テレビ業界で仕事がしたい！代表的な職種と就職方法

公開日：2018/12/27

最終更新日：2021/06/02

【このページのまとめ】

・テレビ局には、アナウンサーやキャスターといった表に出る職種のほか、ディレクターやADなどの製作、記者やカメラマンを要する報道、美術や音声などの技術職が存在する
・放送局は新卒採用を重視しており採用倍率も非常に高いため、番組制作会社に就職するのも1つの方法
・テレビ業界で働きたいなら、関連会社でアルバイトをする、新しい情報に敏感になる、一般常識や時事問題を身に付けるのが大切
・近年ではオンデマンド放送の普及によりIT関連の中途採用を行っている放送局もあるので、興味がある人は挑戦してみよう

日常的に触れる機会が多く、華やかで楽しいイメージが強いテレビ業界で働きたいと考える方もいると思われますが、どのような仕事があるのでしょうか。
当コラムでは、放送に関する具体的な仕事内容や職種などをまとめています。
テレビ局以外にも就職先はあるのか、就職状況はどうなっているのかなどを知りたい方は参考にしてください。

◆テレビ局にはどんな仕事がある？
◆テレビ業界で働くには？
◆テレビ局に就職したい人がやっておくと良いこと

◆テレビ局にはどんな仕事がある？

数あるメディアの中でも触れる機会が多いテレビ放送。
以下に、テレビ局にある代表的な職種を挙げてみました。

・アナウンサー、キャスター
・プロデューサー
・ディレクター
・アシスタントディレクター（AD）
・記者
・営業
・カメラマン
・音声、証明、美術

アナウンサーやキャスターは、テレビ局の顔とも言える職業。
近年ではニュース番組にとどまらず、情報番組やバラエティ番組に出演するケースも増えています。

番組の製作を担っているのが、プロデューサーやディレクター、ADといった制作陣。
番組案の立案から出演タレントのキャスティング、予算配分までを行う最重要ポストがプロデューサーで、プロデューサーに従って細かな指示を出すのがディレクター、主に実務を担当するのがADとなっています。

また、マスコミの核と言えるニュースに関する情報を集めてくる記者や、それに帯同して映像を撮影する報道カメラマンなどの報道に関する業務も重要。

ほかに、CM放送権をスポンサーに販売する営業職や、映像コンテンツの作成を担当する音声・証明・美術といった技術職も、テレビ局には欠かせない職種と言えるでしょう。

就職・転職のプロに聞いてみる

アドバイザーに相談してみる

◆テレビ業界で働くには？

テレビ業界で働きたいと考えたとき、多くの方は放送局である「テレビ局」に入社することを思い浮かべるのではないでしょうか。
しかし、放送局ではなくテレビ局で流す番組の製作に特化している「番組制作会社」に入社するのも、業界で働く方法の1つ。

テレビ局は受験条件に大卒を掲げるケースが多く、さらに業界として人気が高いので、採用倍率は数百～数千とも言われています。
一方、製作に特化した番組制作会社は学歴やキャリアを問われることは少なく、未経験やアルバイトから始めることも可能なので間口が広いと言えるでしょう。

また、テレビ局の特徴として新卒採用に力を入れる傾向が見受けられます。
そのため、中途採用を行っていなかったり、していても採用人数が少なかったりするケースがほとんど。
ただ、最近ではインターネットの普及によるオンデマンド放送が広がりを見せていることから、IT技術者を中途で募集している局もあるようです。

就職・転職のプロに聞いてみる

アドバイザーに相談してみる

◆テレビ局に就職したい人がやっておくと良いこと

最後に、テレビ業界を目指す方におすすめの施策を紹介します。

就職希望者が学生なら、学生のうちから制作会社などの関連会社でアルバイトをするのがおすすめ。
実際に経験することで、イメージとの違いや実際の業務内容、向き不向きを確認することができるでしょう。

知らないことは調べるなど、新しいことに対して敏感になる癖をつけるのもポイント。
情報を発信する側になるという意識を持ち、常に新しいモノやコトにアンテナを張ることが大切です。

テレビ局の就職試験では一般常識や時事問題を問われるケースが非常に多いため、経済や政治など幅広い分野のニュースを日々チェックし、興味のあるニュースは深掘りしておくと良いでしょう。

転職をしたいけど志望業界が定まっていない、という方は就職のプロの力を借りてみませんか？
専任担当による手厚いサポートをご希望なら、転職エージェントのハタラクティブがおすすめ。
これまで多くの転職希望者を支援してきた実績を持つアドバイザーが、専任担当となってあなたの転職をサポートいたします。
就職カウンセリングから書類の添削、面接練習まで状況に合わせた支援を提供。
具体的な転職ビジョンをお持ちの方はもちろん、漠然と転職を考えている方もぜひご相談ください。