フリーターの割合は全人口でどれくらい?正社員になるためのコツも紹介

フリーターの割合は全人口でどれくらい?正社員になるためのコツも紹介の画像

この記事のまとめ

  • 日本のフリーターは、総人口のおよそ1%の割合で存在する
  • フリーターのデメリットとして、正社員に比べて生涯年収が低いことが挙げられる
  • フリーター期間が長引くほど、就職できる割合が低くなる
  • フリーターの年齢別の就職割合は、どの年代も約60%ほど
  • フリーターが就活を行う場合は、面接対策をしっかりすることが大切

「日本のフリーターの割合は?」「フリーターから正社員になれる?」と、自分の進路に不安を感じている方もいるでしょう。日本のフリーターの割合は約100人に1人で、フリーターから正社員を目指す約6割が内定獲得をしています。このコラムでは、日本のフリーターの割合や、正社員にならないことで生じるデメリットなどについて詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

こんなお悩みありませんか?
例えば
  • 向いてる仕事あるのかな?
  • 自分と同じような人はどうしてる?
  • 資格は取るべき?
経歴にかかわらず、ゼロからサポートします!
ハタラビット

ハタラクティブは
20代に特化した
就職支援サービスです

\もう学歴・経歴に困らない!/

自分に向いている仕事を
簡単に診断してみましょう

性格でわかる
私の適職診断

さっそく診断START

日本のフリーターの割合とは

日本のフリーターの割合とはの画像

日本のフリーターの割合は、総人口の約1%です。総務省統計局の「労働力調査」によると、2022年のフリーターの数は132万人。政府統計の総合窓口(e-Stat)の「年齢(5歳階級)、男女別人口(2022年7月確定値、2020年12月概算値)」によると、同年の日本の総人口は約1億2500万人なので、およそ100人に1人がフリーターだといえるでしょう。

そもそもフリーターとは

内閣府の「平成27年版 子供・若者白書(概要版)『第2節 若年無業者,フリーター,ひきこもり』」では、フリーターの定義が以下のように定められています。

15~34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者のうち、
・1.雇用者のうち勤め先における呼称が「パート」か「アルバイト」である者
・2.完全失業者のうち探している仕事の形態が「パート・アルバイト」の者
・3.非労働力人口で家事も通学もしていない「その他」の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態が「パート・アルバイト」の者

上記の内容をまとめると、フリーターに該当するのは15歳から34歳までの若年者で、学生でも主婦でもなく、パートやアルバイトなどの非正規雇用形態で働く方です。さらに、内閣府は、無職であっても「パートやアルバイトとして働く意志がある人」はフリーターだと定義しています。

中年フリーターも存在する

内閣府の定義とは異なるものの、日本には35歳以上でパートやアルバイトとして働く中年フリーターも存在します。その方々も含めると、日本におけるフリーターの割合は1%よりも高くなるでしょう。「中高年フリーターが正社員になるのは難しい?」では中年フリーターの現状を解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

参照元
総務省統計局
労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均結果概要
政府統計の総合窓口(e-Stat)
年齢(5歳階級)、男女別人口(2022年7月確定値、2022年12月概算値)
内閣府
平成27年版 子供・若者白書(概要版)

未経験OK多数!求人を見てみる

フリーターになる3つの理由

ここでは、フリーターになる理由を解説します。フリーター生活を有意義に過ごすための観点も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

1.就活に失敗した

新卒での就活に失敗した場合は、正社員になるまでの収入を確保する手段としてフリーターを選択することが多いようです。今後正社員採用の選考を受ける際には、フリーターとして働いた経験がアピールポイントにつながることもあります。収入を確保するためだけでなく、選考に役立つスキルや経験を得ていると捉えることで、より有意義なフリーター生活になるでしょう。

2.新卒で入社したがすぐ辞めてしまった

新卒で入社したものの、仕事内容や職場環境のミスマッチが原因で退職してフリーターになる場合も。この場合、フリーターとして積み重ねた働く経験や感じたことを踏まえ、自分に合う働き方を明確にするのが良い方法です。働くうえで譲れない条件を洗い出したうえでもう一度正社員を目指すと、ミスマッチを起こしにくいでしょう。

3.自由な働き方ができるから

好きな時間や曜日に働けるといった理由から、あえてフリーターを選ぶ方もいます。特に、自分の目標とする夢や将来の展望がある場合は、フリーターとして自由な働き方ができる生活を求めることが多いようです。自由な働き方を求める方は、「【安定よりも自由】一生フリーターで良い?」のコラムでフリーターのメリット・デメリットを確認してみましょう。

