職歴詐称はバレる？経歴に自信がなくても転職で成功する方法をご紹介！

「職歴詐称したらバレる？」「何が職歴詐称に該当するの？」といった疑問を持つ方もいるでしょう。職歴は雇用保険や社会保険、源泉徴収票などで明らかになります。また、在籍期間が短い会社を伝えないという行為も、職歴詐称と判断される場合があるので要注意です。会社に詐称がバレると内定取消しや解雇の可能性も。このコラムでは、職歴詐称の具体例とリスクを解説するので、履歴書を書く際の参考にしてください。

職歴の詐称はバレる？

職歴は、年金手帳に記載されている雇用保険や社会保険の加入歴、源泉徴収票、前職調査などで明らかになります。また、会社に応募した時点でバレなかったとしても、雇用保険被保険者証の手続きの際や、年末調整のときに職歴詐称がバレることも。「過去のことは自分が言わなければ分からない」「ほかの人もみんなやってるだろう」と職歴を偽ることを考えている方はやめましょう。
企業は、必ずしも華やかな職歴を重視しているわけではありません。これまでの経験や身につけたスキルを把握し、自社で活躍できる人材かを判断するために職歴を見ています。職歴を詐称するとミスマッチにつながり、結果的に自身も企業も損をすると覚えておきましょう。

職歴詐称がバレる5つの原因とは

職歴詐称は選考過程でバレることもあれば、内定後・入職後に事実が明るみに出る可能性もあります。どのような理由で職歴詐称だと判明するのか、下記で詳しく確認していきましょう。

1.応募書類と話が噛み合わない

就活や転職活動の面接では、履歴書や職務経歴書に書いた内容を深く聞かれることがあります。そのときにうまく答えられなかったり、担当していたはずの業務について知識がなかったりすると、面接官は「職歴に偽りがあるのでは？」と疑いを抱くでしょう。履歴書への職歴の書き方については「アルバイトは履歴書の職歴欄に書くべき？好アピールにつながる書き方のコツ」で解説しているので参考にしてください。

2.雇用保険・社会保険や源泉徴収票の内容との矛盾

職歴詐称がバレないまま入社が決まったとしても、雇用保険や年末調整などの手続きの際に発覚することがあるでしょう。入社時に提出が求められる「雇用保険被保険者証」には、氏名・生年月日・雇用保険被保険者番号のほか、前職の企業名や退職日も記載されています。また、転職後の年末調整で必要な源泉徴収票にも、前職の企業名と退職日などが明記されているので、その経歴との矛盾から職歴詐称がバレる場合もあるようです。

3.年金手帳の加入履歴からバレる

入社時に提出する年金手帳も、職歴詐称がバレる原因として挙げられます。年金手帳には前職の退職日や企業名の記載はありません。しかし、国民年金および厚生年金の加入日が記載されているので、応募書類に書いた職歴の在職期間との矛盾が生じている場合、すぐに気付かれてしまうでしょう。
これまでの加入履歴を消すために、年金手帳を再発行するという人もいるようですが、会社に不審に思われる恐れがあります。

4.共通の知人の話からバレる

自分の知人と転職先の同僚や上司が知り合いだった場合、知人の話から職歴詐称がバレるパターンもあります。特に、同じ業界で転職する場合は、前職と転職先に共通の知人がいる可能性が高まるでしょう。たとえば、以前働いていた職場の派遣社員が転職先の職場に派遣され、そこで自身の話題が上がり、職歴詐称が明るみに出ることもあるようです。

5.SNSからバレる

近年では、応募者の職歴や人となりを調べるために、SNSをチェックする企業も多いようです。企業は、「応募書類に記載された内容とSNSの情報に整合性が取れているか」「就活・転職活動に関する投稿をしていないか」「他人の誹謗中傷をしていないか」などを調査しているのだと考えられます。そのため、過去に自分が投稿したSNSの内容によって、職歴・経歴の嘘がバレる場合もあるでしょう。

職歴詐称がバレるとどうなる？

経歴・職歴詐称は問題ですが、発覚しても犯罪者として扱われることはありません。ただし、会社のルールに従ってペナルティを科される可能性があります。以下で、職歴詐称がバレた場合のリスクやデメリットについて見てみましょう。

