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博士課程の就活はいつから？スケジュールや求人の探し方を紹介
この記事のまとめ
- 博士課程の就職率は、学部や修士に比べると低め
- 博士課程修了者は、研究職やポストドクターなどを就職先として選ぶことが多い
- 博士課程の就活スケジュールは学部生とは異なるので注意が必要
- 博士課程の就活では、学校の就職課や教授の紹介を活用しよう
- 就職先が見つからないときは、エージェントに相談するのもおすすめ
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博士課程の就活について「いつから始める？」「求人の探し方は？」と悩む学生もいるでしょう。博士課程向けの求人は少ないため、どのような就職先があるか確認しておくことが大切。専門的な知識やスキルがある博士課程の学生は即戦力として期待される一方で、年齢や学歴の高さから採用を控える企業もあるようです。このコラムでは、博士課程の就活事情やスケジュール、求人の探し方について紹介するので、ぜひ参考にしてください。
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博士課程の就活事情
博士課程修了者の就職率は、学部卒に比べると低いというのが現状です。ここでは、博士課程の就活事情として、就職率と求人の傾向について解説します。
博士課程の就職率
文部科学省が実施している「令和6年学校基本調査」によると、博士課程を修了した人の就職率は、令和5年度に過去最高の70.2％となりました。その後、令和6年度には0.2％減少していますが、博士課程修了者の就職率は年々高まっているといえます。
| 大学（学部）卒業者 | 修士課程修了者 | 博士課程修了者 | |
|---|---|---|---|
| 就職率（4年3月） | 74.5％ | 76.1％ | 69.3％ |
| 就職率（5年3月） | 75.9％ | 77.4％ | 70.2％ |
| 就職率（6年3月） | 0.765 | 0.785 | 70.0% |
引用：「令和６年度学校基本調査（確定値）について公表します。（7～9p）」
しかし、令和6年度の学部卒業者の就職率は76.5％。修士課程修了者の就職率は78.5％なので、博士課程修了者の就職率は学部卒・修士課程修了者より下回っていることが分かるでしょう。
参照元
文部科学省
学校基本調査
博士課程の就活開始時期は年々早まっている
博士課程の学生を対象とした新卒採用の選考時期は、年々早まっている傾向にあるといえるでしょう。大手の製薬会社や化学メーカーのなかには、博士課程修了者を積極的に採用しようと早期選考を行っている企業もあります。
志望企業がある場合は、企業のWebサイトや大学の就職課を利用して、早めに採用情報を確認することが就活成功の鍵となるでしょう。
理系の研究職や薬剤師では博士課程が評価されやすい
博士課程は、理系の研究職や薬剤師の選考で評価されやすいでしょう。研究職は入職にあたって高度な専門知識が求められるため、大学院の修士課程や博士課程が条件の求人もあります。
また、製薬会社も研究職の場合は、高度な専門知識がある人材を求めているといえるでしょう。研究職だけではなく、病院薬剤師の仕事でも博士課程は評価されるといった動きもあるようです。
博士課程文系の求人は少なく競争率が高い
文系の研究職に関する求人は、理系の研究職に比べると少ない傾向にあり、競争率が高いといえるでしょう。公的機関の研究所やシンクタンク、コンサルタントのような民間企業で、文系が応募できる研究職の枠がある可能性はあります。大学教員だけでなく、研究所や民間企業の採用情報も確認してみるのがおすすめです。
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博士課程とは
博士課程とは大学院の課程のひとつで、日本で取得できる最も高い学位。修士課程を修了したのちに進学するのが一般的です。
修士課程を含んで5年以上の履修課程を修了することで、博士課程を修了し「博士号」を取得できます。
博士課程と学部卒との違い
学部卒と博士課程の違いは、得られる称号や学びの内容・目的です。
学部卒とは、いわゆる「大卒」のこと。基本となる4年の在籍期間中に、自身の研究分野の専門知識を身につけることを目的としています。学部を卒業すると「学士号」を得られます。
博士課程と修士課程との違い
修士課程と博士課程の違いも、学部卒と同じく得られる称号や学びの目的です。
学部を卒業後に大学院に進学し、2年の「修士課程」または「博士前期課程」を修了すると「修士号」を得られます。
