しやすい正社員を目指すのも一つの手です。
フリーターとして働く理由は人それぞれです。メリットとデメリットの両方を把握して、自分に合った働き方を選びましょう。次項では正社員ならではの利点を紹介しているので、今後の働き方を検討する際の参考にしてみてください。
参照元
厚生労働省
令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
平成30年若年者雇用実態調査の概況
フリーターにはない正社員の5つの利点
フリーターにはない正社員の利点として、「雇用が安定している」「福利厚生が充実している」などが挙げられます。以下では正社員の利点について5つ挙げて紹介するので、確認してみてください。
フリーターにはない正社員の利点
- 雇用が安定している
- スキルが身につき職歴が評価される
- 収入がアップする
- 昇給・昇格がある
- 福利厚生が充実している
- 社会的な信頼度が高くなる
1.雇用が安定している
正社員は期間の定めがない雇用形態のため、基本的に定年まで勤めることが可能です。フリーターと異なり、よほどの事情がない限り解雇されず、「いつ仕事がなくなるか分からない」という不安を回避できるでしょう。
正社員が安定しているといわれる理由については、「正社員が安定しているといわれる理由とは?契約社員との違いも解説」のコラムでも解説しているので、あわせてご一読ください。
2.昇給・昇格があるため収入がアップする
正社員には昇給や昇格があることが多く、フリーターよりも収入アップが見込めるでしょう。フリーターの場合も、職場によっては時給が数十円昇給することはありますが、正社員のように大幅な昇給はないことが一般的です。
厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査(6)雇用形態別にみた賃金」によると、年齢計・男女計での非正規雇用者の賃金は平均約22万円、正社員の平均賃金は約33万円となっており、フリーターと正社員では受け取れる収入が約11万円差があることが分かります。
こちらは平均賃金なので、フリーターから正社員になったからといって、すぐに収入がアップするとは限りません。とはいえ、昇給がある企業の場合は、正社員として長期的に働くことで収入が上がる可能性もあるでしょう。
3.スキルが身につき職歴が評価される
正社員として働き続けることで、担当する分野のスキルが身につきやすいでしょう。企業によっては、教育や研修、資格取得支援などが充実しているため、社内の制度を利用してスキルを身につけることが可能です。また、正社員の職歴や身につけたスキル、経験などは転職をする際にも評価される可能性があります。
4.福利厚生が充実している
福利厚生が充実していることも正社員の利点の一つです。企業によっては、各種手当や休業補償、自己啓発支援などの充実した福利厚生が適用されます。福利厚生の種類は企業によって異なり、豊富な企業では、住宅手当やレジャー割引といった生活面でのサポートも受けられるでしょう。
アルバイトやパートに福利厚生が適用される場合もありますが、正社員に比べるとその範囲は限定される傾向があります。
5.社会的な信頼度が高くなる
フリーターから正社員に就職すると安定した収入を得やすく、社会的な信用度が高まる傾向にあります。賃貸契約やクレジットカード、各種ローンの審査などに通りやすくなるのがメリットです。また、正社員は毎年の収入予想ができるため、結婚や住宅購入といったライフプランも立てやすくなるでしょう。
正社員として働くメリットについては、「正社員で働くメリットは?デメリットとあわせて紹介」でも詳しくまとめているので、ぜひ参考にしてください。
参照元
厚生労働省
令和5年度賃金構造基本統計調査 結果の概要
フリーターと正社員それぞれの適性
ここでは、フリーターと正社員それぞれに向いている人の特徴について解説します。それぞれの適性から自分がどちらに当てはまるのか確認してみてください。
フリーターのほうが向いている人
将来やりたいことが決まっていて目標のために時間を使いたい方は、フリーターの方が向いている可能性があります。フリーターは正社員と比べると自由な時間が多く、自分の都合に合わせた働き方ができるでしょう。そのため、「芸能活動をしたい」「資格の勉強に時間を使いたい」という方は、フリーターの方が向いているかもしれません。