フリーターでいる3つのデメリット

フリーターを続けるには、リスクを知ったうえで進路を決めるのがおすすめです。ここでは、フリーターでいる3つのデメリットをご紹介します。

1.生涯年収に差が生まれる

フリーターでいるデメリットの一つは、正社員との生涯年収差が生じることです。正社員は昇給や昇進の機会があり、定期的な給与アップが見込めます。実力主義の会社であれば、成果に応じた報酬も期待できるでしょう。一方フリーターの時給アップは、数十~数百円単位と少額であることが多いようです。また、多くの場合、フリーターはボーナスの支給対象に含まれていません。そのため、フリーターを続けながら順調に年収を上げていくのは難しいでしょう。「フリーターの現状とは?企業から見た立ち位置や正社員との違いを解説!」でも、フリーターと正社員の平均年収や生涯賃金を具体的に比較して解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

2.社会保障面・福利厚生面が弱い

勤め先における社会保険の加入条件に該当しないフリーターは、健康保険や年金の加入手続きを自分で進めなければなりません。また、福利厚生面の保障も正社員に比べて少なく、退職金がもらえる可能性も低いため、何らかの事情で働けなくなった場合は無収入になるリスクもあります。正社員に比べて緊急時の保障が少ないことも把握しておくのが良いでしょう。

3.スキルが身につきにくい

フリーターは、正社員に比べてスキルが身につきにくいといわれています。多くの場合、正社員のような研修制度を受ける機会や、そのうえで大きな責任を負う業務を担う機会が少ないからです。そのため、スキルアップだけでなくキャリアアップを目指すハードルも比較的高いといえます。

フリーターは年齢を重ねるほど収入を得るのが難しくなる

フリーターとして稼ぐには、労働時間を多く確保したり、アルバイトを掛け持ちしたりする必要がありますが、年を重ねると体力的に難しくなる可能性があります。金銭的にも体力的にも不安を抱えずに老後を過ごしたいという場合は、年齢を重ねても無理なく継続できる、正社員の仕事を検討するのも良いでしょう。

フリーター期間が長くなると就職しにくくなる

フリーター期間が長引くほど、就職できる割合は低下しています。労働政策研究・研修機構の「大都市の若者の就業行動と意識の分化 - 「第4回 若者のワークスタイル調査」から-」によると、フリーター継続期間と正社員になれた人の割合は以下のとおりです。

フリーター継続期間と正社員になれた割合の画像

引用:労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の分化 - 「第4回 若者のワークスタイル調査」から-(128p)図表6-34 フリーター継続期間と正社員になれた割合(N=640)

フリーター期間が1年以内の場合、正社員就職をした割合は60%を超えています。しかし、フリーター期間が延びれば延びるほど、割合が徐々に低く推移していることが分かるでしょう。

フリーターの年齢別の就職割合

労働政策研究・研修機構の「大都市の若者の就業行動と意識の変容 -「第5回 若者のワークスタイル調査」から-」によると、フリーターから正社員に移行できた割合は、男性が72%、女性が62.3%、男女全体で66.6%です。

フリーターから正社員に移行できた割合の画像

引用:労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 -「第5回 若者のワークスタイル調査」から-(124p)図表4-28 男女別・年齢別 正社員になろうとした者のうち、正社員になれた割合 (2021年調査)

上記からわかるように、フリーターから正社員になれる割合は6~7割程度。30代前半までであれば、フリーターとしての経験と若さを活かした正社員就職を望める可能性があります。

フリーターから正社員を目指すなら若いうちが有利

フリーターから正社員を目指すなら、40代、50代と年を重ねる前に行動しましょう。近年、若い世代の人手が足りず、積極的に若年層を採用しようという企業は増加傾向にあります。また、フリーターから正社員を目指す人材に対して、「一から仕事を習得してもらえる」「ほかの企業の社風や特色が身についていなくて教えやすい」と考える企業も多いようです。若いうちの就活が有利な理由に関しては、「スキルがないなら若さを武器に!ニートの就職必勝法」でも解説しているので、ぜひ参考にご覧ください。

参照元
労働政策研究・研修機構
労働政策研究報告書 No.199 大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第4回 若者のワークスタイル調査」から―
労働政策研究報告書 No.213 大都市の若者の就業行動と意識の変容 ―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―