内定取り消しや処分の対象になる

職歴詐称の内容によっては、「ちょっとしたミス」と判断されて見逃されることもありますが、企業によっては軽微な詐称でも処罰の対象になる可能性があります。職歴詐称がバレて会社に対する詐欺行為と捉えられると、最悪の場合懲戒解雇になる恐れも。職歴詐称がバレたのが入社前であれば、内定が取り消しとなることがあります。

周囲からの信頼を失う

たとえ重い処分にならなかったとしても、職歴詐称がバレることで社内での立場が悪くなることは避けられないでしょう。上司や同僚からの信頼を失って職場からの風当たりが強くなったり、出世が難しくなったりする可能性があります。

アルバイトであっても信頼を失うのは同じ

経歴・職歴詐称は、アルバイトやパートであっても、ペナルティの対象になる可能性があります。「嘘をついていた」という事実によって、上司や同僚など周囲からの信頼を失ってしまう点は、正社員と同様です。アルバイトやパートは、数ヶ月ごとに契約を更新する「有期雇用契約」を結ぶことも多いため、職歴や年齢、学歴などの詐称がバレて信頼を失うと、契約更新できない場合もあるでしょう。

職歴詐称に該当する7つの項目

「具体的に何を偽るのが職歴詐称なの？」と疑問に思う方もいるでしょう。ここでは、職歴詐称に該当する主な項目を7つ紹介します。

1.雇用形態
2.在籍期間
3.転職回数
4.免許・資格
5.年収
6.業務内容
7.職位

以下で、「職歴詐称」と判断される情報について詳しく解説するので、軽い気持ちで嘘をついてしまわないよう確認してください。

1.雇用形態

雇用形態を偽る行為は職歴詐称に該当します。たとえば、派遣社員として勤務していたにも関わらず、応募書類の職歴欄に「契約社員」や「正社員」と書いたり、面接の際に「正社員として●●を担当していた」などと伝えたりしてはいけません。反対に、正社員の経歴を派遣やアルバイトと偽るのも、同じく職歴詐称に該当します。また、早期退職した事実を隠すために、正社員の経歴を「アルバイト」や「派遣社員」などへ変更するのも、職歴詐称となるのでやめましょう。

2.在籍期間

短期で退職したのに、長期間勤めていたと在籍期間を偽るのも職歴詐称です。たとえば、実際は半年間ずつ2社に勤めていたのに、1社に1年間勤めていたように記載するのは職歴詐称になります。

3.転職回数

転職回数が多いと不利になると考え、在籍していなかったように偽り、事実とは異なる職歴を伝えることも職歴詐称に該当します。反対に、人脈や経験をアピールするために、転職回数を実際より多く応募書類へ書くことも経歴詐称です。

4.免許・資格

実際には保有していない免許や資格を、履歴書や職務経歴書に書くのも詐称です。また、「バレることはない」と考えて、資格の級やTOEICスコアなどを高く偽るのも詐称にあたります。勉強中の資格について書きたいときは、「○○資格取得に向けて勉強中」「○月に○○資格を取得予定」と記載しましょう。

5.年収

転職時の年収交渉を有利にするために年収を偽る人がいますが、これも詐称にあたります。「前職の年収は自分が言わなければバレることはない」と思っていても、源泉徴収票ですぐに明らかになるでしょう。

6.業務内容

前職で担当していない仕事を、自分が行っていたかのように見せかけることも職歴詐称です。ただし、業務内容の認識は企業と自分の間で異なる場合があるため、一概には職歴詐称と言い切れないことも。たとえば、「毎日お客さまと関わっていた訳ではないので、接客経験ありとは言えない」と考える人もいれば、「月に1～2回お客さまと電話応対する機会がある＝接客経験あり」とする人も。業務内容とともに、関わった期間や頻度などを正直に伝えれば、認識の擦り合わせを行えるでしょう。

7.職位

前職の職位を偽るのも職歴詐称です。マネジメント経験がないのにあるように伝える、部下の人数を偽る、あるいは関わっていないプロジェクトのリーダーを担当したと嘘をつく、などが挙げられます。「職歴詐称とは？応募書類作成時の注意したい点とバレた時のリスクを解説」では、職歴詐称になりやすい事例について紹介しているので、あわせてご覧ください。

