「既卒・職歴なし」から正社員就職できる？就活を成功させる方法を解説
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既卒とは、一般的に大学卒業後3年以内に正社員として働いた職歴なしの人を指す
「既卒・職歴なし」という経歴に自信がなく、就職できるか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。たとえ職歴なしの既卒だとしても、志望企業の選び方や自己アピールのやり方次第では、就活を成功に導けます。このコラムでは、「既卒・職歴なし」の方が就職しやすい企業や内定をもらうためのポイントなどを詳しくご紹介。就職活動にお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
「既卒・職歴なし」は就職で不利？
「既卒・職歴なし」は就職で不利といわれることもありますが、正社員就職は可能です。少子化の影響で若手を求める企業は多く、若年層に対して経験やスキルではなく将来性を重視するケースも増えているからです。
「既卒・職歴なし」で正社員採用してくれる企業はある
| | 既卒者は応募可能だった | 応募不可だった |
|---|
| 調査産業計 | 72％ | 27％ |
|---|
| 建設業 | 78％ | 21％ |
|---|
| 製造業 | 60％ | 39％ |
|---|
| 情報通信業 | 85％ | 15％ |
|---|
| 運輸業、郵便業 | 82％ | 16％ |
|---|
| 卸売業、小売業 | 72％ | 27％ |
|---|
| 金融業、保険業 | 61％ | 37％ |
|---|
| 不動産業、物品賃貸業 | 66％ | 30％ |
|---|
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 68％ | 31％ |
|---|
| 宿泊業、飲食サービス業 | 73％ | 27％ |
|---|
| 生活関連サービス、 娯楽業 | 71％ | 24％ |
|---|
| 医療、福祉 | 85％ | 14％ |
|---|
| サービス業（他に分類されないもの） | 78％ | 22％ |
|---|
つまり、過半数を超える企業が、既卒者を正社員として採用する考えがあったということです。既卒であっても優秀な人材であれば欲しいという企業もあるので、必ずしも職歴なしの既卒者が就職に不利になるわけではないでしょう。
人手不足・売り手市場の傾向も影響している
既卒・職歴なしの人を正社員採用をする企業があるのは、人手不足・売り手市場も影響しています。
厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和7年3月分及び令和6年度分)について」によると、令和7年3月の有効求人倍率は「1.26倍」でした。ハローワークに通う求職者よりも求人数が多い結果となっており、いわゆる「売り手市場」の状況。既卒だからといって諦めるのは早すぎるといえます。
ポテンシャル採用ならそこまで不利にならない
ポテンシャル採用に積極的な企業では、一概に「既卒・職歴なし」だと不利になるとはいいきれません。なぜなら、ポテンシャル採用は応募者の潜在能力や将来性を評価対象にして採用可否を決めるやり方だからです。つまり、伸びしろを見て採用するかを決めるので、新卒と既卒の間にある空白期間は、あまり問題にはならないといえます。
大学卒業後3年以内なら新卒採用枠も受けられる
2010年に厚生労働省が「青少年雇用機会確保指針」を改正したことで、職歴なしの既卒者が新卒採用枠に応募できる可能性が広がりました。以下の図表を見ると、新卒採用枠の求人の約70%に対して既卒者が応募可能となっており、全新卒採用枠の約30%は既卒者が採用されています。
ただし、新卒採用枠はあくまでも「新卒向け」として出されている求人なので、既卒者より新卒者のほうが優先採用される可能性があることを念頭に置いておきましょう。
「既卒・職歴なし」が就職で不利いわれる理由
既卒・職歴なしだと就職で不利だといわれる理由は、と就職しなかった理由を聞かれたり、社会人としての基本が欠如しているのではないかと不安視されたりするからです。また、「既卒・職歴なし」という後ろめたさから、面接で自信をもって受け答えできないことも挙げられます。
