20代後半の平均年収！学歴別や手取り額のほか収入アップのポイントも紹介

この記事のまとめ

• 20代後半の平均年収は約394万円で、手取りにすると約315万円
• 経験やスキルを身につければ昇進したり好待遇の仕事に転職できたりと、年収が上がる可能性がある
• 20代後半から年収を上げるために転職するなら、平均年収の高い業界や成果主義の企業などがおすすめ
• 20代後半での転職を成功させるには、転職エージェントを利用するのがおすすめ

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20代後半になると、なかには平均年収を大幅に上回る稼ぎを得ている人も。そのため、自分の年収と比較して「自分の給与は上がらなさそう…」「今のフリーターのままで良いのかな」といった悩みが生じやすいといえます。年収について不安を感じたら、学歴や業界、住んでいる地域などから多角的に平均年収と自分の年収を比較し、収入を増やすためにやるべきことを考えてみましょう。

このコラムでは、20代後半の平均年収について学歴や男女、業界などさまざまな条件別で解説します。また、年収を上げるために20代後半からできることを紹介します。転職を考えている方におすすめの企業の特徴や支援機関もまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

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20代後半の平均年収は約394万円

国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査（第 14 図）年齢階層別の平均給与（p.20）」によると、2023年における25歳～29歳の平均年収（男女計）は394万円でした。
この項では、平均の手取り額や20代後半以降の年収の推移をご紹介します。

20代後半の平均手取り額は約315万円

20代後半の平均手取り額は、約315万円と考えられます。手取りとは実際に受け取れる金額のことで、総支給額から税金や社会保険料を引くことで求められるものです。一般的には、給与の75～85％が手取り額になるといわれています。
つまり、手取り額が額面の80％だった場合、20代後半の平均年収である394万円の手取り額は以下の計算式で求めることが可能です。

20代後半以降の年代別平均年収の推移

前出の国税庁の資料によると、20代後半以降の年代別平均年収は、以下のように推移します。

参照：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査（第 14 図）年齢階層別の平均給与（p.20）
」

上記より、平均年収は年齢を重ねるごとに上がっている傾向にあると分かるでしょう。理由としては、経験やスキルを身につけることで評価が上がったり、より良い待遇の企業に転職できたりすることが考えられます。

そのため、現在は平均年収より自分の年収が低い場合も、頑張り次第で将来的に年収がアップする可能性は十分にあります。また、20代後半までに得たスキルを武器に転職することで、短期的に年収アップを実現することも可能です。このコラムの後半では20代後半から収入を上げるポイントも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

参照元
国税庁
令和５年分 民間給与実態統計調査

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20代後半の男女別平均年収

国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査（第 14 図）年齢階層別の平均給与（p.20）
」によると、2023年における20代後半の男女別平均年収は以下のとおりです。

参照：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査（第 14 図）年齢階層別の平均給与（p.20）
」

20代後半の平均年収は男性が429万円、女性が353万円で、男性と女性で約76万円の差が生じている結果になりました。両者に差が生じた理由としては、民間給与実態統計調査の対象にパートやアルバイトなどの非正規雇用者が含まれていることが考えられます。

同資料の「１ 給与所得者数及び給与総額」によると、調査対象となった正社員の男性は2,178万人、女性は1,176万人でした。一方、正社員（正職員）以外の男性は428万人、女性は870万人という結果に。男性の非正規雇用者の割合は性別全体の約20％なのに対し、女性の非正規雇用者の割合は性別全体の約75％にのぼっています。

パートやアルバイトは時給制だったり就業時間を比較的自由に調整しやすいぶん、給与は正社員より低くなりやすい傾向があるもの。そのため、男女間の年収に大きな差があると推察できます。雇用形態別の平均年収についてはこのコラムの後半で解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

参照元
国税庁
令和５年分 民間給与実態統計調査

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20代後半の学歴別平均年収

20代後半の平均年収は、学歴によっても異なるようです。ここからは、厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査」を参考に、25～29歳の学歴別平均賃金から算出した平均年収をご紹介します。「賃金構造基本統計調査」と前項で扱った「民間給与実態統計調査」はそれぞれ異なる統計のため、一概にデータを比較することはできないものの、参考としてご覧ください。
※想定年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

