月給15万の手取りはいくら？生活レベルや月収を増やすポイントを解説
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「月給15万円で生活できるか不安...」「手取りを増やすにはどうしたらいい？」とお悩みの方もいるでしょう。月給15万円の手取りは約12万円です。家族構成や状況によって異なりますが、生活は可能だといえます。手取りを増やすには、より基本給が高い仕事に転職するのも一つの手でしょう。
このコラムでは、月給15万の手取りの内訳や生活レベルを解説。月収を増やすポイントも紹介しますので、ぜひご一読ください。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント
一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
月給15万円の手取りは約12万円
月給15万円の手取り額は、約12万円です。約3万円が年金や税金などの控除額として差し引かれます。ここでは、月給15万円の内訳や正社員、パートなどのパターン別の手取り額を解説。なお、紹介する月給の内訳や手取り額は一例ですので、参考程度にご覧ください。
月給15万円の場合の手取り額や気をつけるポイントを教えてください
月給15万円が手取り12万円前後になる理由と注意点を知ろう
月給15万円の人でも、実際の手取りは約12万円前後にとどまるケースが多く見られます。これは、給与から社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）や所得税、住民税が控除されるためです。
たとえば独身者が東京都で勤務する場合、社会保険料は約2万5,000円前後、税金は合わせて数千円程度引かれるのが一般的といえるでしょう。
また、令和7年からは短時間労働者への社会保険適用がさらに拡大しているため、条件を満たすと手取りが減少する可能性があります。扶養範囲内で働いていた人も自己負担が発生する可能性があるため十分な注意が必要です。
加えて、年収106万・130万・160万円など各「年収の壁」を超えると手取りが急減することもあります。自分の働き方が社会保険制度や税制のどの条件に該当するのか、最新情報を踏まえて慎重に確認し、勤務時間や年収を調整することが重要といえるでしょう。
また、月給15万円では将来受け取る年金額も相対的に少なくなるため、長期的視点で働き方やキャリアプランを見直すことも大切です。副業や資格取得など、収入増の選択肢も視野に入れておきましょう。
月給15万円の手取りの内訳
月給15万円の手取りの内訳は、以下のとおりです。健康保険料や厚生年金など、地域によって金額が異なる項目については、東京都を例としています。
| 月給 | 150,000円 |
| 健康保険料 | 7,432円 |
| 厚生年金 | 13,725円 |
| 雇用保険料 | 825円 |
| 所得税 | 1,808円 |
| 住民税 | 4,450円 |
| 控除合計 | 28,240円 |
| 手取り額 | 121,760円 |
基本給15万は年収でいくら？
基本給15万円は年収だと180万円程度だといえます。15万円が12ヶ月支給されると想定されるためです。また、基本給以外にもボーナスや特別な手当が発生する場合、さらに年収は上がるでしょう。
基本給とボーナスについて詳しく知りたい方は、「ボーナスと基本給の関係性とは？賞与を計算する方法も解説」を参考にしてみてください。
総支給額の内訳
総支給額とは、基本給のほかに各種手当や残業代などを加算した合計金額のこと。具体的な総支給額の内訳は以下のとおりです。
- ・基本給
- ・残業代
- ・交通費
- ・資格手当
- ・在宅手当
- ・育児手当など
各種手当のなかには交通費や資格手当、在宅手当などが当てはまり、企業によって支給条件は異なります。たとえば、業務に関連のある資格を取得した場合、会社に申請すると一定額の手当が基本給に加算されることもあるようです。
年金や税金など控除の内訳
控除額について、内訳は以下のとおりです。健康保険料や厚生年金、所得税などが挙げられます。
- ・健康保険料
- ・厚生年金
- ・雇用保険料
- ・介護保険料
- ・所得税
- ・住民税 など
月給15万円の社会保険・税金と気をつけるべき最新ポイント
月給15万円の方は、社会保険と税金の控除によって手取り額が約12万円前後になります。社会保険には健康保険、厚生年金、雇用保険が含まれ、いずれも将来の医療・年金・失業給付の財源として、労使で半分ずつ負担する仕組みです。
