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求人情報の見方を確認！給与や賞与など見るべきポイントは？

求人情報の見方を確認！給与や賞与など見るべきポイントは？

更新日2024/03/13

この記事のまとめ

求人情報で必ず見るべきは「勤務形態」「給与」「勤務時間」「休日」など
求人情報の見方を間違えると、ミスマッチになり早期離職に繋がりやすい
求人情報でよく目にする「週休二日制」や「残業代」について理解しよう

就職や転職を考える時に必ず目にする求人情報。勤務条件をチェックするだけ、とおざなりに見ている方もいるようですが、求人情報からは多くの企業情報を読み取れます。正しい見方が分からない状態だと、「考えていた条件と違った」とミスマッチを起こす可能性につながることも。コラムを参考に、求人情報の正しい見方や優良企業を見極めるコツを確認しましょう。

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見落とさないように！求人情報で必ず見るべきポイント

より自分に合った求人を選ぶためにも、「雇用形態」「給与」「勤務場所」「勤務時間」「休日」「社会保険」は必ずチェックしましょう。

雇用形態・期間

正社員を希望するなら正社員の雇用形態を探しましょう。なお、正社員の場合は雇用期間は無期です。契約社員やアルバイト・パートは有期雇用のため、雇用期間を確認しましょう。

給与

給与額を気にする方は多いですが、金額だけでなく給与形態やなにが含まれている金額かを確認することが大切です。たとえば、「月給30万」と記載されていれば、手当を含んだ支給額のこと。「基本給30万円」なら、30万円にプラスで毎月手当などが支給されます。
また、「月給」「日給」「年俸」といった給与形態にも注目しましょう。

手取り？総支給額？

手取りとは、言葉通り手元に入る金額のこと。総支給額は、会社から支給されるすべての金額のこと。つまり、手当や交通費などすべてを合計した総支給額から、保険料や税金を差し引いた額が手取りです。

勤務場所

求人情報に住所が書いてあっても、勤務地とは限らないことも。求人情報の住所は本社で、勤務地は別だった、という可能性もあります。生活に直結することなので、勤務場所は必ず確認しましょう。
また、合わせて転勤の有無もチェックしておくと安心です。

勤務時間

始業と終業の時間が自分の希望に合っているかも必ず確認します。また、近年ではフレックスタイム制度やリモート勤務といった柔軟な働き方を取り入れている企業も増えているようです。利用条件や利用時の勤務時間についても確認できると良いでしょう。

休日

労働基準法では、労働者に最低でも週1日の休日を設けるよう定めています。さらに、「週40時間、1日8時間」の法定労働時間もあるため、これらが考慮された休日か確認しましょう。
また、職種や企業によっては平日が休日になり、土日や祝日が仕事ということも。希望する条件に合っているかもポイントになります。

年間休日数の平均は？

「年間休日の最低日数は？労働基準法の内容と平均の休日数」によると、最低限の年間休日は105日前後。これに年間の祝日を追加した120日が、年間休日数の平均といわれています。

社会保険

正社員として働く場合、社会保険は必ず加入を義務付けられています。また、正社員以外でも、「所定労働時間・所定労働日数が正社員の4分の3以上」「2ヶ月以上の雇用が見込まれる」といった条件を満たしていれば加入が義務となります。
社会保険については「社会保険とはどんな制度？アルバイトやパートでも加入対象になる？」でも解説しています。

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見方に注意！求人情報でよくある勘違いとは

求人情報の見方で間違えやすいのが、休日制度と残業代に関する内容です。勘違いから「思っていた働き方と違う」となってしまうと離職も考えられるので、認識に違いがないかチェックしておきましょう。

休日制度

求人情報には「週休二日制」と「完全週休二日制」がよく記載されています。
「週休二日制」とは、「月に1回以上、2日の休みの週がある」ということ。つまり、月に1回でも週休2日であれば、他の週の休みが1日でも問題ありません。
「完全週休二日制」は、「毎週2日の休みがある」ということ。あくまでも週のなかで2日の休みが約束されている状態なので、連休になるとは限りません。
なお、「週休二日制」も「完全週休二日制」も休日に指定はないため、記載がない限り土日が休みではないことにも注意。休日に曜日の指定がある場合は、「完全週休二日制（土日）」「完全週休二日制（水曜と土・日どちらか）」など補足が欠かれていることが多いので、注目しましょう。

残業代

基本的に残業をした時間に応じて支給されますが、「みなし残業代」「固定残業代」といった制度を取り入れている企業もあります。
「みなし残業代」「固定残業代」とは、あらかじめ一定時間の残業を予測し、その時間に応じた残業代を定額で支払う制度のこと。「固定残業代（20時間分）」と記載されていれば、実際の残業が20時間に満たなくても定額の残業代を受け取れます。
なお、固定残業代が20時間を想定しており、実際の残業が30時間など超えてしまったら、越えた分は別途支給されます。

残業時間に注目しよう

固定残業代は法律で定められている残業時間の上限で設定されているため、上限に近い残業時間が記載されている場合は日頃から残業が多い可能性が高いといえます。

職種の呼び方

たとえば、営業事務の仕事でも会社によって「営業アシスタント」「営業サポート」、販売職を「ショップアドバイザー」のように、呼び方が異なる例は多くあります。
知らない職種だから、と気に留めなかったら実は自分のやりたい仕事だった、ということも考えられるため、職種で判断せず仕事内容までしっかり確認しましょう。

担当業務もチェック！

「職種の呼び方」と同じように、同一の職種名でも企業によって担当業務が異なる可能性があります。たとえば、A社では「事務職」は書類作成やファイリングなどを担当するのに対し、B社の「事務職」は採用活動まで行うなど。「事務だと思って入社したのに面接ばかり…」などミスマッチの原因にもなり得るので、担当業務はしっかり確認しておきましょう。

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