退職を決意したきっかけは?辞めるまでの流れも解説

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この記事のまとめ

  • 退職の決意が固まったら、直属の上司に退職交渉する
  • 引き継ぎや繁忙期などを配慮して退職日を決定する
  • 正式に退職する日が決まってから退職願を作成提出する
  • 退職する日までに引き継ぎや取引先などへの挨拶を済ませる

退職を検討している方の中には「なかなか決意が固まらない」「どうやって意思を伝えたら良いか悩んでいる」といった方もいるでしょう。このコラムでは、退職を決意するきっかけを探している方に向けて、代表的な理由や、決意したあとにすべきことについて解説します。決意が揺らぐときの対処法やモチベーションの維持方法などもご紹介しているので、辞めるまでの流れを理解してすっきりした気持ちで退職日を迎えましょう。

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退職を決意したきっかけとは

どのようなきっかけから退職を決意した方が多いのか、厚生労働省の令和4年雇用動向調査結果の概要を元に、代表的な理由をチェックしていきましょう。

以下、転職入職者が前の仕事を辞めた理由を男女別にまとめました。なお、男女とも「定年、契約期間の満了」「会社都合」「その他の理由」を除いた結果です。

前職を辞めた理由男性女性
仕事の内容に興味を持てなかった4.5%5.9%
能力・個性・資格を生かせなかった4.0%4.3%
職場の人間関係が好ましくなかった8.3%10.4%
会社の将来が不安だった7.1%4.4%
給料等収入が少なかった7.6%6.8%
労働時間、休日等の労働条件が悪かった9.1%10.8%
結婚0.3%1.3%
出産・育児0.3%1.7%
介護・看護0.4%0.9%

引用:厚生労働省「-令和4年雇用動向調査結果の概況- 3 転職入職者の状況(2)転職入職者が前職を辞めた理由

男女ともに割合が多いのは、収入や労働条件、職場の人間関係に対する不満です。会社や仕事に関する悩みやストレスが、退職のきっかけになっていることがわかります。

また、女性は男性に比べて結婚や出産、育児の割合が多い傾向にあります。ライフイベントや生活環境の変化が仕事に与える影響は否定できません。

「辞めたい」という気持ちを抱えたまま仕事を続けても、パフォーマンスは上がらないでしょう。それどころか、ストレスから体調を崩してしまう場合もあります。一方で、抱いている不満やストレスは本当に退職でしか解決できないのか見つめ直すことも大切です。「上司や人事担当と話し合う・部署異動する・仕事のやり方を変える」など、退職以外で解決できることも。あらためて考えた結果、課題の解決や自分の将来のために退職が最良だと判断できたら退職を決意しましょう。

参照元
厚生労働省
雇用動向調査

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退職を決意してから辞めるまでの流れ

決意が固まったら、会社に退職を申し出ましょう。具体的な流れは以下のとおりです。

1.上司のアポイントを取り、意志を伝える

退職の申し出は、まずは直属の上司に伝えるのがマナーです。上司に「お話があります」と伝え、アポイントを取りましょう。引き継ぎなど今後の業務を考えると、退職日の1ヶ月~3ヶ月前までに報告するのが一般的です。就業規則で「△△日前までに報告する」と定められている場合には、それに従います

繁忙期がある業務の場合は、閑散期に退職時期を指定すると会社に迷惑をかけず退職交渉がスムーズでしょう。また、正式な退職日が決定するまでは、職場でほかの社員に知られないように配慮するのも大切です。退職の意思を伝える際は、会議室など上司と落ち着いて話せる場所で交渉するよう心がけてください。

2.退職願を作成して提出する

上司に退職の意思を伝えて退職日が決定したら、退職届を作成し提出します。退職届は形式的な書類として作成するため、詳しい退職理由などを記載する必要はありません。どのような理由であれ、自己退職の場合は「一身上の都合により」と記入しましょう。

詳しくは「退職届はいつまでに出す?提出のスケジュールと必要な手続きをご紹介」のコラムでご確認いただけます。

3.業務の引き継ぎをする

退職届を提出したら、退職日に向けて業務の引き継ぎを行います。誰に何を引き継ぐのかは、一人で判断せずに上司と話し合ったうえで決めるようにしましょう。同僚への負担を軽くするべく、中途半端に業務を残さずに最後まで終わらせるか、キリの良いところまで仕上げるのがマナーです。

また、お世話になった取引先への挨拶も忘れずに行うべきです。退職する旨を伝えると同時に「今後は△△が担当します」と後任を紹介し、取引が滞らないように配慮してください。引継ぎについては「円満退職を叶えよう!上手な引き継ぎのコツをご紹介」も参考にしてください。

