職歴詐称はバレる？経歴に自信がなくても転職で成功する方法をご紹介！

「一体どこからが職歴詐称になるの？」そんな疑問を持つ方に向けて、職歴詐称の具体例と詐称がバレた時のリスクを解説します。職歴詐称が明らかになる経緯は、社会保険の手続きやSNSなどさまざま。詐称がバレると、内定取消しや入社後にペナルティを受ける可能性があります。「在籍期間が短い会社は書かない」というのも職歴詐称になるので要注意です。何が詐称にあたるのかを知り、履歴書を書く際は十分に注意してください。

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職歴の詐称はバレる？

職歴は、雇用保険や社会保険の加入歴や前職調査などで明らかになります。「過去のことは自分が言わなければ分からない」「ほかの人もみんなやってるだろう」と職歴を偽ることを考えている方は、絶対にやめましょう。
企業は、必ずしも華やかな職歴を重視しているわけではありません。これまでの経験や身につけたスキルを把握し、自社で活躍できる人材かを判断するために職歴を見ているので、職歴を詐称するとミスマッチにつながり、結果的に自身も企業も損をしてしまいます。

職歴詐称をする理由

就職・転職活動で、履歴書や職務経歴書に嘘の職歴を書く人がいる理由は、少しでも好印象を与えようと自分を良く見せ、採用につなげたいと考えるためです。勤め先を有名企業にしてみたり、契約社員だったのに正社員と書いてみたりすることなどは職歴詐称にあたります。職歴を詐称する人には、「より待遇の良い会社に転職したい」「何社も落ち続けていて、嘘をついてでも内定が欲しい」などの本音があるようです。

職歴詐称がバレるとどうなる？

職歴詐称は問題ですが、発覚しても犯罪として扱われることはありません。ただし、会社のルールに従ってペナルティを科される可能性があります。以下では、職歴詐称がバレた場合のリスクやデメリットについて見てみましょう。

内定取り消しや処分の対象になる

職歴詐称の内容によっては「ちょっとしたミス」と判断されて見逃されることもありますが、企業によっては軽微な詐称でも処罰の対象になる可能性があります。職歴詐称がバレて会社に対する詐欺行為と捉えられると、最悪の場合懲戒解雇になる恐れも。職歴詐称がバレたのが入社前であれば、内定が取り消しとなることがあります。

周囲からの信頼を失う

たとえ重い処分にならなかったとしても、職歴詐称がバレることで社内での立場が悪くなることは避けられないでしょう。上司や同僚からの信頼を失って職場からの風当たりが強くなったり、出世が難しくなったりする可能性があります。

アルバイトでも信頼を失うのは同じ

職歴詐称はアルバイトやパートであってもペナルティの対象になる可能性があり、正社員の場合と同様、周囲からの信頼を失う原因になります。アルバイトやパートは、数ヶ月ごとに契約を更新する「有期雇用契約」を結ぶことも多いですが、職歴や年齢、学歴などの詐称がバレて評価が下がると、契約が更新されないこともあるでしょう。

職歴詐称がバレずに転職しても後悔する可能性が高い

たとえ職歴詐称が会社にバレなくても、経歴を偽ったことで後悔するリスクがいくつかあります。以下で詳しく見てみましょう。

スキルが追いつかない

職歴詐称で自分の経験や能力を偽って入社すると、実際の能力にスキルが追いつかず仕事で苦労する恐れがあります。特に、即戦力を買われて採用された場合や、専門性が必要な職種に採用された場合、本来の能力と任される仕事の難易度が見合わず後悔する可能性が高まるでしょう。

自分に合わない会社に転職してしまう

職歴を偽ることで、自分の適性に合わない会社に入社するリスクも出てくるでしょう。面接とは、応募者と会社の相性を確かめる場でもあります。そのため、嘘の情報をもとに面接を受けると、自分と企業の相性が正しく評価されず、採用されてもミスマッチで早期離職する恐れがあるでしょう。

罪悪感に襲われる

たとえ職歴詐称がバレなくても、「職歴を詐称して入社した」という罪悪感が拭えず気持ちよく働けない可能性があります。仕事で成果を出したときや評価されたときも、罪悪感があると心から喜べないでしょう。

入社後も隠し続けるプレッシャーがある

入社時に職歴を詐称すると、入社後も事実が発覚しないように嘘をつき続ける必要があります。前職のことを聞かれたときに作り話をしなければならなかったり、「いつかバレるのではないか…」とヒヤヒヤしながら過ごしたりと、ストレスを感じてしまうでしょう。

