「高卒でも取れる資格で高収入やキャリアアップを目指したい」「手に職をつけたい」と思いつつ、どのような資格があるか分からず悩んでいる方もいるでしょう。高卒から取れる資格は多くあるため、自分の目指す業界や職種に関連するものを選ぶのがおすすめ。知識や技術をアピールでき、キャリアに良い影響を与える可能性があります。

このコラムでは、高卒から取れる資格を国家資格・民間資格に分けてご紹介。資格を取るメリットや活かせる仕事のほか、高収入やキャリアアップを目指せるかも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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高卒でも取れる資格はある

高卒者が取得できる資格は多くあります。希望の業種・職種に活かせる資格を取得すれば、スキルや熱意をアピールでき、就職・転職活動時にも役立つでしょう。

高卒者が資格を取るメリット

高卒の方が資格を取る主なメリットには、以下のようなものがあります。

• ・職業選択の幅が広がる
• ・選考でのアピール材料になる
• ・身につけた知識は入社後に活かせる
• ・資格手当がある企業では収入アップが期待できる

なかには「資格必須」「有資格者優遇」としている求人もあるので、資格を取得すれば選べる仕事の幅が広がるでしょう。取得した資格は入社後も活かせるので、身につけた知識を活かして活躍したり、さらなるスキルアップを目指したりすることが可能です。企業によっては資格手当を支給している場合もあり、収入アップも期待できるでしょう。

また、資格を取った理由や資格を取るまでの努力などのエピソードは、選考対策に役立てられます。

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高卒から取れるおすすめの国家資格20選

文部科学省の「国家資格の概要について」によると、国家資格とは「国の法律に基づいて、各種分野における個人の能力、知識が判定され、特定の職業に従事すると証明される資格」のこと。有資格者しかできない業務がある「業務独占資格」や資格がないと名乗れない「名称独占資格」などがあり、社会的な信頼度が高いのが特徴です。

ここでは、高卒で取れる国家資格を20個まとめました。資格の概要や活かせる仕事のほか、収入の推移も解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。

参照元
文部科学省
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1.宅地建物取引士

不動産業界に興味のある高卒の方には、宅地建物取引士がおすすめです。

参照：国土交通省「宅地建物取引士の登録について」

宅建を取得すると物件の法規制や建築基準などの知識が身につくだけでなく、不動産取引の重要事項を説明したり、説明書や契約書に押印・サインしたりする独占業務を行えます。不動産業界では常に需要の高い資格であるほか、金融・保険業界でも活かせる資格であり、就職先やキャリアの幅が広がるでしょう。

収入の推移

宅地建物取引士の資格はさまざまな仕事で活かせるものの、ここでは不動産業界の営業職の収入を確認しましょう。以下は、厚生労働省の運営する職業情報提供サイト job tagの「住宅・不動産営業」より、厚生労働省編職業分類「不動産営業員」の平均年収のグラフを抜き出したものです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 住宅・不動産営業」

もっとも平均年収が高いのは、55～59歳の790万4,700円でした。グラフから分かるように、年齢を重ねるにつれ着実に年収が上がる傾向にあることが分かります。

国税庁の「民間給与実態統計調査結果の概要」によると、給与所得者全体の平均給与は460万円。統計が異なるため一概にはいえないものの、平均と比較して高収入を目指せる資格といえるでしょう。

参照元
国土交通省
宅地建物取引士の登録について
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag
国税庁
民間給与実態統計調査結果

2.中小企業診断士

中小企業診断士は、クライアントの依頼に応じて企業の経営内容を診断し、改善方法を提案して支援する仕事です。

参照：中小企業庁「令和7年度の中小企業診断士試験について」

中小企業診断士の資格を取ると、企業経営理論や財務・会計、マーケティング、法務などの知識を習得できます。将来的に起業したい方にもおすすめの資格です。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「中小企業診断士」によると、「中小企業診断士」が含まれる「その他の経営・金融・保険の専門的職業」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 中小企業診断士」

20～24歳の平均年収は440万円弱ですが、45～49歳では1,358万100円となっています。中小企業診断士の仕事を続けることで、将来的に高収入を目指せる可能性があるでしょう。

