美容業界の仕事

美容業界とは

美容業界とは、簡潔に表現すると「お客さまの美をサポートする業界」です。美容業界で働く方には、美のプロフェッショナルとして顧客の悩みに寄り添う繊細さや、美を追求するストイックさが求められます。「お客さまをきれいにしたい」「自分自身もきれいであり続けたい」という思いがあれば、現場で十分に活躍できるでしょう。

以下では、代表的な業種や必要な資格・スキルなどを紹介するので、美容業界に興味がある方はチェックしてみてください。

代表的な仕事

美容業界の代表的な業種は、「美容室」「理容室」「エステサロン」「リラクゼーションサロン」「ネイルサロン」「まつげエクステサロン」「化粧品販売」です。

美容室・理容室

美容室・理容室では、カットやカラー、パーマといった施術を用いて、お客さまの髪型をデザインしています。美容師法、理容師法によって、それぞれ業務範囲が定められているのが特徴です。美容室はお客さまを「現状より美しくすること」、理容室はお客さまの容姿を「整えること」が目的であるとイメージすると良いでしょう。なお、現場で活躍するには、美容師は美容師免許、理容師は理容師免許が必要です。

参照元
e-Govポータル
法令検索

エステサロン

エステサロンでは、エステティシャンが、お客さまの肌や体型の美をサポート。カウンセリングをもとに、お客さまの悩みに寄り添った施術を提案・実施します。メニューや施術方式は施設によって異なり、それに伴って顧客層も変わるのが特徴です。チェーン展開している大規模なエステサロンや、個人経営のサロンなどがあります。

リラクゼーションサロン

リラクゼーションサロンでは、マッサージや筋肉を温めて和らげるホットストーンの施術といったサービスを提供しています。痩身やアンチエイジングなどの美容を目的とした施術を行うエステサロンに対し、リラクゼーションサロンは心身の癒やしやリラックスを目的としている点が大きな違いです。リラクゼーションサロンではセラピストが活躍しています。必須の資格はないものの、資格を持っていると待遇が異なるため、自主的に取得している方が多いようです。

ネイルサロン

ネイルサロンでは、爪のお手入れを行うネイルケアや、お客さまの希望に添った装飾を施すネイルアートなどのサービスを提供しています。主に活躍しているのはネイリストです。ネイリストに必須の資格はないため、未経験者は入社後の研修が充実しているネイルサロンを選ぶと良いでしょう。

まつげエクステサロン

まつげエクステサロンでは、アイリストがまつげパーマやまつげエクステなどの施術を提供しています。まつげエクステの施術をする場合は美容師免許が必須。美容師として活躍していた方が独立し、まつげエクステやまつげパーマを提供するプライベートサロンを開業することもあるようです。

化粧品販売

化粧品販売とは、お客さまへカウンセリングを行い、希望や悩みに応じて化粧品を販売したり実際にメイクを施したりする仕事です。美容部員やビューティーアドバイザー、ビューティーカウンセラーなどが活躍しています。

美容に関連する業界

美容に関連する業界として主に挙げられるのは、ヘルスケア業界やアパレル業界です。

ヘルスケア業界

ヘルスケア業界は、国民の健康寿命の増進を主目的とした業界です。主な就職先としてはフィットネス施設や介護施設などが挙げられます。美容と健康は関連が深く、ケアメイクという分野も注目を集めています。化粧をする気配りや気遣いが、高齢者やハンディキャップがある方の心身に良い影響を及ぼすと考えられているようです。ヘルスケア業界は、近年の日本における少子高齢化に伴って需要が高まっているので、美容業界の発展のためにも関連性を高めていきたい業界といえます。

アパレル業界

アパレル業界は衣類をメインに扱う業界で、職種は販売員やデザイナー、バイヤーなど多岐にわたります。美容はおしゃれの一環であり、洋服に合わせてメイクやヘアのアレンジを変える人もいるでしょう。また、美容師のなかにはファッション雑誌のヘアメイクを担当する人もいるので、美容業界とアパレル業界は近い関係といえます。アパレル業界は流行の変化が激しい業界なので、最新の情報を取り入れるのが苦でない方に向いているでしょう。アパレル業界の詳細は「アパレル業界の仕事」でご確認ください。

