フリーターの割合は全人口でどれくらい?正社員になるためのコツも紹介

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この記事のまとめ

  • 日本のフリーターは、総人口のおよそ1%の割合で存在する
  • フリーターのデメリットとして、正社員に比べて生涯年収が低いことが挙げられる
  • フリーター期間が長引くほど、就職できる割合が低くなる
  • フリーターの年齢別の就職割合は20代で最も高いため、早めに就活を始めよう
  • フリーターが就活を行う場合は、面接対策をしっかりすることが大切

「日本のフリーターの割合は?」「正社員にならないとどうなる?」と、自分の現状に不安を感じている方もいるでしょう。フリーターのままでいると、正社員との収入差や待遇差が次第に広がっていきます。ケガや病気で働けなくなった際に、生活が立ち行かなくなる恐れも。このコラムでは、日本のフリーターの割合や、正社員にならないことで生じるデメリットなどについて解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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日本のフリーターの割合とは

日本では、総人口の約1%の割合でフリーターが存在します
総務省統計局の労働力調査によると、2020年平均でフリーターの数は136万人。政府統計の総合窓口(e-Stat)によると、2020年の日本の総人口は約1億2600万人なので、およそ100人に1人がフリーターだといえるでしょう。

そもそもフリーターとは

内閣府の「平成27年版 子供・若者白書(概要版)『第2節 若年無業者,フリーター,ひきこもり』」では、フリーターの定義が以下のように定められています。

15~34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者のうち、
・1.雇用者のうち勤め先における呼称が「パート」か「アルバイト」である者
・2.完全失業者のうち探している仕事の形態が「パート・アルバイト」の者
・3.非労働力人口で家事も通学もしていない「その他」の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態が「パート・アルバイト」の者

引用:内閣府「平成27年版 子供・若者白書(概要版)『第2節 若年無業者,フリーター,ひきこもり』

つまり、フリーターに該当するのは15歳から34歳までの若年者で、学生でも主婦でもなく、パートやアルバイトなどの非正規雇用形態で働く人です。さらに、内閣府は、無職であっても「パートやアルバイトとして働く意志がある人」はフリーターだと定義しています。

中年フリーターも存在する
内閣府の定義とは異なるものの、日本には35歳以上でパートやアルバイトとして働く中年フリーターも存在します。その方々も含めると、日本におけるフリーターの割合は1%よりも高くなるでしょう。「中高年フリーターが正社員になるのは難しい?」では中年フリーターの現状を解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

参照元
総務省統計局
労働力調査(詳細集計)2020年(令和2年)平均結果の概要

政府統計の総合窓口(e-Stat)
年齢(5歳階級)、男女別人口(2020年7月確定値、2020年12月概算値)

内閣府
平成27年版 子供・若者白書(概要版)

フリーターになる3つの理由

フリーターになるきっかけとして、「就活に失敗した」「就職したけどすぐに辞めてしまった」などが挙げられます。以下で詳しくみていきましょう。

1.就活に失敗した

新卒での就活に失敗した人は、正社員になるまでの繋ぎとしてフリーターを選択する場合が多いようです。就活に失敗する理由はさまざまですが、自己分析や企業分析の不十分さが主な原因として挙げられます。今後正社員を目指すフリーターは、過去の反省を活かしながら就活に臨みましょう。

2.新卒で入社したがすぐ辞めてしまった

新卒で入社したものの、仕事内容や職場環境のミスマッチが原因ですぐに辞めてしまい、フリーターになる方もいます。そういった方は、自分の希望する働き方を就活前に明確にし、長く働ける会社を見つけましょう。就職エージェントを利用して、企業のWebサイトや求人には載っていない情報を収集するのもおすすめです。

3.自由な働き方ができるから

好きな時間や曜日に働けるといった理由から、あえてフリーターを選んでいる方もいます。特に、自分の目標とする夢や将来の展望がある方は、フリーターを選択する場合が多いようです。
正社員に比べて自由度が高いのはメリットですが、フリーターには「正社員よりも待遇が悪め」「スキルが身につきにくい」といったデメリットもあります。詳しくは、次の項目をチェックしてみましょう。

フリーターでいる3つのデメリット

フリーターのデメリットとして、正社員と比べて年収が低いことや、スキルが身につきにくいことが挙げられます。フリーターの方は、「時間の自由がきく」「仕事の責任が軽い」といったメリットだけでなく、デメリットも知っておきましょう。