上記より、同じ20代後半の平均年収であっても、中卒と大卒では約100万円、高卒と大卒では約70万円の差が生じていることが分かります。
大学卒の場合、専門分野の研究をした経験や、大学で知識や教養を得たことを評価されやすいもの。そのため、高卒の場合と比較して賃金が高く設定されている傾向があります。結果的に、平均年収にも差がついていると考えられるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

20代後半の都道府県別平均年収

以下は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査より、25～29歳の都道府県別平均賃金を上位・下位それぞれ5位まで抜き出したものです。
※想定年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「都道府県、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

もっとも平均年収が高かったのは東京都で、約468万円でした。神奈川や愛知、埼玉、大阪と、2位以降も大きな都市のある都府県が続きます。
一方、20代後半の平均年収がもっとも低かったのは沖縄県で、約341万円でした。1位の東京都と比べると、120万円以上の差がある結果に。また、鳥取県や宮崎県も平均年収が340万円台と、上位の都府県に比べると低い傾向があるといえます。

ただし、東京をはじめとする都市圏には大企業が集中しているため、収入が高くなりやすいという側面も。そのため、平均年収に影響している可能性がある点に注意が必要です。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

20代後半の雇用形態別平均年収

厚生労働省の同調査によると、20代後半の雇用形態別平均賃金と、そこから想定される平均年収は以下のとおりです。
※想定年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「雇用形態、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 正社員・正職員計」「正社員・正職員以外計」

雇用形態で比べると、20代後半の正社員の平均年収は約443万円である一方で、正社員以外の平均年収は約307万円という結果に。およそ136万円の差があることが分かります。
契約社員や派遣社員、アルバイトといった非正規社員は、有期雇用契約で仕事の範囲をある程度決められているのが一般的。そのため、正社員と比較して昇給の機会が少なく、収入が上がりにくいといえます。

一方、新卒で正社員として入社して働き続けた場合、20代後半は仕事の知識やスキルが身についたり経験を積んだりして、収入が上がり始めるタイミングです。そのため、昇給が見込みにくい非正規社員との差が開いていく時期と考えられます。

また、上記の表からも分かるように、雇用形態によって賞与や特別給与にも大きな差があります。非正規社員にはボーナスを支給しない企業も多く、支給される場合も正社員ほどの額にはならないことが一般的です。この差が、年収の違いにつながっていると考えられるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

20代後半の業界別平均年収

同じ20代後半でも、業界によって平均年収は大きく異なります。以下は、厚生労働省の同資料をもとに、20代後半の業界別平均年収を算出してまとめたものです。
※想定年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 （産業計・産業別）」

もっとも20代後半の想定年収が高いのは鉱業、採石業、砂利採取業で約585万円でした。一方、もっとも想定年収が低い製造業は約363万円で、180万円近くの差があります。

業界別に見ると、生活に欠かせないインフラに関わる業界や専門性の求められる業界のほか、まとまったお金のやり取りが発生する業界は平均年収が高い傾向にあるようです。一方、サービス業や販売業といった専門的な知識やスキルを問われにくい仕事は、年収が比較的低めといえます。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

20代後半の企業規模別平均年収

厚生労働省の同資料によると、企業規模によっても平均年収は異なる傾向があります。以下で確認してみましょう。

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 （産業計・産業別）」

上記より、企業規模が大きいほど平均年収も高くなっていることが分かるでしょう。従業員数が1,000人以上の企業と10～99人の企業では100万円近くの差が生じています。

企業規模によって年収に差があるのは、大企業のほうが利益を得やすいことが理由の一つ。原料を一括で仕入れてコストを抑えつつ大量生産できたり複数の事業に挑戦できたりと、企業規模が大きいほど資金力や安定性を活かした経営が可能です。
利益が上がるほど従業員へ還元しやすくなるため、収入が上がりやすかったりボーナスに反映されやすかったりします。結果的に、収入の差につながっていると考えられるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