参照元
中小企業庁
中小企業診断士関連情報
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

3.FP技能士（ファイナンシャル・プランニング技能士）

経済的な面から個人もしくは家庭の将来設計についてアドバイスするための知識を証明できるのが、FP技能士（ファイナンシャル・プランニング技能士）の資格です。

参照：日本FP協会「2級・3級FP技能検定 試験要綱」「1級FP技能検定 試験要綱」

ファイナンシャル・プランニングの仕事自体は資格の有無にかかわらずできるものの、「△級ファイナンシャル・プランニング技能士」と名乗れるのは資格取得者のみです。資格があることでファイナンシャル・プランニングに関する知識や技能があることを証明できるため、会社からの評価やクライアントからの信頼を得やすくなります。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「ファイナンシャル・プランナー」によると、ファイナンシャル・プランナーは「中小企業診断士」と同じ「その他の経営・金融・保険の専門的職業」に分類されます。職業が異なるため一概にはいえないものの、金融や保険分野の専門知識を活かしてキャリアを積むことで、高収入を目指せる可能性があるでしょう。

参照元
日本FP協会
FP技能検定
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

4.司法書士

司法書士は、法律に関する国家資格の一つ。不動産登記や商業登記を行える業務独占資格です。

参照：法務省「令和７年度司法書士試験受験案内書」

司法書士は常に一定のニーズがあり、さまざまな業界や企業で活躍できる可能性があります。難関資格ではあるものの、取得することで安定したキャリアを実現できるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「司法書士」によると、厚生労働省編職業分類「司法書士」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 司法書士」

グラフから、平均年収が右肩上がりになっていることが分かります。もっとも平均年収が高いのは、50～54歳の889万2,600円。努力次第で高収入を狙える資格といえます。

参照元
法務省
司法書士試験
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

5.行政書士

行政書士は、「権利義務関係の書類」「事実証明に関する書類」「官公署に提出する書類」の作成、手続きの代理を唯一行える国家資格です。書類作成に関する相談業務も、行政書士が担当します。

参照：一般財団法人 行政書士試験研究センター「試験の概要」

行政書士も業務独占資格であり、さまざまな企業や業界で求められる資格といえます。資格取得までにはまとまった勉強時間が必要なため、「関連する仕事で経験を積む」「予備校に通う」など、自分にとってやりやすい方法で知識や経験を身につけるのがおすすめです。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「行政書士」によると、厚生労働省編職業分類「他に分類されない法務・経営・文化芸術等の専門的職業」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 行政書士」

年齢とともに平均年収が高くなり、50～54歳では736万5,000円に達しています。経験を重ねることで、平均年収より高収入を狙える資格の1つです。

参照元
一般財団法人 行政書士試験研究センター
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

6.弁護士

弁護士は、法律の専門知識を活かして民事事件・刑事事件を扱い、依頼者の利益を守り紛争を解決する活動や刑事事件の被告人の弁護活動などを行います。

参照：法務省「令和７年司法試験受験案内」

予備試験には学歴の制限がないため、高卒から受験が可能です。ただし、司法試験の受験資格を得るための予備試験も高難易度のため、合格までの時間や予備校に通うお金などのコストが掛かることも考えられます。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「弁護士」によると、厚生労働省編職業分類「裁判官、検察官、弁護士」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 弁護士」

もっとも平均年収が高いのは50～54歳で、889万2,600円でした。あらゆる法的トラブルに対応する弁護士は高度な専門知識や経験を求められるため、キャリアを積むにつれ高収入を実現できる可能性があります。

参照元
法務省
令和７年司法試験 受験案内
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

7.社会保険労務士

社会保険労務士の資格を取ると、人事労務管理のコンサルティングや、年金・社会保険の手続きサポートなどができるようになります。

参照：e-Gov法令検索「社会保険労務士法第八条（受験資格）」
厚生労働省「社会保険労務士試験の合格基準の考え方について」

基本的に高等専門学校卒や短大卒、大学卒の学歴が必要ではあるものの、3年以上の実務経験があれば高卒者も受けられます。社会保険労務士や弁護士の補助として勤務したり、健康保険組合に就職したりして経験を積むことで、条件を満たすことが可能です。
また、厚生労働大臣が認めた社労士試験以外の国家試験に合格している場合も受験できます。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「社会保険労務士」によると、厚生労働省編職業分類「社会保険労務士」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 社会保険労務士」

