アメリカにもフリーターはいるのか、気になる方もいるのではないでしょうか。「フリーター」は日本独自の言葉で、アメリカをはじめとする諸外国では使われません。
それでは「フリーター」に代わる言葉はあるのでしょうか。そもそも外国には、「アルバイト」のような雇用形態は存在するのでしょうか。このコラムでは、アメリカに焦点を当てて雇用事情を詳しく紹介します。興味のある方はぜひご一読ください。
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アメリカにもフリーターは存在する？
「フリーター」という言葉や文化は日本独自のものです。「フリー（自由）」と「アルバイト」を組み合わせた「フリーアルバイト」に、英語で〇〇する人という意味になるよう「er」をつけた言葉の「フリーアルバイター」が省略され、「フリーター」と呼ばれています。日本では、「自由気ままにアルバイト生活を送る人」という意味合いで使われることがありますが、外国ではフリーターという言葉は存在しません。
アメリカでの職業の伝え方
外国では、自分の職業を示す場合、「コンビニの店員」「服屋の販売員」「レストランのウエイター（ウエイトレス）」など明確に答えるのが一般的です。日本におけるフリーターのように、アルバイトをする人全般を表す言葉はないので、外国の人に自分の職業を伝えるときは注意しましょう。
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アメリカでは有期雇用が一般的
アメリカでは、正社員も非正規雇用者も有期雇用であることが多いようです。日本のような終身雇用の文化はなく、会社の業績によって従業員数を変える傾向があります。フルタイムで働く「正規社員」と、企業が必要なときに募集する「非正規雇用」が基本で、どちらも期限が迫ったら契約を更新するか、職を変えるかという流れになります。
また、非正規雇用にはパートタイムや契約社員、派遣社員などがあり、雇用形態は日本とほぼ同じです。そのため、フリーターかどうかではなく、雇用形態によって年収や月収が変わります。
アメリカと日本の雇用方法の違い
アメリカをはじめとする外国では、「ジョブ型」での採用を基本としています。「ジョブ型」とは、仕事に対して人材を割り当てる雇用制度のことです。そのため、採用する際には仕事内容や勤務地、報酬、労働時間といった条件を決めてから雇用契約を行うようです。
一方、新卒者を一括採用し、仕事を割り当てる「メンバーシップ型」が日本では基本となっています。メンバーシップ型は、仕事内容や勤務地などを固定しないため、働くうえでさまざまな経験が積める点がメリットです。
また、人柄や潜在的な能力などを重視して採用する企業も多く、スキルがなくても自分自身の将来性を見込んで採用されることもあるでしょう。
アメリカでは契約を更新できるとは限らない
日本では「非正規雇用＝解雇のリスクがある」といっても、契約を更新できることが多いですが、アメリカでは契約更新時に必ずしも契約を更新できるとは限りません。仕事の維持に一定の厳しさがあるのが現状なようです。
そのため、アメリカのどのような働き方が日本のフリーターに相当するのか、という比較は難しいといえるでしょう。
アメリカでは新卒採用も重視しない傾向にある
アメリカでは「ジョブ型」を基本とした採用を行っているため、新卒採用をそれほど重視しない傾向にあります。欠員が出たら経験者、それ以外なら未経験者、といったように、必要なときに応募者を募って採用を行うため、新卒や既卒に関係なく仕事に応募することが可能です。
また、アメリカでは、日本のように新卒学生が一斉に就職活動を行うという文化はありません。大学在学時から企業内でインターンをしたり、そのまま就職したりする学生も多いようです。
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アメリカで日本のフリーターは働ける？
「将来は海外に移住して働きたい」と考えているフリーターの方もいるでしょう。しかし、日本のフリーターが海外で働くのは難しいかもしれません。海外では、日本よりも「即戦力」を重視する傾向にあり、経験やスキルが少ないフリーターは、正社員として採用されるのが難しいでしょう。
海外で働きたい場合は、英語などの語学を学ぶ、ITスキルを身につけるといった努力が必要です。ある程度のスキルを積んでから挑戦することをおすすめします。
「フリーターが海外で働く選択肢はある？働き方の違いや就活のポイントを解説」では、日本のフリーターが海外で働くポイントや日本との雇用形態の違い、メリット・デメリットなどを解説しているので、参考にしてみてください。
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