正社員のほうが向いている人
「生活を安定させたい」「ライフプランを叶えたい」という方は正社員の方が向いている可能性があります。「フリーターにはない正社員の5つの利点」でも紹介したように、正社員として働くことで充実した福利厚生が適用されたり、雇用や収入が安定したりするでしょう。そのため、「一人暮らしがしたい」「将来車を購入したい」などのライフプランを叶えたい方は、正社員のほうが向いている場合もあります。
フリーターから正社員になるための準備
フリーターの就活では、自己分析でやりたいことや得意分野を洗い出したり、企業・業界研究を行ったりすることが大切です。思い立ったら早めに就職活動の準備を始めましょう。
1.自己分析でやりたいことや得意分野を洗い出す
フリーターから正社員を目指す際は、自己分析や他己分析を行い「自分の得意な分野・不得意な分野」「やりたいこと・避けたいこと」などを明確にしましょう。自分の強みとやりたいことを理解していないと、求人を探す際にミスマッチが起こる恐れもあります。これまでの経験を振り返って深掘りしてみることがおすすめです。
アルバイトで得た経験やスキルを深掘りしてみよう
自己分析をする際には、アルバイトで経験したことを深掘りしてみるのがおすすめです。「なぜそのバイトを選んだのか」「業務の中で何が得意だったのか」「どのようなことにやりがいを感じたのか」などをリストアップして深掘りしてみましょう。自問自答を繰り返すことで、自分の仕事に対する価値観や向き合い方が見えてくることもあります。
ほかにも、「ジョハリの窓」や「Will・Can・Must」などを使用した自己分析のやり方は、「自己分析のやり方が知りたい!簡単にできる方法や就活に活かせるコツを紹介」で解説しているので、参考にしてみてください。
ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
2.企業・業界研究を行う
自己分析で自分の興味のある職業分野や会社が絞れたら、企業・業界研究を行いましょう。企業・業界研究は、入社後のギャップを埋めるために欠かせません。
企業や業界の社風や働き方、他社と比較した際の立ち位置などを詳しく調べることによって、長く働ける企業を見つけるきっかけになり得ます。
企業研究の方法は、「業界研究のやり方は?就活に役立つノートの作り方とポイントを紹介」で具体的に紹介しているので、あわせてご一読ください。
フリーターから正社員を目指す方法
フリーターから正社員を目指す方法として、「正社員登用登用制度を活用する」「紹介予定派遣を活用する」「就職・転職支援サービスを活用して求人を探す」などが挙げられます。
以下でそれぞれ解説しているので、正社員への就職を検討している方は参考にしてみてください。
正社員登用登用制度を活用する
フリーターから正社員を目指す方法の一つとして、正社員登用制度の利用が挙げられます。正社員登用制度とは、アルバイト・パートや契約社員などの非正規雇用の従業員を正社員雇用に切り替える制度です。慣れ親しんだ職場で働けることがメリットといえます。
正社員登用制度は必ず活用できるものではありません。希望する際は、制度の有無や条件、実績を確認しておきましょう。
正社員登用制度の詳細については、「正社員登用制度とは?読み方や必要な実績・試験について解説!」をあわせてご一読ください。
紹介予定派遣を活用する
紹介予定派遣とは、企業が派遣労働者を直接雇用する前提で、一定期間を派遣社員として試用する制度です。その後、企業と本人の双方が合意すれば直接雇用となります。働きながら職場の雰囲気を知ることができる点が紹介予定派遣を活用するメリットです。しかし、必ずしも正社員として採用されるとは限らないことに注意しましょう。
詳しくは、「紹介予定派遣とは?派遣との雇用形態の違いやメリット・デメリットを解説」で解説しているので、参考にしてみてください。
就職・転職支援サービスを活用して求人を探す
フリーターから就活する際は、就職支援サービスを活用するのも一つの手です。ハローワークや就職・転職エージェントでは、担当者のアドバイスを受けられたり求人を紹介してもらえたりするため、どのように就活したら良いか悩むフリーターの方におすすめといえます。
以下ではハローワークと就職・転職エージェントについて詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