修士課程は、学部卒に比べてより高度な専門知識を身につける場所。修士課程を修了後に博士課程に進むと、専門分野における新たな発見を目的に、さらなる研究を行います。
「院卒」とは？
院卒とは、大学院の課程を修了し、修士または博士の学位を持っている人のことです。大学院では修士を取得すると博士課程に進学できますが、修士課程を終えて博士課程に進まなくても「大学院卒」を名乗ることができます。「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。
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博士課程の就活はいつから始める？
博士課程の場合は、いわゆる「就活ルール」は適用されないのが一般的。そのため学部卒のように「3月に情報解禁、6月から面接、10月に内定」に準じて採用活動を行う企業も少なく、博士課程の就職活動が本格的に始まるのは、博士2年目の夏です（4年制の場合は、博士3年目）。早い会社では、博士2年目の6月ごろからエントリーが始まることもあります。
博士課程向けの採用は、書類選考から面接、内定までの選考スケジュールが短く、短期集中型も珍しくありません。エントリー開始から締め切りまで1ヶ月しかない会社もあるため、博士2年目になったら、早めに就活準備を始めましょう。
博士課程の就活は事前準備が大切
博士課程の就職活動には難しい点もあります。採用枠そのものが少ないため、研究職や専門性の高い職種は応募者のレベルが均衡する場合も。そのため、事前の準備が非常に重要です。
まず、博士課程の就活では「研究テーマを社会や企業にどう活かせるか」を明確に説明できるように整理しておくことが重要。面接担当者が研究内容について知らない場合も、分かりやすく説明ができるように準備することが大切です。
ハタラクティブアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
博士課程の就活生が選ぶ企業や職種
博士課程の就活生は、これまで研究してきた専門分野を活かせる仕事を選ぶこともあるでしょう。なかでも、博士号を活用できる研究職を選ぶ方は多いようです。
民間企業の研究職
民間企業でも、研究開発を行う企業では研究職を配置しています。ただし、民間企業なので利益を出すことが求められるのが特徴。企業が求める内容に応じた研究を行う必要があるものの、自分の研究成果が製品として流通するのは大きなやりがいになるでしょう。
なお、民間企業のなかには、より研究に特化した「研究所」を持っていることも。利益とは一線を画し学術的な研究に近い面が強くなります。
公的機関の研究職
国や官公庁に付随する研究所で働く研究職です。民間企業とは異なり利益を求めないのが特徴。ひとくちに「公的機関の研究職」といっても、下記を筆頭に多くの種類・分野があります。
・警察関連の研究機関
・気象関連の研究機関
・農林水産に関する研究機関
・人口や国土に関する研究機関
なお、省庁に付随する研究機関での勤務を希望する場合は、国家公務員総合職試験への合格が必須。地方団体の場合は地方公務員として公務員試験に合格する必要があります。
ポスドク
ポスドクとは「ポストドクター」の略で、博士号を取得後に大学の任期付き研究員になる人を表します。教授ではないため、大学院生と助教授の間の立ち位置といえるでしょう。
ただし、ポスドクとして研究成果を挙げても、その先の助教授になれるのは少数。そもそも助教授のポストが少ないのに対してポスドクの数が多いため、受け入れ先がないのも要因のひとつでしょう。
博士課程で就活するメリット
博士課程で就活を行うと、これまでの研究経験や結果を即戦力として評価してもらえます。また、そもそも博士課程修了者は少ないため、倍率が低くなりやすいのもメリットでしょう。
博士課程用の選考は倍率が低め
博士課程向けの選考では、基本的に「博士課程修了（見込み）」が応募条件となります。そもそも博士課程修了者の人数は多くないため、学部生向けの選考などに比べると倍率は低くなりやすいでしょう。
研究分野の即戦力になれる
研究分野に関連する就職先であれば、即戦力として活躍できるのも博士課程終了者の強み。特に研究者の少ない分野や領域は、ライバルも少なくなるため有利になりやすいでしょう。
学部生などに比べると社会人としての基礎力は高め
博士課程を修了すると、ストレートでも27歳前後。学部生に比べて研究発表などの機会も多く、社会人としての基礎力が身についているのは大きなメリットになります。
社会人基礎力とは？