1.生涯年収に差が生まれる

フリーターでいるデメリットの一つは、正社員との生涯年収差が生じることです。正社員は昇給や昇進の機会に恵まれやすく、定期的な給与アップが見込めます。実力主義の会社であれば、成果に応じた報酬も期待できるでしょう。
一方のフリーターは、時給がアップしたとしても、数十~数百円単位と少額であることが多いようです。また、多くの場合、フリーターはボーナスの支給対象に含まれていません。そのため、フリーターを続けながら順調に年収を上げていくのは難しいでしょう
フリーターの現状とは?企業から見た立ち位置や正社員との違いを解説!」では、フリーターと正社員の平均年収や生涯賃金を具体的に比較して解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

2.社会保障面・福利厚生面が弱い

勤め先における社会保険の加入条件に該当しないフリーターは、健康保険や年金の加入手続きを自分で進めなければなりません。また、福利厚生面の保障も正社員に比べて少なく、退職金がもらえる可能性も低いため、何らかの事情で働けなくなった場合は無収入になるリスクもあります。正社員に比べて、いざというときの「備え」が弱いことは覚えておきましょう

3.スキルが身につきにくい

フリーターはスキルが身につきにくいといわれています。なぜなら、正社員のような研修制度を受けられることは少なく、業務内容は単純な作業が多いからです。そのため、スキルアップだけでなくキャリアアップも難しいといえるでしょう。

フリーターは年齢を重ねるほど収入を得るのが難しくなる
フリーターとして稼ぐには、労働時間を増やしたり、アルバイトを掛け持ちしたりする必要がありますが、年を重ねると体力的に難しくなる可能性があります。穏やかな老後を過ごしたいフリーターは、年齢を重ねても無理なく継続できる、正社員の仕事を検討するのも良いでしょう。

フリーター期間が長くなると就職しにくくなる

フリーター期間が長引くほど、就職できる割合は低下しています
労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書No199 2017(128p)」によると、フリーター継続期間と正社員になれた人の割合は以下のとおりです。

図表6-34 フリーター継続期間と正社員になれた割合(N=640)の画像

引用:労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書No199 2017(128p)

フリーター期間が1年以内の場合、正社員になれた方の割合は60%を超えています。しかし、フリーター期間が延びれば延びるほど、割合が徐々に低下していくことが分かるでしょう。

フリーターの年齢別の就職割合

労働政策研究・研修機構の「若年者の就業状況・キャリア・ 職業能力開発の現状3-平成29年版「就業構造基本調査」より-(72p)
によると、パートやアルバイトから正社員に移行した割合は、15~19歳で29.9%、20~24歳で32.7%、25歳~29歳で25.5%、30歳~34歳で18.1%、35歳~39歳で15.5%、40歳~44歳で15.6%です。

図表2-44 過去 1 年間に非典型雇用から離職した者の性・年齢階層別正社員移行率(15 ~44 歳、在学中を除く、実測値) の画像

引用:労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・ 職業能力開発の現状3-平成29年版「就業構造基本調査」より-(72p)

上記から分かるように、就職率が最も高いのは20代です。その後は徐々に低下していき、30代後半から40代前半にかけては割合の変化がほとんどなくなっています。

フリーターから正社員を目指すなら若いうちが有利

フリーターから正社員を目指すなら、少しでも若いうちに行動しましょう。近年、若い世代の人手が足りず、正社員経験がなくても積極的に若年層を採用しようという企業が増えています。
また、世間的にネガティブなイメージの強いフリーターですが、「一から仕事を教えたい」「ほかの企業の癖がついていなくて教えやすい」と考える人事も多いようです。特に、未経験歓迎の求人の場合はそういった傾向が強く、スキルのないフリーターが採用されることも珍しくありません。
若いうちの就活が有利な理由に関しては、「スキルがないなら若さを武器に!ニートの就職必勝法」でも解説しているので、ぜひ参考にご覧ください。

参照元
労働政策研究・研修機構
労働政策研究報告書 No.199 大都市の若者の就業行動と意識の分化―「第4回 若者のワークスタイル調査」から―

資料シリーズ No.217 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状3―平成29年版「就業構造基本調査」より―

フリーターが就職するための5つのポイント

フリーターが就職するためには、「フリーターや未経験者歓迎の求人に応募する」「中小企業を狙う」というように、新卒の就職活動のポイントと異なる点に注意する必要があります。下記で詳しくみていきましょう。

