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新卒の年齢はいくつまで?制限の有無や定義について解説
更新日
この記事のまとめ
- 会社によって捉え方は異なるが、新卒に明確な年齢制限はない
- 面接で年齢差を問われた場合、正直に回答することが重要
- 卒業後は年齢問わず、新卒から既卒と呼ばれる立場になる
- 既卒は新卒より就活のハードルは高くなるが、意欲やポテンシャルを重視してもらえる
「新卒の年齢がいくつまでか分からない」という方は多いでしょう。日本の就活は新卒一括採用が多く、そこで失敗すると就職が難しくなる特徴があります。そのため、卒業をあえて先延ばしたり、留学したりして新卒状態をキープすることを選択する学生も。しかし、若手の人材不足や就職しづらい状況を改善すべく、卒業後しばらくは新卒として扱う企業も増えているようです。このコラムで、新卒の年齢制限について知りましょう。
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新卒の年齢
留年や浪人、休学がない場合、大半の人は高校卒業の段階で満18歳、4年制の大学卒業の段階で満22歳です。大学院の修士課程を修了した場合は満24歳、大学院の博士課程を修了した場合だと満27歳となります。
多くの方が大学新卒の段階で就活を行うため、就活の時点で「新卒」と呼ばれるのは、22歳が最も一般的といえるでしょう。
新卒の定義
新卒とは、「新規卒業」「新規卒業者」を略した言葉です。これは次の年度に高校や大学、専門学校などを卒業する予定の学生を指しており、選考や内定の段階ではまだ学生。学校を卒業してすぐに入社する人材を、「新卒」と呼びます。
今の日本企業の多くは、基本的に新卒を一括採用し、社員を確保しています。このシステムは日本企業での伝統的なものともいえ、採用した人にゆくゆくは幹部として活躍してもらう目的があります。新卒の定義については「新卒の定義とは?既卒、第二新卒との違いについて」で詳しく解説していますので、ご一読ください。
新卒に年齢制限はあるのか
新卒の年齢に公式な定義はありません。しかし、企業によって捉え方が異なるので注意が必要です。
冒頭で説明した通り、大学生の場合はストレートに進学していれば、新卒が就活するときの年齢は大半が満22歳。
しかし、浪人や留年、休学している人もいるため、すべての就活生が21〜22歳というわけではありません。病気や事故の療養や留学などで休学することもあるでしょう。さらに、大学院に進学して博士を修了した就活生は、新卒時は満27歳となります。
年齢が気になるという方は、説明会で年齢制限があるか聞いてみると良いでしょう。企業によっては「卒業後3年以内を新卒扱いにする」というところもあるようです。新卒の年齢制限については「就職に年齢は関係ある?ベストタイミングは?20・30代別の傾向も紹介」でも詳しくご紹介しているので、参考にしてみてください。
採用時の年齢制限を設けるのは可能?
採用時に年齢制限を設けるのは原則禁止されています。厚生労働省が公表した「募集・採用における年齢制限禁止について」では、2007年に雇用対策法が改正され、年齢制限の禁止が義務化されました。
ただし、年齢制限は認められる例外もあるため、応募する際は募集要項などを確認しておきましょう。「転職は何歳まで?年齢制限はある?未経験から採用されやすい業界も解説」では年齢制限について詳しく解説していますので、併せてご覧ください。
参照元厚生労働省
事業主の方へ~従業員を雇う場合のルールと支援策
年齢差を問われた場合の回答方法
面接で年齢差を問われた際は、しっかりと正直に回答することが大事です。一般的な新卒と年齢差がある場合、その理由について質問される可能性があります。年齢差がある理由は留年や浪人など、人によってさまざま。以下で状況ごとに解説していくので、参考にしてみてください。
留年した場合
留年した場合、その理由を伝えましょう。「病気で療養していた」「怪我をして出席日数が足りなかった」など、正直に伝えることが大事です。
ただ、「サボってしまい出席日数が足りなかった」「成績が悪く単位が取れなかった」といった理由であれば、反省と留年を経てどのような変化があったのかを述べましょう。「留年という経験から、△△になるよう努力していた」のように、失敗から学んだことをアピールしてみてください。
浪人した場合
大学受験で浪人した場合、合格できなかった理由を自分なりに考え、乗り越えられた成果として伝えることが大切です。たとえば、「大学受験に失敗してしまいましたが、△△を目指す道を諦めることができず、浪人を決めました」のように伝えれば、浪人した理由を面接官にも理解してもらえるはずです。
学業で留学した場合
学業で留学したことによる留年は、「留学して語学を学びたかった」「海外でも通用するよう△△を勉強しにいった」のように、留学をした明確な理由を述べてください。留学で学んだことを、どう志望先の企業に活かすかも合わせて伝えると良いでしょう。
面接での年齢差を問われた場合の対処法は「面接の質問と回答例を例文つきで紹介!答え方のポイントと注意点とは」をご一読ください。
新卒の年齢早見表
ここでは、新卒の年齢早見表をご紹介します。生まれは「年」、卒業は「年度」なので注意しましょう。
生まれ年 | 高校卒業年度 | 大学卒業年度 | 修士課程修了年度 | 博士課程修了年度 |
---|---|---|---|---|
2005 | 2024 | 2028 | 2030 | 2033 |
