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履歴書への役職の書き方は?職歴に主任やリーダー経験は書かないのが正解?
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この記事のまとめ
- 履歴書の職歴欄に役職を記載するかどうかは自由
- 履歴書の職歴欄には、主任やリーダー経験などの役職も記載可能
- 履歴書に役職を記載しておくと面接時のアピールポイントになる
- 職歴が多くて履歴書に書ききれない場合は、職務経歴書に詳細を記載する
- 役職を経験したことがない場合、「役職なし」と記載する必要はない
「履歴書の職歴欄に役職名を書かないほうが良い?」「どこまで具体的に記載すれば良いのか迷う」という方は多いでしょう。このコラムでは、履歴書や職務経歴書への役職の書き方を解説。また、役職を書きたくない場合の対応方法や、主任・リーダー経験といった役職の記載可否も説明します。履歴書や職務経歴書を書くときのポイントを押さえて、これまでの経歴や実績をしっかりアピールしましょう。
履歴書への役職の書き方
履歴書の職歴欄には、役職を書かなければいけないという決まりはありません。これまでに経験した役職を記載するかどうかは本人の自由といえるでしょう。ただし、履歴書の職歴欄は、自分がこれまでに携わった業界や職種を伝えるためのものです。採用担当者は職歴を合否の判断材料の一つとして、応募者がどのような能力を持っているかを推測します。役職を書かないという選択肢もありますが、面接でのアピールポイントになるため、基本的には記載しておくと良いでしょう。以下で、職歴欄への役職の記載方法をまとめたので、書く際の参考にしてください。
履歴書の職歴欄への役職の書き方例
職歴欄に役職を記載する場合は、昇進した年月も一緒に記載するのが一般的です。なお、期間限定の肩書は、役職ではなく役割に該当します。プロジェクトリーダーのように一定期間だけ務めた肩書は、職務経歴書に詳細を記載するのがおすすめです。履歴書の職歴欄には役職の記載までに留め、業務の詳細やアピールできる情報は職務経歴書に記載しましょう。「履歴書の職歴欄はどう書く?ポイントを紹介!」のコラムでは、職歴欄の基本的な書き方を紹介しているので、あわせてご覧ください。
役職経験がない場合は会社名と部署名のみを記載する
役職経験がない場合、「役職なし」「一般社員」などと記載する必要はありません。在籍した会社と部署名だけを記載しましょう。役職未経験であることを不安視し、職歴に嘘の役職を書くのも禁物です。のちに経歴詐称が発覚したら信用を失ってしまいます。職歴欄には必ず経験した役職のみを記載しましょう。職歴詐称については、「職歴詐称はバレる?経歴に自信がなくても転職で成功する方法をご紹介!」のコラムをご確認ください。
履歴書の職歴欄に書いても良い一般役職
基本的に役職名は所属する会社の呼び名に合わせて記載します。転職して役職名が変わった場合は、所属する会社の呼び名に合わせましょう。以下が、職歴欄に記載できる一般役職の代表例です。どこまで書いたら良いか迷う場合は参考にしてください。
- ・主任/チーフ/チームリーダー
- ・係長
- ・課長/室長/マネージャー
- ・課長補佐/代理
- ・次長
- ・副部長/部長補佐/部長代理
- ・部長/シニアマネージャー
- ・事業部長/本部長
- ・支店長/支社長
履歴書に職歴を書くときのポイント
履歴書の職歴欄には、基本的に入退社の年月と社名を記載します。在籍していた会社名はすべて正式名称で記載しましょう。在職中の場合、「退職予定」や「現在に至る」などと記載し、すでに退職しているなら「一身上の都合で退職」のように理由を簡単に添えて記載します。
なお、フリーターの場合は、アルバイト経験を記載しても構いません。応募企業の仕事に関連する業務に取り組んだ経験がある場合も、積極的に記載すると良いでしょう。最終職歴を記載したあとは、1行下に右寄せで「以上」と記載します。ポイントをしっかりと把握したうえで職歴を書くと、よりまとまりがあり、採用担当者に正確な情報が伝わる履歴書になるでしょう。履歴書の職歴の書き方は、「履歴書の職歴はどう書く?正社員以外も記載すべき?」のコラムでも詳しく説明しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
昇進と昇格の違い
