フリーターとはどのような人？働き方を考えよう

2016/11/30

今回のコラムでは、フリーターが生まれる背景やニートとの違いを解説していきます。

フリーターと比べた正社員のメリットを知り、今の働き方を見直してみませんか？

「フリーターから正社員になれるのか」という疑問にもお答えし、就職のきっかけになる内容です！

 

◆フリーターとは

1980年代、ある求人雑誌が定職に就かない若者をフリーアルバイターと名付けたことから、フリーターという言葉が定着したといわれています。

使われ始めたバブルのころは、「夢や自由のために、定職に就かないことを選んだ人」という意味合いが強かったようです。

また、「フリーターは、フリーランス・アルバイターの略である」という説もあります。

内閣府は、学生や主婦を除く若年者のうち、パート・アルバイトで働いている人や、パート・アルバイトで働く意志のある無職の人をフリーターと定義。若年者とは、「15歳から34歳の年齢の人」としています。

内閣府の定義では、無職であっても、パート・アルバイトで働く意志のある若年者はフリーターに含まれるのが特徴です。

◆フリーターとニートの違いは？

ニート（NEET）は、「Not in Education,Employment or Training」の頭文字をとったもの。つまり、ニートとは就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない若者を指します。
上記は厚生労働省による定義ですが、元々はイギリスの労働政策で使われた用語のようです。

パートやアルバイトで働いているフリーターは、ニートに該当しません。
ただし、働く意志のある無職の若年者は、学生ではない・職業訓練を受けていない場合、フリーターとニートのどちらにも該当します。

一般的には、同じ無職でも働く意志があればフリーター、なければニートと呼ぶことが多いようです。

 

◆フリーターとアルバイトの違いって何？

これまでの内容をもとに、フリーターとアルバイトの違いを考えてみましょう。

 

フリーターとは、15歳から34歳までの若年者で、アルバイトやパートの勤務形態で働いている人、もしくは働く意志のある無職の人のこと。

一方アルバイトとは、年齢に関わらずアルバイトという雇用形態で働いている人のことです。

 

つまり、若年者でパート・アルバイトの雇用形態で働いている人は、フリーターとアルバイトのどちらにも該当します。

 
一般的には、学生やサラリーマンなどが副業としてアルバイトをする場合には「アルバイト」、アルバイトを主業としている若年者は「フリーター」と名乗るようです。

 

 

◆バブル期フリーターと氷河期フリーター

さきほども説明したとおり、バブル期には自ら進んでフリーターになる人が多く、フリーターは「自由でかっこいい働き方」とされる風潮がありました。

ただ、フリーターに対するそのようなイメージはバブル崩壊とともに変わっていきます。
経済状況が悪くなると企業は正社員の採用を控えるようになり、さらに人件費を削減するため非正規社員、つまりアルバイトやパートタイムといった労働力が活用されることで、日本は就職氷河期を迎えます。

就職氷河期は、大卒であっても数十社を受けて1社も内定をとれないという事態が珍しくない時代。正社員になるハードルが高く、「就職を希望していたがやむを得ずフリーターになる」という人が出てきました。

 

就職氷河期といわれるのは、バブル経済崩壊後の1993年から2005年ですが、最近ではリーマンショック後の2010年から2013年の間も新就職氷河期といわれています。

フリーターになるのにはもちろん個人の意思もありますが、この時期に就職活動をした世代には、不景気を背景にフリーターになった人が多いのです。

◆フリーターと正社員の違い 

若いうちはフリーターと正社員の差が気にならないことも多いですが、働き方や給与には大きな違いがあります。

ここでは、賃金をはじめとする両者の違いを確認していきましょう。

 

【生涯賃金】

新入社員のうちは正社員であっても、同年代のフリーターと収入が変わらない、むしろフリーターの方が収入が高いということはよくあります。

しかし、時給が大幅に上がらないフリーターと違い、正社員は実力や年齢、昇給によって年々給与が高くなっていくもの。

企業によっては毎月の給与と別にボーナスの支給があるため、生涯賃金で考えるとかなりの差が出てきます。

さらに、こちらも企業ごとの制度ではありますが、退職金が出る職場に勤めている場合、退職時に1千万以上のお金が入ることもあり、老後の生活の不安が少ない点も正社員のメリットといえるでしょう。

 

【賃金の支払い形態】

フリーターは時間ごとに賃金が支給される時給制ですが、ほとんどの正社員は月ごとに給与が決められる月給制で働いています。

時給だと風邪やインフルエンザで欠勤するとその月の収入が減りますが、正社員は月給制なので給与が減らず収入が安定します。

 