上記のほか、美容機器を製造しているメーカー、美容サプリメントやヘアケア剤を販売しているドラッグストアなども美容業界に関連があります。美容室やエステサロンで働く場合、土日祝日は出勤になることが多い傾向にありますが、美容機器メーカーであればカレンダー通りに休める可能性が高いです。就職先によって働き方が異なるため、美容業界への就職を考えている人は視野を広げて志望先を検討するのがおすすめです。

美容業界に必要な資格やスキル

美容業界に必要な資格やスキルは、以下のとおりです。

業務に必須となる免許

先述のとおり、美容師やアイリストは美容師免許、理容師は理容師免許がないと業務に従事できません。美容師や理容師は国家資格であり、厚生労働省が指定した学校を修了したうえで試験に合格する必要があります。

接遇スキル

美容業界において、お客さまの望む「美」をできるだけ的確に再現するためには、カウンセリングが欠かせません。その際、接遇スキルが備わっていないと、お客さまに不信感や嫌悪感を与え、契約やリピートに結びつかないことも。どれほど高い技術があっても、お客さまに選んでもらえなければ収益につながらないため、接遇スキルは美容業界において重要な素養であるといえます。飲食店やアパレルショップなどでの接客経験や、接客サービスマナー検定の資格などがある方は、選考で評価してもらえる可能性があるので、積極的にアピールしましょう。

業務に役立つ資格

エステティシャンやネイリストなどは資格がなくても問題ありませんが、業務に関連する資格を持っていると就職・転職で有利になったり、資格手当がついたりする場合があります。「未経験歓迎」の求人もありますが、応募者の多くはネイルスクールを卒業していたり、民間資格を取得していたりするので、無資格・未経験の場合は就職が難しい可能性も。通信講座や独学で試験合格を目指すこともできるので、資格取得を検討してみても良いでしょう。

美容業界の具体的な職種

美容業界の具体的な職種は、以下のとおりです。

美容師

美容室でシャンプーやカット、カラーやパーマを行うのが美容師です。最初はアシスタントから始めてスタイリストとなり、店長を目指す人もいます。また、独立して自分の店を開く道もあるでしょう。そのほか、フリーランスのヘアメイクとして活躍する人や、アイリストへ転身する人もいるようです。

理容師

理容師は美容師と似た仕事ですが、美容師にはできないシェービングを行えるのが特徴です。男性客を中心に、うなじや背中のシェービングはブライダルサロンで需要があるほか、女性専用のシェービングサロンもあります。

ネイリスト

ネイリストはネイルアートを施すだけでなく、爪をきれいにするネイルケアも大事な仕事の一つです。就職先はネイルサロンが一般的ですが、経験を積んでから独立する人もいます。自宅でも開業できるので、結婚・出産後も仕事を続けたい人に良いでしょう。

アイリスト

まつげパーマやまつげエクステなどを行うアイリストは、美容師免許が必須。施術中に目に接着剤が入ったり、角膜を傷つけてしまったりといったトラブルがないように、専門知識を身につける必要があるためです。就職先はアイラッシュサロンのほか、美容室併設型のサロンもあり、美容師と兼任することもできます。また、フリーランスとして、美容室やブライダルサロンの一角を借りて仕事をする方法もあるようです。

エステティシャン

専門の機器や化粧品などを使って、フェイシャルケアやボディケアを行う人をエステティシャンといいます。フェイシャルケアに特化したサロンや、リフレクソロジーなどのリラクゼーションを取り入れたサロンなど、一口にエステサロンといってもさまざまです。就職先はエステサロンのほか、ブライダルサロンやホテルのスパなどもあります。

