希望勤務地の書き方や答え方を詳しく解説！採用されるためのポイントは？

「希望勤務地で働きたい」という方もいることでしょう。このコラムでは、希望勤務地について詳しく解説しています。希望勤務地を履歴書に書く際のポイントや、面接で聞かれたときの答え方についてまとめました。また、希望勤務地で働くための対策法も紹介。併せて、希望勤務地を伝える際の注意点についても解説しています。希望勤務地がある方は、ぜひ本コラムを就職・転職活動の参考にしてください。

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希望勤務地があっても採用される？

全国や海外などに支店や営業所がある企業に就職する場合、配属される場所が気になる方は多いでしょう。希望勤務地どおりに採用されるかどうかは企業によって異なります。特に、新卒採用では、希望勤務地へ配属されるケースもあれば、まったく別の勤務地になる場合もあるようです。

希望勤務地を企業が聞く理由

企業側が採用面接で希望勤務地を聞く理由は、転勤を受け入れる用意があるか、または首都圏以外などでも勤務する意思があるか、ということを確認するためです。転職希望者の場合は、必須条件として勤務地を絞って就活するケースが多いですが、希望勤務地の有無を質問することにより、どの程度企業に興味を持っていて、働きたい意欲があるかを見極めていると考えられます。

勤務希望地以外に希望条件があり、就活の際にどう伝えれば良いか知りたい方は、履歴書の本人希望欄に書く内容などを紹介しているコラム「希望条件はどう伝える？履歴書にある本人希望欄の書き方」をチェックしてみてください。

希望勤務地を履歴書に書く際のポイント

希望勤務地を履歴書に記載する場合は、本人希望記入欄を利用します。以下で詳しく解説していきます。

正当な理由を書く

希望勤務地を本人希望記入欄に記載するときは、家庭の事情やどうしても転居できない事情があるなど、やむを得ない理由がある場合のみに利用するのが一般的。特別な理由もなくただ自分の希望を書くと、採用担当者に「選り好みしているのでは…」という印象を与えてしまう可能性があるため、避けるようにしましょう。

簡潔に記載する

履歴書の本人希望記入欄には、面接で相談する内容を記入するのが基本です。自分の希望を長々と書くことは避けましょう。以下のように、正当な理由と働きたい熱意を簡潔にまとめて記載してください。また、記入する際はできるだけ範囲を絞らず、「首都圏」や「関西圏」など、なるべく広いエリアを指定するのが理想的です。

例

親の介護があるため、首都圏を希望致します。

履歴書の本人希望記入欄は空欄にしない

履歴書の本人希望記入欄は、希望する条件がない場合も「なし」「特になし」などと記載するのは避けましょう。特に希望がない場合は「貴社規定に従います」と書くのが一般的です。詳細は「履歴書の本人希望欄は「特になし」でも良い？好印象を与える書き方とは」のコラムで解説しているので、気になる方はご一読ください。

面接で希望勤務地を聞かれたときの答え方

ここでは、面接で希望勤務地を聞かれた場合の答え方のポイントを紹介します。希望がある場合とない場合でそれぞれまとめました。

希望勤務地がない場合

履歴書に記載するときと同様、面接で希望勤務地を聞かれた際に希望がない場合は「御社の規定に従いますと」と答えるのが一般的です。「希望はありません」と伝えるよりも、一般的な回答のほうが面接官にも伝わりやすいでしょう。

希望勤務地がある場合

面接で希望勤務地を聞かれたときに希望がある場合は、理由を併せて伝えましょう。「自分が好きな場所だから」「実家に近いから」といった個人的な私情を挟む理由は企業にマイナス印象を与えてしまいかねないので、控えてください。

希望勤務地で働くための5つの対策法

ここでは、希望勤務地で働くためにできる対策を5つ紹介します。

1.十分な下調べを行う

勤務地を希望することができない企業も少なくないため、応募前に求人情報や転勤の有無などを確認しておきましょう。全国に支店や営業所がある大企業ほど、勤務地を選択できない傾向のようです。また、転勤制度も企業ごとに特徴が異なります。期間を定めずに頻繁に転勤させられることもあれば、一定期間を過ぎると異動がなくなるケースもあるようです。

2.OB・OG訪問を行う

OB・OG訪問を行うことにより、より詳しい現場の状況を把握できます。実際に企業で働く先輩から、転勤の有無や頻度、希望勤務地に関しての情報を聞くことができるでしょう。また、勤務地以外の相談にも乗ってもらえる可能性があるので、積極的にOB・OG訪問を行うことをおすすめします。その際は「OB・OG訪問におけるマナーとは？好印象を与えるためのポイントを解説」のコラムをお役立てください。

3.面接時に明確に伝える

どうしても希望勤務地でなければ働くことができない場合は、面接時に企業側にはっきりと伝えましょう。希望勤務地に採用されるためには、正当な理由を伝えることと、自分が企業にとって有益な人材であることをアピールすることが重要になります。

4.譲歩できる範囲を広くする

希望勤務地の範囲を広げることも有効です。先述したとおり、たとえば「東京で働きたい場合は関東圏」、「大阪に勤務したいのであれば関西圏」とできるだけ勤務可能な範囲を広げて伝えてください。

5.希望勤務地を最終目標として伝える

希望勤務地で働くことを最終目標として伝えることで、企業側にも理解が得られる可能性があります。「最終的には東京の本社で働きたい」「最終的には地元に戻りたい」という希望は、将来のビジョンとして企業側に伝わりやすくなるでしょう。

希望勤務地を伝える際の4つの注意点

この項では、希望勤務地を企業側に伝える際に注意すべきことを4点紹介します。

1.勤務地に固執し過ぎない

勤務地に固執し過ぎて、面接で希望勤務地だけを伝えると、企業側にあまり良くない印象を与えてしまう恐れがあるので注意が必要です。どうしても特定の場所でしか働くことができない場合を除いて、希望勤務地はあくまでも付加的なものとして伝えることをおすすめします。

2.希望勤務地が働きたい部署や職種とマッチしていない

希望勤務地に自分が働きたい部署や職種がなかったというケースもあります。以前は存在していたけれども、現状はなくなっているということもあるため、企業研究をする際には部署や職種に関する情報も調べておきましょう。

3.全国転勤OKが採用に繋がるわけではない

希望勤務地が特にない場合、どうしても採用されたいという気持ちから全国転勤OKであることを強調する方も多いです。しかし、「全国転勤OK＝採用されやすい」というわけではありません。全国転勤ができるということよりも、自分自身の能力や経験値、人間性などをアピールしましょう。採用が決定される一番のポイントは、企業にとって必要な人材だと思われること。全国転勤ができるという点だけではなく、それ以外にも企業に必要な人材と思われる要素を持ち合わせておきましょう。

4.勤務地を希望する理由が弱い

希望勤務地があるのに、その理由を明確に伝えなかったため、入社後すぐに別の場所へ配属されることもあります。場合によっては勤務継続が難しく、会社を辞めることにもなりかねません。やむを得ない理由によって希望勤務地がある方は、遠慮せずにきちんと伝えておくようにしましょう。

「希望勤務地で働くことはできる？」「希望勤務地があると採用してもらえない？」などの疑問を抱えている方は、転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは、若年層の就職・転職を包括的にサポート。経験豊富なキャリアアドバイザーが、あなたの要望を丁寧にヒアリングして、理想に合った職場を紹介します。また、履歴書の本人希望欄の書き方や職務経歴書の作成、面接対策などもマンツーマンで丁寧に対応。サービスはすべて無料ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。