職歴詐称がバレずに転職した場合に生じる5つのリスク

ここでは、職歴詐称がバレずに転職が決まった場合に生じるリスクを5つ紹介します。

1.スキルが追いつかない
2.自分に合わない会社に転職してしまう
3.罪悪感に襲われる
4.入社後も隠し続けるプレッシャーがある
5.資格の証明証・免許証の提出を求められる

たとえ入社の段階で職歴詐称が会社にバレなかったとしても、実際に働き始めてから後悔することも。嘘をつくリスクについて以下で詳しく見てみましょう。

1.スキルが追いつかない

職歴詐称で自分の経験や能力を偽って入社すると、実際の能力にスキルが追いつかず仕事で苦労する恐れがあります。特に、即戦力を買われて採用された場合や、専門性が必要な職種に採用された場合、本来の能力と任される仕事の難易度が見合わず後悔する可能性が高まるでしょう。

2.自分に合わない会社に転職してしまう

職歴を偽ることで、自分の適性に合わない会社に入社するリスクも出てくるでしょう。面接とは、応募者と会社の相性を確かめる場でもあります。そのため、嘘の情報をもとに面接を受けると、自分と企業の相性が正しく評価されず、採用されてもミスマッチで早期離職する恐れがあるでしょう。

3.罪悪感に襲われる

たとえ職歴詐称がバレなかったとしても、「職歴を詐称して入社した」という罪悪感が拭えず気持ちよく働けない可能性があります。仕事で成果を出したときや評価されたときも、罪悪感があると心から喜べないでしょう。

4.入社後も隠し続けるプレッシャーがある

入社時に職歴を詐称すると、入社後も事実が発覚しないように嘘をつき続ける必要があります。前職のことを聞かれたときに、作り話をしなければならなかったり、「いつかバレるのではないか…」とヒヤヒヤしながら過ごしたりと、ストレスを感じてしまうでしょう。

5.資格の証明証・免許証の提出を求められる

実際には持っていない資格を履歴書に書いた場合、資格の証明証・免許証の提出を求められたときに詐称がバレてしまうでしょう。「△△の資格が要る仕事は任されないだろう」と、資格欄を埋めるためだけに書いたのだとしても、将来的に必要とされたとき自分が困ることになります。

職歴だけでなく学歴詐称にも注意！

ここまで、職歴詐称の詳細と詐称がバレたときのリスクを解説しましたが、職歴ではなく「学歴」の詐称も経歴詐称に該当するので注意が必要です。以下で、学歴詐称の具体例と「逆学歴詐称」について紹介します。

学歴詐称の具体例

学歴詐称の具体例は、以下のとおりです。

・実際は中退なのに「卒業」と記載する
・嘘の入学、卒業年度を記載する
・専門学校卒なのに「大卒」と記載する
・大学の卒業学部を偽って記載する
・短期留学した海外の大学を「卒業した」と偽って記載する

嘘の学歴を履歴書に記載することは、すべて学歴詐称にあたります。浪人や留年を隠すために入学・卒業年度を偽る人がいるようですが、バレる可能性は高いことを覚えておきましょう。

「逆学歴詐称」にも注意

逆学歴詐称とは、「大卒なのに高卒と偽る」といった、実際の学歴より低い学歴に見せかける行為の通称です。「なぜ学歴を低く見せるの？」と疑問に思うかもしれませんが、「高卒の採用枠しかない企業に応募するために逆学歴詐称を行う」といった理由が考えられます。職歴と同様、詐称がバレれば処罰の対象になる恐れがあるので、事実でないことを記載するのは避けましょう。

前職調査で職歴詐称がバレる？

企業によっては、採用を予定する人材の前職について調査する場合があります。前職調査が行われたときに応募書類との相違点が見つかり、職歴詐称がバレることがあるようです。
ここでは、前職調査の手法やタイミング、前職調査が行われる傾向がある業界について紹介します。

前職調査の手法

前職調査の手法としては、企業が前職の会社に直接問い合わせるほか、興信所や専門の業者を使う場合があります。興信所が調査を行う場合、前々職あるいは10年前の職歴まで調べられる可能性もあるため、職歴詐称がバレる確率は高くなると考えておいたほうが良いでしょう。「どこまで調べられるのか」と不安になるより、嘘をつかないほうが賢明です。