55～59歳の平均年収は1358万100円でした。近年の働き方改革や法改正の影響で社会保険労務士のニーズは高まっており、資格を取ることで高収入を目指せる可能性があるでしょう。

参照元
e-Gov法令検索
社会保険労務士法
厚生労働省
社会保険労務士制度
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

8.通関士

通関士とは、輸出・輸入などの手続きに関する国家資格で、貿易のスペシャリストであることを証明できます。

参照：税関「第 59 回通関士試験受験案内」

取得できれば貿易業界での就職を有利に進められるほか、海外との取引がある商社やメーカーなどの選考において、優秀な人材として評価される可能性があるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「通関士」によると、通関士はこの項で紹介した「行政書士」と同じく、「他に分類されない法務・経営・文化芸術等の専門的職業」に分類されているようです。収入の推移も同様に年齢を追うごとに上がっていき、50～54歳に736万5,000円に達するとされています。
職業が異なるため一概にはいえないものの、高い専門性を活かして経験を積むことで、高収入を目指せる可能性があるでしょう。

参照元
税関
第59回通関士試験（令和7年）
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

9.マンション管理士

マンション管理士とは、マンションの適切な管理についてのアドバイスや指導を行うための国家資格です。

参照：公益財団法人マンション管理センター「マンション管理士試験」

特に、マンションに強い不動産会社や管理会社への就職・転職を考えている場合、資格が評価される可能性があります。「不動産業界に興味がある」「知識をもとにマンション運営についてのコンサルティングをしてみたい」という方におすすめの資格といえます。

参照元
公益財団法人マンション管理センター
トップページ

10.衛生管理者

衛生管理者は、労働者が快適に働けるように職場環境を整えたり、衛生管理を行ったりするための国家資格です。

参照：厚生労働省「衛生管理者について教えて下さい。」
公益財団法人 安全衛生技術試験協会「第一種・第二種衛生管理者のご紹介」

高卒の場合、実務経験を3年以上積むことで受験可能です。安全衛生技術試験協会の「「労働衛生の実務」の具体例について教えてください（衛生管理者の受験資格）。」によると、実務経験の具体例としては「健康診断結果の取りまとめ、疾病統計の作成、衛生管理者の補助業務等を行い、労働者の健康管理、作業環境管理、作業管理を行う業務」が該当します。

表にあるとおり、常時50人以上の労働者を雇用している企業には設置義務のある資格のため、あらゆる業界で活躍できる国家資格といえます。ただし、「第一種衛生管理者」「第二種衛生管理者」の2種類があり、第二種は有害業務と関連性の低い情報通信業や金融・保険業、卸売・小売業など一部の業種以外では管理者にはなれない点に注意が必要です。

参照元
厚生労働省
よくある質問
公益財団法人 安全衛生技術試験協会
トップページ

11.ITパスポート

ITパスポートとは、IT（情報技術）を利用する際の基礎知識が備わっていることを証明できる国家資格です。取得する過程で、技術や管理、経営など幅広いIT知識を身につけられるでしょう。

参照：独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「ITパスポート試験」

あらゆる業界でIT化が進んでいる昨今では、多くの企業でITリテラシーの高さが評価されます。企業によっては、IT業界でなくても従業員にITパスポート取得を推奨する場合もあるようです。IT関連の勉強をする入門編として、取得しておくのもおすすめです。

参照元
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
試験区分

12.基本情報技術者

基本情報技術者とは、IT（情報技術）社会を支えるために必要な、基礎知識・技術・活用能力を備えた人材であると証明する国家資格です。

参照：独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「基本情報技術者試験」

基本情報技術者試験に合格していると、IT技術職の就職が有利になるケースもあります。そのため、IT技術職を目指す高卒の方におすすめの資格といえるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「システムエンジニア（受託開発）」によると、厚生労働省編職業分類「ソフトウェア開発技術者（ＷＥＢ・オープン系）」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag システムエンジニア（受託開発）」

