第二新卒にはどんな資格が必要？おすすめや有利なものを紹介

第二新卒の転職に資格は必要？

第二新卒としての転職や再就職を目指す場合、資格を持っていると有利になる可能性があります。資格は、特定の分野に関して専門的な技術や知識があることを客観的に証明するものです。その専門分野が活かせる職を目指すのであれば、資格の有無は就職活動にも影響するでしょう。一方、特別なスキルを要さない仕事であれば、資格の有無よりもやる気や過去の経験、人間性などが重視されることもあります。

第二新卒は資格よりやる気？

企業が第二新卒を募集する場合、重視されるのは「やる気」や「情熱」、「コミュニケーションスキル」です。

企業は第二新卒に対して、ほかの社員と衝突せず、情報や意見を素直に吸収しながら成長して欲しいと考えています。そのため、資格や経験以上に、新しい環境で頑張ろうとする情熱や、柔軟なコミュニケーション力を求めているのです。

もちろん、同じくらいのポテンシャルを持つ第二新卒が複数いれば、その中からスキルや資格を豊富に持っている人のほうが正社員採用の可能性は高くなると考えられます。
企業情報や求人内容をしっかりと調べて、どのような資格が優遇されそうか、把握しておきましょう。

時間的余裕がある方は、転職活動と合わせて資格取得に向けた勉強も検討しましょう。

役立つ資格がなくても転職は可能？

資格をもっていないからといって、第二新卒として転職できないわけではありません。
確かに資格を豊富に持つ応募者は魅力的ですが、企業が第二新卒に何よりも求めているのは仕事に対する情熱です。資格がなくても、あなただけのスキルを最大限に発揮しながら働ける職場を探していきましょう。

中には、第二新卒を正社員として採用した後に、資格取得に向けた研修制度を整えている企業もあります。セミナー参加や書籍購入費用のサポートといった形で、スキルアップを支援している企業もあるでしょう。自分のやる気次第で、入社後に成長することも可能です。
「転職は資格なしでも大丈夫？20代・30代・40代別の採用ポイントを解説」のコラムでも、資格なしでの就職・転職活動について解説しているので、参考にしてください。

第二新卒の転職に有利な資格とは

ここでは、第二新卒として転職活動に励む方におすすめの資格を紹介します。まずは、資格の種類とその特徴を理解しておきましょう。

資格は大きく3分類ある

資格には数多くの種類があります。文部科学省の資料によると、資格は「国家資格」「民間技能審査事業認定制度に基づく資格」「その他民間資格」の3つに分類できるそうです。

国家資格

国家資格とは、国が定める法律にもとづいて、国や地方公共団体、またはそれに準ずる機関が試験を実施するものです。たとえば、弁護士や司法書士は法務省が、税理士や通関士は財務省が管轄しています。そのほか、医師や美容師、建築士なども国家資格の一種で、その数は約300種類です。

試験に合格した有資格者しか、その仕事に就くことはできません。難易度が高い一方で、就職には大いに役立つでしょう。医師のように、大学で医学を修得しないと受験資格を得られない資格もあるため、第二新卒からの習得は厳しいものが多いでしょう。

民間技能審査事業認定制度に基づく資格

民間技能審査事業認定制度に基づく資格（公的資格）があります。財団法人や社団法人など、国や各省庁が推奨・認定している資格試験です。たとえば、公益財団法人が運営する実用英語技能検定（英検）は、文部科学省が後援しています。簿記検定や日本漢字能力検定なども、公的資格の一種です。

資格の知名度も高く、取得していれば能力や資格取得に向けた勉強熱心さをアピールできるでしょう。国家資格ほど難易度は高くないので、第二新卒でも比較的取り組みやすい資格といえます。

民間資格

民間資格とは、民間企業や団体が独自の審査基準を設け、その基準に合格した場合に与えられる資格です。合格の基準は資格によって異なるので、難易度はまちまちとなっています。さまざまなジャンルの資格があるため、希望する業界・職種に合う資格があれば、第二新卒の転職活動に活かせる場合があるでしょう。TOEICやMOSなども、民間資格となります。