前職調査のタイミング

前職調査は、面接フローが終了して内定を出す前のタイミングに行われることが多いでしょう。前職調査を行う企業は、応募者の職歴・スキル・人柄を見極め、不安要素を解消したうえで内定を出したいと考えています。なお、面接の際に、前職調査を実施することへの同意を求められる場合もあるようです。

前職調査が行われる傾向がある業界

「警備業界」と「金融業界」は、前職調査を行う企業が多い傾向にあります。警備員は、貴重品の輸送業務といった信用が必要な業務にあたるため、前職調査の対象になりやすいでしょう。金融業界も信用が求められる業界なので、職歴だけでなく借金の有無を調べられることがあるようです。前職調査についてさらに詳しく知りたい方は、「前職調査とは？違法性の有無や内定取り消しになるパターンも解説」もご覧ください。
前職調査を行う企業がある一方で、近年では調査を行わない企業も増えています。「プライバシーの観点から個人情報が手に入りにくくなった」「コストのわりに得られる成果が少ない」などの理由があるようです。とはいえ、業界や企業によっては、職歴調査が行われる可能性が高いことも心に留めておきましょう。

【ケース別】職歴をポジティブに伝えるコツ

一般的に、「フリーター期間が長い」「1社の在籍期間が短い」といった要素は転職活動ではマイナスに評価される傾向があります。しかし、経歴よりも人柄を重視する企業は多く、「熱意があって入社後の成長に期待できればOK」と判断されることもあるでしょう。職歴に自信がない場合は、職歴を偽るのではなく、入社後のポテンシャルを感じさせるアピールを考えることが大切です。
ここでは、職歴に自信がない方が面接を切り抜けるヒントを、「転職が多い場合」「在籍期間が短い場合」「フリーター期間が長い場合」の3つにまとめたので、ぜひ参考にしてください。

転職が多い場合

具体的に、「△回以上だと転職回数が多い」という線引きはありませんが、20代で3回以上の転職は数が多めの印象になるようです。転職回数が多い場合は、面接官が納得できる退職理由を説明すること、今後の具体的なキャリアプランを示すことが大切。目的意識をもって転職活動をしており、次こそは腰を据えて働きたいという意欲をアピールしましょう。また、在籍した会社で得た経験やスキルを、応募先でどのように活かせるかを伝えるのも効果的です。

在籍期間が短い場合

1つの会社に在籍していた期間が短い職歴は、「飽きっぽく仕事が長く続かないのでは？」と思われがちです。ただし、病気や怪我、家庭の事情などやむを得ない理由で退職した場合は、その旨を伝えれば理解を得られるでしょう。その際、現在は問題なく就業できることも併せて伝えるようにしてください。また、「入社前に知らされていた条件と入社後のポジションに違いがあった」「給与が支払われなかった」など、企業側の都合による転職も理解を得やすいでしょう。
やむを得ない理由がなく早期離職している場合は、退職理由を深堀りして前向きな転職理由を答えることがポイントです。たとえば、「社内の人間関係が嫌になった」という退職理由は、「風通しの良い職場でチームワークを活かして働きたい」と言い換えられます。営業などのノルマがきつくて退職した場合は、「顧客と時間をかけて向き合う仕事がしたい」といった転職理由に置き換えられるでしょう。

フリーター期間が長い場合

フリーター期間が長く正社員経験がない場合は、職歴を偽るよりも素直に自分の状況を説明し、今後の抱負を述べるのが好印象です。何か叶えたい夢があってフリーターをしていた場合は、それを説明したうえで「なぜ今正社員を目指すのか」を話せれば問題ありません。正社員になる理由は前向きな言葉で説明するのがポイントです。何となくフリーターを続けていた場合も、正社員になりたい理由を説明したうえで、アルバイトで培った経験やスキルを入社後にどう活かせるかをアピールしましょう。

学歴・職歴に自信がないときの4つの対処法

経歴詐称をしてしまう大きな原因は、職歴や学歴に対する自信のなさからでしょう。ここでは、自信がないときの対処法を4つ紹介します。

1.業務をする上で工夫したことをアピール
2.若さは武器になると考える
3.過去の反省を素直に語る
4.転職のプロに頼る

自分の経歴が、応募企業に見合っていないと思うからこそ、偽りたいという心理が生まれます。職歴や学歴に自信がない人は、以下の方法で転職成功を目指してみましょう。

1.業務をする上で工夫したことをアピール

職歴が浅い・実績が少ないという方は、業務を改善するために行った工夫や、心構えをアピールしてみましょう。たとえ小さなことであっても、考え方や姿勢が仕事に活きると、評価される可能性があります。事務職や工場スタッフなどのルーティンワークを行っていた場合は、数字で実績を表すことが難しいですが、代わりに定型業務を効率的にこなす自分なりのやり方を伝えると良いでしょう。目に見える実績がすべてではないことを念頭に置いて、自分の持ち味を振り返ってください。