税金は主に所得税と住民税が該当し、課税所得に応じて源泉徴収されます。令和7年からは社会保険の適用拡大により、短時間勤務でも一定の条件を満たせば加入対象となり、扶養から外れて自己負担が発生するケースも増加しています。さらに、年収が106万・130万・150万円を超えると手取りが急減する「年収の壁」にも注意が必要です。
制度は毎年見直されるため、働き方を考える際は最新の法令や会社制度を確認することが重要です。さらに、社会保険料の金額は地域や健康保険組合の違いでも変わるため、同じ月給でも手取り額が異なることがあります。自分に適用される制度を正確に把握することが大切です。
正社員／ボーナスありの場合
| 項目 | 月給 | ボーナス |
|---|
| 額面 | 150,000円 | 480,000円 |
| 健康保険料 | 7,432円 | 23,784円 |
| 厚生年金 | 13,725円 | 43,920円 |
| 雇用保険料 | 825円 | 2,640円 |
| 所得税 | 1,808円 | 5,800円 |
| 住民税 | 4,450円 | 15,620円 |
| 控除合計 | 28,240円 | 91,764円 |
| 手取り額 | 121,760円 | 388,236円 |
ボーナスが48万円の際の手取り金額は、38万8,236円となることが分かります。したがって、上記の図表の場合、ボーナス支給月の手取り額は50万9,996円です。
注意すべき点として、ボーナスからも健康保険料や所得税などの控除があることが挙げられます。基本給も賞与も、額面から一定額の控除が発生することを念頭に置いておきましょう。
パート／主婦の場合
パートや主婦・主夫の方の場合、「配偶者控除」を利用することで控除額を減らし、配偶者か自分の手取り額を増やせる場合があります。配偶者控除によって月給15万円の手取り額が変動する可能性があるのです。
「配偶者控除」とは、納税者に配偶者がいる場合、一定金額の所得控除が受けられる制度。配偶者控除を受ける納税者の年収が900万円以下かつ、配偶者の年間の合計所得金額が48万円以下の場合、最大38万円の税金控除が受けられます。
「配偶者控除とは？計算方法や対象条件などについて紹介！」では、配偶者控除の条件を詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
配偶者の扶養に入っている場合
月収15万円で配偶者の扶養に入っている場合は外れて、自分で社会保険料を支払う必要があります。年収が130万円以上の人は親や配偶者の社会保険の扶養から外れなければいけないためです。この仕組みを「130万の壁」と呼ぶこともあります。
特に、パートや主婦・主夫の方で配偶者の扶養に入っている場合は、自分の年収がいくらになるかを事前に確認しておきましょう。「月給15万円稼いで扶養から外れたら困る...」といった方は、1日の勤務時間や出勤日数を調節して、収入を抑えることがおすすめです。
「フリーター130万円の壁！超えたらいくら払うのか解説」では、130万の壁について詳しく解説しています。130万の壁を超えるメリットやデメリットを知りたい方は、ぜひチェックしてみてください。
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月給15万円は低い？やばい？年齢別平均月収
厚生労働省の「令和７（2025）年賃金構造基本統計調査速報」によると、2025年6月時点の平均賃金は34万600円で、月給15万円とは19万600円の差があることが分かります。
年齢別の平均賃金については、以下の表にまとめました。
| 年齢 | 平均賃金 |
|---|
| 20～24歳 | 242,800円 |
| 25～29歳 | 279,400円 |
| 30～34歳 | 312,300円 |
| 35～39歳 | 340,600円 |
| 40～44歳 | 364,300円 |
| 45～49歳 | 377,900円 |
| 全年齢 | 340,600円 |
手取り15万の額面はいくら？
手取り15万円の額面は約19万円になると考えられます。額面19万円の月収からは、約3万7,000円程度の保険料や税金の控除が発生するためです。
そもそも「額面」とは給与の総支給額のことで、基本給のほかに各種手当や残業代などを加算した合計金額になります。「額面」と「手取り」は異なる金額になることに注意しておきましょう。
額面について詳しく知りたい方は、「額面年収と手取りの違いとは？天引きされる税金も解説！」をご一読ください。
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月給15万円で一人暮らしは可能？状況別の生活レベル