20代後半から年収を上げるためのポイント

20代後半から年収を上げるには、仕事や転職活動で武器となるスキルを身につけたり、昇進や昇格を目指したりすることが必要です。ここでは、年収を上げるための主なポイントをご紹介します。年収に関する不満を解消するために、ぜひ参考にしてみてください。

スキルを身につけたり資格を習得したりする

スキルを身につけたり資格を取得したりすると、年収を上げられる可能性があります。例えば海外に支店のある企業の場合、その国の言語を習得することで海外での事業に挑戦でき、収入アップにつながることも。ほかにも、仕事に関連する資格を取れば資格手当が支給されるほか、業務の幅が広がり収入が上がりやすくなるでしょう。

また、「今の仕事ではスキルや資格が収入に反映されない」という場合も、長い目で見ると年収アップにつながることも。30代以降の転職活動では、実務経験やスキル、資格の有無が主な評価ポイントです。その場合は収入もスキルによって決められることが一般的なため、今の仕事で経験を積むことで、より好待遇の求人に挑戦しやすくなるでしょう。

スキルアップや資格取得をすることで、短期的・長期的な収入アップが見込めます。今の仕事で身につけられそうな能力や資格を中心に、スキルアップを検討してみましょう。

今の会社で収入アップを目指す

今の会社で収入アップを目指すのも、年収を上げる方法の一つ。年功序列制度の企業の場合、同じ企業に勤め続けるほど、勤続年数や経験を評価されて給与が高くなる傾向があります。
また、新卒から同じ企業に勤めているなら、20代後半はスキルが身につき昇進や昇格のチャンスが増えるタイミングといえるでしょう。昇進や昇格をした場合、多くの企業では給与のベースアップや役職手当の支給といった待遇改善が行われ、年収が上がることが期待できます。

昇給の有無は就業規則に記載があるほか、人事部や直属の上司に質問することで詳細を確認可能です。また、求人情報やリクルートサイトでは収入のモデルケースが掲載されている場合もあります。今の会社に年収以外で不満はないという方は、「数年後どうなっているか」「将来的に年収は増えそうか」といった点を確認してみましょう。

副業で収入源を増やす

副業を行うことで、20代後半から収入を増やすことが可能です。副業のメリットは、本業で安定した収入を確保しながら気になる仕事ができること。隙間時間や休日に挑戦できるものを選べば、自分のペースでコツコツと収入を増やせるでしょう。

また、副業として挑戦することで仕事の知識やスキルを身につけられます。本業と関連した仕事ならより一層スキルを磨けるほか、未経験の仕事なら挑戦しながら自分の適性と合っているか確認できるでしょう。副業で経験を積むことで、将来的に本業にしたり独立したりできる可能性もあります。

ただし、なかには副業に一定の規制を設けていたり、禁止していたりする企業も。隠れて副業をしていることが発覚した場合、罰則や懲戒処分の対象となる恐れがあるため注意が必要です。
また、「副業で稼ごう」と無理をし過ぎると、体調を崩したり本業の仕事が疎かになったりしかねません。あくまでも副業ということを念頭に置き、まずは無理のない範囲で挑戦してみましょう。

非正規雇用の場合は正社員就職する

アルバイトや契約社員といった非正規雇用で年収に不安がある場合は、正社員就職を目指すのがおすすめです。非正規雇用の場合は契約期間や仕事の範囲があらかじめ決まっており、責任のある仕事は任されにくい傾向にあります。昇給の機会が少なく、ボーナスも支給されないことがほとんどのため、年収をアップさせるのは難しいでしょう。

一方、正社員になればスキルや経験、評価に合わせて昇給が望めます。また、ボーナスが支給されたり各種手当が整っていたりする可能性も高く、非正規雇用と比較して安定した年収アップが期待できるでしょう。

ただし、すべての企業で昇給やボーナスの制度が整っているとは限らない点に注意が必要です。「昇給しないのは違法？収入を増やすための対処法や昇給制度についてご紹介」のコラムでは、昇給制度の概要や昇給しにくい会社の特徴を解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