システムエンジニア（受託開発）の平均年収は、45～49歳の737万9,800円でした。IT業界の技術職は実力主義のため、基本情報技術者試験に合格したあともスキルを磨いたり、高難易度の資格を取得したりすることで高収入を目指せる可能性があります。

参照元
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
試験区分
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

13.介護福祉士

介護福祉士は、介護業界で唯一の国家資格です。

参照：公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「第38回介護福祉士国家試験『受験の手引』（一部抜粋版）」

福祉系以外の高校を卒業している方は、実務経験を3年以上積んだうえで実務者研修か介護職員基礎研修・喀痰吸引等研修を修了し、受験資格を得るルートが一般的です。介護職は未経験や資格なしから挑戦できる求人や資格取得を支援する事業所が一定数あるため、比較的挑戦しやすいといえます。

収入の推移

ここでは、介護福祉士の資格を活かせる「施設介護員」の年収の推移をご紹介。職業情報提供サイトjob tagによると、「施設介護員が属する主な職業分類」の年齢別年収グラフは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 施設介護員」

必ずしも高収入とはいえないものの、現在は介護・福祉業界の働き方改革が進んでいます。今後さらに待遇改善が進み、平均年収が高くなる可能性があるでしょう。

参照元
公益財団法人 社会福祉振興・試験センター
介護福祉士国家試験
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

14.保育士

保育士とは、児童の保育や保護者への保育指導を行う国家資格です。

参照：厚生労働省「保育士になるには？」

保育所には0～6歳までの子どもがいるため、担当する子どもの年齢によって仕事内容や対応方法が異なります。高卒の方が実務経験を積みながら資格取得を目指すルートの場合、現場で実践的な知識・技術を身につけて試験に活かせる可能性があるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「保育士」によると、厚生労働省編職業分類「保育士」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 保育士」

19歳から60代まででゆるやかに平均年収が高くなっている傾向があるものの、400万円前後を推移しているという結果に。しかし、一口に保育士といっても、公務員として市の保育所で働いたり、夜間保育や秒児保育の施設に就職したりと道はさまざま。公務員であれば安定した給与を得られるほか、各種手当が充実している施設なら収入アップを目指せる可能性があるでしょう。

参照元
厚生労働省
保育士を目指す方のためのポータルサイト「ハローミライの保育士」
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

15.あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師は、手や指を使った技で依頼者をマッサージし、血行を良くして身体の違和感や不具合を改善する仕事です。

参照：厚生労働省「あん摩マッサージ指圧師国家試験の施行」

マッサージ師として、医療・福祉業界をはじめ、幅広い分野で活躍できるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「あんまマッサージ指圧師」によると、厚生労働省編職業分類「あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag あんまマッサージ指圧師」

平均年収がもっとも高いのは、40～45歳の500万500円でした。ただし、先述したとおり、マッサージ師としてキャリアを積めば幅広い分野で活躍できるほか、独立開業を目指す道もあります。スキルを磨くことで評価が高まり、平均年収以上に稼げる可能性もあるでしょう。

参照元
厚生労働省
資格・試験情報
職業情報提供サイト job tag

16.調理師

飲食業界で働きたい高卒の方は、調理師免許の取得を目指してみるのも手です。

参照：調理技術技能センター「令和7年度調理師試験」

調理師免許がなくてもキッチン業務に従事することは可能ですが、応募時の必須条件としている求人もあります。将来的には飲食店を開業したり料理教室の講師として活躍したりと、多様なキャリアパスがあるのも魅力です。

収入の推移

ここでは、調理師免許を活かせる仕事の一例として、職業情報提供サイトjob tagの「西洋料理調理人（コック）」より厚生労働省編職業分類「西洋料理調理人」の年齢別年収データをご紹介します。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 西洋料理調理人（コック）」

コックの場合、平均年収がもっとも高いのは45～49歳の413万900円でした。ただし、先述したとおり、調理師にはコック以外にも多様な資格の活かし方があります。気になる職業がある方は、実際の求人情報を確認してみるのがおすすめです。

