実務経験とは？資格だけだとNG？応募の際の注意点とアピール方法を紹介

求人票に「実務経験○年以上」という記載があると、応募をためらってしまう方は多いもの。実務経験とは、具体的にどのような経験を指し、足りていない場合には応募することはできないのでしょうか。このコラムでは、そんな実務経験に関する基礎知識を紹介します働いた経験があれば、実務経験は必ずあります。見つけ出す方法や効果的なアピール方法も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

実務経験とは？

実務経験とは、実務に携わった経験のこと。なにかの職種に就いて働いた経験を指しています。職場が変わっても職務は変わらないため、実務経験があれば改めて研修などを行わなくても仕事を行えることから、実務経験があると即戦力になると企業に判断されることになります。

実務経験の「実務」は雇用形態を問わない

採用条件として求められる「実務経験」は、正社員だけでなくアルバイトや派遣社員といった非正規として経験したものも含まれます。あくまでも「実務に携わった経験」「実務を行ううえで問題ないスキル」を求めているため、職歴とは考え方が異なるので注意しましょう。

実務経験とはどんな場合に求められる？

実務経験を求める求人に多いのが、「前任者の代わりとなる人材を探している」というケースです。
この場合、前任者が担当していた業務を新人が引き継ぐことになるため、ある程度の実務経験がなければ厳しいと考えられます。
また、少数精鋭で業務を回している職場においても、実務経験がある人材が求められがちです。

反対に、補助的な役割をこなす人材を求めている場合、実務経験を求められにくい傾向です。事務アシスタントや営業補助などは、未経験からでも、比較的スタートしやすいでしょう。
未経験から挑戦できる仕事を探している方は、「未経験でもできる仕事とは？正社員になれる職種や就活のポイントを解説」を参考にしてください。

実務経験が足りない場合は応募できない？

求人情報に記載されている〇年以上というのはあくまで目安。
経験年数が多少少なくとも、熱意や能力が認められて採用となるケースがあるため、気になったときには積極的に応募するのが良いでしょう。
また、不足年数をカバーできるスキルや実績があれば、アピールすることができます。
「◯◯ができる方歓迎」など、具体的なスキルを求められている場合には、経験年数が足らない場合でも該当スキルを持っていることで採用に繋がることも。
そのため、応募企業がどの程度の実務能力を求めているかを知ることも大事なポイントです。

希望の求人情報に応募できるかどうか悩んだときには、「実務経験が条件の求人、私は応募できるの？疑問を解決！」がおすすめ。応募条件について詳しくまとめています。

実務経験と資格どちらが転職に有利？

専門の資格がある職種の場合には、経験がないけど資格を持っているという人もいるでしょう。
しかし、実際には「未経験・資格あり」よりも「実務経験あり・資格なし」の方が有利な傾向にあるようです。特に中途採用では、即戦力になるよう実績や現場経験を求められるため、資格よりも経験が優遇されるでしょう。
もしも資格取得が必須な求人に応募したいというときには、今の職場で働きながら資格を取得し、転職するというのも1つの手段。転職活動を行いながら資格取得を目指し、資格を手に入れたタイミングで転職できるようにスケジュールを組むのも良いでしょう。
在職中の転職活動は、スケジュールの面から大変ですが、金銭面や生活面を考えると、転職の間のブランク期間はできる限り少なくすべき。
働きながらの転職活動をスムーズに進めたいという方は、転職エージェントを利用してみてはいかがでしょうか。
また、資格がない状態での転職については「転職は資格なしでも大丈夫？20代・30代・40代別の採用ポイントを解説」のコラムも併せてご覧ください。

実務経験は職務経歴書で効果的にアピールしよう

実務経験は、職務経歴書にまとめ、分かりやすくアピールするのがおすすめです。
十分な実績や経験があっても、うまく伝えられなければ採用に至らないでしょう。

職務経歴書とは、これまでに経験してきた職務や実績を分かりやすくまとめて伝える書類です。
たとえアルバイト経験であっても、積んできた経験は貴重なもの。
過去の仕事内容や、自分にできることを「見える化」した上で、しっかりとアピールしてみてください。

職務経歴書の書き方

職務経歴書を書く前には、過去の経験を時系列で箇条書きにしてみましょう。その上で、アピールできるポイントを探していきます。
企業によって、求める人材やスキルは異なりますから、求人票をもとに、有利に働きそうな経験を探していきましょう。
記載内容は、時系列順に、できるだけ詳しくするのがおすすめです。
「○○の業務を担当」だけでなく、「○○の業務を担当（年間担当件数△件）」など、具体的な数字を入れ込むことで、アピール力が高まります。職務経歴書の詳細については、「職務経歴書は本当に必要？判断基準や項目別の書き方を解説」でもご確認いただけます。

効果的に実務経験をアピールするには？
職務経歴書は「情報の羅列」になりやすいため、経歴とは別に「活かせる経験・知識・スキル」欄を設けて実務経験や自分にできることを端的にまとめておくと、担当者の目を引きやすくなります。

実務経験証明書とは？

実務経験証明書とは、働いた年数や日数を記録するための正式な書類です。実際に勤務していた職場で、発行してもらう書類となります。
実務経験証明書が必要な業種は、建設業や介護や電気事業など。実務経験が業務に直結する職種で用いられる、実務経験を客観的に示すことができます。転職したり試験を受けたりする際に、提出を求められるケースが多いようです。

実務経験がない場合のアピール方法は？

実務経験がない状態でも採用してもらうためには、その分、効果的で魅力的なアピールを行う必要があるでしょう。
たとえば、以下のような項目がアピールポイントとなります。ぜひ積極的に伝えてください。

・独学で勉強している内容や頑張っていること
・展示会や勉強会への参加実績
・コミュニケーション能力や交渉力の高さ

「やる気」や「仕事への熱意」は評価されやすいポイントの1つです。
ただ単純に「やる気があります」と伝えるのではなく、自身のやる気を客観的に伝えられるような事実を伝えてみてください。
また、コミュニケーション能力や交渉力は、どんな企業においても求められる能力です。
こちらも、分かりやすくアピールしていきましょう。
とはいえ、これらの項目を効果的にアピールできた場合でも、「実務経験者には及ばない」ということも十分に考えられます。
できるだけ間口は広くして、複数の企業に対して、積極的にアプローチしていきましょう。

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