4.返却物や公的書類を確認する

退職時は、健康保険証や社員証、制服など会社へ返却すべきものがあります。健康保険証は家族分も必要なため、該当する場合は忘れずに返却しましょう。また、年金手帳や雇用保険被保険者証、源泉徴収票、離職票など会社から受け取る書類もあります。

源泉徴収票はその年の年末調整や確定申告、離職票は失業給付をもらう際に必要など、それぞれ使用する目的やタイミングが異なります。退職日に受け取る場合や本社から郵送される場合など、受け取り方も企業により異なるため、事前に確認しておくと安心です。

退職日までモチベーションを維持する方法

ここでは、退職日までモチベーションを維持する方法をご紹介します。退職日が決まって気持ちがすっきりした反面、残りの期間の過ごし方に戸惑いを感じる方もいるでしょう。

最後まで責任を果たさなくてはと思う一方で、「辞めると分かっていると仕事に身が入らない」「どうせ評価にはつながらない」といった気持ちを抱いてしまうケースもあります。そんなときは、ぜひ以下の方法を実践してみてください。

有給を使うスケジュールを立てる

上司に相談し、退職日までの間に有給を使い切れるスケジュールを立てましょう。「△△日までに引き継ぎを終わらせて、長期休暇に入れる」「△△日と△△日に有休を使ってイベントに行く」など、リフレッシュの予定があるとモチベーションの維持につながります。

有給を残したまま辞めてしまうのはもったいないことです。「使っておけば良かった」と後悔しないためにも、遠慮せずに申し出ることをおすすめします。ただ、有給の買取制度を設けている企業もあります。休まずに有給休暇を買い取りたい方は、事前に就業規則を確認のうえ会社に確認しておきましょう。

できる限りのスキルアップを目指す

現職のスキルが次の仕事で役立つケースもあります。別の職種にキャリアチェンジするとしても、「この技術なら汎用性が高い」と思われるものを磨いておくと良いでしょう。余力があれば、退職までの期間を資格の取得や勉強に充てるのもおすすめです。

転職に役立つスキル一覧!仕事が変化しても通用するポータブルスキルとは?」のコラムでは、業界や職種を問わず活用できるスキルを紹介しています。参考にしてください。

やりたかったことを試してみる

現職で「やってみたいけど、できていなかったこと」を試してみるもの良いでしょう。「この企画はどうせ通らないだろう」「業務の進め方を変えてみたいけど、効率が下がるかも」など、保守的な考え方で思いとどまっているアイデアがあれば、チャレンジする良い機会です。

ただし、周りに迷惑がかからない範囲に留めるようにしましょう。上司や後任者はあなたが退職したあとも会社で働き続けます。周囲を巻き込むような実践は避けるよう注意したいところです。

退職の決意が揺らぐときの4つの対処法

退職を決意しても、上司に伝えるまでの間に「このままとどまる方が安定かも」と不安になったり、伝えたあとに引き止められたりなどして、決意が揺らいでしまう場合もあります。

ここでは、そのようなときにおすすめな対処法を4つ紹介します。自分に合った方法を見つけ、気持ちに踏ん切りをつけましょう。

1.退職のきっかけを思い出す

気持ちが揺らいだときは、退職を決意した瞬間を思い出してください。「収入が低い」「人間関係が好ましくない」「仕事内容が合わない」など、きっかけは人それぞれ異なりますが、自分にとって「辞めても良い」と思える理由であったことは事実です。

初心に戻って気持ちを整理し、揺らぐ理由と辞めたい理由、どちらが大きいかを再確認すると、決意が固まりやすくなります

2.現職での未来を想像する

今の職場に残った場合、自分にどのような未来があるのかを想像してみるのもおすすめです。辞めたい気持ちを抱えたまま、前向きなビジョンを描けるのかどうか、試してみてください。明るい未来が待っていないと分かれば、揺らぐ気持ちに決着がつくはずです。

3.退職後にやりたいことを明確にする

退職後にやってみたい仕事、挑戦したいことを思い描き、何歳までにどのような自分になっていたいのかを、プライベートも含めて考えてみましょう。「5年後までに△△の資格を取りたい」「△△歳までに課長職に就きたい」など、今後のビジョンが明確になると退職の決意が固まりやすくなります。

4.次の仕事を探す

やりたいことが定まったら、次の仕事を探し始めます。とはいえ、働きながらの転職活動は、時間やスケジュールに都合がつきにくく、なかなか難しいケースもあります。そんなときには転職エージェントを活用しましょう。

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