しかし、「既卒・職歴なし」だからといって、無条件で不採用となるケースは少なく、あくまでも書類選考や面接で判断されます。書類や面接の対策を十分に行えば、経歴を問わず正社員として採用される可能性は高まるでしょう。対策に不安があるときは、エージェントの利用も積極的に検討してみてください。
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「既卒・職歴なし」の方が就職しやすい企業とは
「既卒・職歴なし」から就職を成功させるには、経歴やスキルを問われにくい仕事がおすすめです。たとえば、求人に「未経験OK」と記載があれば、経験を問われないため挑戦しやすいでしょう。また、需要の高まりなどで人手不足の仕事も、若い働き手を求めていることから採用されやすいといわれています。
「既卒向け」「未経験OK」の求人を出している企業
職歴なしの既卒者が就職しやすいのは、「既卒向け」「未経験OK」といった求人を出している企業です。既卒を歓迎する企業は、先述したような「ポテンシャル採用」を実施している可能性が高いと考えられます。早期に就職したい方は、まず経歴やスキルを問わず、人柄やポテンシャルで判断してもらえる企業を探して応募してみると良いでしょう。
ポテンシャル採用について詳しく知りたい既卒者の方は、「ポテンシャル採用とは？何歳まで適用される？新卒・中途との違いも解説」もぜひチェックしてみてください。
基本的にアルバイト経験は職歴に含まれない
基本的に職歴とは正社員として勤めた経歴を指し、アルバイト経験は「職歴」と見なされません。そのため、アルバイト経験しかなければ、履歴書の職歴欄には「職歴なし」と記載するのが一般的です。ただし、アルバイトが応募先企業の仕事に関連していたり、長期間勤務したものだったりする場合は、あえて履歴書に書くことで採用担当者にアピールできる可能性があるでしょう。
人材不足に悩んでいる企業
人材不足に悩んでいる企業も、職歴なしの既卒者が採用されやすい企業に含まれます。たとえば、「飲食業界」や「IT業界」などは需要の高さに人材供給が追いついていない業界です。これからの高齢化社会に欠かせない「介護士」や、多くの企業で必要とされる「営業職」といった職種も人手不足で求人数が多い傾向にあります。
人手不足の仕事では、人材確保を最優先と考えるため高いスキルや経験よりも「すぐに働ける」「長期雇用が見込める」といった点を重視する傾向。そのため、「職歴なしの既卒」という経歴がマイナスに働く可能性は低いでしょう。むしろ、仕事に対する熱意や長期的に働く意欲、若さ、人柄などを評価してもらえる可能性もあります。
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職歴なしの既卒者が正社員になりやすい6つの仕事
職歴なしの既卒者でも正社員になりやすい仕事は以下の6つです。
既卒から正社員になりやすい仕事
- 営業職
- 販売職
- 公務員
- ITサポート職
- 施工管理
- 製造・物流
職歴なしの既卒者が正社員として採用されやすい仕事を知ることで、就職の成功率がグンと高まります。新卒に比べれば就職の難易度は上がるものの、「既卒だから正社員になれないのでは…」と諦める必要はありません。
営業職
営業職は、常に人材不足になっている職種です。令和7年4月の有効求人倍率は「2.14倍」となっており、求職者に対して求人が2倍以上余っています。この背景には、営業職を求める企業からのニーズが高く、求人数が多いことや「ノルマがきつそう」「残業が多そう」などのネガティブなイメージが先行して、求職者が少ないことが挙げられます。
しかし、どんな職種でも生かせる営業スキルを身に付けることで、将来的にキャリアアップしやすい点は非常に魅力的です。
販売職
販売職も常に求人数が多い職種です。近年では、景気回復やインバウンドの増加などによって、販売職の需要が高まっています。販売職も営業職と同様に、企業の売上に直結する職種なので、求人数は増え続ける一方で求職者が足りていません。ちなみに、販売職の令和7年4月の有効求人倍率は「1.83倍」と2倍近くあります。
また、有効求人倍率が高い理由として、未経験者を採用しやすい点も挙げられます。これも営業職と同様に、特別な資格や専門知識が不要で、未経験者でも入社後の社内研修で育成できる職種だからです。
公務員
公務員は、立場的に採用活動も非常に公平性の高いのが特徴。また、筆記試験での選考がメインなので、新卒や既卒といった枠に関係なく評価される傾向にあります。