美容部員

美容部員は、お客さまの悩みや要望を聞いて、化粧品を提案するのが仕事です。実際に、お客さまに化粧を施すこともあります。美容部員に必要なのは商品知識のほか、相手の話をよく聞くヒアリング能力や提案力も重要です。また、在庫管理やレジ打ちなど、接客以外の仕事も多いのが特徴といえます。百貨店やドラッグストア、化粧品専門店などが就職先になるでしょう。

アロマセラピスト

アロマセラピーとは、精油を用いたマッサージでリラクゼーションを提供すること。アロマセラピストは、精油の知識やマッサージの技術で人を癒す専門家です。アロマセラピー専門のサロンもありますが、ホテルや温泉施設、鍼灸院などにもアロマセラピーのサロンが取り入れられています。
アロマセラピストの民間資格を取得しておくと就職で有利に働く可能性があるのでおすすめです。セラピストの仕事内容について「セラピストとはどのような仕事？種類や目指す方法ご紹介」のコラムで詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。

メイクアップアーティスト

雑誌やテレビ、広告や映画などでヘアメイクを担当するのがメイクアップアーティストです。メイクアップアーティストのプロダクションに所属している人や、フリーランスで活動している人がいます。メイクアップアーティストになるには、美容師の資格が必要です。また、いきなりメイクアップアーティストになるのは難しく、まずは美容院に就職するか、フリーで活躍している人のアシスタントになって独立を目指すのが一般的といえます。

リフレクソロジスト

足の裏や手などを刺激して、疲労回復を行うことをリフレクソロジーといいます。痛みをともなわない施術で血液やリンパの流れを良くする効果があるため、高齢者にも提供しやすいのが特徴です。美容業界のなかでは、ヘルスケアに近い仕事といえるでしょう。
リフレクソロジストの多くは民間資格を取得している傾向があるため、就職を目指すなら資格の勉強をしたほうが良いでしょう。就職先はリフレクソロジーのサロンのほか、整体院や介護施設、ホテルやスポーツジムなどがあります。前述のとおり、リフレクソロジーを提供しているエステサロンも選択肢の一つです。

「美容関連の仕事」のコラムで、美容師やネイリストなどの仕事内容を詳しく紹介していますので、こちらも併せてご覧ください。

美容業界の現状と課題

ここでは、美容業界の現状や課題を解説します。美容業界を目指す方は、就職後のミスマッチを防ぐためにもしっかりと確認しておきましょう。

美容業界の市場規模

美容業界（主に理美容業界）の市場規模は、2兆円程度といわれています。ただし、美容業界の範囲は広く、エステサロンやリラクゼーションサロンなどの業態を含めると、市場規模はこれよりも大きいといえるでしょう。

1世帯あたりの理美容に関する支出額

総務省統計局の「家計調査（家計収支編） 時系列データ（二人以上の世帯）」によると、2人以上世帯の支出における2023年1月の理美容関連の支出額は以下のとおりです。

参考：総務省統計局「家計調査（家計収支編） 時系列データ（二人以上の世帯）」より
「1. 品目分類：支出金額・名目増減率・実質増減率（月・年）全品目（2020年改定）支出金額」

上記のほか、「ファンデーション」「口紅」「ヘアカラーリング剤」「そのほかの化粧品」の2023年1月の平均支出額は、合計1,528円です。表の平均支出額と合わせて12ヶ月で考えると、2人以上世帯の理美容関連の年間支出額はおおよそ11万5,260円と考えられます。上記の調査では、実際に抽出に用いた世帯数が約7,207世帯なので、約8億3,000万円もの金額が理美容関係の市場で動いていることが想定されるでしょう。なお、上記数字には1人世帯が含まれていません。数値はあくまで参考程度に考えるようにしてください。

参照元
総務省統計局
家計調査（家計収支編）調査結果

美容業界の現状

以下では、美容業界のなかでも代表的な、美容室・エステサロン・ネイルサロンの現状を解説します。

美容室

厚生労働省の「令和3年度衛生行政報告例の概況（5p）」によると、2021年度における美容室（美容所）の施設数は26万4,223施設です。下記のデータを参照すると、美容室の施設数は年々増加していることが分かります。

