新卒の年齢っていくつまで？制限の有無についても解説

「新卒の年齢がいくつまでか分からない」という方は多いでしょう。日本の就活は新卒一括採用が多く、そこで失敗すると就職が難しくなる特徴があります。そのため、卒業をあえて先延ばしたり、留学したりして新卒状態をキープすることを選択する学生も。しかし、若手の人材不足や就職しづらい状況を改善すべく、卒業後しばらくは新卒として扱う企業も増えているようです。このコラムで、新卒の年齢制限について知りましょう。

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新卒の年齢

留年や浪人、休学がない場合、大半の人は高校卒業の段階で満18歳、4年制の大学卒業の段階で満22歳です。大学院の修士課程を修了した場合は満24歳、大学院の博士課程を修了した場合だと満27歳となります。
つまり、就活の時点で「新卒」と呼ばれるのは、22歳が最も一般的といえるでしょう。

新卒の定義

新卒とは、「新規卒業」「新規卒業者」を略した言葉です。
これは次の年度に高校や大学、専門学校などを卒業する予定の学生を指しており、選考や内定の段階ではまだ学生。学校を卒業してすぐに入社する人材を、「新卒」と呼びます。
今の日本企業の多くは、基本的に新卒を一括採用し、社員を確保しています。このシステムは日本企業での伝統的なものともいえ、採用した人にゆくゆくは幹部として活躍してもらうよう扱っているのが特徴です。

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新卒に年齢制限はあるのか

新卒の年齢に公式な定義はありません。しかし、企業によって捉え方が異なるので注意が必要です。
冒頭で説明した通り、大学生の場合はストレートに進学していれば、新卒が就活するときの年齢は大半が満22歳。
しかし、浪人や留年、休学している人もいるため、すべての就活生が21～22歳というわけではありません。大学院に進学しているとさらに年齢が上がり、博士を修了した就活生は満27歳となります。

院卒で年齢が気になるという方は、説明会で年齢制限があるか聞いてみると良いでしょう。企業によっては「卒業後3年以内を新卒扱いにする」というところもあるようです。新卒の年齢制限については「就職に年齢は関係ある？ベストタイミングは？」でも詳しくご紹介しているので、参考にしてみてください。

会社によって新卒の扱いが異なる

前項で説明したとおり、会社によって新卒の扱いは異なります。以下で詳しくご紹介していくので、確認してみましょう。

企業規模による違い

大手企業は、一度に多くの学生を採用する傾向にあります。大手企業は学生から人気が高く、応募数も多いため、新卒の平均年齢と異なるというだけで、書類選考に通らないこともあるようです。
しかし、中小企業では、最初の段階で応募してくる学生が少なく、選考の際に応募者の年齢を重視しない傾向があります。

業種による違い

理系の職種では、年齢よりも応募者の経験やスキルを重視する傾向があります。たとえば、研究職であれば、経験のない新卒よりも研究に関する知識や経験のある人材を採用したいと考えることが多いようです。

会社によって新卒の扱いは異なりますが、いずれにせよ就職に向けて早めに行動を起こすことが大事です。「就職できる年齢に制限はある？早めに行動するべき理由や職探しのコツを解説」では、就職を目指す人がすべきことをまとめています。

年齢差を問われた場合の回答方法

面接で年齢差を問われた際は、しっかりと正直に回答することが大事です。一般的な新卒と年齢差がある場合、その理由について質問される可能性があります。年齢差がある理由は留年や浪人など、人によってさまざま。以下で状況ごとに解説していくので、参考にしてみてください。

高校で留年した場合

高校で留年した場合、その理由を伝えましょう。たとえば、「病気で療養していた」「怪我をして出席日数が足りなかった」など、正直に伝えることが大事です。
ただ、「学校をサボっていた出席日数が足りなかった」「成績が悪かった」といった理由であれば、留年を経てどのような変化があったのかを述べましょう。「留年という経験から、△△になるよう努力していた」のように、失敗から学んだことをアピールしてみてください。

浪人した場合

大学受験で浪人した場合、合格できなかった理由を自分なりに考え、乗り越えられた成果として伝えることが大切です。たとえば、「大学受験に失敗してしまいましたが、△△を目指す道を諦めることができず、浪人を決めました」のように伝えれば、浪人した理由を面接官にも理解してもらえるはずです。

学業で留学した場合

学業で留学したことによる留年は、「留学して語学を学びたかった」「海外でも通用するよう△△を勉強しにいった」のように、留学をした明確な理由を述べてください。留学で学んだことを、どう志望先の企業に活かすかも合わせて伝えると良いでしょう。

