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職歴詐称はバレる?経歴に自信がなくても転職成功する方法

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最終更新日:

【このページのまとめ】

  • ・転職を成功させるために職歴詐称してしまう
  • ・雇用形態や在籍期間、転職回数を偽るのは職歴詐称になる
  • ・前職調査で職歴詐称がバレる
  • ・面接での回答の矛盾や年金の加入履歴で職歴詐称がバレる
  • ・職歴詐称がバレると内定取り消しや処分の対象になるリスクがある

監修者:室谷彩依

キャリアコンサルタント

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「一体どこからが職歴詐称になるの?」
そんな疑問を持つ方に向けて、職歴詐称の具体例と、詐称がバレた時のリスクを解説します。職歴作業が明らかになる経緯は、社会保険の手続きやSNSなどさまざま。詐称がばバレると、内定取消しや入社後にペナルティを受ける可能性があります。「在籍期間が短い会社は書かない」というのも詐称になるので要注意です。何が職歴詐称にあたるのかを知り、履歴書を書く際は十分に注意してください。

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職歴詐称をする理由

就職・転職活動で、履歴書や職務経歴書に嘘の経歴を書き込む人がいる理由は、職歴を詐称することで自分を良く見せ、採用につなげたいと考えるためです。勤め先を有名企業にしてみたり、契約社員だったのに正社員と書いてみたり、経歴を偽ることで自分をより魅力的に見せようとする気持ちが職歴詐称につながります。

経歴を詐称する人には、そのことでより待遇の良い会社に転職したり、自分の希望するポジションについたり、さらには入職後の出世を有利にしたいといった目論見があるようです。
しかし、ひとたび詐称がバレれば予想しなかったような窮地に陥り、最悪の場合は職を失う事態になりかねません。
「少しくらい詐称しても良いのでは?」と思っている人は、職歴詐称のリスクを認識しましょう。

何が職歴詐称に該当するの?

具体的には、何を偽るのが職歴詐称にあるのでしょうか?詳しく見ていきましょう。

雇用形態

派遣社員なのに契約社員と書く、あるいは正社員で働いていたように書くのは詐称です。反対に、正社員の経歴を派遣やアルバイトと偽るのも詐称になります。早期退職したからといって、正社員の経歴をアルバイトにするのはやめましょう。

在籍期間

短期で退職したのに、長期間勤めていたと事実を偽るのは詐称です。実際には2社に勤めていたのに、1社に勤めていたように記載するのも詐称になります。

転職回数

転職回数が多いと不利になると考え、ある会社に在籍していないように偽るのは詐称です。

免許・資格

保有していない免許や資格があるように書くのは詐称です。もちろん、取得している資格の級を偽ったり、TOEICスコアを高く書いたりするのも詐称にあたります。資格の級を偽るのも詐称になるので気をつけてください。
勉強中の資格について書きたいときは、「○○資格取得に向けて勉強中」「○月に○○資格を取得予定」と記載しましょう。

年収

転職時の年収交渉を有利にするため年収を偽る人がいますが、これも詐称にあたります。

業務内容

実際には担当していない仕事を担当しているように見せかけるのは詐称です。
ただし、業務内容は捉え方によって、採用を行う企業側と求職者の間で「経験あり」の認識がズレていることもあり、経歴詐称と言い切れない場合もあります。

職位

マネジメント経験がないのにあるように書く、部下の人数を偽るなどは詐称になります。

前職調査で職歴詐称がバレる?

企業によっては、採用を予定する人材の前職を調査する場合もあり、職歴詐称がバレる理由の1つとなっています。

前職調査の手法

企業が前職の会社に直接問い合わせるほか、興信所など専門の業者を使う場合があります。

前職調査のタイミング

前職調査は、面接フローが終了して内定を出す前に行われることが多くなります。前職調査を行う企業は、応募者の経歴やスキルや人柄を見極め、不安要素を解消したうえで内定を出したいと考えるためです。面接で前職調査を実施することへの同意を求められることもあります。

前職調査が行われる傾向がある業界

「警備業界」と「金融業界」は前職調査を行う企業が多い傾向にあります。
警備員は貴重品の輸送業務といった信用が必要な業務にあたるため、前職調査の対象になりやすいでしょう。金融業界も信用が求められる業界なので、経歴や借金の有無などを調べられることがあるようです。