参照元
文部科学省
生涯学習分科会（第20回）配布資料
別紙1　国家資格一覧
別紙2　民間技能審査事業認定制度による資格一覧

第二新卒の転職に役立つおすすめ資格10選

資格の内容や難易度、応募先の仕事内容によっては資格の有無が採用に影響することもあるでしょう。そこで、第二新卒におすすめの資格を10種類紹介します。
いずれも新卒や第二新卒のみならず、フリーターから正社員への就職でも強みとなる資格ばかりです。
資格取得に掛かる費用や時間と、資格を持っていることのメリットを加味し、資格を取得すべきか、取得するならどの資格に取り組むかなどを決める参考にしてください。転職活動では、資格を取得した目的や、資格を活かしてどのような仕事をしたいかといった情報を企業にアピールしましょう。

秘書検定

秘書検定は、公益財団法人実務技能検定協会が実施する、文部科学省後援の公的資格です。事務やビジネスマナー、接遇スキルなど社会人として働くうえで役立つ知識や技術を問うものとなっています。秘書として働きたい人はもちろん、第二新卒としてビジネスマナーや社会人基礎力を証明する意味でも、取得する価値があるでしょう。

MOS

MOS（MicrosoftOfficeSpecialist・マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、マイクロソフト社が実施する民間資格です。マイクロソフト社製の文書作成ソフト「Word」や表計算ソフト「Excel」、プレゼンテーションソフト「PowerPoint」などの実務レベルを問う試験となっています。
日常的にPCを使う仕事を目指すなら、取得しておいて損はないでしょう。事務職だけでなく、営業職や技術職でもPCを使って文書作成やプレゼンテーションをする機会は多いものです。第二新卒として基本的なPCスキルを証明するためにも、おすすめの資格といえます。

日商簿記検定

経理や会計などお金に関わる仕事を目指すなら、日商簿記検定がおすすめです。日本商工会議所・各地商工会議所が運営しています。
簿記とは、企業の経営活動を記録して、経営成績と財政状態を明らかにする技能のことです。経営管理やコストに関する分析力が身につくため、ビジネスパーソンとして役立ちます。第二新卒から営業や販売に関わる仕事を目指すのに役立つでしょう。

そのほか、経理職としての就職や国家資格の公認会計士、税理士などを目指す人にとってもおすすめの資格といえます。

TOEIC

英語力を活かして働きたい第二新卒の方は「TOEIC」に挑戦することもおすすめです。「TOEIC Listening & Reading Test」で高得点を取れれば、グローバルに活躍できる第二新卒として企業の目を引くことができるでしょう。
TOEICは、実践的な英語力を測る試験として知られています。合否がでる資格試験ではなく、990点満点のスコア形式で結果が出るタイプです。一般的には、600〜700点ほどあれば国内で英語を使ったビジネスがスムーズに行えるといわれています。800点を超えれば、海外でも問題なく活躍できるでしょう。
海外進出や国際化を進めている企業は多く、英語力は大きな武器になります。ワールドワイドに活躍したいと考えている人は、TOEICに挑戦してみると良いでしょう。「既卒の就活で評価される英語力は？TOEICの点数や求人を探す流れも解説」のコラムでも、TOEICと就活について解説しているので参考にしてください。

販売士検定試験

サービス業や販売職での就職を目指す第二新卒の方には、販売士（リテールマーケティング）検定試験の資格がおすすめです。試験は、日商簿記検定と同じく商工会議所が実施しています。 顧客のニーズを捉え、商品の開発や流通を効率的・効果的に行えるスキルを証明する資格です。資格試験に合格すれば、販売のプロとして「販売士」を名乗れるようになります。
実際に接客を行う販売職はもちろん、店長のような売り場責任者、製造業や流通業、サービス業に関わる人も多く受験しており、販売に関するスキルをアピールするにはうってつけの資格といえるでしょう。