【美容所の施設数】

参考：「令和3年度衛生行政報告例の概況　3 生活衛生関係　表4 生活衛生関係施設数の年次推移（P5）」

ただし、施設数が多ければ多いほど懸念されるのが「生き残り問題」です。厚生労働省の「美容業の振興指針（平成31年厚生労働省告示第58号）（3p）」によると、経営課題として「施設・設備の老朽化」、「客単価の減少」、「原材料費の上昇」、「水道・光熱費の上昇」などが挙げられています。実際に、店舗数が増えた結果、競合店との市場争いに勝ち残れず、閉店や廃業に追い込まれてしまうサロンも少なくないようです。

参照元
厚生労働省
令和3年度衛生行政報告例の概況
美容業の振興指針

エステサロン

美容業界のなかでもエステサロンのニーズは高まっています。エステサロンのなかには、「癒やし」をコンセプトにした施設も多々あり、キレイになりたい人だけでなく、「癒やされたい」「リフレッシュしたい」と考える人の需要も満たせるからです。さらに、新型コロナウイルス感染症の影響で、運動量が減り、間食が増えた人も多いようで、瘦身エステの需要が高まっているといわれています。反対に、マスク生活が定着したためフェイシャルエステは需要が減っているという見方もあり、エステティシャンに求められる技術も社会動向によって変わるといえるでしょう。

ネイルサロン

ネイルサロンは、店舗数が右肩上がりで増え続けており、求人数が豊富なのが特徴。しかし、比較的低コストでできる「セルフネイル」の登場によって、ネイルサロンを利用しない人が増えているのも現状です。さらに、新型コロナウイルス感染症の影響でネイルサロンにも影響が出ているといわれています。外出が減ったことでネイルサロンへの需要が減ったほか、ネイルアートより素の爪をきれいにすることへの関心が高まっているようです。

美容業界の課題

近年、美容業界全体でオーバーストア化（需要より供給が大きい状態）が進行しているため、業界内で生き残るためにはライバル店とどれだけ差別化を図れるかが大切です。前述のとおり、厚生労働省の「美容業の振興指針（平成31年厚生労働省告示第58号）（3p）」によると、美容院では客単価の低下と、原材料費・光熱費の上昇が経営課題となっているほか、「従業員の確保難」も問題となっているようです。しかし、営業者の考える今後の経営方針では「接客サービスの充実」が46.1%でトップとなっており、低コストでいかに質の高いパフォーマンスを提供できるか、新規や既存の顧客をどれだけ固定化できるか、などが今後の課題となるでしょう。

また、美容業界としては高齢者や障がい者のニーズに応えることも求められており、単に「きれいにする」ということだけでなく、地域住民が安心して生活を送れるためのサービスの提供が課題となっています。

参照元
厚生労働省
美容業の振興指針

美容業界の将来性

人々の「美と健康」に対するニーズは高まっているといわれているため、美容業界は将来的にも発展すると考えられます。しかし、少子高齢化の影響で求められるサービス内容は変化していくでしょう。ここでは、美容業界の今後の動向について解説します。

美容業界の今後の動向

近年は、SNSの普及によって自分の姿を共有する機会が増え、身なりに気を使う人が多くなりました。企業がSNSを通して自社製品やサービスをより簡単にPRできるようになったことも、美意識を高く持つ方の増加に拍車を掛けていると考えられます。また、女性だけでなく、メンズエステや男性専用の脱毛サロンなど、利用者層も広がっているようです。そのため、美容業界には今後も安定したニーズが見込まれるでしょう。

ただし、新型コロナウイルス感染症の影響で外出の機会が減って美意識が低下したり、消費者が感染リスクを避けるために美容施設の利用を控えたりしたことで、一時的に売上が減少した施設や、閉店を余儀なくされた施設もあります。今後の事業を発展させるうえでは、SNSでの戦略的なPRやサービスの多様化などが重要な施策となるでしょう。そのほか、高齢者に向けた訪問美容サービスの提供や、オンライン上できれいに見えるITを活用したメイクなど、美容業界は変革を求められています。

