第二新卒として転職活動をするうえで、資格を取得するべきか迷っている方も多いでしょう。資格は自分のスキルを可視化したもので、企業の判断材料として有効です。しかし、内定は資格保有だけで決まるわけではありません。資格がなかったとしても転職を成功させることは可能です。
このコラムでは、第二新卒におすすめの資格やその種類、転職活動のポイントなどを解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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第二新卒の転職に資格は必要？

第二新卒としての転職や再就職を目指す場合、資格をもっていると有利になる可能性があります。資格は、特定の分野に関する専門的な技術や知識があることを客観的に証明するものです。その専門分野が活かせる職種を目指すのであれば、資格は有効なアピールポイントになるでしょう。

第二新卒は資格がなくても転職できる

第二新卒の転職活動では、資格さえあれば転職が成功するというわけではありません。企業が第二新卒を募集する場合は、「やる気」や「柔軟性」、「コミュニケーションスキル」といったポテンシャルを重視する傾向にあるためです。

企業は第二新卒に対して、ほかの社員と関係性を築き、情報や意見を素直に吸収しながら成長して欲しいと考えています。資格や経験以上に、新しい環境で頑張ろうとする情熱や柔軟な対応力、コミュニケーション力を求めるのが一般的です。

とはいえ、同じくらいのポテンシャルを持つ第二新卒が複数いれば、スキルや資格が豊富な人材のほうが正社員採用の可能性は高くなると考えられます。第二新卒が資格を武器にして転職する場合は、企業情報や求人内容を調べて必要な資格を把握しておきましょう。

資格の3つの種類

独立行政法人労働政策研究・研修機構の「我が国における職業に関する資格の分析―Web免許資格調査から―図表 2-1-2 資格の分類」によると、資格は「国家資格」「公的資格」「民間資格」の3つに分類できます。取得したい資格がある場合は、種類も確認しておきましょう。

国家資格

国家資格とは、法令や条例にもとづいて、国や地方公共団体、またはそれに準ずる機関が試験を実施する資格です。たとえば、弁護士や司法書士は法務省が、税理士や通関士は財務省が管轄しています。国家資格の数は、医師や美容師、建築士などを含め約300種類に上るのが特徴です。

国家資格の強みは、試験に合格した有資格者しかできない仕事に携われることといえます。取得の難易度が高い一方で、就職には大いに役立つでしょう。大学や専門学校といった教育機関で学ばないと受験資格を得られない資格もあるため、種類によっては第二新卒からの習得が厳しいものもあります。

公的資格

公的資格とは、財団法人や社団法人などが実施し、国や各省庁が推奨・認定している資格試験です。たとえば、公益財団法人が運営する実用英語技能検定（英検）は、文部科学省が後援しています。簿記検定や日本漢字能力検定なども、公的資格の一種です。

公的資格は知名度も高く、能力や資格取得に向けた努力をアピールできるでしょう。国家資格ほど難易度は高くないため、第二新卒の方も仕事や転職活動をしながら取り組みやすい資格といえます。

民間資格

民間資格とはTOEICやMOSのように、民間企業や団体が独自の審査基準を設けて認定している資格です。合格の基準は資格ごとに決められているため、難易度はそれぞれ異なります。幅広いジャンルの資格があるため、希望する業種に合う資格があれば第二新卒の転職活動に活かせるでしょう。

ただし、民間資格には知名度や信頼度が低く、取得しても転職活動のアピールになりにくいものもあるようです。資格を取得する前に、企業にアピールできる資格なのか、メリットはあるのかを調べておくと安心でしょう。

参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
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第二新卒の転職に役立つおすすめ資格10選

第二新卒が資格を取得するなら、汎用性が高い資格や、実務で活用できる資格を狙うのがおすすめです。ここでは、男性・女性問わず、20代で第二新卒として転職する際に役立つ資格をご紹介します。転職を考えている業種で活かせそうな資格がないか、確認してみてください。

秘書検定

秘書検定は公益財団法人実務技能検定協会が実施する、文部科学省後援の公的資格です。事務やビジネスマナー、接遇スキルなど社会人として働くうえで役立つ知識や技術を問うものとなっています。秘書として働きたい人はもちろん、第二新卒としてのビジネスマナーや社会人基礎力を証明する資格としても有効です。

MOS

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、マイクロソフト社が実施する民間資格。マイクロソフト社製の文書作成ソフト「Word」や表計算ソフト「Excel」、プレゼンテーションソフト「PowerPoint」などの実務レベルを問う試験です。