最近では前職調査は減ってきている

前職調査は経歴詐称を見破るには有効な手段です。しかし、調査をしてもプライバシーの観点から個人情報が手に入りにくくなったこと、コストのわりに得られる成果が少ないことを理由として、最近では調査を行わない企業が増えてきました。
とはいえ、経歴詐称は前職調査以外のルートからバレる可能性もあります。詳しくは次の項目を確認していきましょう。

前職調査以外で職歴詐称がバレる理由

職歴詐称は選考過程でバレることもありますし、内定後・入職後に事実が明るみに出る可能性もあります。なぜ職歴詐称だと判明するか、その理由を確認していきましょう。

応募書類と話がかみ合わない

面接では履歴書や職務経歴書に書いた内容を深く聞かれることがあります。そのときにうまく答えられなかったり、担当していたはずの業務について知識がなかったりすると、面接官は疑いを抱くでしょう。

雇用保険や源泉徴収票の内容と矛盾する

仮に職歴詐称がばれないまま入社が決まったとしても、雇用保険や年末調整などの手続きの際に発覚することがあるようです。
入社時に提出が求められる「雇用保険被保険者証」には、前職の企業名や退職日などが記載されています。年末調整に必要とされる源泉徴収票からも、前職の情報が読み取れるので提出できません。そのことから不審に思われ、発覚する場合もあります。

年金手帳の加入経歴から発覚する

入社時に提出するものとして年金手帳も挙げられます。年金手帳からは過去の加入日が読み取れるので、応募書類に書いた日付との矛盾が見破られます。
履歴を消すためにあらかじめ新しい年金手帳を再発行するという人もいるようですが、雇用保険などと合わせて考えると、これも不審に思われる恐れがあります。

共通の知人の話から発覚する

自分の知人と転職先の同僚や上司が知り合いだった場合に、知人の話から詐称が発覚するパターンです。特に同じ業界で転職する場合、その可能性が高まるでしょう。
以前働いていた職場の派遣社員が転職先の職場に派遣され、職歴詐称が明るみになるケースもあるようです。

企業によるリファレンスチェック

リファレンスチェックは、応募者を知る前職の同僚や上司に話を聞き、人柄や能力など、面接では把握しきれなかった応募者の一面を知るものです。経歴やトラブルの有無を調べる前職調査とは違い、応募者の人となりについての情報収集を目的とする傾向があります。また、リファレンスチェックでは、応募者自身がヒアリングの相手を推薦するのが特徴です。
リファレンスチェックは前職調査とは性質が異なるものとはいえ、リファレンスチェックで経歴詐称がバレる可能性は十分あると考えられます。

SNSから発覚する

最近では、SNSの情報から嘘が分かってしまうこともあります。前職調査まではしないものの、SNSをチェックするという企業は多いようです。

職歴詐称が発覚するとどうなる?

職歴詐称は問題ですが、発覚しても犯罪として扱われることはありません。ただし、会社のルールに従ってペナルティを科される可能性はあります。

内定取り消しや処分の対象になる

詐称の内容によっては、「ちょっとしたミス」と判断されて見逃してもらえますが、企業によっては軽微な詐称でも内定取消しや処罰の対象になる可能性があります。会社に対する詐欺行為と捉えられた場合、懲戒解雇になる可能性も。入社前であれば、内定取消しとなる恐れがあります。

周囲からの信頼を失う

たとえ重い処分にならなかったとしても、上司や同僚からの信頼を失い職場の風当たりが悪くなったり、出世が難しくなったりと、社内での立場が悪くなることは避けられないでしょう。

バイトでも信頼を失うのは同じ

職歴詐称はアルバイトやパートであってもペナルティの対象になる可能性があり、周囲からの信頼を失う原因になります。アルバイトやパートは、数ヶ月ごとに契約を更新する「有期雇用契約」を結ぶことも多いですが、経歴や年齢、学歴などの詐称がバレて評価が下がると、契約が更新されないこともあるでしょう。

職歴詐称は明確な悪意を持って行う人より、「これくらい大丈夫だろう」という軽い気持ちで行う人が多いようです。
応募書類を書くときは企業目線で職歴詐称と思える部分がないか見直し、どの企業に提出しても間違いのない書類を仕上げてください。

職歴詐称はバレなくても後悔する可能性あり

職歴詐称は会社にバレなくても、経歴を偽ったことで後悔するリスクがあります。

スキルが追いつかない

職歴詐称で自分の経験や能力を偽って入社すると、実際の能力にスキルが追いつかず仕事で苦労する恐れがあります。特に、即戦力を買われて採用された場合や、専門性が必要な職種に採用された場合に、本来の能力と任される仕事の難易度が見合わず、後悔する可能性が高まるでしょう。

