「既卒・職歴なし」である自分に自信がなく、就職できるか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。たとえ職歴なしの既卒であっても、志望企業の選び方や自己アピールのやり方次第では、就活を成功に導けます。このコラムでは、「既卒・職歴なし」の方が就職しやすい企業や内定をもらうためのポイントなどを詳しくご紹介。就職活動にお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。

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「既卒・職歴なし」は就職で不利？

職歴のない既卒は、本当に就職に不利なのでしょうか。既卒を受け入れている企業の割合から、その真相を探りましょう。

「既卒・職歴なし」でも正社員採用してくれる企業はある

厚生労働省の「令和3年8月労働経済動向調査の概況p14」によると、令和2年度新規学卒者の採用枠で正社員募集を行った企業のうち、既卒者の応募を受け入れていた企業の割合は「68％」でした。つまり、過半数を超える企業が、既卒者を正社員として採用する考えがあったということです。既卒であっても優秀な人材であれば欲しいという企業もあるので、必ずしも職歴なしの既卒者が就職に不利になるわけではないでしょう。

参照元
厚生労働省
令和3年8月労働経済動向調査の概況 -（３） 既卒者の応募可否及び採用状況p14

ポテンシャル採用であればそこまで不利にならない

ポテンシャル採用に積極的な企業では、新卒であっても既卒であっても同じ土俵で戦うことになるため、一概に「既卒・職歴なし」だと不利になるとはいいきれません。ポテンシャル採用とは、応募者の潜在能力や将来性を評価対象にして採用可否を決めるやり方です。企業の中には、経歴や学歴、スキルなどで判断せず、応募者の人柄や今後に期待できるポテンシャルがあるかどうかを見たうえで採用を決めるところもあります。
職歴なしの既卒者による就活事情が知りたい方は、「既卒就活の実態は？厳しいと感じたら就職サイトやエージェントを活用しよう」もぜひご覧ください。

そもそも既卒とは？
既卒とは、実は法律で定められた言葉ではありません。しかし、一般的には大学（または専門学校や短大など）卒業後3年以内に正社員就業経験がない人のことを指しています。

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「既卒・職歴なし」の方が就職しやすい企業とは

続いては、職歴なしの既卒の方が就職しやすい企業を見ていきましょう。

「既卒向け」「未経験OK」の求人を出している企業

職歴なしの既卒者が就職しやすいのは、「既卒向け」「未経験OK」といった求人を出している企業です。既卒を歓迎する企業は、先述したような「ポテンシャル採用」を実施している可能性が高いと考えられます。早期に就職したい方は、まず経歴やスキルを問わず、人柄やポテンシャルで判断してもらえる企業を探して応募してみると良いでしょう。
ポテンシャル採用について詳しく知りたい既卒者の方は、「ポテンシャル採用は若手のチャンス！求職者側のメリットとは」もぜひチェックしてみてください。

基本的にアルバイト経験は職歴に含まれない
基本的に職歴とは正社員として勤めた経歴を指し、アルバイト経験は「職歴」と見なされません。そのため、アルバイト経験しかなければ、履歴書の職歴欄には「職歴なし」と記載するのが一般的です。ただし、アルバイトが応募先企業の仕事に関連していたり、長期間勤務したものだったりする場合は、あえて履歴書に書くことで採用担当者にアピールできる可能性があるでしょう。

人材不足に悩んでいる企業

人材不足に悩んでいる企業も、職歴なしの既卒者が採用されやすい企業に含まれます。たとえば、「飲食業界」や「IT業界」などは需要の高さに人材供給が追いついていない業界です。これからの高齢化社会に欠かせない「介護士」や多くの企業で必要とされる「営業職」といった職種も人手不足で求人数が多い傾向にあります。既卒で職歴なしの方は、常に人員が不足している業界や職種を調べ、その中で自分に合っていると思う仕事に応募してみましょう。

大学卒業後3年以内なら新卒採用枠も受けられる

2010年に厚生労働省が青少年雇用機会確保指針を改正し、「大学卒業後3年以内であれば、既卒でも新卒採用を受けられるようにすべき」と働きかけたことにより、職歴なしの既卒者が新卒採用枠に応募できる可能性が広がりました。
新卒向けの求人には有名な大手企業も多く存在するため、卒業後3年以内の既卒者の方は挑戦してみてはいかがでしょうか。あまり知られていないものの、世界的なシェアを持つメーカーやIT業界の上場企業といった優良企業の求人もあり、若手の人材確保に努めています。ただし、新卒採用枠はあくまでも「新卒向け」として出されている求人なので、既卒者より新卒者のほうが優先採用される可能性があることを念頭に置いておきましょう。

