退職を検討している人のなかには、「なかなか決意が固まらず、どのように意思を伝えたら良いか分からない」と悩む人もいるでしょう。退職を決意したら、直属の上司にアポイントを取って伝えるのがマナーです。
このコラムでは、退職を決意した瞬間や退職日までにすべきこと、決意が揺らぐときの対処法などをご紹介します。退職を検討している方はぜひご一読ください。

あなたの強みをかんたんに
発見してみましょう！

あなたの隠れた
強み診断

さっそく診断START

退職を決意したきっかけとは

退職を決意したきっかけは、「上司の一言」「労働環境の不満」など、人によってさまざまです。
ハタラクティブが行った調査「若者しごと白書2025」を見てみると、男女ともに割合が多いのは「人間関係がうまくいかなかった」「労働環境・時間が不満」となっています。

会社や業務に関する悩み・ストレスが、退職のきっかけになっているといえるでしょう。
また、女性は男性に比べて結婚や出産、育児の割合が多い傾向です。ライフイベントや生活環境の変化は、仕事にも影響を与えることが分かります。

※回答者数：男性86人、女性445人

引用：ハタラクティブ「若者しごと白書2025　1-3. 正社員の仕事を退職した理由」

「辞めたい」という気持ちを抱えたまま仕事を続けても、パフォーマンスは上がりません。それどころか、ストレスから体調を崩してしまう場合もあります。

勢いで退職を決めるのではなく、抱いている不満やストレスは本当に退職でしか解決できないのか見つめ直すことが大切です。「上司や人事担当と話し合う」「部署異動する」「仕事のやり方を変える」など、会社を辞める以外で解決できることもあります。改めて考えた結果、課題の解決や自分の将来のために退職が最良だと判断できたら退職を決意しましょう。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025

「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。

実際に行動を起こすことは、自分に合った働き方へ近づくための大切な一歩です。しかし、何から始めればよいのか分からなかったり、一人ですべて進めることに不安を感じたりする方も多いのではないでしょうか。

そんなときこそ、プロと一緒に、自分にぴったりの企業や職種を見つけてみませんか？

退職を決意してから辞めるまでの流れ

退職を決意し、実際の行動をスムーズにできるよう、会社を辞めるまでの流れを把握しておきましょう。退職を決意した人は、以下の流れを参考に行動するのがおすすめです。

1.転職活動をいつするか決める

会社に退職を申し出る前に、転職する場合は転職活動をいつ始めるのか決めましょう。転職活動をするのかどうかで、退職を申し出るべきタイミングが異なるからです。

転職活動を働きながらするか辞めてからするかは、それぞれのメリット・デメリットをよく考えたうえで決めてみてください。

会社で働きながら転職するメリットとデメリット

今の会社で働きながら転職するメリットは、経済面に不安を感じることなく転職できる点です。収入がある状態なので、納得がいくまで焦らずじっくりと転職活動に取り組めるでしょう。
また、職務経歴に空白期間がうまれないのもメリットです。

デメリットは、転職活動に充てられる時間が限られてしまう点です。仕事が終わった後に応募書類や面接の準備をしたり、休日や有給を使って面接の調整をしたりしなければならないため、思うように転職活動を進められない可能性もあるでしょう。

転職先が見つかったとしても、退職日と入社日のすり合わせがうまくいかないこともあるので注意が必要です。

退職してから転職するメリットとデメリット

会社を辞めてから転職するメリットは、集中して転職活動を行えることです。時間と体力に余裕がある状態で転職活動に臨めるため、企業選びや面接対策を十分に行えるでしょう。また、面接や入社日の調整がしやすく、企業の要望に応じて対応できるのも利点です。

デメリットは、収入が途絶える点です。転職活動がうまく進まないことで経済面で不安を感じ、焦って企業を選んでしまうリスクがあります。焦って転職先を決めた結果、入社後に企業とのミスマッチが発覚して悩むおそれもあるでしょう。