2004 | 2023 | 2027 | 2029 | 2032 |
2003 | 2022 | 2026 | 2028 | 2031 |
2002 | 2021 | 2025 | 2027 | 2030 |
2001 | 2020 | 2024 | 2026 | 2029 |
2000 | 2019 | 2023 | 2025 | 2028 |
なお、上記はすべての課程をストレートで卒業したの場合の年齢です。留年や浪人した場合は、上記とは異なるので注意しましょう。「数え年と満年齢の違いとは?履歴書作成の際は「年齢早見表」を活用しよう」のコラムでも、年齢について解説しているので参考にしてください。
年齢問わず卒業後は新卒から「既卒」になる
基本的に、就職しないまま学校を卒業すると「既卒」と呼ばれる立場になります。既卒の人は、下記の3パターンの就活方法を参考にしてみてください。
既卒の就活方法
- 新卒採用枠へ応募する
- 第二新卒向けの中途採用枠へ応募する
- 未経験向けの中途採用枠へ応募する
新卒採用枠への応募
これまでも触れてきたように、少子化による働き手の減少などを理由に、既卒でも3年以内であれば新卒枠で募集している企業は存在します。
ただ、既卒が新卒枠を使って就活をする場合は、翌年の春採用に向けて学生と同じように就職活動を行っていくことになります。すぐに就職できないため、空白期間ができる点には注意が必要です。
第二新卒向けの中途採用枠への応募
就職後3年以内に離職した人を対象としている第二新卒枠でも、既卒者を含めて応募可能な企業は多数あります。第二新卒採用は春や秋が多いものの通年で行っている企業もあり、新卒採用のように1年待つ必要がないというメリットがあります。
ただし、第二新卒は社会人経験があるため、第二新卒枠を使用すると「基本的なビジネスマナーが身に付いている」「社会人としての基礎がある」という前提になることも。仕事である程度の成果を出している人がライバルになる可能性もあるでしょう。
第二新卒枠での就活については「新卒と第二新卒の違いとは?就職難易度の差や転職のコツを解説」にて、詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
未経験向けの中途採用枠への応募
未経験者採用枠は、今までの経験や年齢に制限がないのが特徴。
転職・就職市場で人気の高い大手企業ではあまり行われていませんが、中小企業では経験者だけに限ると人材が集まらない傾向にあるため、制限を設けず募集する企業が多いようです。
既卒の就活については「既卒就活の成功ポイント!プロによる面接対策のコツや実際の体験談をご紹介」にて、詳しく解説しています。ぜひ、参考にしてください。
既卒の面接対策は新卒時よりも入念に行う
新卒時に就職しなかった点を疑問に思われることもあり、既卒の就活は新卒よりハードルが高め。面接対策を入念にする必要があります。
企業が既卒者に期待するのは、仕事への意欲や入社後の成長、そしてポテンシャルなどです。採用の際には、社風にマッチする人物なのか、素直で育てやすい人材なのか、一緒に働いていけそうかなどが重視されています。既卒における面接の対策については「既卒の面接でよく聞かれる15の質問と回答例!就職成功のポイントもご紹介」を参照ください。「年齢に自信がなくて就活するのが不安…」という方は、就活エージェントの活用がおすすめです。就活エージェントでは、あなたの希望に合った仕事を紹介してもらえるだけでなく、書類の添削や面接対策も受けられます。
就活エージェントのハタラクティブでは、若年層に特化した就活アドバイザーが、就職活動をしっかりサポート。入社後のフォローまで行っているため、未経験の方でも正社員を目指すことが可能です。
今後の就職活動が不安という方は、ぜひハタラクティブにご相談ください。
新卒・既卒・第二新卒はどう違う?就活のお悩みQ&A
新卒の定義が分からず、自分が企業の求める人材に当てはまるのかどうか悩む人も多いでしょう。ここでは、新卒や既卒、第二新卒に関する疑問にQ&A方式でお答えします。
新卒の定義を教えてください。
新卒とは、「新規卒業者」のことを略した言葉です。
次年度に高校や専門学校、大学などを卒業する予定の学生を指しています。学歴によって卒業時の年齢が異なるため、年齢に関する一般的な定義はありません。
いつまで新卒として就活できますか?
一般的には学校を卒業したあとは既卒として扱われるでしょう。
しかし、最近では卒業後3年までを新卒扱いとする企業も出てきています。「新卒とはいつまで?卒業後3年以内ならOK?第二新卒や既卒との違いを解説」でも詳しく解説していますのでご覧ください。
新卒で就職する方が良いって本当?
新卒にたくさんのメリットがあるのは本当です。
新卒の強みについては、「新卒カードとは?無駄にした既卒者が就職・転職を成功させる方法」でご紹介しています。新卒でしか掴めないチャンスもあるので、自分に合った就職活動をしてみましょう。
新卒枠に当てはまるかどうか知りたいです。
新卒の対象かどうかは企業によって異なります。
志望する企業に確認をとりましょう。また、転職サイトを通して企業情報を得ることも可能です。ハタラクティブでは、求人サイトに掲載されていない情報や求人情報を豊富に取り揃えています。ぜひこの機会にご相談ください。
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京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。