ハローワーク
ハローワーク(公共職業安定所)は国が設置する公的機関で、無料で職業紹介を受けられます。ハローワークは全国の都道府県に設置されているため、地元企業はもちろん全国各地の求人を検索可能です。
また、「わかものハローワーク(わかもの支援コーナー、わかもの支援窓口)」でも、担当者による個別支援を受けられます。正社員を目指す34歳以下の方が対象のため、該当するフリーターの方は利用を検討してみると良いでしょう。
就職・転職エージェント
就職・転職エージェントは民間の企業が提供するサービスで、求職者に合った求人を紹介してくれます。フリーターから正社員を目指す人のなかには「応募書類の書き方が分からない」「面接のマナーが不安」と就活への悩みをもつ方もいるでしょう。
エージェントを活用することで、担当者が書類の添削や面接練習などの選考対策をしてくれる傾向にあります。また、面接日程の調整といった企業とのやりとりを代行するサービスがあるエージェントなら、初めて正社員を目指して就活するフリーターの方も安心して利用できるでしょう。
「フリーターから正社員になれる自信がない」「就職活動のやり方が分からない」という方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブはニートやフリーター、既卒、第二新卒など、若年層向けに、求人紹介や選考対策などのサービスを実施しています。
「フリーターから正社員を目指す方法が分からない」「自分にどんな仕事が向いているか知りたい」という方も、専任のキャリアアドバイザーが丁寧なカウンセリングを行うため、ご安心ください。サービスはすべて無料でご利用いただけます。就活で迷っている方、自分にできる仕事があるか知りたい方は、お気軽にご相談ください。
フリーターに関するお悩みQ&A
ここではフリーターの方のよくあるお悩みにQ&A方式でお答えします。一人暮らしに関する質問にもお答えしているので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。
フリーターとは簡単にいうと何ですか?
フリーターとは簡単にいうと、正社員ではなくパート・アルバイトとして働いている人のことです。正社員と違い、雇用期間が定められており、給与形態も時給制や日給制が一般的です。
フリーターについての詳細は、このコラムの「フリーターとは」をご確認ください。
フリーターの末路が不安です…
フリーターを続けることが不安な方は、正社員を目指すのがおすすめです。フリーターから正社員になることで、雇用や収入面の不安を軽減できるでしょう。正社員になるためには、早めの行動が大切です。
フリーターから正社員を目指す方法については、「フリーターから正社員になるには?就職活動の基本や受かりやすい職業を紹介」のコラムで詳しく説明しているので、あわせてご一読ください。
フリーターを続けることの何が悪いのですか?
フリーターでい続けることは決して悪いことではありません。しかし、年齢を重ねていくうちに就職の難易度が上がったり、同世代の正社員と収入に差が開くことが考えられます。また、今後起こり得るライフイベントに備えて、貯蓄が難しくなる恐れもあるでしょう。
フリーターを続けるメリットやデメリットを、「フリーターの末路とは?生活に与える影響や回避に向けた就職のコツを紹介」のコラムで解説しているので、参考にしてみてください。
フリーターは一人暮らしできますか?
可能ですが、生活が厳しくなる恐れがあります。このコラムの「フリーターとして働く7つのデメリット」で述べたとおり、フリーターは大幅な昇給や賞与がないため、貯蓄が難しいと感じやすいでしょう。一人暮らしには家賃や食費、光熱費などさまざまな費用が掛かるため、「生活費はまかなえても貯蓄ができない」という状況に陥る場合もあります。
一人暮らしでゆとりのある生活をしたいなら、フリーターを続けるよりも正社員就職を目指すことがおすすめです。フリーターから正社員を目指すなら、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。
- 経歴に不安はあるものの、希望条件も妥協したくない方
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。