FP（ファイナンシャル・プランニング）技能検定

ファイナンシャル・プランニングとは、夢や目標、人生設計に必要な資金計画を立て、経済的側面から実現に導くための方法のことです。これに必要な金融や税制、不動産、ローンといった幅広いお金の知識を備えた専門家のことを「ファイナンシャル・プランナー」「FP技能士」と呼びます。
FP技能検定は、FPとして働くために必要なお金の知識を認定する、厚生労働省と日本FP協会が実施する技能検定制度です。
FPとして活躍するのはもちろん、銀行や証券会社、不動産業界などへ就職する際にもアピールポイントとなります。社会保険や年金、資産運用などについても学べるため、仕事とは関係なくプライベートでの活用を目的に資格を受験する人も多いようです。
上記以外にも、お金の知識があることはビジネスで役立つため、第二新卒の転職活動においてアピールできる可能性はあるでしょう。

参照元
厚生労働省
技能検定制度について

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建士）とは、土地や建物の売買・賃貸取引時に重要事項を説明したり、説明書に記名・押印したりする権利を得られる国家資格です。不動産取引には、宅建の有資格者が必須なため、不動産業界や建築業界に就職したい場合には習得しておくと良いでしょう。金融業界でも、不動産に関する知識が求められることもあるので、資格が役に立つこともあります。合格率は例年15％前後と難易度の高い資格ですが、第二新卒からキャリアアップを目指すなら、取得を検討しても良いでしょう。宅建士の仕事内容や資格の詳細については、「宅建の仕事内容とは？事務でも働ける？資格の取得法も解説」のコラムもご覧ください。

医療事務

医療事務とは、病院や診療所、調剤薬局などの医療機関で受付や会計、医療費の請求作業などを行う仕事です。就職において資格は必須ではありませんが、医療事務の知識や技能を証明する民間資格があるので、取得しておくと就職にも効果的でしょう。将来的にも需要が見込まれる職種のため、第二新卒の転職先としてもおすすめできます。

下記は、医療事務の民間資格の中で代表的なものです。

・診療報酬請求事務能力認定試験
・医療事務技能検定試験（メディカルクラーク）
・医療事務認定実務者
・医科 医療事務管理士技能認定試験
・医事コンピュータ技能検定試験
・医療情報実務能力検定試験（医療事務実務士）
・医療事務検定試験

資格によって受験資格や受験料、難易度などは異なります。どの資格であっても、医療事務としての就職を目指すなら有資格であったほうが有利にはたらくと期待できるでしょう。「第二新卒から医療事務の正社員に！​​」のコラムも参考にしてください。

証券アナリスト

証券アナリストは、講座の受講と試験合格、3年以上の実務経験を経て得られる資格です。日本証券アナリスト協会の認定アナリストとして、「CMA資格」の名称で知られています。CMA資格は、金融や投資の知識を証明できるものです。証券会社や銀行、保険会社はもちろん、経営に近い仕事や金融に関わるシステムエンジニアなど、幅広い職種で活躍できます。企業の成長や企業価値の判断にも役立つので、第二新卒の転職活動において、企業選びにも活かせるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士は、経済産業省が認定する国家資格です。資格を取得して中小企業診断士として働く場合は、企業の成長戦略選定やアドバイスができ、企業と金融機関や行政をつなぐパイプとして活躍できます。
試験科目は経済学や財務・会計、経営法務など7科目です。難易度は高いですが、経済や会計に関する高いスキルを証明できるため、金融関係の職業を目指す第二新卒の方は、取得を検討してみてください。

第二新卒の転職では資格以外もポイント

第二新卒として転職を目指す場合は、資格以外のポイントも押さえておきましょう。
企業が第二新卒の採用をする理由は、下記のとおりです。

・ビジネスマナーや社会人としての基礎的なスキルを身につけている
・まだ他社の風土に染まっていない
・若いので柔軟な考え方ができる

企業は、第二新卒に対して上記のようなメリットを感じて採用を行っています。中途採用のようにスキルや経歴を重視しないポテンシャル採用を実施している企業も多いため、資格以外にもアピールできる点を考えておくことがポイントです。

ポジティブな転職理由を伝える

新卒から短期間で退職を決めた第二新卒は、「入社前のイメージと違った」「パワハラやセクハラに遭った」「ブラック企業だった」といったネガティブな理由で転職活動をしている人も多いでしょう。それらの理由が事実だとしても、「嫌な環境から逃げるために転職している」と素直に伝えるのは好印象にはなりません。
転職先の魅力や自分のやりたいこと、挑戦したいことなどの共通点を示し、「新たな環境で頑張っていきたい」という熱意・やる気をポジティブに伝えましょう。応募先の業務内容に合った資格を取得していると、やる気があることの裏付けにもなります。