会社では、キャリアアップの一つとして昇進や昇格があります。昇進とは、自分の役職が上がること。一般社員から主任、課長から部長などへ役職が上がり、役職名も変わります。一方、昇格は、社内の職能等級といった制度により、決められている等級が上がることです。昇進で役職がついても昇格はしなかったり、反対に昇格で等級が上がっても役職がつかなかったりします。役職が関わっているのは昇進と理解しましょう。
職務経歴書の書き方に関する基礎知識
転職・就職活動では、履歴書のほかに職務経歴書も必要です。履歴書の知識だけではなく、職務経歴書のまとめ方もきちんと把握しておきましょう。ひと目見ただけで分かりやすい内容にしておくと、採用担当者も最後まで目を通してくれるはずです。
職務経歴書にはすべての職歴を記載
職務経歴書はA4用紙1~2枚程度を目安に、これまでに在籍したすべての職歴を記載します。基本的に記載する項目は、「職歴概要」「会社概要」「業務内容」「経歴」「アピールポイント」の5つです。基本項目をベースに、企業に合わせて記載する内容を変えると良いでしょう。
職務経歴は自分に合った書き方を選ぼう
職務経歴の書き方は、「キャリア形式」「編年体形式」「逆編年体形式」の3種類があります。逆編年体形式が一般的ですが、スキルをアピールしたい場合にはキャリア形式が有効です。第二新卒など職歴が短い場合は、編年体形式が良いでしょう。詳細は「職務経歴書の書式はアピールしやすいタイプを選択しよう」のコラムで説明しているので、参考にしてください。
役職経験者は部署で果たした役割や成果をアピール
役職経験がある場合は、具体的な業務内容のほか、役職者として果たした役割や成果もアピールしましょう。昇進に至った背景や、評価された実績などを記載するのもおすすめです。また、担当部署の規模や部下の人数を記載すると、より具体性が出ます。履歴書の職歴欄では伝えきれない内容を整理して記載しましょう。
履歴書や職務経歴書を作成してみたものの、分かりにくい内容になってしまうこともあるでしょう。書面で物事を伝えるのは知識とコツが必要。履歴書や職務経歴書の書き方で迷ったら、ハタラクティブに相談してください。
ハタラクティブは、若年層向けに就職・転職支援を行っているエージェントです。プロのアドバイザーがマンツーマンで求職者を丁寧にサポート。履歴書や職務経歴書の作成では、求職者が応募企業に伝えたい内容を分かりやすく伝えるコツをアドバイスいたします。自分の強みをしっかりアピールできる応募書類を作りましょう。すべてのサービスは無料で利用可能なため、ぜひお気軽にご相談ください。
履歴書の書き方にまつわるFAQ
職歴欄を書く際に疑問を持ちやすい点について、Q&A方式でお答えします。一つひとつの疑問を解決して、書類対策を行いましょう。
履歴書に配属部署が変更になった経歴は書く必要がある?
変更部署が応募職種に関連のあるものなど、プラスになる場合は書いても良いでしょう。多くの部署に関わったことがある経験をアピールしたい場合にも、記載するのがおすすめです。ただし、部署異動に関して特筆すべきことがなければ、書く必要はありません。配属先に変更があった場合の履歴書の書き方は、「履歴書の職歴の書き方。異動や昇進のときは?」のコラムでも説明しているので参考にしてください。
職歴が多くて履歴書に書ききれない場合の対処法は?
前提として、履歴書を準備する際は職歴スペースが広いフォーマットを選ぶことが大切です。PC作成でスペースを変更できるフォーマットを選ぶのも良いでしょう。それでも収まらないようであれば、可能な限り記載し、「詳細は職務経歴書をご参照ください」と一言添えることをおすすめします。詳細は「履歴書の職歴欄にはどこまで書くの?すべて記入できないときの工夫」のコラムも確認してください。
履歴書を送付するときの役職の書き方は?
郵送で履歴書を送付する場合、封筒の宛名には「社名、部署、役職名、担当者名」の順で記載します。役職名は「人事部長 △△様」のように、担当者名の前に記載しましょう。履歴書の封筒の書き方は「履歴書の封筒の書き方とは?手渡しでも必要な理由や送付時の注意点も紹介」のコラムで詳しく説明しています。履歴書を郵送する場合は、ぜひ目を通してみてください。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています!
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。