また、転職先が見つからずニート期間が長引くほど、応募企業に懸念されやすくなります。退職してから転職活動をする際は、転職先を決めるまでの期間が長くなり過ぎないよう注意が必要です。

2.上司に退職の意志を伝える

転職活動についての考えがまとまったら、上司のアポイントを取り退職の意志を伝えます。退職の意志は最初に直属の上司に直接伝え、その後から同僚や先輩に伝えるのがマナー。

また、退職を会社や上司に申し出る時期は、一般的には退職希望日の1〜3ヶ月前とされています。しかし、いつまでに伝えるかは会社の就業規則によって異なります。事前に確認しておきましょう。

3.退職届を作成して提出する

上司に退職の意志を伝えて退職日が決定したら、退職届を作成し提出します。退職届は形式的な書類として作成するため、詳しい退職理由などを記載する必要はありません。どのような理由であれ、自己退職の場合は「一身上の都合により」と記入しましょう。

4.業務の引き継ぎをする

退職届を提出したら、退職日に向けて業務の引き継ぎを行います。誰に何を引き継ぐのかは、一人で判断せずに上司と話し合ったうえで決めましょう。後任者の負担を軽くするべく、中途半端に業務を残さずに最後まで終わらせるか、キリの良いところまで仕上げるのがマナーです。


時間が足りない場合は、マニュアルの作成や資料をファイリングするなど、会社を辞めたあとに周りの人が困らないよう工夫しましょう。

5.返却物や公的書類を確認する

退職前に、会社への返却物や受け取る公的書類を確認しましょう。事前に確認しておくことで、退職後に会社へ返却しに行く手間や、公的手続きで必要な書類への不備を防げます。

6.退職後の公的手続きの準備をする

退職後の公的手続きに向けて、あらかじめ準備をしておきましょう。転職先が決まっているかどうかで手続きの内容は異なります。以下を参考にしてください。

転職先が決まっている場合

転職先が決まっている場合は、転職先企業の指示に従い必要なものを準備しましょう。雇用保険被保険者証や源泉徴収票、マイナンバーなどは提出を求められることが多いため、事前に用意しておくのがおすすめです。

また、転職先企業や自身の置かれる状況によっては、扶養控除申告書や健康診断の結果、入社誓約書、年金手帳などの提出が求められることもあります。企業によって提出物は異なるため、不備がないようしっかりと確認することが大切です。

転職先が決まっていない場合

転職先が決まっていない場合は、以下の公的手続きの準備を行いましょう。

また、住民税の納付や確定申告などについて確認が必要な場合もあります。

「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。

自分に合った仕事ってなんだろうと不安になりますよね。強みや適性に合わない 仕事を選ぶと早期退職のリスクもあります。そこで活用したいのが、「隠れたあなたの強み診断」です。

まずは所要時間30秒でできる診断に取り組んでみませんか？強みを客観的に把握できれば、進む道も自然と見えてきます。

退職を決意してからモチベーションを維持する方法

ここでは、退職日までモチベーションを維持する方法をご紹介します。

「仕事を辞めると決断したら楽になった」という人もいる一方で、「退職するまでの日々が憂鬱」と感じる人もいるかもしれません。最後まで仕事ををやり遂げようと思う反面、「辞めると分かっていると業務に身が入らない」「頑張っても、どうせ評価にはつながらない」といった気持ちを抱いてしまいやすくなります。

場合によっては、トラブルが起きたり引き継ぎがうまくいかなかったりする恐れもあるでしょう。以下を参考に、仕事へのモチベーションを保ったまま退職日まで過ごすことが大切です。

有給消化のスケジュールを立てる

退職時に有給をまとめて消化する人は、何をするか予定を立ててみましょう。「△△日までに引き継ぎを終わらせて、長期休暇に入れる」「△△日と△△日に有休を使ってイベントに行く」など、リフレッシュの予定があるとモチベーションの維持につながります。

なお、業務の調整で退職日までにまとめて有給を消化するのが難しい場合は、数日ごとに分けて申請するのもおすすめです。たとえば、3連休のあとに2日出勤し、また3連休を取得するといった出勤の仕方でも、ある程度プライベートの時間を楽しむことができます。