月給15万円で一人暮らしをする場合は、生活費のやり繰りをおろそかにすると金銭的に厳しくなる可能性があるでしょう。そのため、家賃や食費などの出費を抑えて節約することがおすすめです。ここでは、月給15万円を想定し、一人暮らしと実家暮らしの状況別の生活レベルを解説します。
生活レベルは家族構成や状況によって変わるため、一概にはいえません。参考程度にご覧ください。
月給15万円の場合の生活レベルや、できることできないことを教えてください
エリアを選んで工夫をすることで、一人暮らしは可能です。頻繁な旅行や外食は難しいかもしれません
月給15万円の場合、地方や郊外などエリアを選ぶことで、一人暮らしは可能です。ただし、節約は欠かせないでしょう。たとえば、自炊や節約生活を習慣化することは方法の一つといえます。毎日のように外食が続くと、そのぶん出費がかさむもの。食材を使い切る調理法の習得や冷蔵、冷凍機能を上手に使いながら食材を無駄にしないような工夫が必要です。
地方や郊外に住む利点は、地域の方々との心の交流など、お金には代えがたいものが得られ、人生やキャリアを彩る可能性があること。一方で、難しいこととしては、都心部での快適な一人暮らし（収入に対して家賃が高いため）や、旅行・レジャーや外食に頻繁に出かけること、車の所有（駐車場代や保険代では維持費が高額になる）、結婚・出産・子育ての開始（余剰資金の確保が難しい）などが挙げられます。
月給15万円から収入アップを目指すなら、スキルアップに向けた無料学習（公共職業訓練や無料動画サイトなど）を活用しながら、キャリアを築いていくことが必要です。
一人暮らしの場合の生活レベル
月給15万円で一人暮らしをする場合、生活費を節約する必要があるでしょう。
一般的に家賃は手取りの3分の1程度が望ましいとされています。月給15万円の手取りは約12万円なので、4万円程度の物件に住むと仮定すると、一人暮らしをする場合、家賃以外の生活費を8万円以下に抑える必要があるでしょう。
月給15万円の場合は、優先順位をつけて一人暮らしするかどうかを見極めることが大切です
月給15万円での一人暮らしを可能にするための条件として、以下の点が挙げられます。
▼地方都市または郊外での居住（家賃相場が安い地域）
都市部の場合、安い物件など条件を絞る必要があります。
▼実家に近いなど、支援を受けやすい環境
自炊中心など節約志向、車のない生活が考えられます（車の維持には購入費用以外に税金や駐車場代、ガソリン代、車検代など、費用がかかります）。
▼常に健康を意識すること
医療費を抑えるために、健康を意識することが大切です。
また、リスクとして以下の点も考慮しておきましょう。
▼突発的な支出が考えられる（病気や家電の故障など）
普段から健康を意識していたとしても、ときに体調を崩すこともあるでしょう。その際には通院することを想定しなければいけません。また、家電が急に壊れることがあります。夏場に冷房が壊れると体調に響きますし、冷蔵庫が壊れると自炊もままなりません。
▼趣味・交際費を抑える必要がある
職場の同僚や友人などとの交際や、冠婚葬祭などの費用を捻出することが難しくなるかもしれません。すべての誘いを受けるのではなく、優先したいことを考えて判断する必要があるでしょう。
▼貯金・資産形成が難しい
収入のほとんどを生活費にあてることになるため、貯金や将来に備えて資産形成が難しい場合が想定されます。特に、収入に変動がある職種（アルバイト・契約社員など）では不安定な生活に直結することもあるため、可能ならばスキルを磨いたり副業に取り組んだりと、収入アップを図ることをお勧めします。
実家暮らしの場合の生活レベル
月給15万円で実家暮らしの場合、比較的余裕のある生活ができるといえます。実家暮らしの場合、家賃や水道光熱費などの生活費が掛からないため、自由に使えるお金が一定額あるでしょう。たとえば、実家に入れるお金と携帯代、その他の支払いを除いたとしても趣味や旅行、買い物などを楽しめる可能性があります。
また、貯金するためのお金を手元に残せる場合も。具体的には、手取りの30〜40％程度を貯金に回すのがおすすめです。「貯金額の平均はどのくらい？おすすめの貯金方法を紹介」では、貯金のコツを紹介しています。将来のために効率良く貯金をしたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
月給15万円から年収アップし手取りを増やすポイント
月給15万円から年収アップし手取りを増やすには、「昇進・昇格を目指す」「副業をする」などがポイントです。具体的な行動を以下で確認していきましょう。
昇進・昇格を目指す