公務員試験は30歳前後まで受験資格があるので、既卒でもチャレンジできます。そもそも書類選考が通らずに面接に進むことができない民間企業もある中で、公務員試験は年齢制限さえクリアできていれば受験できる点は、既卒にとってメリットになるでしょう。
ただし、公務員試験は民間企業よりも求人数が少ないこともあり、職種によって変わりますが合格率は10〜30%程度と低めです。そのため、既卒の方は公務員試験を受験するのと同時に、民間企業の採用試験も受けておくのが良いでしょう。
既卒の公務員就職に関して興味がある場合には「既卒だと公務員就職は厳しい？試験の概要や職歴なしで合格するコツを解説！」のコラムがおすすめです。
ITサポート職
ITサポート職は、ヘルプデスクやシステムのトラブル対応など、未経験からでも担当しやすい職種です。入社後の研修制度が充実している企業も多く、数ヵ月から3年ほどのブランクがある既卒でも即戦力として活躍しやすい職種だといえます。
また近年では、IT業界の人材不足が叫ばれており、ITサポート職も人が足りていない状況です。ヘルプデスクが含まれる「情報処理・通信技術者」の有効求人倍率は1.55倍。理系出身者だけではなく、文系出身者も積極的に採用している企業も多いため、興味がある方は挑戦してみましょう。
施工管理
施工管理は、建設業界で求められる職種で、簡単に言うと建設工事現場の現場監督です。スケジュールや品質・安全・コストを管理してスムーズに建設を進めます。
施工管理を含む、建設業の有効求人倍率は4.81倍と非常に高いのが特徴。学歴や職歴不問という求人も多く、社内研修の中で必要な知識やスキルを身に付けることができます。
工事の規模によっては、「施工管理技士」という資格が必要になってきますが、入社前から資格取得する必要はありません。入社後に現場経験を積んだ上で、キャリアアップしたい場合に取得するとよいでしょう。
製造・物流
製造業は、原材料や部品を加工・組み立てて、新しい製品を生み出す仕事で、物流業は、製品が消費者の手元に届くまでの「モノの流れ」を作る仕事です。「生産工程従事者」の有効求人倍率は1.53倍と高く、製造業も物流業も、高齢化や若年層の労働人口減少により、全体的に人材不足が深刻化しています。
製造現場や物流倉庫の業務は、多くがマニュアル化されており、入社後の研修で知識やスキルを習得しやすい特徴があります。そのため、職歴や専門知識がない既卒者も積極的に採用し、自社で育成する企業も多いようです。
既卒・職歴なしから正社員になるための6つのステップ
職歴なしの第二新卒や既卒者が正社員になるための6つのステップは以下です。
既卒者が正社員になる6ステップ
- 自己分析で強みを整理する
- 強みを生かせる業界・業種に絞る
- 既卒向けの求人を探す
- 履歴書・職務経歴書を書く
- 面接対策を念入りに行う
- 面接を受ける
1.自己分析で強みを整理する
既卒だからと焦って求人を探す前に、自己分析で強みを整理することが大切です。なぜなら、自分自身の強みに沿って「どんな求人に応募するのか」といった基準を作ることができるからです。強みを発揮できる仕事に就くことで、結果を出しやすくなり評価が高まったりやりがいを感じられたりするでしょう。
また、採用面接では必ずといって良いほど、「なぜ弊社にエントリーされたのですか？」と質問されるので、自分の強みと絡めた理由付けが準備できる点もおすすめです。
2.強みを生かせる業界・業種に絞る
先ほど、自己分析で強みを整理していきました。次に、自分の強みを生かせる業界・業種に絞って求人を選びやすくしていきます。まずは「「職種図鑑」についての記事一覧」でどんな仕事があるのかを把握してみると良いでしょう。
次に、自分の強みに合う仕事を整理していきます。「ポータブルスキル（ビジネススキル）」や「専門的なスキル）」に強みがある場合には、スキルが評価される業界・業種を選ぶと就活を有利に進められます。また、「ヒューマンスキル（人柄や性格）」に強みが集まっている場合には、営業職や販売職など対人スキルが評価される職種を選ぶのがおすすめです。
3.既卒向けの求人を探す
強みを生かせる業界・業種を絞ったら、既卒向けの求人を探してみましょう。ハローワークや就活エージェント、求人サイトをフル活用しながら求人検索をしていきます。先ほど整理した業界や業種に合う求人の中で、職歴不問やフリーター大歓迎といった既卒向けの求人を狙って積極的に応募してみましょう。