自分に合わない会社に転職してしまう

職歴を偽ることで、自分の適性に合わない会社に入社するリスクも出てきます。本来面接は、応募者と会社の相性を確かめる場でもあります。そのため、嘘の情報をもとに面接を受けると、自分と企業の相性が正しく評価されず、採用されてもミスマッチで早期離職する恐れがあるでしょう。

罪悪感に襲われる

たとえ職歴詐称がバレなくても、「職歴を詐称して入社した」という罪悪感が拭えず気持ちよく働けない可能性があります。仕事で成果を出したときや評価されたときも、罪悪感があると心から喜べないしょでしょう。

入社後も隠し続けるプレッシャーがある

入社時に職歴を詐称すると、入社後も事実が発覚しないように嘘をつき続ける必要があります。前職のことを聞かれたときに作り話をしなければならなかったり、「いつかバレるのではないか…」とヒヤヒヤしながら過ごしたりと、ストレスを感じてしまうでしょう。

学歴詐称にも注意!

職歴詐称の詳細と詐称がバレたときのリスクをご説明しましたが、職歴ではなく「学歴」の詐称も問題になります。

学歴詐称の具体例

・実際は中退なのに卒業と記載する
・嘘の入学、卒業年度を記載する
・専門学校卒なのに大卒と記載する
・大学の卒業学部を偽って記載する
・短期留学した海外の大学を「卒業した」と偽って記載する

嘘の学歴を記載することはすべて学歴詐称にあたります。浪人や留年を隠すために入学・卒業年度を偽る人がいますが、それも学歴詐称になるので気をつけましょう。

逆学歴詐称とは

逆学歴詐称とは、大卒なのに高卒と偽るなど、実際の学歴より低い学歴に見せかける行為の通称です。「なぜ学歴を低く見せるの?」と疑問に思いますが、「高卒の採用枠しかない企業に応募するために逆学歴詐称を行う」などのケースが考えられます。

学歴・職歴に自信がないときの4つの対処法

職歴詐称をしてしまう大きな原因は、職歴に対する自信のなさです。自分の職歴が応募企業に見合っていないと思うからこそ、経歴を偽ってしまうのでしょう。
職歴に自信がない人は、以下の方法で転職成功を目指してはいかがしょうか。

1.業務をする上で工夫したことをアピール

職歴が浅いと実績が少なく、アピールできる強みがないと感じることがあるでしょう。そんなときは、業務を改善するためにしていた工夫や心がまえをアピールしましょう。たとえ小さなことであっても、考え方や姿勢が仕事に活きると評価される可能性があります。
事務職などのルーティンワークの人は数字で実績を表すことが難しいですが、定型業務を効率的
にこなす自分なりの仕組みを伝えると良いでしょう。目に見える実績が全てではないことを念頭に置いて、自分の持ち味を振り返ってください。

2.若さは武器になると考える

大きな実績や目を引くような経歴がなくても、20代の若手人材を欲しがる企業はたくさんあります。特に若い人材が不足する業界では、「未経験でも良いから採用したい」と考える企業が多く、経験不足がハンデになりません。
職歴に自信がなくても、入社後の抱負を伝えてポテンシャルを示すことで、転職成功を目指しましょう。

3.過去の反省を素直に語る

「短期で会社を転々としてしまった」「フリーター期間が長かった」という人は、過去の反省を語ったうえでこれからどうしていきたいのか、入社後の抱負を語りましょう。
職歴に自信がないからと事実を偽るよりも、過去を誠実に反省して前向きな展望を示すことで、誠実な印象を与えられます。

4.転職のプロに頼る

職歴をどこからアピールすべきか分からない、自分の強みが分からないという場合は、ハローワークや転職エージェントといった職業紹介のプロに頼りましょう。
特に転職エージェントは専任の担当者が一貫してサポートするため、丁寧なカウンセリングを受けられます。担当者と職歴の棚卸しや自己分析をすることで、今まで気づかなかった自分の強みや適性が分かるでしょう。

ネガティブな職歴を前向きに説明する方法

一般的に、「フリーター期間が長い」「1社の在籍期間が短い」といった要素は転職活動ではマイナスに評価されます。しかし、経歴よりも人柄を重視する企業もありますし、「熱意があって入社後の成長に期待できればOK」と判断する企業も少なくありません。
職歴に自信がない方は、職歴を偽るのではなく、入社後のポテンシャルを感じさせるアピールを考えることが大切です。