資格の証明証・免許証の提出を求められる

実際には持っていない資格を履歴書に書いた場合、資格の証明証・免許証の提出を求められたときに詐称がバレてしまうでしょう。「△△の資格が要る仕事は任されないだろう」と資格欄を埋めるためだけに書いたのだとしても、将来的に必要とされたとき自分が困ることになります。

何が職歴詐称に該当するの？

「具体的に何を偽るのが職歴詐称なの？」と疑問に思う方もいるでしょう。ここでは、嘘をついたときに職歴詐称と判断される情報について詳しく解説します。

雇用形態

派遣社員なのに契約社員と書く、あるいは正社員で働いていたように雇用形態を偽るのは職歴詐称です。反対に、正社員の経歴を派遣やアルバイトと偽るのも同じく職歴詐称になります。また、早期退職したからといって、正社員の経歴をアルバイトにするのもやめましょう。

在籍期間

短期で退職したのに、長期間勤めていたと在籍期間を偽るのも職歴詐称です。実際には2社に勤めていたのに、1社に勤めていたように記載するのも同様に職歴詐称になります。

転職回数

転職回数が多いと不利になると考え、在籍していなかったように偽ることも職歴詐称にあたります。少ないケースではありますが、反対に転職回数を増やして書くことも詐称です。

免許・資格

保有していない免許や資格があるように書くことも詐称です。バレることはないと考えて、取得している資格の級を偽ったり、TOEICスコアを高く書いたりするのも詐称にあたります。勉強中の資格について書きたいときは、「○○資格取得に向けて勉強中」「○月に○○資格を取得予定」と記載しましょう。

年収

転職時の年収交渉を有利にするため年収を偽る人がいますが、これも詐称にあたります。「前職の年収は自分が言わなければバレることはない」と思っていても、実際には源泉徴収票などを見ればすぐに明らかになるでしょう。

業務内容

実際には担当していない仕事を担当しているように見せかけることも職歴詐称です。ただし、業務内容は捉え方によって、採用を行う企業側と求職者の間で「経験あり」の認識がズレていることもあり、職歴詐称と言い切れない場合もあります。

職位

マネジメント経験がないのにあるように書くことや、部下の人数を偽ることも職歴詐称になります。
「職歴詐称とは？応募書類作成時の注意したい点とバレた時のリスクを解説」では、職歴詐称になりやすい事例についてもご紹介しているので、こちらもあわせてご覧ください。

職歴だけでなく学歴詐称にも注意！

職歴詐称の詳細と詐称がバレたときのリスクをご説明しましたが、職歴ではなく「学歴」の詐称も問題になります。

学歴詐称の具体例

学歴詐称の具体例は、以下のとおりです。

・実際は中退なのに卒業と記載する
・嘘の入学、卒業年度を記載する
・専門学校卒なのに大卒と記載する
・大学の卒業学部を偽って記載する
・短期留学した海外の大学を「卒業した」と偽って記載する

嘘の学歴を記載することはすべて学歴詐称にあたります。浪人や留年を隠すために入学・卒業年度を偽る人がいますが、バレる可能性は高いことを覚えておきましょう。

「逆学歴詐称」にも注意

逆学歴詐称とは、大卒なのに高卒と偽るなど、実際の学歴より低い学歴に見せかける行為の通称です。「なぜ学歴を低く見せるの？」と疑問に思うかもしれませんが、「高卒の採用枠しかない企業に応募するために逆学歴詐称を行う」といった理由が考えられます。職歴と同様、詐称がバレれば処罰の対象になる恐れがあるので、事実でないことを記載するのは避けましょう。

前職調査で職歴詐称がバレる？

企業によっては、採用を予定する人材の前職について調査する場合もあり、職歴詐称がバレる理由の1つとなっています。ここでは、前職調査の手法やタイミングなどについて見てみましょう。

前職調査の手法

前職調査の手法としては、企業が前職の会社に直接問い合わせるほか、興信所や専門の業者を使う場合があります。興信所による調査が行われる場合、前々職の勤務先まで調べられる可能性もあるため、職歴詐称がバレる確率は高くなると考えておいたほうが良いでしょう。

前職調査のタイミング

前職調査は、面接フローが終了して内定を出す前のタイミングに行われることが多いでしょう。前職調査を行う企業は、応募者の職歴やスキルや人柄を見極め、不安要素を解消したうえで内定を出したいと考えており、面接の際に前職調査を実施することへの同意を求められることもあります。