今よりも待遇の良い会社へ転職する

今よりも待遇の良い会社へ転職することで、年収アップを実現することも可能です。「今の会社で昇給を望めない」「これ以上のスキルアップは難しそう…」という場合は、転職を視野に入れてみましょう。

20代後半は、若さならではの将来性や人柄を重視するポテンシャル採用を狙える年齢です。一方、現職で数年間働いている場合は、仕事の経験やスキルもアピール材料になり得ます。実務経験と若さのどちらも武器にできるため、幅広い選択肢から仕事を選びやすい転職に適したタイミングといえるでしょう。

20代後半で年収を上げやすい転職先の特徴

20代後半で年収を上げたい場合は、仕事探しを工夫してみるのがポイント。年収が高い業界の企業を探したり、大手企業や成果主義の企業を中心に検討してみたりすることで、条件を満たす求人が見つかる可能性があります。
ここでは、年収を上げやすい企業の主な特徴を解説。必ずしもすべての企業が以下の特徴に当てはまるとは限らないものの、仕事探しの際のヒントとして活用してみてください。

平均年収の高い業界の企業

平均年収の高い業界の企業を中心に探すことで、希望を満たす求人に出会える可能性があるでしょう。以下は、このコラムの「20代後半の業界別平均年収」で紹介した表より、平均年収の高い業界を5位まで抜粋したものです。

参照：政府統計の総合窓口e-Stat「学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 （産業計・産業別）」

これらの業界のなかには、作業員や営業職など未経験から挑戦可能な仕事もあります。作業手当が出たり成果によって収入が増えたりする仕事であれば、経験やスキルを積むことで未経験からも収入アップを目指せる可能性があるでしょう。
求人サイトで絞り込み検索をしたり就職支援機関に相談したりして、上記の業界にどのような仕事があるかを知ることから始めてみてください。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

大企業や成果主義の企業

年収を上げやすい企業の特徴として、大企業や成果主義の企業も挙げられるでしょう。ここでは大企業と成果主義の企業について、年収を上げやすいといわれる理由とともに紹介します。

大企業

「大企業」に明確な定義はないものの、一般的に資本金や社員数などが中小企業を上回る企業を指す言葉です。中小企業庁の「中小企業・小規模企業者の定義」によると、中小企業については「製造業その他は資本金が3億円以下か従業員が300人以下」「卸売業は資本金1億円以下か従業員数が50人以下」と記載されています。業界によって異なるものの、資本金や従業員数によって定義されているようです。

「20代後半の企業規模別平均年収」で紹介したように、従業員数が1,000人以上の企業と10～99人の企業では、100万円近くの年収差があります。大起業は安定した利益を得やすく経営基盤が安定している傾向にあるため、収入のベースが高かったり昇給しやすかったりと高収入を目指せる可能性があるでしょう。

ただし、中小企業庁の「中小企業・小規模事業者の数(2021年6月時点)の集計結果を公表します」によると、日本では中小企業が企業全体の99.7％を占めています。大企業はわずか0.3％と、狭き門なのが実情です。また、成果主義の企業の場合、結果が出ないと評価や待遇が下がる恐れがあります。
企業規模に関わらず経営の安定している企業や、年功序列で経験年数に応じて昇給の見込める企業もあるため、広い視野で仕事を探してみるのがおすすめです。

成果主義の企業

成果主義とは、仕事の成果に応じて昇給や昇格といった待遇が決まる制度のこと。評価されるのは実力や仕事の結果なので、頑張り次第では勤続年数や役職の有無に関わらず高収入を得ることが可能です。

成果主義の主な仕事としては、契約件数によってインセンティブが支給される営業職や販売職、売上が給与に反映されるタクシードライバーなどが挙げられます。歩合制の特徴や職業については、「歩合制とは？メリットとデメリットや固定給との違いなどを紹介！」のコラムを参考にしてみてください。