また、「内定がもらえる確率を高めたい」と考えるなら、少しでも興味のある求人には応募して複数の選考を同時に進めることも大切です。幅広い業界・業種で選考を受けてみて、内定を受けた企業の中で比較検討するのもいいでしょう。求人一覧は下記をご覧ください。
4.履歴書・職務経歴書を書く
基本的には履歴書と職務経歴書が必要です。履歴書や職務経歴書を書く際には、空白期間をどのように過ごしていたかをポジティブにアピールすることが重要です。正社員以外の職歴は職歴欄に記載しないのが一般的ですが、アルバイトで何をしていたか分かるように記載するのがおすすめです。
また、アルバイトをしていなかった場合にも、なぜ空白期間ができてしまったか納得できる理由が必要。資格取得等の勉強や病気・怪我で通院していたことなど、納得できる理由を記載しましょう。病気や怪我の治療を理由としている場合は、現在は完治し業務への影響が無いことや、考慮してほしい旨を伝えるのがベターです。
5.面接対策を念入りに行う
面接対策では「志望動機や自己紹介などの自己PR」と「想定される質問と逆質問」を押さえておきましょう。この2つを押さえておけば、実際の面接で緊張することなく、受け答えも余裕を持ってやりきることができます。
まず、「志望動機や自己紹介などの自己PR」については、すでに自己分析をして自分自身の強みを整理しているので、業界で必要なスキルと応募先企業が求める人物像を把握してください。そのうえで、自分自身の強みと擦り合わせをしていきます。「強みを発揮できるのはどのような場面か」「スキルを獲得するに至った経緯」などをまとめておきましょう。
次に、「想定される質問と逆質問」については、面接でよく聞かれる質問に対する回答を用意しておくことで実際の面接での不安をなるべく取り除いておきましょう。また、「何か質問はありますか？」という逆質問が来た時の答えも用意しておくとメンタルが安定します。企業全体への疑問や業務内容の不明点などの質問を用意しておきましょう。
6.面接を受ける
面接を受けるまでに、身だしなみとマナーを押さえておきましょう。なぜなら、視覚情報が印象の5割以上を占めると言われているように、第一印象はその後の評価に響きやすいからです。
第一印象が悪いと、その印象が強く残ってしまい、その後の面接で挽回することは難しくなります。就活では、面接が第一印象を与える場面となることが多く、その後の評価にもつながると認識しておきましょう。
また、第一印象は、出会って3〜10秒が勝負です。面接の場合は、入室して挨拶する段階で第一印象が決まります。特に視覚的な印象が大きな割合を占めるため、身だしなみや言葉遣い、表情には十分に気遣う必要があるでしょう。
就職活動に不安を感じるならプロに相談してみよう
面接対策が不安な方は、就職エージェントに相談するのがおすすめです。
エージェントでは模擬面接や企業情報提供などを通して、自信を持って面接に臨めるように徹底サポート。企業ごとの面接対策もバッチリです。就職活動中はキャリアアドバイザーが全面的にサポートするので、初めての就活でも安心できるのが特徴。「転職エージェントの使い方を解説！利用時の基本の流れと賢い活用方のコツ」のコラムもご覧ください。
職歴なしの既卒者が就活を成功させる3つのポイント
職歴なしの既卒者が就活を成功させるポイントは、積極的に行動し、採用選考で仕事に活かせるスキルをアピールすることです。自分の志望企業や業種が絞れたら、下記のポイントを参考に就活を進めてみてください。
1.就職のための行動量を増やす
既卒向けの求人といえど、新卒も受けられる場合がほとんどです。職歴なしの既卒者が内定を獲得するためには、とにかく多くの求人に応募し、就活における行動量を増やす必要があります。
就職のためのセミナーや説明会にも積極的に参加し、20社以上にエントリーするくらいの気持ちを持って就活を行いましょう。
2.資格・スキルをアピールする
応募先企業の仕事で活かせる保有資格や学生時代に身に付けたスキルについては、就活の採用選考で存分にアピールしましょう。「職歴がある」というのは、いわばその人が持っているスキルや能力に直結します。職歴なしの既卒者の場合、「社会人としての業務経験がない」という点で就活で不利になる可能性があるため、保持している資格やスキルを伝えて、自分の採用メリットを企業に対して示すことが重要です。
既卒で職歴なしの場合における就活のポイントについては、「既卒の就活は厳しい？就職は無理？内定獲得のためにすべきことをご紹介」もあわせてご参照ください。