新卒の年齢早見表

ここでは、新卒の年齢早見表をご紹介します。小学校から大学卒業までの場合、以下のとおりです。

上記は、小学校入学から大学卒業までストレートの場合の年齢です。留年や浪人した場合は、上記とは異なるので注意しましょう。

年齢問わず卒業後は新卒から「既卒」になる

基本的に、卒業後は新卒から「既卒」と呼ばれる立場になります。既卒の人は、下記の3パターンの就活方法を参考にしてみてください。

新卒採用枠への応募

これまでも触れてきたように、既卒でも3年以内であれば新卒枠で募集している企業があるので、既卒になっても就活を諦める必要はありません。
ただ、すぐに就職できるわけではなく、翌年の春採用に向けて学生と同じように就職活動を行っていくことになります。

第二新卒の中途採用枠への応募

就職後3年以内に離職した人を対象としている第二新卒枠でも、既卒者を含めて応募可能な企業は多数あります。第二新卒採用は、春採用や秋採用にまとめて行っている企業が多いようです。しかし、通年で行っている企業もあり、新卒採用のように1年待つ必要がないというメリットがあります。
第二新卒枠での就活については「新卒と第二新卒の違いとは？就職難易度の差や転職のコツを解説」にて、詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

未経験の中途採用枠への応募

未経験者採用枠は、今までの経験や年齢に制限がなく、誰でも応募ができます。
転職・就職市場で人気の高い大手企業ではあまり行われていませんが、中小企業では経験者だけに限ると人材が集まらない傾向にあるため、制限を設けず募集する企業が多いようです。
既卒の就活については「既卒就活を成功させるには？プロがおすすめする就活のやり方や体験談を紹介」にて、詳しく解説しています。ぜひ、参考にしてください。

「年齢に自信がなくて就活するのが不安…」という方は、就活エージェントの活用がおすすめです。就活エージェントでは、あなたの希望に合った仕事を紹介してもらえるだけでなく、書類の添削や面接対策も受けられます。
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新卒・既卒・第二新卒はどう違う？就活のお悩みQ＆A

新卒の定義が分からず、自分が企業の求める人材に当てはまるのかどうか悩む人も多いでしょう。ここでは、新卒や既卒、第二新卒に関する疑問にQ＆A方式でお答えします。

新卒の定義を教えてください。

新卒とは、「新規卒業者」のことを略した言葉です。
次年度に高校や専門学校、大学などを卒業する予定の学生を指しています。学歴によって卒業時の年齢が異なるため、年齢に関する一般的な定義はありません。

いつまで新卒として就活できますか？

一般的には学校を卒業したあとは既卒として扱われるでしょう。
しかし、最近では卒業後3年までを新卒扱いとする企業も出てきています。「新卒とはいつまで？第二新卒や既卒との違いを解説」でも詳しく解説していますのでご覧ください。

新卒で就職する方が良いって本当？

新卒にたくさんのメリットがあるのは本当です。
新卒の強みについては、「新卒カードを無駄にしたのを後悔…捨てるとその後の就活はどうなる？」でご紹介しています。新卒でしか掴めないチャンスもあるので、自分に合った就職活動をしてみましょう。

新卒枠に当てはまるかどうか知りたいです。

新卒の対象かどうかは企業によって異なります。
志望する企業に確認をとりましょう。また、転職サイトを通して企業情報を得ることも可能です。ハタラクティブでは、求人サイトに掲載されていない情報や求人情報を豊富に取り揃えています。ぜひこの機会にご相談ください。

既卒でも就職できますか？

もちろん就職できます。
しかし、企業に「問題があって内定が得られなかったのでは？」と思われる恐れがあり、新卒に比べて採用のハードルが高くなるでしょう。既卒になった理由を正直かつ前向きに話し、アピールしてください。詳しくは「既卒とは？いつまでを指す？就活のやり方や成功のコツを解説します」で解説しています。

第二新卒って何ですか？

第二新卒とは、学校を卒業した後に一度就職し、その後短期間で転職を希望する社会人のことです。
一般的には社会に出てから3年以内の20代を対象としている企業が多いでしょう。詳しくは、「「第二新卒」の期間はいつまで？既卒との違いや転職成功のコツを解説」をご覧ください。

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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格

• 国家資格キャリアコンサルタント
• 国家資格中小企業診断士

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