大学中退してひきこもりになったら？就職する方法やニートとの違い

大学中退しひきこもりの期間を経験していることで、「一生就職できないかも」と自信をなくしている方もいるのではないでしょうか。
自身の意欲や周囲のサポートがあれば、大学中退を経験しひきこもりの状態になっていても就職は可能といえます。このコラムでは、ひきこもりになる原因と、現状を脱して就職する方法をご紹介。自分に適したやり方を見つけ、就活への一歩を踏み出しましょう。

大学中退しひきこもりに…就職はできる？

結論からいえば、本人の意欲や周囲からのサポート、就職支援機関の活用などがあれば、就職はできます。「就職したい」という思いを大切に、まずは情報収集などからスタートするのもおすすめです。集めた情報をもとに、次の段階へ徐々に行動を移していくと良いでしょう。

ひきこもりとは

ひきこもりとは、通学や仕事を行わずに家または自室にこもっている状態のこと。厚生労働省の定義によると、6ヶ月以上外出しない状態を指しています。ただし、一口に「ひきこもり」といっても、趣味や遊びに関して外出する方もいれば、全く部屋から出ない・家族とも接触しないという方もいるようです。

厚生労働省では、ひきこもりを以下のように定義しています。

「様々な要因の結果として社会的参加（義務教育を含む就学，非常勤職を含む就労，家庭外
での交遊など）を回避し，原則的には6ヵ月以上にわたって概ね家庭にとどまり続けている状
態（他者と交わらない形での外出をしていてもよい）を指す現象概念」

さらに、「ふだんどのくらい外出するか」という質問への回答内容によって、定義の詳細化がなされています。判断基準となる回答は、以下の4種類です。

1. 趣味の用事のときだけ外出する
2. 近所のコンビニなどには出かける
3. 自室からは出るが、家からは出ない
4. 自室からほとんど出ない

1の回答が「準ひきこもり」、2～4の回答が「狭義のひきこもり」という区分です。1～4すべての回答を包括して、「広義のひきこもり」と定義されています。
内閣府による2018年度12月の調査では、広義のひきこもりとされる人（15才～39才） は61.3万人、狭義のひきこもりとされる人は36.5万人という結果に。広義のひきこもり群で、ひきこもり期間が7年以上の人は約5割となっており、ひきこもりの長期化や高齢化が懸念されているようです。

ひきこもりとニートの違い

ニートの直訳は「就学や就労、または職業訓練をしていない人」という意味です。厚生労働省では、ニートの定義を「非労働力人口のうち、15～34歳の家事も通学もしていない方」としています。いっぽう、ひきこもりの定義は「社会的参加を避け、6ヵ月以上家にとどまり続けている状態」のこと。ニートの状態にある人が、ひきこもりの状態にもあるという状況下はあり得ますが、それぞれの定義は異なります。

参照元
厚生労働省
社会的孤立に対する施策について～ひきこもり施策を中心に～
内閣府
生活状況に関する調査 概要（2018年度）
厚生労働省
職業能力開発施策に関するよくあるご質問について

大学中退者がひきこもりになる主な5つの原因

大学を中退したあとにひきこもりの状態になったきっかけには、以下のような要因が挙げられます。

1.人間関係にストレスを感じた

他者との関係性が思うようにいかず、ひきこもりになるケースが多いようです。具体的には、いじめにあったり、勉強についていけなかったりなどが考えられるでしょう。
コミュニケーションに苦手意識がある方なら、周囲となかなか関係性を築けないことにストレスを感じる場合も。

2.就活に挫折した

就職活動での挫折経験もひきこもりの要因の1つです。
就活では、何十社もエントリーすることは珍しくありません。中には、何百社と受ける就活生もいるでしょう。なかなか内定をもらえず何度も不採用が続き、「自分には価値がない」と落ち込み自信を失った結果、ひきこもる可能性もあります。

3.大学中退の流れでひきこもった

大学に通わなくなった末に中退し、そのまま自宅にひきこもるケースも。
大学に行かなくなる原因には、前述したような人間関係の悩みや就活での挫折に加え、学校やサークルの風土に馴染めない、大学に通う意味を見いだせないなど人によってさまざまです。

4.大学や家庭内でプレッシャーがあった

大学の勉強や親の期待などがプレッシャーになり、ひきこもりに繋がることもあるようです。
周囲の要求に応えようと真面目に頑張る人ほど、心身ともに疲弊したときのショックは大きいといえるでしょう。

5.趣味などにのめり込んだ

ひきこもりの要因には、ゲームやインターネット上でのコミュニティ、趣味などへの依存も挙げられます。
最初は休日やすき間時間に講じていた趣味でも、依存してしまうとメリハリをもって取り組むことが難しくなるケースも。ゲームや趣味に際限なく時間や労力を投じてしまい、外出や登校が減っていった結果、ひきこもりの状態に陥ることも考えられます。