前職調査が行われる傾向がある業界

「警備業界」と「金融業界」は、前職調査を行う企業が多い傾向にあります。警備員は貴重品の輸送業務といった信用が必要な業務にあたるため、前職調査の対象になりやすいでしょう。金融業界も信用が求められる業界なので、職歴や借金の有無などを調べられることがあるようです。前職調査についてより詳しく知りたい方は、「前職調査とは？違法性の有無や内定取り消しになるパターンも解説」もご覧ください。
近年では、職歴調査をしてもプライバシーの観点から個人情報が手に入りにくくなったこと、コストのわりに得られる成果が少ないことを理由として、調査を行わない企業も増えてきています。とはいえ、業界や企業によっては職歴調査が行われる可能性が高いことも心に留めておきましょう。

前職調査以外で職歴詐称がバレる原因

職歴詐称は選考過程でバレることもあれば、内定後・入職後に事実が明るみに出る可能性もあります。先述した前職調査のほか、どのような理由で職歴詐称だと判明するのか、下記で詳しく確認していきましょう。

応募書類と話がかみ合わない

面接では、履歴書や職務経歴書に書いた内容を深く聞かれることがあります。そのときにうまく答えられなかったり、担当していたはずの業務について知識がなかったりすると、面接官は「職歴に偽りがあるのでは？」と疑いを抱くでしょう。履歴書への職歴の書き方については「アルバイトは履歴書の職歴欄に書くべき？好アピールにつながる書き方のコツ」で解説していますので、参考にしてください。

雇用保険・社会保険や源泉徴収票の内容と矛盾する

仮に職歴詐称がバレないまま入社が決まったとしても、雇用保険や年末調整などの手続きの際に発覚することがあるでしょう。入社時に提出が求められる「雇用保険被保険者証」には、前職の企業名や退職日などが記載されています。また、年末調整に必要とされる源泉徴収票からも、前職の情報が読み取れるので、それらの経歴との矛盾から職歴詐称がバレる場合もあります。

年金手帳の加入経歴から発覚する

入社時に提出するものとして年金手帳も、職歴詐称がバレる原因として挙げられます。年金手帳からは過去の加入日が読み取れるので、応募書類に書いた職歴の在職期間との矛盾が見破られてしまうでしょう。履歴を消すためにあらかじめ新しい年金手帳を再発行するという人もいるようですが、会社に不審に思われる恐れがあります。

共通の知人の話から発覚する

自分の知人と転職先の同僚や上司が知り合いだった場合、知人の話から職歴詐称がバレるパターンもあります。特に同じ業界で転職する場合、その可能性が高まるでしょう。以前働いていた職場の派遣社員が転職先の職場に派遣され、職歴詐称が明るみに出るケースもあるようです。

SNSから発覚する

最近では、SNSの情報から嘘が分かってしまうこともあります。前職調査まではしないものの、職歴や人となりを調べるためにSNSをチェックするという企業は多いようです。

学歴・職歴に自信がないときの4つの対処法

経歴詐称をしてしまう大きな原因は、職歴や学歴に対する自信のなさです。自分の経歴が応募企業に見合っていないと思うからこそ、偽りたいという心理が生まれます。職歴や学歴に自信がない人は、以下の方法で転職成功を目指してみましょう。

1.業務をする上で工夫したことをアピール

職歴が浅い・実績が少ないという方は、業務を改善するためにしていた工夫や心構えをアピールしてみましょう。たとえ小さなことであっても、考え方や姿勢が仕事に活きると評価される可能性があります。事務職などのルーティンワークの人は数字で実績を表すことが難しいですが、代わりに定型業務を効率的にこなす自分なりのやり方を伝えると良いでしょう。目に見える実績がすべてではないことを念頭に置いて、自分の持ち味を振り返ってください。

2.若さは武器になると考える

大きな実績や目を引くような経歴がなくても、20代の若手人材を求めている企業はたくさんあります。特に若い人材が不足する業界では、「未経験でも良いから採用したい」と考える企業が多く、経験不足がハンデになりません。職歴に自信がなくても、入社後の抱負を伝えてポテンシャルを示すことで転職成功を目指しましょう。

3.過去の反省を素直に語る

「短期で会社を転々としてしまった」「フリーター期間が長かった」という人は、過去の反省を語ったうえでこれからどうしていきたいのか、入社後の抱負を語りましょう。職歴に自信がないからと事実を偽るよりも、過去を誠実に反省して前向きな展望を示すことで誠実な印象を与えられます。

4.転職のプロに頼る

職歴をどこからアピールすべきか分からない、自分の強みが分からないという場合は、ハローワークや転職エージェントといった職業紹介のプロに頼りましょう。特に、転職エージェントは専任の担当者が一貫してサポートするため、丁寧なカウンセリングを受けられます。担当者と職歴の棚卸しや自己分析をすることで、今まで気づかなかった自分の強みや適性が分かるでしょう。