できる限りのスキルアップを目指す

現職のスキルが次の業務で役立つケースもあるため、できる限りスキルアップを目指すと良いでしょう。別の職種にキャリアチェンジするとしても、転職先で活かせそうなスキルを磨いたり、退職までの期間に資格取得の勉強をしたりするのがおすすめです。

やりたかったことを試してみる

現職で「やってみたいけれどできていなかったこと」を試してみるもの良いでしょう。「この企画はどうせ通らないだろう」「業務の進め方を変えてみたいけど、効率が下がるかも」など、保守的な考え方で思いとどまっているアイデアがあれば、チャレンジする良い機会です。

ただし、周りに迷惑がかからない範囲に留めるのがマナー。上司や後任者はあなたが退職したあとも会社で働き続けます。周囲を巻き込むような実践は避けたいところです。

良好な人間関係を大切にする

退職を決意してからも良好な人間関係を大切にしましょう。退職するからといって投げやりにならず丁寧に接すれば、退職日まで気持ちよく過ごせるだけでなく、退職後も良い関係を維持できます。

退職を決意したからこそ、引き継ぎや業務の整理はもちろん、困っている同僚を手伝うなど「最後まで職場に貢献しよう」と協力的な姿勢で仕事に挑むのがおすすめです。

退職の決意が揺らぐときの3つの対処法

退職を決意しても、上司に伝えるまでの間に「このままとどまる方が安定かも」と不安になったり、伝えたあとに引き止められたりなどして、決意が揺らいでしまう場合もあります。
ここでは、そのようなときにおすすめな対処法を紹介します。自分に合った方法を見つけましょう。

1.退職を決意したきっかけを思い出す

気持ちが揺らいだときは、退職を決意したきっかけを思い出しましょう。「収入が低い」「人間関係が好ましくない」「業務内容が合わない」など、退職を決意したきっかけは人それぞれありますが、当時の自分にとって退職を決意するほどの理由であったことは事実です。

初心に戻って気持ちを整理し、揺らぐ理由と辞めたい理由、どちらが大きいかを再確認すると決意が固まりやすくなります。

2.現職での未来を想像する

今の会社に残った場合、自分にどのような未来があるのかを想像してみるのもおすすめです。辞めたい気持ちを抱えたまま前向きなビジョンを描けるのかどうか、試してみてください。

明るい未来が待っていないと分かれば、揺らぐ気持ちに決着がつくはずです。

3.退職後にやりたいことを明確にする

退職後にやってみたい仕事や挑戦したいことを思い描き、何歳までにどのような自分になっていたいのかを、プライベートも含めて考えてみましょう。「5年後までに△△の資格を取りたい」「△△歳までに課長職に就きたい」など、今後のビジョンが明確になると退職の決意が固まりやすくなります。

まとめ

退職を決意し、やりたいことが定まったら、次の仕事を探しましょう。とはいえ、働きながらの転職活動は時間やスケジュール管理が難しく、スムーズに進められないこともあります。そのような場合、転職エージェントの利用がおすすめです。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、若年層を対象とした求職活動のサポートを実施しています。専任のキャリアアドバイザーが一人ひとりに合った支援をするため、求人紹介や選考対策を一貫して行うのが特徴です。企業との連絡や面接の日程調整の代行もお任せください。仕事が忙しくてなかなか仕事探しができないとお悩みの方も、効率的に転職活動を進められるでしょう。

また、悩みや希望を丁寧にヒアリングし、保有する求人のなかから最適な企業を紹介します。1分程度でできる適職診断を行えば、簡単に自分に合った仕事を見つけることも可能です。実際に企業に足を運んだり、情報を調べたりする余裕がない場合や、「退職を決意したけれど転職先を見つけられるか不安」という方は、ハタラクティブにご相談ください。

この記事に関連するタグ

• 退職
• 退職理由
• 退職の準備