参照元
調理技術技能センター
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

17.製菓衛生師

製菓衛生師は、パティシエを目指す際に取得しておくと役立つ資格です。

参照：厚生労働省「製菓衛生師」

菓子製造に興味のある方や、高卒後に実務経験を積んでいるという方は、取得することで就職・転職先の選択肢が広がる可能性があります。パティシエとしてスキルを積むことで、調理師のように独立開業や料理教室の講師などのキャリアも目指せるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「洋菓子製造、パティシエ」によると、厚生労働省編職業分類「パン・菓子製造工」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 洋菓子製造、パティシエ」

もっとも平均年収が高いのは45～49歳で、427万9,800円でした。

参照元
厚生労働省
事業者向け情報
職業情報提供サイト job tag

18.クリーニング師

手に職をつけたい高卒の方は、クリーニング師の資格取得を検討してみるのもおすすめです。

参照：全国クリーニング生活衛生同業組合連合会「クリーニング師について」

「クリーニング所」とは、クリーニング業の営業者が洗濯物の処理や受け取り・引渡しのために設ける施設のこと。いわゆる「クリーニング店」も含まれます。クリーニング師の資格を取れば、クリーニング店や工場、リネンを取り扱う施設などで知識・技術を活かすことが可能です。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「クリーニング師」によると、厚生労働省編職業分類「クリーニング職、洗張職」の年齢別年収データは以下のようになっています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag クリーニング師」

もっとも年収が高いのは、50～54歳の339万3,300円でした。ほかの国家資格を活かせる仕事と比べると低めではあるものの、上記はあくまでも平均年収です。スキルを評価してくれる企業に就職したり、独立したりすることで、望む働き方や収入を叶えられる可能性があるでしょう。

参照元
全国クリーニング生活衛生同業組合連合会
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

19.旅行業務取扱管理者

旅行業務取扱管理者とは、旅行業界における唯一の国家資格です。

参照：国土交通省観光庁「旅行業務取扱管理者」

旅行業務取扱管理者の資格を所有していれば、「旅行業を熟知している」という証明になります。そのため、旅行業界での就職・転職に役立ったりキャリアアップにつながったりするでしょう。

販売できる旅行商品の範囲によって、資格は「総合旅行業務取扱管理者」「国内旅行業務取扱管理者」「地域限定旅行業務取扱管理者資格」の3種類に分類されます。海外旅行を取り扱いたい場合は「総合旅行業務取扱管理者」、国内旅行を扱いたい場合は「国内旅行業務取扱管理者」というように、興味関心に合わせて選びましょう。
なお、「地域限定旅行業務取扱管理者資格」は営業所に隣接している市町村のみを扱える資格です。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「旅行会社カウンター係」によると、厚生労働省編職業分類「その他の営業・販売関連事務の職業」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 旅行会社カウンター係」

旅行業務取扱管理者は旅行業界にとって需要の高い資格であり、取得することで資格手当が支給されたり評価が上がりやすかったりしやすいもの。そのため、将来的に高収入を目指せる可能性があるでしょう。
ただし、上記のグラフはあくまでも「その他の営業・販売関連事務の職業」の年収を示しています。旅行会社カウンター係以外の職業も含まれているため、正確な数値ではない点に注意が必要です。

参照元
国土交通省観光庁
旅行業法
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

20.危険物取扱者

化学に関する知識のある方や、理系の専門知識を活かせる資格に興味のある方は、危険物取扱者の取得を検討するのも手です。

危険物取扱者は大きく分けて3つの種類があります。高卒から就職や転職に活かしたいなら、「乙種」の取得を目指すのがおすすめです。危険物を扱う施設は幅広く、自分の働きたい施設に必要な種類の資格を取ることで、待遇改善を叶えられたりキャリアの幅が広がったりする可能性があります。

「ハタラクティブ」は、20代に特化した就職支援サービスです。専任のキャリアアドバイザーが、あなたの希望や適性を踏まえた求人提案や選考対策を行い、自己分析だけでなく就活準備までを丁寧にサポートします。

自分に合った仕事ってなんだろうと不安になりますよね。強みや適性に合わない 仕事を選ぶと早期退職のリスクもあります。そこで活用したいのが、「隠れたあなたの強み診断」です。