MOSを取得することで、第二新卒として基本的なPCスキルを証明できます。特に、事務や経理といった日常的にPCを使う仕事を目指すなら、取得しておいて損はない資格でしょう。また、文書作成やプレゼンテーションをする機会が多い営業職や技術職にも役立ちます。

日商簿記検定

経理や会計などお金に関わる仕事を目指すなら、日商簿記検定がおすすめです。簿記とは、企業の経営活動を記録して、経営成績と財政状態を明らかにする技能のこと。

経営管理能力やコスト感覚といったビジネスパーソンに必須のスキルが身につくため、社会人としての教養や知識を身につけたい第二新卒にぴったりの資格です。営業・販売に関わる仕事や経理職への転職を考えている方や、将来的に国家資格の公認会計士、税理士を目指す方にとっては、仕事のための基礎知識が学べます。

TOEIC

英語力を活かして働きたい第二新卒の方は、「TOEIC」に挑戦するのもおすすめです。TOEICは、実践的な英語力を測る試験として知られています。合否がでる資格試験ではなく、990点満点のスコア形式です。就職活動でアピールできるスコアの最低ラインは600点といわれており、外資系や海外出張が多い企業では800点以上が求められる場合もあります。

海外進出や国際化を進めている企業は多く、英語力は大きな武器になります。ワールドワイドに活躍したいと考えている人は、TOEICに挑戦してみるのも手です。

販売士検定試験

サービス業や販売職での就職を目指す第二新卒の方には、商工会議所が実施している販売士（リテールマーケティング）検定試験の資格がおすすめです。取得することでマーケティングや接客、販売促進といった知識を証明でき、販売のプロとして「販売士」を名乗れるようになります。

実際に接客を行う販売職はもちろん、店長のような売り場責任者、製造業や流通業、サービス業に関わる人も多く受験しており、販売に関するスキルをアピールするにはうってつけの資格といえるでしょう。

FP（ファイナンシャル・プランニング）技能検定

FP技能検定は、FPとして働くために必要なお金の知識を認定する、厚生労働省と日本FP協会が実施する技能検定制度です。

FPとして活躍したい第二新卒の方はもちろん、銀行や証券会社、不動産業界などへ就職する際にもアピールポイントとなります。社会保険や年金、資産運用などについても学べるため、仕事だけでなくプライベートでも活用できる知識を習得可能です。

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建士）とは、土地や建物の売買・賃貸取引時に重要事項を説明したり、説明書に記名・押印したりする権利を得られる国家資格です。独占業務が行える不動産業界や、専門知識が活かせる建設業界や金融業界でも役立ちます。難易度が高めの資格ですが、第二新卒からキャリアアップを目指すなら取得を検討するのも手でしょう。

医療事務

医療事務とは、病院や診療所、調剤薬局などの医療機関で受付や会計、医療費の請求作業などを行う仕事です。資格は必須ではありませんが、医療事務の知識や技能を証明する民間資格を取得しておくと、第二新卒の転職に有利になる可能性があります。医療事務の知識や技術を証明できる資格は複数あり、それぞれ受験資格や受験料、難易度が異なるのが特徴です。

医療事務の業務や資格の種類については、「医療事務に高卒からなるには？求人選びのコツや役立つ資格もご紹介！」のコラムで詳しく解説しています。医療事務に興味のある方はぜひチェックしてみてください。

証券アナリスト

証券アナリストは金融や投資の知識を証明できる資格で、「CMA資格」とも呼ばれています。証券会社や銀行、保険会社はもちろん、経営に近い仕事や金融に関わるシステムエンジニアなど、幅広い職種で活躍できる資格です。

ただし、取得するには講座の受講と試験合格に加え、3年以上の実務経験が求められます。第二新卒の方が資格取得を目指す場合は、金融機関での資産運用や投資業務といった、実務経験が積める仕事に転職する必要があるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士は経済産業省が認定する国家資格です。取得すると、企業の成長戦略選定や経営課題に関するアドバイスができるほか、企業と金融機関や行政をつなぐパイプとして活躍できます。

試験科目は経済学や財務・会計、経営法務など7科目となっており、難易度は高いものの経済や会計に関する高いスキルを証明できる資格です。金融関係の職業を目指す第二新卒の方は、資格取得を検討してみてください。

第二新卒が資格以外に意識するべきポイント

第二新卒として転職を目指す場合は、必ずしも「資格なしでは不利になる」というわけではありません。このコラムの「第二新卒は資格がなくても転職できる」で述べたように、ポテンシャルが評価される可能性もあるからです。第二新卒ならではのポイントを押さえて、転職活動を有利に進めましょう。