社会人基礎力とは、経済産業省が2006年に提唱した「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」の総称で、専門的な知識やスキルだけでなく、社会で働くうえで欠かせない土台の力を指します。
大きく分けると「前に踏み出す力（アクション）」「考え抜く力（シンキング）」「チームで働く力（チームワーク）」の3つの要素で構成されています。これは、単なる学力や資格とは異なり、仕事を進めるうえでの姿勢や取り組み方、人との関わり方に直結する力です。
博士課程で就活するデメリット
博士課程を修了した人材に対して、年齢やコストを懸念して積極的に採用しない企業があるのも事実です。また、研究者として高いレベルを求められるため、選考のレベルそのものが高くなるのはデメリットといえるでしょう。
求人数が少ない
「博士課程修了」を条件とする求人は少ないのが現状です。博士課程で身につけるスキルや知識を必要とする場合を除き、一般的な企業のなかは院卒に対して「年齢や学歴が高いためコストがかかる」と考えていることもあるでしょう。
また、大学院卒になると学歴や年齢の関係から学部卒に比べて給与水準が高くなります。専門的な業務ではない場合、博士課程ほどの学歴を求めない企業があるのも事実でしょう。
修士課程修了者の平均賃金
厚生労働省が実施した「令和６年賃金構造基本統計調査」によると、新卒を対象とした学歴別の平均賃金は、男女計で高校197万円、専門学校222万円、高専・短大223万円、大学237万円、大学院287万円となっています。博士課程修了者のデータはありませんが、最終学歴が給与に影響しているといえるでしょう。
なお、博士課程の学生が志望することの多い大学・短期大学教員の平均年収は1,093万円です。また、情報工学研究者や薬学研究者の平均年収は750万円。
令和５年分民間給与実態統計調査による日本の平均年収は460万円のため、博士課程が志望する職種の平均年収は比較的高い傾向があるといえるでしょう。
令和６年賃金構造基本統計調査
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令和５年分民間給与実態統計調査
高いレベルを求められやすい
企業は博士課程修了者を即戦力とみなして採用するため、研究において高いレベルを求める傾向が強いといわれています。同じ分野で、より高いレベルの研究を行っているライバルがいれば採用が見送られる可能性もあるなど、学部卒に比べると実力が重視されやすいのがデメリットでしょう。
学部卒に比べると年齢が高い
学部卒に比べると、前述のとおり最低でも5歳の差が生まれる博士課程修了者。同年代の学部卒は5年のキャリアを築いているため、その差に悩む方もいるようです。
博士課程を中退しても就職で不利にはならない
新卒を採用する企業は、年齢の若さや成長意欲などポテンシャルも重視しています。博士課程の中退理由をきちんと説明できれば、就職活動で不利になる可能性は低いでしょう。
博士課程の就活向け求人の探し方
博士課程の就活で求人を探すには、「学校や教授の情報」や「求人サイトやコーポレートサイト」を使用するのが一般的。研究職以外も検討しているなら、エージェントを活用するのもおすすめです。
大学の就職課や教授
大学院生の場合、学校推薦で就活できることがあります。博士の場合は、教授や研究室に対して推薦がくるようです。
また、推薦ではなくても教授からのオファーや就職課に来ている求人は活用できるでしょう。
求人サイト・コーポレートサイト
一般的な求人サイトも、博士課程の就活で活用できます。大学院卒や研究職に特化した求人サイトも活用してみましょう。
企業のなかには自社のWebサイトでしか採用情報や求人を掲載していないこともあります。気になる企業があればこまめに情報を確認しておきましょう。
就職エージェント
研究職以外の職種も検討しているなら、就職エージェントを活用するのもおすすめ。就職エージェントは専任担当者が希望や経歴をふまえておすすめの求人を紹介してくれるサービスです。
業界や分野に特化していたり、利用者の経歴や年齢で制限を設けていたりと多彩なエージェントがあるので、自分に合ったサービスを選びましょう。
まとめ
博士課程は、日本で最も高い学歴です。知識や専門性が高いぶん、即戦力として活躍できると期待する企業がある一方で、「年齢と社会人経験が伴わない」「学歴が高いぶんコストも高くなる」と採用に消極的な企業もあるようです。
また、専門性の高い仕事は求人数が少ないため、就職活動がスムーズにいかないこともあるでしょう。
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