2.若さは武器になると考える

大きな実績や目を引くような経歴がなくても、20代の若手人材を求めている企業はあります。特に若い人材が不足する業界では、「未経験者を採用したい」と考える企業も多く、経験不足がハンデになりません。職歴に自信がなくても、入社後の抱負を伝えてポテンシャルを示すことで転職成功を目指しましょう。

3.過去の反省を素直に語る

「短期で会社を転々としてしまった」「フリーター期間が長かった」という人は、過去の反省を語ったうえで入社後の抱負や、これからどうしたいのかを伝えましょう。「職歴に自信がないから…」と事実を偽るよりも、自分の過去と真摯に向き合い、前向きな展望を示すことで誠実な印象を与えられます。

4.転職のプロに頼る

職歴をどこからアピールすべきか分からない、自分の強みが分からないという場合は、ハローワークや転職エージェントといった職業紹介のプロに頼りましょう。特に、転職エージェントは専任の担当者が一貫してサポートするため、丁寧なカウンセリングを受けられます。担当者と職歴の棚卸しや自己分析をすることで、今まで気づかなかった自分の強みや適性が分かるでしょう。

ハタラクティブは、20代の若年層に特化した就職・転職エージェントです。「正社員の経験がない」「職歴が浅い」といった方に、的確なアドバイスを行います。未経験者歓迎の求人も多数扱っているので、職歴がない人や異業界にチャレンジしたい人もお任せください！カウンセリングや求人紹介、応募書類の添削、面接練習を行い、内定までを全面的にバックアップします。登録・カウンセリングはすべて無料なので、ぜひ一度ご相談ください。

職歴詐称したらバレる？職歴に関する疑問Q＆A

職歴に自信がないと就職できるか不安になるものですが、経歴を詐称してもバレる可能性は高いでしょう。ここでは、職歴詐称に関する疑問をQ＆A方式で解決していきます。

前職よりも前の職歴詐称でもバレる？

前職以前の経歴詐称もバレる可能性があります。前職より前の経歴を調べる企業は、前職調査を行う企業と比べると少ないといえますが、発覚する可能性はゼロではありません。詐称がバレる理由については、このコラムの「職歴詐称がバレる5つの原因とは」をチェックしてみてください。

職歴が多くて省略して記載した場合も詐称になる？

「省略した＝詐称」と捉えるかは企業の判断によります。しかし、職歴詐称と判断されてしまう場合もあるでしょう。職歴が多い場合は、職歴欄の多い履歴書や職務経歴書を利用するのがおすすめです。職歴が多いときの応募書類の書き方は、「履歴書に職歴を書ききれないときの8つの対処法！書き方の見本付き」で詳しく解説しているのでご覧ください。

過去の職歴が思い出せない場合は？

職歴が分からなくなったときは、雇用保険の加入履歴や厚生年金・国民年金の記録を確認しましょう。思い出せないからといって、嘘や適当な経歴を書いてはいけません。雇用保険はハローワークで、年金は日本年金機構や市役所の年金に関する窓口などで照会できます。銀行の通帳や取引照会などでもある程度は判断できるため、「大まかな情報があれば思い出せそう」という方は、自分の記憶と照らし合わせて考えてみましょう。

職歴詐称がバレない方法はある？

経歴詐称が100%バレない方法は、まずないといえるでしょう。「経歴詐称がバレない方法はある？バレる理由や転職への影響を解説！」でも紹介していますが、源泉徴収票や雇用保険など、さまざまなことがきっかけでバレる可能性があるからです。職歴に自信がない方は、フリーター・第二新卒の就職支援に特化したハタラクティブに、ぜひご相談ください。専任のアドバイザーが、職歴に不安がある場合の履歴書の作成方法や、面接対策などを丁寧にアドバイスします。

この記事に関連するタグ

• 職務経歴書
• 履歴書
• 経歴