【雇用の安定】

フリーターが一時的な労働力として求められる一方、正社員は原則として定年までの雇用を前提とした雇用形態で、正当な理由なく解雇などはされません。

もちろん倒産やリストラで退職を余儀なくされるケースもありますが、その際も退職金の支給があるのは正社員の強み。正社員の経験と経歴があれば、条件の良い転職先を見つけることも可能です。

 

【教育の充実度】

正社員は定年までの雇用を前提としているため、企業には「良い人材に育てたい」という思いがあります。そのため正社員に向けた研修制度は充実していて、中には資格支援制度や留学制度を設けている職場も。

自分が望めば成長の機会があるというのは、正社員として働く大きな魅力といえるでしょう。

また、正社員は任される職域がフリーターと比べて広いため、責任や困難はあるとしても、やりがいや成長を感じる場面が多くなります。

 

【社会的な信頼】

雇用と収入が安定した正社員は社会的な信頼が厚く、ローンの審査に通りやすいというメリットがあります。

反面フリーターには「定職につかずふらふらしている」「将来が見えない」というイメージがあり、特に男性は結婚が難しいといわれます。

結婚や家庭を望むかは人それぞれですが、将来そうした希望があるなら働き方の転向を考えた方が良いかもしれません。

 

 

◆フリーターが正社員になる方法

フリーターと正社員にはさまざまな差があると分かりましたが、両者の違いの大きさに「フリーターから正社員になるのは無理…」と諦めてしまう方も多いのではないでしょうか？

しかし、最近では若年層の人手不足を背景に、若年層を正社員として囲い込みたい企業が増えていているのです。

経験はなくても若い人材を求める企業や、仕事のスキルよりも人柄や今後の成長に期待して採用する企業は年々増加しています。

「いきなり正社員として働くのが不安」という場合は、正社員登用制度のある職場で契約社員として勤務する方法や、一定期間は派遣社員として働き、その後正社員になる紹介予定派遣制度を利用するなど、正社員になるにあたっての選択肢も増えてきています。

 

また、フリーターの中には「アルバイト経験は評価されない」と思い込んでいる人もいますが、アピールの仕方によっては充分に評価の対象になります。

接客で培ったコミュニケーション能力はどんな職場でも生きるものですし、リーダー経験があるならマネジメント能力のアピールも可能です。

「たかがバイト…」と考えず、自分の経験を具体的に説明し、そこから得たスキルや学びを活かしていきたいと伝えることで、入社後の成長や活躍をイメージしてもらえるでしょう。

 

◆どうやって仕事を探す？

フリーターが経験豊富な人材を求める企業に応募しても、採用は難しいのが現実。

就職活動をする時は、「未経験者歓迎」の求人を見つけるのが効率的です。

仕事を探すのに最も気軽なのは自宅のパソコンから転職サイトを閲覧する方法ですが、ハローワークを訪れると相談員からのアドバイスを受けながら仕事を見つけることもできます。

特に「わかものハローワーク」では各種セミナーや就職相談を実施していて、就職が初めてという方の利用が目立ちます。こちらは通常のハローワークと違って、正社員経験がない（もしくは経験が浅い）若年層に特化したサービスでなので、ハローワークに抵抗がある人も利用しやすいのではないでしょうか。

 

また、1対1の手厚いサポートを受けたい方は、民間のエージェントを利用するのがおすすめです。

エージェントは人材を探す企業と求職者を結びつけるサービスで、契約が成立した際に企業から手数料をもらうので求職者側の利用料はかかりません。

充分な資金がない方も安心して利用できますし、就職に関する相談や求人提案、応募書類や面接対策の指導など、内定までの全ての工程をバックアップしてもらえます。

 

エージェントには、経験者に特化したサービス、新卒向けのサービスとそれぞれ得意分野がありますが、フリーターから正社員を目指すなら、未経験歓迎の求人が豊富なハタラクティブを利用してみませんか？

ハタラクティブでは就職活動の初歩からお教えするので、「正社員になりたいけど、やりたい仕事がわからない」という方もお気軽にご相談ください。

カウンセリングではアドバイザーが希望や条件をヒアリングし、その方に合った仕事や企業をご提案します。

ご紹介するのは実際に取材した企業の求人なので、職場の雰囲気や社風、業務内容まで事前に詳しい情報をお伝えすることが可能です。また、80.4%の方がハタラクティブを利用して内定を獲得したという実績もあります。

サービスはすべて無料、相談だけのご利用も歓迎しているので、今の働き方に不安のある人はまずはお気軽にご登録ください！