1.フリーターや未経験歓迎の求人に応募する

フリーターは、「フリーター歓迎」や「フリーターOK」と記載されている求人に応募しましょう。中途採用枠には、社会人経験のある人材も応募してきます。即戦力を求めている企業も多いため、フリーターは不利になることもあるでしょう。しかし、フリーターや未経験者を歓迎している企業に応募すれば、選考のハードルが下がり、内定獲得に近づきやすくなります。

2.中小企業を狙う

フリーターは、大企業よりも中小企業を狙って就活しましょう。中小企業は、大手企業と比べて知名度が低い傾向にあるため、人材が集まりにくいようです。そのため、競争率が低く、フリーターも正社員になれる可能性が高いでしょう。特に、BtoB企業は表に出ない分、知っている人が少ないので狙い目です。

3.インターンシップに参加する

就職したい企業のインターンシップに参加することで、人事の方にアピールできる場合があります。また、企業への理解も深まるため、フリーターは積極的に参加してみると良いでしょう。

4.面接対策を徹底的に行う

フリーターは、面接対策をしっかり行いましょう。面接では、応募者の人柄や入社への熱意がチェックされます。自己PRや志望動機は頻出の質問なので、あらかじめ回答を考えておき、意欲がしっかり伝わる内容に仕上げておきましょう。

5.ハローワークや転職エージェントを利用する

フリーターは、ハローワークや転職エージェントといった就職支援機関を利用するのもおすすめです。求人紹介だけでなく、履歴書の書き方や面接対策などのアドバイスをもらえるので、効率的に就活を進められます。ハローワークには地域密着型の求人が数多く集まっているので、地元で働きたい方や転勤したくない方におすすめです。就職エージェントでは、フリーター歓迎の求人や希望の条件に合った求人を紹介してもらえます。

就職エージェントのハタラクティブでは、フリーターや第二新卒の就職・転職をサポートしています。プロのアドバイザーが求職者一人ひとりに合った求人をご紹介。書類選考対策や面接対策、入社後のアフターフォローも万全です。「フリーターから正社員を目指したい!」と思ったら、ぜひハタラクティブにご相談ください。

正社員就職の不安を解決するQ&A

ここでは、フリーターから正社員を目指す方の不安をQ&A方式で解決します。

フリーターから正社員になるのは難しい?

年齢が若いうちに就職活動を始めれば、フリーターでも比較的スムーズに就職先を見つけられるでしょう。特に就職しやすいのは、介護業界やIT業界、運送業界、サービス業界といった人手不足の業界です。ハタラクティブのような就職エージェントを利用すると、プロのアドバイスをもらえるので、より効率的に求人を探せます。

正社員は何歳までに目指すのが良い?

正社員を目指すフリーターは、「何歳までに」ではなく、なるべく早めに行動を起こしましょう。「未経験でも若い人材が欲しい」と希望する企業は、主に20代を歓迎しています。また、20代後半よりも前半のほうが「柔軟性があって仕事を覚えてくれそう」と思われる傾向にあるようです。就職と年齢の関係は、「フリーターは何歳まで名乗れる?就職を考えるべき年齢を知ろう」でも解説しています。

学歴が低いと正社員になれない?

学歴が低いフリーターでも、正社員になれます。中卒や高卒、大卒中退といった学歴を気にして就活に踏み切れない人は、「学歴不問」の求人を探しましょう。学歴を問わない仕事の代表例として挙げられるのは、営業職です。営業職は実力で評価が決まる場合が多く、学歴に関係なく実績が給与に反映されます。「学歴に左右されない仕事ってどんな仕事?自分に合った仕事を見つけよう」もチェックしてみてください。

フリーターにはない正社員のメリットは?

正社員のメリットは、雇用が安定している・給与水準が高い・昇給がある・福利厚生が手厚いなどです。また、仕事をとおして専門的なスキルを身につけやすいのも大きな魅力といえます。「フリーターと正社員はこんなに違う!正社員への転職を成功させる4つの秘訣」では、正社員とフリーターの違いを詳しく解説しているので、あわせてご参照ください。

フリーターは正社員になった方が良い?

☆安定した働き方を望むなら、正社員になるのがおすすめです。フリーターは自由度が高い働き方ですが、正社員と比べて給与が低く、雇用が安定しづらいというデメリットがあります。年齢を重ねると、アルバイト先を見つけるのが難しくなったり、体力勝負の仕事ができなくなったりすることも。さらに、給与が低いと将来に備えて貯金するのも難しいでしょう。

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