3.インターンに参加する
インターンは基本的に新卒向けのものが多いですが、既卒で職歴なしの方も参加できるインターンは存在します。インターンに参加するには、インターンの採用面接で合格する必要があり、これまでのアルバイト経験や勉強してきたことをアピールすることが大切です。
また、既卒の場合には「卒業してから今まで何をしていたのか」と聞かれる場合があります。それに対して「何もしていなかった」と答えると、採用担当者からの評価を下げる恐れも。卒業後に企業でインターンをしていたとアピールできれば、採用担当者に「卒業後も働く意思や意欲があった」と捉えてもらえる可能性が高まります。
既卒の就職は若いほうが有利な傾向にある
職歴なしの既卒者による就職は、年齢が若いほうが有利な傾向にあります。前述したように、若いうちは企業にポテンシャル採用される可能性が高いでしょう。また、厚生労働省による働きかけにより、大学卒業後3年以内の既卒者なら新卒枠に応募できる求人が増えつつあります。つまり、若ければ若いほど、就職がしやすい環境にあるといえるでしょう。就職できずに後悔することがないよう、思い立ったらすぐに就活へのアクションを起こすことをおすすめします。
職歴なしの既卒から正社員になる8つの方法
職歴なしの第二新卒や既卒者が正社員求人を探す方法としては、以下の8つが挙げられます。
それぞれ具体的にメリットやデメリットを見ていきましょう。
1.就職サイトで求人を探して応募する
就職サイトは掲載数が多いため、職歴なしの既卒者が求人探しをする際におすすめです。インターネットがあればPCやスマホで求人検索が可能なため、スキマ時間を有効活用できるでしょう。
ただし、求人探しや履歴書の作成、面接対策など就職活動に必要な作業はすべて自分で行わなければいけません。就職エージェントよりも負担は増えるものの、「自分一人でじっくり就活をしたい」と考える方には向いています。
2.ハローワークで相談する
既卒で職歴なしの方は、ハローワークで相談することで求人を探すことができます。ハローワークは国が運営する行政機関で、正式名称は「公共職業安定所」です。全国各地に500ヶ所以上の事業所が配置されています。
ハローワークを使うメリットは、全国の求人を検索閲覧できるため、幅広い地域や分野の中から自分に合った求人を探せることです。そのため、一度に多くの求人を見たい人にはおすすめの方法といえるでしょう。
3.就職説明会に参加する
既卒者も、就職説明会に参加することで、その場で選考にエントリーできたり、1次面接が免除になったりすることがあります。就職説明会に参加した方限定で選考する企業も多く、正社員になれるチャンスが転がっている状況です。
就職説明会の参加者限定で選考を優遇する企業がある理由としては、就職説明会に参加している方のほうが熱量が高い傾向にあると考えているからです。企業側もそれだけ前のめりになってくれる就活生を求めているため、就職説明会に参加することで熱量をアピールすることにも繋がるでしょう。
4.紹介してもらう（リファラル採用）
求人を探すよりも確実に正社員に近づく方法が「紹介」です。リファラル採用とも呼ばれ、すでに勤務している正社員からの紹介を受けて採用する方法。採用コストを抑えつつ質の高い人材を採用できると注目が集まっています。
リファラル採用の良いところは、企業とのミスマッチが最小限になることで離職率を抑えられることです。リファラル採用では、紹介者からも事前に企業説明を受けることができ、「入社前と入社後でイメージが違った」となりにくい傾向。また、採用面接をした時にも「△△さんの紹介」という前提なので、丁寧に企業説明をしてくれる傾向にあります。
採用面接に関しても、「△△さんの推薦」という一定の評価があるため、ほかの候補者に比べて有利な状態で選考を進めることができるでしょう。
5.アルバイト先で正社員登用制度を利用する
厚生労働省の「労働経済動向調査（令和７年２月）の概況（14p）」によると、正社員以外から正社員への「正社員登用制度あり」の事業所の割合は78%となっています。つまり、全体の76%の企業が「正社員登用制度あり」と回答しているわけです。そのため、今のアルバイト先で正社員に登用できる可能性は十分にあります。
6.紹介予定派遣を利用する
紹介予定派遣とは、社員や契約社員になることを前提に、一定期間派遣社員として働き、その後、お互いが合意すれば、正社員や契約社員として採用される制度。既卒が紹介予定派遣を利用するメリットは、「未経験から正社員になれるチャンスがある」「企業と求職者の間でミスマッチを防げる」などがあります。