まずは所要時間30秒でできる診断に取り組んでみませんか？強みを客観的に把握できれば、進む道も自然と見えてきます。

高卒から取れるおすすめの民間資格19選

「国家資格は難しそう」という場合は、民間資格から挑戦してみるのも手です。民間資格とは、民間の団体が独自の基準で試験を実施している資格のこと。豊富な種類があり、自分の目指す業界や職種に関連しているものを選ぶことで効率的に仕事探しに活かせる可能性があります。

1.日商簿記検定

日商簿記は、企業の経営に関わる活動を記録して整理し、財政状況や経営成績を把握する技能を証明する資格です。知名度が高く、取得することで事務や経理の仕事で役立つ可能性があります。

参照：「日商簿記検定試験（２級・３級）ネット試験について」「試験科目・注意事項」

日商簿記検定は1～3・初級の4段階に分かれています。「簿記の資格を取りたいけれど、知識が全くない状態から勉強するのは不安」という方は、初級で基礎的な知識を身につけるところから始めるのも1つの方法です。
3級は簿記の基礎知識、2級は経営管理に役立つ高度な知識を身につけられます。1級は、公認会計士や税理士を目指す人の登竜門ともいわれるようです。

収入の推移

経理事務として働いた場合の年収を見てみましょう。職業情報提供サイトjob tagの「経理事務」によると、年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 経理事務」

50～54歳の平均年収がもっとも高く、579万7,100円になっています。高収入を叶えたいのであれば、経理事務の仕事を続けて社内で昇進を目指したり、経理・財務の専門家になったりする道もあるでしょう。

参照元
商工会議所の検定試験
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

2.秘書検定

秘書検定は、社会人に欠かせないビジネスマナーや事務処理能力などがあることをアピールできる民間資格です。

参照：ビジネス系検定「受験要項」

秘書だけでなく事務職や営業職など、事務処理能力の問われる仕事や、周囲の人や顧客とコミュニケーションを取ることが多い仕事では、幅広く活かせる資格といえます。
「秘書に向いてる人の特徴を紹介！仕事内容の一覧や求められるスキルも」のコラムでは、秘書の仕事内容や向いている人の特徴をご紹介。秘書に興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。

収入の推移

秘書として働いた場合の年収を見てみましょう。職業情報提供サイトjob tagの「秘書」によると、年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 秘書」

秘書は会社役員や上司が仕事に専念できるように、スケジュール管理や社内外との調整など、幅広くサポートする仕事です。秘書技能検定の取得はもちろん、英語や予算管理などに関するスキルを身につけることで高収入を目指せる可能性があります。

参照元
ビジネス系検定
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

3.ビジネス文書検定

文書を作成する機会の多い事務系の仕事や営業職などに挑戦したい方は、ビジネス文書検定に挑戦してみるのがおすすめです。

参照：ビジネス系検定「第78回ビジネス文書検定受験要項」

ビジネスパーソンとして社内外の人とやり取りするなかでは、メールだけでなく書類を作成したりお礼状や案内などの手紙を書いたりする機会もあります。ビジネス文書検定を取得することで社会人に欠かせない文書作成能力を証明でき、社会人としての教養やビジネスマナーをアピールすることが可能です。

直接的に収入アップにつながるとは考えにくいものの、スキルを活かしてスムーズに仕事を進めたり周囲と円滑にコミュニケーションを取ったりするなかで、評価につながる可能性は十分にあるでしょう。

4.ビジネス実務マナー検定

「社会人になったが、マナーに不安がある」という方は、実務的なマナーを習得できるビジネス実務マナー検定に挑戦してみましょう。

参照：ビジネス系検定「第70回ビジネス実務マナー検定受験要項」

ビジネスマナーは、あらゆる業界・職種への就職に欠かせないスキルです。就職先にかかわらず、身につけておいて損はないでしょう。
就職活動や転職活動でビジネスマナーをアピールできれば、企業や採用担当者から「社会人として信頼できる」「取引先に連れて行っても大丈夫」と評価してもらえる可能性もあります。