応募先を厳選する

第二新卒として転職活動を行う場合は、第二新卒や若手人材を歓迎している求人を厳選して応募しましょう。また、前職を退職した理由と同じ状況になりにくい企業を選ぶことも大切です。
「入社前にイメージしていた業務内容とギャップを感じて退職した」という場合、実務に近い資格を取得していることで、業務内容への理解があり、ギャップが生じにくいことのアピールになるでしょう。

第二新卒の転職は新卒就活とは違う

第二新卒としての転職を成功させるには、新卒就活との違いを認識することも大切です。新卒のときは、とにかく多くの会社にエントリーして就活を進めていたという方も多いでしょう。しかし、第二新卒の場合は「自分に合う企業を見つける」ことが大切です。むやみやたらに応募するのではなく、自分のこだわりや優先したい点を明確にして、合いそうな企業にフォーカスして転職活動を進めていきましょう。詳しくは、「第二新卒のための転職成功の秘訣」のコラムも一読ください。

第二新卒向けの転職エージェントを使うのも手

第二新卒としての転職活動は、専門の転職エージェントを使うのもおすすめです。転職エージェントを利用すれば、自分に合った求人を紹介してもらえて、応募書類や面接もプロが対策してくれます。第二新卒の転職では、新卒のときのように周囲に仲間は多くありません。資格を取るべきか悩んでいるといった転職にまつわる相談にも乗ってもらえる存在ができるだけでも、安心感を持って転職活動に臨めるでしょう。

第二新卒向けの転職エージェントをお探しなら、ハタラクティブがおすすめです。ハタラクティブは、第二新卒を始めとした20代・30代の若手に特化した就職エージェントです。経験や学歴を問わず募集している求人を多く取り扱っており、初めての転職活動も安心できます。親しみやすいアドバイザーが、一人ひとりの希望や経験を伺い、あなたの転職活動をマンツーマンでサポート。ハタラクティブに相談しながら、新卒に負けない魅力をアピールしていきましょう。

第二新卒の資格に関するお悩みQ＆A

第二新卒の方の中には、「資格を取得して転職を有利に進めたい」と考えている人もいるでしょう。ここでは、第二新卒の資格に関するお悩みをQ＆A方式で解決していきます。

第二新卒は資格を持っていたほうが有利ですか？

第二新卒の方が転職する場合、資格の有無はそれほど影響しないと考えられます。ただし、募集要項に「必須資格」とある場合は、取得しておいたほうが良いでしょう。また、業務に関する資格を持っていると転職に役立つ場合があります。資格がなく心配な方は、「転職は資格なしでも大丈夫？20代・30代・40代別の採用ポイントを解説」をご覧ください。

第二新卒におすすめの資格はありますか？

第二新卒の方におすすめの資格は、応募先企業の業務に役立つ資格です。事務職なら「MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）」や「日商簿記検定」などがおすすめ。販売職なら「販売士検定」などが役立つでしょう。「第二新卒の転職に役立つおすすめ資格10選」にも詳しい情報を記載しているので、参考にしてみてください。

資格がない場合、履歴書にはどのように書けば良いですか？

資格を保有していない場合は、「特になし」と記入すれば問題ありません。資格を保有をしていないからといって空欄にしておくと、書き忘れではないかと勘違いされて、評価を落としてしまうことも考えられます。詳しくは、「履歴書の資格欄には「なし」と書いても良い？正しい書き方やポイントを紹介」のコラムを一読ください。

第二新卒は資格があれば転職できますか？

第二新卒の転職は、資格があれば成功するというわけではありません。資格が必須でない限り、資格がなくても転職できることもあります。第二新卒で転職を成功させている人には、「素直さがある」「コミュニケーション能力が高い」などの特徴があるようです。転職活動に不安やお悩みがあるなら、第二新卒向けの転職エージェントハタラクティブへご相談ください。経験豊富なアドバイザーが、あなたの転職活動をサポートします。

 

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