美容業界のメリット・デメリット

美容業界への就職・転職を検討している方は、この項でメリット・デメリットを確認しましょう。良い面だけでなく悪い面にも目を向けておくことで、入社後のミスマッチを防げます。

美容業界の魅力とやりがい

美容業界の魅力や、業務のやりがいは以下のとおりです。

・専門的な知識やスキルが身につく
・お客さまと深く関われる
・お客さまの反応を直接見られる
・努力が評価に反映されやすい
・実績を積めば独立することも可能

美容業界は慢性的な人手不足の状態にあるといわれており、未経験から挑戦しやすいのも魅力の一つ。未経験からの参入を考えている方は、入社後の研修や資格取得支援制度が充実している会社を選んでみてください。

美容業界の大変なところ

美容業界の大変な部分としては、以下が挙げられます。

・拘束時間が長い傾向にある
・予約状況によっては休憩に入れないことがある
・厳しいノルマが課せられる場合がある
・直接クレームを言われることがある

就職先によって勤務時間や働き方は異なりますが、美容業界ではシフト制で働く場合が多く、土日祝日は休めないのが一般的。また、仕事終わりに訪れるお客さまもいるため、帰宅が夜遅くなることもあります。
ノルマは「目標」であるケースが多く、達成できなくてもペナルティになることは少ないようです。インセンティブ制や歩合制の場合、ノルマがやりがいになる人もいるでしょう。求人情報だけで判断せず、実際に働いている方の情報を口コミサイトで確認しておくのがおすすめです。

美容業界の志望動機

この項では、美容業界に向いている人の特徴や志望動機の記入例をご紹介します。志望動機の例文は未経験者と経験者で分けているので、自分に当てはまる項目をご覧ください。

美容業界に向いている人

美容業界に向いているのは、美を追求したい方や美意識が高い方、人と関わるのが好きで気遣いができる方などです。

美を追求したい人

美容業界は、知識欲が高くて向上心があり、常に美を追求していける方に向いています。美容技術や流行は常に変化していくので、日ごろからニュースのチェックや市場調査などで幅広くアンテナを張り、深く知識を習得することが必要です。豊富な知識や質の高い技術で、お客さまが求めている以上の施術やサービスを提供すれば、多くの方に満足してもらえるでしょう。

美意識が高い人

美意識が高い方も、美容業界で働くのに向いています。美容業界のサービスを利用するお客さまは美意識が高い傾向にあり、スタッフを目標に通う方も一定数いるようです。その際、スタッフが美容に無頓着だと、サービスに説得力がなくなってしまう恐れがあります。
たとえば、美容師の場合は髪型だけでなく服装にも気を配り、エステティシャンの場合は手入れの行き届いた肌や美しい体型をキープするのがポイント。スタッフ自身が美意識を高く保っていれば、お客さまに「この人になら任せられる」と思ってもらえるため、リピート率も高まりやすいでしょう。

人と関わることが好きでサービス精神旺盛な人

人とコミュニケーションを取るのが好きで、おもてなしの心がある方も美容業界で活躍できるでしょう。美容業界で安定した収益を確保するには、顧客を獲得しなければなりません。顧客を得るためには、知識の豊富さや技術の高さだけでなく、スタッフ自身の人柄も大事な要素です。親しみやすい・相談しやすい・心遣いが温かいなど、お客さまが安心できるような人柄であれば、自然とリピート客が増えていくでしょう。

未経験者の志望動機

未経験者の志望動機では、美容業界に興味を持った理由を明確にするのがポイントです。また、業界未経験でも適性があることをアピールするために、コミュニケーション能力など活かせるスキルがあれば積極的に伝えましょう。