ひきこもりから脱出するには

ひきこもりの状態から脱するには、「行動を起こすこと」「周囲のサポートを受けること」がポイントになります。以下を参考に、自分のできることから実行してみましょう。

まずは行動してみる

まずは何か行動を起こしてみることが大切です。些細に思えるようなことでも行動すれば、現状に小さな変化が表れます。それがきっかけとなり次の段階に進めることもあるでしょう。
内閣府による2018年度の生活状況に関する調査では、「ひきこもりの状態でなくなったきっかけや役立ったこと」として、「自分と向き合う」「読書やブログを読む」「コンビニやスーパーでレジの方にひと声かける」などの回答が見られます。そのほか、身近なアクションの1つとして家事に取り組むのもおすすめ。無理のない範囲で、自分にできる行動から始めてみると良いでしょう。

周囲にサポートを求める

自分ひとりで現状を変えることに難しさを感じたら、家族や友人にサポートを求めるのも1つの方法です。
前項で触れた内閣府による2018年度の生活状況に関する調査では、ひきこもりの状態でなくなったきっかけとして、家族や友人の存在を挙げている方もいます。自分を心配し親身になってくれる周囲のサポートがあれば、一歩を踏み出す勇気や知恵をもらえるでしょう。

ひきこもり地域支援センターに相談してみる

ひきこもり地域支援センターとは、ひきこもりの相談に特化した専門機関。厚生労働省によるひきこもり対策推進事業の取り組みの1つで、各都道府県の指定された都市に設けられています。「どこに相談すべきか分からない」と悩むひきこもりの状態にある当人や家族が、より適した支援を受けられるようサポートするのが目的です。
ひきこもり地域支援センターでは、社会福祉士や精神保健福祉士、臨床心理士などの支援コーディネーターが相談を受け、必要な関係機関の紹介や情報を提供してくれます。包括的な支援を受けられる可能性が高いため、ひきこもりの状態を脱する手段として利用を検討してはいかがでしょうか。

参照元
内閣府
生活状況に関する調査 本文 調査の結果（2018年度）
厚生労働省
ひきこもり対策推進事業

ひきこもりを脱却！活用したい就労支援の機関3選

ひきこもりの状態から就職活動を行うことに、難しさを感じる方もいるはずです。
ここでは、利用しやすいと思われる就労支援機関をご紹介しますので、参考にしてみてください。比較検討しながら、自分に合った就活方法を見つけましょう。

1.ハローワーク

ハローワークは、職業の紹介事業を取り扱う国の行政機関です。公共職業安定所が正式名称で、国民に安定的な雇用の提供を図る目的で設置されました。
以下、ハローワークで実施している主な業務内容です。

・職業紹介、職業相談
・面接対策
・履歴書の書き方指導
・紹介状の発行
・職業訓練などの斡旋
・雇用保険に関わる事務処理

ハローワークでは、就職に関する支援のほか、就職活動の対策指導なども実施しています。ハローワークインターネットサービスもあり、インターネットの環境さえあれば自宅にいても求人情報を閲覧・探索することが可能です。サービスはすべて無料のため、積極的に活用すると良いでしょう。

2.地域若者サポートステーション

地域若者サポートステーションは、厚生労働省に委託された企業が運営する就労支援機関です。
サポステとも呼ばれ、15才～49才までの就職に悩みを抱える若年層を対象に、キャリアコンサルタントが相談に応じます。職業紹介を行うハローワークの前段階として、就職するために必要なプログラムを提供し自立支援を促すのが主な目的です。
コミュニケーション力を養う講座や就業体験、就活セミナーなどを開催し多方面から就労を後押ししているのが特徴。就職した後のフォローや保護者対象の個別相談なども実施しています。
大半のサービスは基本的に無料ですが、一部有料となるサービスもあるようです。また、プログラムによっては実費を要する場合も。利用する際には、詳細を確認しよく検討しましょう。

3.就職エージェント

就職エージェントは、就職活動の支援に特化した民間のサービス機関です。
就活を熟知したキャリアアドバイザーがマンツーマンで対応してくれるのが一般的。相談者の適性を見極め希望に合った求人を紹介してくれます。
就活に欠かせない応募先企業とのやりとりから入社した後のフォローまで、包括的なサポートを受けられるのが魅力。履歴書の作成や面接対策のセミナーも実施しているため、就活スキルに不安を抱える方におすすめです。
「ひきこもり期間があり就職できるか不安」「就活の進め方に自信がない」という方は、前述に挙げた就労支援機関とあわせ、就職エージェントの活用も検討してみると良いでしょう。

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