しかし、既卒が紹介予定派遣を利用する際にはデメリットもあります。例えば、「働ける企業が限定されること」や「派遣期間終了後に必ずしも正社員になれるわけではないこと」が挙げられます。また、派遣期間が最長6か月入ってしまうので、すぐに正社員になりたい場合には不向きです。詳しくは「既卒の紹介予定派遣利用はおすすめ？メリットや正社員型派遣との違いを解説」のコラムをご覧ください。
7.契約社員から正社員になる
アルバイトから正社員になる場合と同様に、正社員登用制度を利用して契約社員から正社員になることができます。ただし、正社員登用制度があったとしても登用実績がない企業であれば契約社員から正社員になれる可能性は低いといえます。まずは正社員登用制度があり、正社員登用実績があるかどうかを確認することが大切です。
また、契約社員から正社員に登用される確率を高めるためには、正社員登用試験の対策を十分にしておく必要があります。登用試験の内容は企業によって異なるものの、書類選考や小論文、面接といった試験がオーソドックスです。特に面接で選考している企業が多いため、面接でよく聞かれる質問への回答や志望動機を準備しておきましょう。
8.就職エージェントを活用する
既卒で職歴なしの方は、就職エージェントを活用するのも一つの方法です。就職エージェントを使うメリットは、専任スタッフが就職のサポートをしてくれることと、自分に合った企業が選びやすくなることが挙げられます。履歴書や職務経歴書の添削も行ってくれるので、就活の知識がない人でも安心して就活を進められるでしょう。「自分一人で就活をする自信がない」という人は、ぜひ検討してみてください。
就職エージェントではプロが就活をサポートしてくれる
エージェントでは、専任スタッフが担当について面談から内定までを一貫してサポートしてもらえます。利用者の性格や希望、適性をふまえた求人紹介や、企業情報の提供、書類の書き方、面接練習など手厚いサービスが受けられるのが特徴。また、企業との日程調整や条件交渉といったやり取りも代行してもらえるため、「アルバイトで忙しい」「ビジネスマナーに不安がある」といった場合も安心です。
どのような就職エージェントを使うべきか迷っている方は、ハタラクティブへお気軽にご相談ください。
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既卒・職歴なしの就活に関するよくある質問
ここでは、「既卒・職歴なし」ならではの悩みや困りごとや、既卒の就活に関するよくある以下の3つの質問にまとめてお答えします。「既卒だけど就活まだ間に合うかな？」「既卒から正社員になれる？」と不安な方は、回答を参考に就活を進めてみてください。
既卒の就活は23歳までがリミットではありません。世間的には23歳はまだまだポテンシャルも高く体力のある年代なので、正社員採用の可能性は十分にあります。ただ、大学卒業後1年が経過した23歳の場合、非正規雇用の働き方に慣れてしまい正社員就職への意欲が湧かない可能性も出てきます。非正規雇用が悪いわけでは決してないのですが、もしあなたが正社員を目指したいと考えているのであれば、なるべく早いタイミングで正社員就職を目指すのがおすすめです。
就職浪人は、リスクを知ったうえで決断するならアリです。就職浪人すると、「企業にネガティブな印象を抱かれやすくなる」「既卒扱いになり受けられる企業が減る場合もある」「大学のサポートを受けられない」「精神的な焦りを感じる場合がある」「インターンシップに参加しにくくなる」「大手企業や第一企業の企業に受かりにくくなる」「就活浪人中の過ごし方を聞かれる可能性がある」などのデメリットがあります。詳しくは「就活浪人とは？留年との違いや就職への影響を解説！不利になるのは本当？」のコラムをご覧ください。
既卒・職歴なしでも内定後にキャリアアップすることはできます。「既卒・職歴なし」がネガティブに働くシーンは、主に採用の書類選考や面接のときだけです。また、スムーズにキャリアアップできるかどうかは、就いている職種や内定後の働き方が強く関係します。例えば、営業職などは営業成績という数字で評価されるため、結果さえ残せばキャリアアップの可能性が見えてきます。また、数字では見えにくい職種だとしても、どうやったら評価されるのかを把握してアピールすることで、キャリアアップにつながるでしょう。