フリーターが就職するための5つのポイント

ここでは、フリーターが就職するための5つのポイントを解説します。正社員就職を成功させるためにも、ぜひ参考にしてみてください。

1.フリーターや未経験歓迎の求人に応募する

フリーターから正社員就職を目指すには、「フリーター歓迎」や「フリーターOK」と記載されている求人に応募しましょう。中途採用は、即戦力を求める企業が社会人経験のある人材を求める枠であるため、フリーターとして応募すると不利になる恐れも。フリーターや未経験者を歓迎している求人に応募すれば、選考のハードルが下がり内定獲得に近づきやすくなります。

2.中小企業を狙う

フリーターは、大企業よりも中小企業を狙って就活するのがおすすめ。中小企業は、大手企業と比べて若い人材を求めている傾向があります。そのため、フリーターから正社員就職を目指しやすい可能性が高いでしょう。中小企業での仕事探しに興味がある方は、「フリーター・第二新卒は中小企業が狙い目」のコラムもチェックしてみてください。

3.インターンシップに参加する

選考を受ける前に、就職したい企業のインターンシップに応募するのも良い方法。インターンシップに参加することで、選考で人事に就労意欲をアピールできます。また、企業への理解も深まるため、フリーターから再社員就職を目指す方は積極的に参加してみると良いでしょう。

4.面接対策を徹底的に行う

フリーターから正社員への就職を目指す場合は、面接対策をしっかり行うのが大切です。面接では、応募者の人柄や入社への熱意がチェックされます。自己PRや志望動機はほとんどの選考で質問される項目なので、企業ごとの回答をあらかじめ考えて働く意欲が伝わる内容に仕上げましょう。

5.ハローワークや転職エージェントを利用する

フリーターからの就職は、ハローワークや転職エージェントといった就職・転職支援機関を利用するのもおすすめです。求人紹介だけでなく、履歴書の書き方や面接対策などのアドバイスをもらえるので、効率的に就活を進められます。ハローワークには地域密着型の求人が数多く集まっているので、「地元で働きたい」「転勤したくない」という仕事探しの希望が明確な方におすすめです。転職エージェントでは、フリーター歓迎の求人や希望の条件に合った求人を紹介してもらえます。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、フリーターや第二新卒の就職・転職をサポート。プロのアドバイザーが求職者一人ひとりに合った求人をご紹介します。書類選考対策や面接対策、入社後のアフターフォローも行っているため、選考から入社後まで一貫したサポートを受けることが可能です。「フリーターから正社員を目指したい」という方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。

正社員就職の不安を解決するQ&A

ここでは、フリーターから正社員を目指す方の不安をQ&A方式で解決します。正社員を目指す年齢や就活における学歴についても回答していますので、ぜひチェックしてみてください。

正社員は何歳までに目指すのが良い?

正社員を目指すフリーターは、早めに行動を起こしましょう。若い人材が欲しいと希望する企業は多く、研修制度が整っていることも期待できます。また、20代後半よりも前半のほうが「柔軟性があって仕事を覚えてくれそう」と思われる傾向にあるようです。就職と年齢の関係は、「フリーターは何歳まで名乗れる?就職を考えるべき年齢を知ろう」でも解説しています。

学歴が低いフリーターが正社員を目指すのはやばい?

学歴に関係なく、正社員になることは可能です。もし中卒や高卒、大卒中退といった学歴が気になり就活に踏み切れない場合は、「学歴不問」の求人を探しましょう。「学歴不問」の求人は、入社後も学歴に関係なく実力が評価や給与に反映してもらえることがほとんど。「学歴不問」の求人に興味がある方は、「学歴に左右されない仕事ってどんな仕事?高収入が得られるものを紹介」もチェックしてみてください。

フリーターにはない正社員のメリットは?

正社員のメリットは、雇用が安定している・給与水準が高い・昇給がある・福利厚生が手厚いなどです。また、仕事をとおして専門的なスキルを身につけやすいのも大きな魅力といえます。「正社員との差って?フリーターとその他の雇用形態の違い」では、正社員とフリーターの違いを詳しく解説しているので、あわせてご参照ください。

フリーターから正社員になるのは難しい?

年齢が若いうちに就職活動を始めれば、比較的スムーズに就職先を見つけられるでしょう。特に、人手不足の業界や未経験者歓迎の求人に注目するのが良い方法です。また、ハタラクティブのような就職・転職エージェントを利用すると、プロのアドバイスをもらえるので、より効率的に仕事探しができます。

この記事に関連するタグ