参照元
厚生労働省
３年以内既卒者は新卒枠で応募受付を！！～「青少年雇用機会確保指針」が改正されました～

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職歴なしの既卒者でも正社員になりやすい業界

職歴なしの既卒者でも正社員になりやすい業界としては、以下の3つが挙げられます。

・建築業界
・医療・介護業界
・配送・輸送業界

上記3つの業界は、世間からの需要が高いにも関わらず人手が足りていないのが現状。そのため、大手であっても就職がしやすく、既卒で職歴なしの方にもおすすめです。「職歴がないから就職できない……」と悩んでいる人は、これらの業界を含め正社員になりやすい業界を調べてみると、より効率的な就活を行えるでしょう。

公務員試験を受けて正社員を目指す方法もある
基本的に公務員試験は学歴や職歴に関わらず受けられます。ただし、公務員試験は受験資格に年齢制限があり、自治体によって応募条件が異なるもの。公務員になりたい職歴なしの既卒者の方は、あらかじめ興味のある公務員試験の受験要項を確認しておく必要があるでしょう。

職歴なしの既卒者が就活を成功させる3つのポイント

職歴なしの既卒者が就活を成功させるポイントは、積極的に行動し、採用選考で仕事に活かせるスキルをアピールすることです。自分の志望企業や業種が絞れたら、下記のポイントを参考に就活を進めてみてください。

1.就職のための行動量を増やす

既卒向けの求人といえど、新卒も受けられる場合がほとんどです。職歴なしの既卒者が内定を獲得するためには、とにかく多くの求人に応募し、就活における行動量を増やす必要があります。就職のためのセミナーや説明会にも積極的に参加し、20社以上にエントリーするくらいの気持ちを持って就活を行いましょう。

2.資格・スキルをアピールする

応募先企業の仕事で活かせる保有資格や学生時代に身に付けたスキルについては、就活の採用選考で存分にアピールしましょう。「職歴がある」というのは、いわばその人が持っているスキルや能力に直結します。職歴なしの既卒者の場合、「社会人としての業務経験がない」という点で就活で不利になる可能性があるため、保持している資格やスキルを伝えて、自分の採用メリットを企業に対して示すことが重要です。
既卒で職歴なしの場合における就活のポイントについては、「既卒の就職は厳しくない！内定のためにするべき4つのこと」もあわせてご参照ください。

3.インターンをする

既卒で職歴なしの方は、実際に企業のインターンにチャレンジしてみるのもおすすめです。卒業後に何もしていなかった方は、面接で「卒業してから今まで何をしていたのか」と聞かれる場合があります。それに対して「何もしていなかった」と答えると、採用担当者からの評価を下げる恐れも。卒業後に企業でインターンをしていたとアピールできれば、採用担当者に「卒業後も働く意思や意欲があった」と捉えてもらえる可能性が高まります。
そこで、そのほか、「アルバイト」や「資格の勉強」などのアピールも有効です。ただし、それらを通して「働く意思」や「志望業種への関連性」を感じさせる事柄にしましょう。

既卒の就職は若いほうが有利な傾向にある
職歴なしの既卒者による就職は、年齢が若いほうが有利な傾向にあります。前述したように、若いうちは企業にポテンシャル採用される可能性が高いでしょう。また、厚生労働省による働きかけにより、大学卒業後3年以内の既卒者なら新卒枠に応募できる求人が増えつつあります。つまり、若ければ若いほど、就職がしやすい環境にあるといえるでしょう。就職できずに後悔することがないよう、思い立ったらすぐに就活へのアクションを起こすことをおすすめします。

職歴なしの既卒者が正社員求人を探す方法

職歴なしの第二新卒や既卒者が正社員求人を探す方法としては、以下の3つが挙げられます。

・就職エージェント
・就職サイト
・ハローワーク

それぞれ具体的にメリットやデメリットを見ていきましょう。

就職エージェント

既卒で職歴なしの方は、就職エージェントを活用するのも一つの方法です。就職エージェントを使うメリットは、専任スタッフが就職のサポートをしてくれることと、自分に合った企業が選びやすくなることが挙げられます。履歴書や職務経歴書の添削も行ってくれるので、就活の知識がない人でも安心して就活を進められるでしょう。「自分一人で就活をする自信がない」という人は、ぜひ検討してみてください。

就職サイト

就職サイトの利用も、職歴なしの既卒者が求人探しをする際におすすめです。インターネットがあればPCやスマホで求人検索が可能なため、スキマ時間を有効活用できるでしょう。ただし、求人探しや履歴書の作成、面接対策など就職活動に必要な作業はすべて自分で行わなければいけません。就職エージェントよりも負担は増えるものの、「自分一人でじっくり就活をしたい」と考える方には向いています。

ハローワーク

既卒で職歴なしの方は、ハローワークで求人を探す方法もあります。ハローワークは国が運営する行政機関で、正式名称は「公共職業安定所」です。全国各地に500ヶ所以上の事業所が配置されています。ハローワークを使うメリットは、全国の求人を検索閲覧できるため、幅広い地域や分野の中から自分に合った求人を探せることです。そのため、一度に多くの求人を見たい人にはおすすめの方法といえるでしょう。

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