月給15万円から年収を上げて手取りを増やしたい方は、今の職場で昇進・昇格を目指すのがおすすめといえます。昇進・昇格することで基本給が増えたり、「役職手当」といった特別手当が支給されたりする可能性があるためです。
まずは、現在働く会社でキャリアアップするために、どのような条件が設定されているかを確認しましょう。条件に沿って実績を上げたり目標を設定したりするのがおすすめです。
フリーターならバイト先で正社員登用を目指すのも一つの手
フリーターとして働く方が収入を増やしたい場合、バイト先で正社員登用制度を利用するのも一つの手です。正社員登用制度とは、パートやアルバイトなどの非正規雇用者を正社員として登用する制度。会社が定める条件を満たした人が正社員登用の対象になる傾向にあり、面談や試験をとおして正社員の適性があるか判断されるのが一般的です。
正社員登用制度について詳しく知りたい方は、「正社員登用制度とは？読み方や必要な実績・試験について解説！」を参考にしてみてください。
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ハタラクティブキャリアアドバイザー後藤祐介からのアドバイス
副業をする
月給15万円から年収を上げ手取りを増やしたい場合、副業をするのも方法の一つです。
ハタラクティブの「若者しごと白書2025 5-3. 副業を行う理由」によると、副業をする理由として最も多く挙がったのは「趣味などに充てる副収入を得たいから（47.7%）」でした。
| 副業する理由 | 割合 |
|---|
| 趣味などに充てる副収入を得たいから | 47.7% |
| 本業の収入だけでは生活するうえで不十分だから | 30.8% |
| 本業の収入だけでは将来的な不安があるから | 27.4% |
| 時間にゆとりがあるから | 19.0% |
| さまざまな分野の人とのつながりを持ちたいから | 14.8% |
なかでも、本業の収入だけでは経済面で不安があると回答した人は合わせて58.2％と、かなりの割合を占めています。副業をすることで「足りない」と感じている収入を補おうと考える人が多い傾向にあるようです。
転職する
転職することで月給15万円から年収を上げ、手取りを増やせる場合もあります。同じ仕事だとしても、企業規模や業界によって給与設定が異なるため、前職の経験を活かしながら収入を増やせることも考えられるでしょう。未経験の仕事に転職する場合も、未経験歓迎の求人や希望の給与形態の企業を探すことで、年収アップを叶えられる可能性もあります。
月給15万円から収入を上げるために転職を検討している方は、転職エージェントを利用するのもおすすめです。
就職・転職エージェントのハタラクティブでは、専任のキャリアアドバイザーが丁寧なヒアリングを行い、求職者一人ひとりの希望に合った求人をご紹介します。「今より収入を増やしたいけど、どんな仕事があるか分からない...」とお悩みの方にも寄り添って、求職者に合った求人を厳選して5〜6社ご提案。なかなか仕事が見つからないといったリスクを減らせるのがメリットです。
応募書類の作成や面接対策のサポートも行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください。
「月給15万」や「手取り」に関するよくある質問
「月給15万」「手取り」に関するよくある質問を、Q＆A形式でまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
月給15万の手取りはどんな計算をすれば分かりますか？
手取り額は、「総支給額（額面）ー控除額」で計算できます。 月給15万円の場合、控除額は2万8,000円程度です。したがって、「150,000円ー28,000円」となり、手取り額は約12万2,000円となります。控除額は健康保険料や厚生年金、所得税などが含まれ、家族構成といった生活状況によって変動するでしょう。 手取り額の計算について詳しく知りたい方は、「給与から税金はいくら引かれる？割合や計算方法を知って手取りを確認しよう」をチェックしてみてください。
手取り15万だと生きていけないと感じて不安です...
手取りで15万円あれば生活は可能です。 ただし、生活スタイルは人それぞれ。より生活に余裕を持たせたい場合は、年収アップを目指して転職するのも一つの手です。 ハタラクティブでは、既卒やフリーターなどの若年層に向けた就活・転職支援サービスを行っています。求職者一人ひとりに丁寧なヒアリングを行い、ご希望の求人をご紹介しているので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