ポジティブな転職理由を伝える

第二新卒の転職活動では、「新たな環境で頑張っていきたい」という熱意・やる気をポジティブに伝えるようにするのがおすすめです。新卒から短期間で退職を決めた第二新卒の方のなかには、「入社前のイメージと違った」「パワハラやセクハラに遭った」「ブラック企業だった」といったネガティブな理由で転職活動をしている人もいるでしょう。それらの理由が事実だとしても、「嫌な環境から逃げるために転職している」と素直に伝えてしまうと好印象にはなりません。

転職先の魅力や自分のやりたいこと、挑戦したいことの共通点を示し、前向きに働きたいという意欲を示すと高評価を得やすくなります。

応募先を厳選する

第二新卒として転職活動を行う場合は、第二新卒や若手人材を歓迎している求人に絞って応募しましょう。なぜなら、若手を積極的に採用している企業は、若手を育てる風土や教育制度が整っている傾向にあるためです。

また、前職を退職した理由を客観視し、同じ状況に陥らないような企業を選ぶようにしましょう。退職理由が曖昧なまま転職活動をしてしまうと、根本的な解決ができずに早期退職を繰り返す原因になりかねないので注意が必要です。

第二新卒の転職は新卒就活とはやり方が異なる

新卒のときは、とにかく多くの会社にエントリーして就活を進めていたという方もいるでしょう。しかし、第二新卒の転職活動では「自分に合う企業を見つける」ことが大切です。むやみやたらに応募するのではなく、自分のこだわりや優先したい点を明確にして、適性に合う企業にフォーカスして転職活動を進めていきましょう。

詳しくは、「新卒と第二新卒の違いとは？就職難易度の差や転職のコツを解説」のコラムを一読ください。

第二新卒向けの転職エージェントを活用する

第二新卒としての転職活動を効率的に進めるために、専門の転職エージェントを使うのもおすすめです。転職エージェントを利用すれば、キャリアアドバイザーによる求人紹介が受けられます。初めての転職活動で不安という方も、安心して仕事探しができるでしょう。

第二新卒向けの転職エージェントをお探しの方は、ぜひハタラクティブにお問い合わせください。ハタラクティブは、第二新卒を始めとする20代の若手に特化した就職エージェントです。
キャリアアドバイザーが一人ひとりの希望や不安を伺い、あなたの適性に合った求人を厳選してご紹介。経験や学歴を問わない求人を多く取り扱っているため、仕事をじっくりと探せます。

また、応募書類の添削や模擬面接といった選考対策、キャリアに関する相談も可能です。資格取得を視野に入れたキャリアプランの提案や、入社後に資格取得の支援が受けられる会社の紹介も行います。1分程度で行える適職診断もご用意しており、サービスはすべて無料ですのでお気軽にご相談ください。

第二新卒の資格に関するお悩みQ＆A

第二新卒の方のなかには、「資格を取得して転職を有利に進めたい」と考えている人もいるでしょう。ここでは、第二新卒の資格に関するお悩みをQ＆A方式で解決していきます。

第二新卒で資格なしだと転職に不利ですか？

第二新卒の方が転職する場合、資格の有無は合否にそれほど影響しないと考えられます。とはいえ、業務に関する資格をもっていればアピールポイントとして活用することが可能です。

「就職に役立つ資格8選！効果的なアピール方法も解説」では、就職に役立つ資格を取得する際の注意点やアピール方法についてまとめているので、資格取得を検討している方は参考にしてみてください。

20代の若いうちに取るべきおすすめの資格はありますか？

応募先企業の業務に役立つ資格を取るのがおすすめです。たとえば、事務職なら「MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）」や「日商簿記検定」、販売職なら「販売士検定」などが役立つでしょう。このコラムの「第二新卒の転職に役立つおすすめ資格10選」でも、おすすめの資格を紹介しています。

また、資格取得に限らず20代でやっておきたいことは「20代のうちにやるべきことは？後悔する行動や仕事ですべき経験を解説」のコラムでまとめているので、ぜひチェックしてみてください。

資格がない場合、履歴書にはどのように書けばいいですか？

資格欄に「特になし」と記入しましょう。空欄のまま提出してしまうと、企業側が書き忘れかどうかを判断できず、評価を落としてしまう可能性も考えられます。詳しくは、「履歴書の資格欄に『なし』と書いても良い？正しい書き方やポイントを紹介」のコラムをご一読ください。

新卒1年目で転職する場合、資格があれば成功する？

第二新卒の転職は、資格があれば成功するというわけではありません。なぜなら、第二新卒は即戦力としてではなく、将来性や柔軟性といったポテンシャルのある人材として評価される傾向にあるためです。資格取得のメリットとデメリットを確認し、転職活動とどちらを優先すべきか判断しましょう。

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