未経験者の志望動機の例文

私は、3ヶ月前にデパートの化粧品売り場でメイクをしてもらったのがきっかけで、美容部員の仕事に興味を持ち始めました。それまで美容に無頓着だった私にとって、デパートのコスメカウンターに行くのはハードルが高く、なかなか足を踏み入れられませんでした。しかし、いざ入店してみると、美容部員の方が常に優しく声を掛けてくれて、緊張はいつの間にか和らいでいました。そして、会話をしながらも、私の顔型や雰囲気に合うメイクをしてくださり、私はすっかりその美容部員の方とお店のとりこになりました。私自身、飲食店で3年ほど接客の経験があり、物腰の柔らかさを評価していただいたこともあるため、その経験を業務に活かせると感じております。美容の知識に関してはやや不十分な面もありますが、私と同じように「コスメカウンターは敷居が高い」と感じている方のイメージを覆せるような、温かい対応だけは誰にも負けないように尽力します。

経験者の志望動機

経験者は即戦力を求められるため、前職での実績を具体的に伝えましょう。また、転職理由を明らかにし、応募先企業ではどのようなキャリアを積みたいのかをアピールするのがおすすめです。

経験者の志望動機の例文

私は、エステティシャンとして、約4年間エステサロンで勤務しておりました。契約数が社内ランキングで常に上位5%であったことや、指名数が社内で最も多かったことなどから、入社2年で主任に昇格した実績があります。前職は、外面からのアプローチが中心のエステサロンでしたが、内面からのケアにも注目したく、在職中にマクロビオティックセラピストの資格を取得しました。貴社は、「内側から美しく」をコンセプトにしたトータルビューティーサービスを提供しているため、前職で培った外面からのアプローチ方法やマクロビオティックセラピストの資格を活かして、よりお客さまの美に貢献できるのではないかと感じております。入社後は、主任としての経験を活かしつつも、新しいことを一から学ばせていただく姿勢で、業務へ真摯に向き合いたいと考えております。

美容業界に関するQ＆A

美容業界に挑戦するなら、業界について知ることが大切です。ここでは、美容業界を目指す方にありがちなお悩みをQ＆A方式で解決していきます。

美容業界にはどのような業種がありますか？

美容業界には、「美容師」「エステサロン」「ネイルサロン」「化粧品販売」などの業種があります。業種について知りたい方は、このコラムの「美容業界の具体的な職種」を、仕事内容をチェックしたい方は「美容関連の仕事」をご覧ください。

美容業界に挑戦するならどんな志望動機が効果的ですか？

志望動機は、「なぜ美容業界なのか」「どうしてその仕事を選ぶのか」といった内容を盛り込み、その会社でなければならない理由を明記すると効果的です。志望動機の作成ポイントや基本構成を知りたい方は、「志望動機の作り方を解説！作成時のポイントや例文も紹介」を参考にしてみてください。転職に関するお悩みはハタラクティブのアドバイザーに相談してみるのもおすすめです。

美容業界の年収はどれくらいですか？

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査　 一般労働者　産業中分類」によると、洗濯・理容・美容・浴場業の年収はおよそ330万9,000円です（※年齢・学歴・性別全てを合計した平均額）。年代に分けると、20～24歳は259万7,400円、25～29歳は306万9,500円、30～34歳は340万2,500円となります。コツコツと勤務を続けていけば、収入アップが期待できるでしょう。

参照元
e-Stat　政府統計の総合窓口
賃金構造基本統計調査

10年後の美容業界について教えてください

厚生労働省の「令和3年度衛生行政報告例の概況（5p）」によると、2021年度の美容室（美容所）の店舗数は、26万4,223店舗あるといわれています。コンビニは全国に5万～6万店舗といわれているので、比較してみるとその多さがイメージしやすいでしょう。店舗数が多いため就職先に困ることはないと考えられますが、その分競合店も多いのが現実。新規の顧客だけでなく、固定客をどれだけ獲得できるかが、サロンの存続に関わってくるでしょう。エステサロンやネイルサロンの現状は、このコラムの「美容業界の現状」をご覧ください。