転職活動の面接では、退職や転職の理由を問われることがよくあります。ここでは、職歴に自信がない方が面接を切り抜けるヒントをまとめたので、ぜひ参考にしてください。

転職が多い場合

具体的に何回以上だと転職回数が多い、という線引きはありませんが、20代で3回以上の転職は「多め」の印象になるようです。
転職回数が多いと、「飽きっぽくて1つの仕事を続けられない」「職場でトラブルを起こす人なのでは?」と思われマイナス評価につながると考えられます。

転職回数が多い人は、面接官が納得できる退職理由を説明できること、今後の具体的なキャリアプランを示せることが大切です。目的意識をもって転職活動をしており、次こそは腰を据えて働きたいという意欲をアピールしましょう。また、在籍した会社で得た経験やスキルを、応募先でどのように活かせるかを伝えるのも効果的です。

在籍期間が短い場合

在籍期間が短いと、転職回数が多い場合と同じく「飽きっぽく仕事が長く続かないのでは?」と思われがちです。
ただし、病気や怪我、家庭の事情などやむを得ない理由で退職した場合は、その旨を伝えれば理解を得られるでしょう。その際は、現在は問題なく就業できることも併せて伝えるようにしてください。また、「入社前に知らされていた条件と入社後のポジションに違いがあった」「給与が支払われなかった」など、企業側の都合による転職も理解を得やすいでしょう。

やむを得ない理由がなく早期離職している場合は、退職理由を深堀りして前向きな転職理由を答えることがポイントです。たとえば、「社内の人間関係が嫌になった」という退職理由は、「風通しの良い職場でチームワークを活かして働きたい」と言い換えられます。営業などのノルマがきつくて退職した場合は、「顧客と時間をかけて向き合う仕事がしたい」といった転職理由に置き換えられるでしょう。

フリーター期間が長い場合

フリーター期間が長く正社員経験がない人は、職歴を偽るよりも素直に自分の状況を説明し、今後の抱負を述べるのが好印象です。

何か叶えたい夢があってフリーターをしていた場合は、それを説明したうえで「なぜ今正社員を目指すのか」を話せれば問題ありません。正社員になる理由は前向きな言葉で説明するのがポイントです。何となくフリーターを続けていた人も、正社員になりたい理由を説明したうえで、アルバイトで培った経験やスキルを入社後にどう活かせるかをアピールしましょう。

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詐称したらバレる?職歴に関する疑問Q&A

職歴に自信がないと就職できるか不安になるものですが、経歴を詐称してもバレる可能性は高いです。ここでは職歴詐称に関する疑問をQ&A方式で解決していきます。

前職よりも前の職歴詐称でもバレる?

結論からいうと、前職以前の経歴でも詐称はバレる可能性があります。前職より前の経歴を細かく調べ上げる企業は、前職調査を行う企業と比べると少ないといえますが、発覚する可能性はゼロではありません。詐称がバレる理由については、当コラムの「前職調査以外で職歴詐称がバレる理由」をご覧ください。
 

職歴が多くて省略して記載した場合も詐称になる?

「詐称」と捉えるかは企業の判断によりますが、そのように判断されてしまう可能性は高いでしょう。職歴が多い場合は、職歴欄の多い履歴書や職務経歴書を利用するのがおすすめです。職歴が多いときの書き方は、「履歴書に職歴が書ききれない!別紙を使っても良い?書き方も解説」で詳しい解説をご覧ください。
 

過去の職歴が思い出せない場合は?

職歴が分からなくなったときは嘘や適当な経歴を書かず、雇用保険の加入履歴や厚生年金・国民年金の記録を確認しましょう。雇用保険はハローワークで、年金は日本年金機構や市役所の年金に関する窓口などで照会できます。銀行の通帳や取引照会などでもある程度は判断できるため、「大まかな情報があれば思い出せそう」という方は、自分の記憶と照らし合わせて考えてみましょう。
 

職歴詐称がバレない方法はある?

経歴詐称が100%バレない方法は、まずないといえるでしょう。入職し長期間勤務できたとしても、「経歴詐称がバレない方法はある?バレる経路や嘘がもたらす影響とは」にあるように、あらゆることがきっかけでバレる可能性があるからです。職歴に自信がない方は、フリーター・第二新卒の就職支援に特化したハタラクティブにご相談ください。専任のアドバイザーが、職歴に不安がある場合の履歴書の作成方法や面接対策などを丁寧にアドバイスしていきます。

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