参照元
中小企業庁
中小企業の企業数・事業所数

自分の経験やスキルが活かせる企業

自分の経験やスキルが活かせる企業に転職することで、収入アップが実現する可能性があります。経験者向けの転職活動では、「自社で活かせる経験やスキルはあるか」「即戦力として貢献してくれるか」といった点が主な評価ポイントです。待遇も実績をもとに決められることが多く、経験やスキルがあると判断されれば優遇される可能性があります。

仕事を探すときは、求人の概要欄に「経験によって優遇あり」「資格手当あり」などと書かれているかをチェックするのがポイント。実務経験やスキルをアピールするコツについては、「実務経験とは？就活でアピールするコツや年数が足りないときの対処法を紹介」のコラムを参考にしてみてください。

20代後半で年収を上げたいなら転職エージェントがおすすめ

「今の年収のままでは将来が不安」「20代後半の今のうちに収入の見込める仕事に転職したい！」という方は、転職エージェントを利用するのがおすすめです。転職エージェントとは、民間企業が運営する転職支援サービスのこと。専任のキャリアアドバイザーによる担当制で、一人ひとりの希望条件や適性に合った仕事探しのサポートを行います。

エージェントは「20代向け」「××業界向け」など、特定の層や業界・職種に特化したサービスが豊富なのが特徴です。20代後半から年収アップを目指している場合は、20代の転職活動に特化したエージェントを利用してみましょう。

「20代後半だけど年収が上がらない…」「平均年収より高い仕事に挑戦したい！」という方は、ハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、20代を中心とした若年層に特化した就職・転職エージェントです。若年層の就職・転職活動を熟知しているキャリアアドバイザーが、一人ひとりの希望条件や仕事への不安、転職して叶えたいことなどを丁寧にヒアリングします。そのうえで、ハタラクティブで扱う豊富な求人から、年収をはじめとする労働環境、業界・職種など希望に合ったものを厳選してご紹介。直接取材した優良企業の求人のみを扱っているため、経歴に関わらず希望に合う仕事を見つけられる可能性があります。

また、応募書類の書き方や面接のアドバイスも行い、転職活動をトータルサポート。サービスはすべて無料のため、まずはお気軽にご相談ください。

20代後半の平均年収に関するFAQ

ここでは、20代後半の平均年収に関するよくある質問について、FAQ形式でまとめました。「年収500万円は難しい？」「平均年収が実態と異なるといわれるのはなぜ？」といった疑問にもお答えしているので、ぜひ参考にしてみてください。

20代後半で年収500万円を目指すのは難しいですか？

20代後半の段階で年収500万円を目指すのは不可能ではないものの、ある程度の難易度があるといえます。このコラムの「20代後半の平均年収は約394万円」で解説したように、20代後半の平均年収は約400万円。平均より100万円ほど年収の高い仕事となると、それだけ専門的なスキルや経験が求められる可能性があるためです。
ただし、歩合制の仕事やインセンティブが支給される仕事では、頑張り次第で20代のうちに高収入を目指すことも可能です。「歩合制とは？メリットとデメリットや固定給との違いなどを紹介！」のコラムで歩合制であることが多い仕事を紹介しているので、あわせて参考にしてみてください。

平均年収が「実態と異なる」「おかしい」といわれるのはなぜ？

平均年収が「実態と異なる」といわれるのは、平均値の求め方に理由があるといえます。平均値は、数値を足してデータの個数で割ることで、全体をならしたときの数値を求めるものです。そのため、データのなかに極端に高い（低い）数値があった場合、平均値も連動して高く（低く）なってしまいます。

年収の場合も同様に、調査対象の範囲によっては実際のボリュームゾーンから外れたデータが含まれることも。平均年収を確認するときはただ数字を見るだけではなく、調査対象となっている年代や居住地、職種などを確認し、自分の状況に近い統計を活用するのがおすすめです。

年収が低く貯金できない…どうすれば良いですか？

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

メディア掲載実績

• 働きたいだれもが就職できる社会を目指す「ハタラクティブ」
• 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談
• 定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ
• 厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援厚労省認定「サポステ」で若者の就労支援

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