ネガティブな職歴を前向きに説明する方法

一般的に、「フリーター期間が長い」「1社の在籍期間が短い」といった要素は転職活動ではマイナスに評価される傾向があります。しかし、経歴よりも人柄を重視する企業は多く、「熱意があって入社後の成長に期待できればOK」と判断されることもあるでしょう。
職歴に自信がない方は、職歴を偽るのではなく、入社後のポテンシャルを感じさせるアピールを考えることが大切です。ここでは、職歴に自信がない方が面接を切り抜けるヒントをまとめたので、ぜひ参考にしてください。

転職が多い場合

具体的に何回以上だと転職回数が多い、という線引きはありませんが、20代で3回以上の転職は数が多めの印象になるようです。転職回数が多い人は、面接官が納得できる退職理由を説明すること、今後の具体的なキャリアプランを示すことが大切。目的意識をもって転職活動をしており、次こそは腰を据えて働きたいという意欲をアピールしましょう。また、在籍した会社で得た経験やスキルを、応募先でどのように活かせるかを伝えるのも効果的です。

在籍期間が短い場合

1つの会社に在籍期間が短い職歴は、「飽きっぽく仕事が長く続かないのでは？」と思われがちです。ただし、病気や怪我、家庭の事情などやむを得ない理由で退職した場合は、その旨を伝えれば理解を得られるでしょう。その際は、現在は問題なく就業できることも併せて伝えるようにしてください。
また、「入社前に知らされていた条件と入社後のポジションに違いがあった」「給与が支払われなかった」など、企業側の都合による転職も理解を得やすいでしょう。やむを得ない理由がなく早期離職している場合は、退職理由を深堀りして前向きな転職理由を答えることがポイントです。たとえば、「社内の人間関係が嫌になった」という退職理由は、「風通しの良い職場でチームワークを活かして働きたい」と言い換えられます。営業などのノルマがきつくて退職した場合は、「顧客と時間をかけて向き合う仕事がしたい」といった転職理由に置き換えられるでしょう。

フリーター期間が長い場合

フリーター期間が長く正社員経験がない人は、職歴を偽るよりも素直に自分の状況を説明し、今後の抱負を述べるのが好印象です。何か叶えたい夢があってフリーターをしていた場合は、それを説明したうえで「なぜ今正社員を目指すのか」を話せれば問題ありません。正社員になる理由は前向きな言葉で説明するのがポイントです。何となくフリーターを続けていた人も、正社員になりたい理由を説明したうえで、アルバイトで培った経験やスキルを入社後にどう活かせるかをアピールしましょう。

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職歴詐称したらバレる？職歴に関する疑問Q＆A

職歴に自信がないと就職できるか不安になるものですが、経歴を詐称してもバレる可能性は高いでしょう。ここでは職歴詐称に関する疑問をQ＆A方式で解決していきます。

前職よりも前の職歴詐称でもバレる？

結論からいうと、前職以前の経歴でも詐称はバレる可能性があります。前職より前の経歴を細かく調べ上げる企業は、前職調査を行う企業と比べると少ないといえますが、発覚する可能性はゼロではありません。詐称がバレる理由については、当コラムの「前職調査以外で職歴詐称がバレる原因」をご覧ください。

職歴が多くて省略して記載した場合も詐称になる？

「詐称」と捉えるかは企業の判断によりますが、そのように判断されてしまう可能性は高いでしょう。職歴が多い場合は、職歴欄の多い履歴書や職務経歴書を利用するのがおすすめです。職歴が多いときの書き方は、「履歴書に職歴を書ききれないときの8つの対処法！書き方の見本付き」で詳しい解説をご覧ください。

過去の職歴が思い出せない場合は？

職歴が分からなくなったときは嘘や適当な経歴を書かず、雇用保険の加入履歴や厚生年金・国民年金の記録を確認しましょう。雇用保険はハローワークで、年金は日本年金機構や市役所の年金に関する窓口などで照会できます。銀行の通帳や取引照会などでもある程度は判断できるため、「大まかな情報があれば思い出せそう」という方は、自分の記憶と照らし合わせて考えてみましょう。

職歴詐称がバレない方法はある？

経歴詐称が100%バレない方法は、まずないといえるでしょう。入職し長期間勤務できたとしても、「経歴詐称がバレない方法はある？バレる理由や転職への影響を解説！」にあるように、あらゆることがきっかけでバレる可能性があるからです。職歴に自信がない方は、フリーター・第二新卒の就職支援に特化したハタラクティブにぜひご相談ください。専任のアドバイザーが、職歴に不安がある場合の履歴書の作成方法や面接対策などを丁寧にアドバイスしていきます。

監修者：多田健二就活アドバイザー

今まで数々の20代の転職、面接アドバイス、キャリア相談にのってきました。受かる面接のコツをアドバイス致します！

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