5.サービス接遇検定

サービス接遇検定は、接客業やサービス業への就職を考えている方におすすめの資格といえます。

参照：ビジネス系検定「第65回サービス接遇検定受験要項」

お客さまと接する機会の多い接客業やサービス業では、一人ひとりの希望や感情に寄り添い、適切なサービスを提供する必要があります。サービス接遇検定を取得すれば、未経験の方もお客さまに合ったサービスを提供するための考え方やスキルが身につくでしょう。

参照元
ビジネス系検定
ビジネス系検定

6.MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、パソコンスキルを証明できる民間資格です。

参照：MOS公式サイト「受験するには」「試験概要」

WordやExcelを利用した資料作成業務は、職種を問わず多くの社会人に必要なスキルです。MOSを取得していれば、基本的な操作やスキルを証明できるため、就職・転職に役立つでしょう。

直接的に高収入を実現できるとは限らないものの、効率的に仕事を進めることで周囲の評価を得られ、結果的に待遇改善につながる可能性があります。また、MOSを取ることで資格手当がもらえる企業もあるため、事務作業の多い仕事への就職を検討している方は、事前に確認しておきましょう。

参照元
MOS公式サイト
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7.TOEIC

英語を使う仕事への挑戦を考えている高卒の方は、TOEICで英語力を証明することで就職や転職が有利になる可能性があります。

参照：「TOEIC Listening & Reading Test」

TOEICに合否や等級はなく、スコアで評価されるのが特徴です。一般的に就活でアピールできるのは600点からとされているため、スタートラインとして目指してみましょう。

ただし、外資系企業や貿易業界など、ビジネスシーンで英語を使う機会が多い仕事は、700～800点以上のハイスコアを求められることも。目指している仕事でどの程度の英語力が求められるのか、求人票や事業内容などを確認してみるのがおすすめです。

参照元
【公式】TOEIC Program｜IIBC
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8.インテリアコーディネーター

空間デザインやインテリアに関する仕事への就職を考えている方は、インテリアコーディネーターの資格がおすすめです。

参照：公益社団法人インテリア産業協会「インテリアコーディネーター資格試験 受験概要」

インテリアコーディネーターの活躍の場は幅広く、インテリアショップや工務店、家具メーカー、住宅メーカーなどで資格を活かして働けます。また、センスが評価されれば、将来的に独立したりフリーランスとして活躍したりする道もあるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「インテリアコーディネーター」によると、厚生労働省編職業分類「その他のデザイナー」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag インテリアコーディネーター」

平均年収のピークは55～59歳で、617万4,800円です。資格を取得して経験を積んだりスキルを磨いたりすれば、一定の年収を実現できる可能性があります。

参照元
公益社団法人インテリア産業協会
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

9.登録販売者試験

登録販売者は、薬剤師不足を補うために創設された民間資格です。

参照：公益社団法人 全日本医薬品登録販売者協会「登録販売者を目指している方」

もともとは薬剤師がいなければ薬の販売が禁止されていましたが、法改正により登録販売者がいれば第2類・第3類医薬品の販売が可能になりました。そのため、市販薬を扱う薬局やドラッグストアでは、登録販売者の資格を持つ人材は重宝されやすいでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「医薬品販売/登録販売者」によると、厚生労働省編職業分類「医薬品販売店員」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 医薬品販売/登録販売者」

もっとも平均年収が高いのは、45～49歳の412万2,200円です。さらに高収入を目指す方法としては、登録販売者から店舗管理者やスーパーバイザーなどにキャリアアップするルートが考えられます。

参照元
公益社団法人 全日本医薬品登録販売者協会
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厚生労働省
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10.調剤事務管理士技能認定試験

医療系の民間資格に興味がある高卒の方におすすめな資格として、調剤薬局事務員の仕事に活かせる調剤事務管理士技能認定試験が挙げられます。

参照：JSMA 技能認定振興協会「トップページ」

調剤薬局で働く事務員は、処方せん受付や保険請求分の調剤報酬明細書の作成、そのほかの事務作業を行い薬剤師をサポートします。未経験・無資格歓迎の求人もありますが、調剤薬局の事務員は専門性の高い仕事なので、資格があると就職・転職の際に評価されやすいでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「調剤薬局事務」によると、厚生労働省編職業分類「調剤薬局事務員」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 調剤薬局事務」

年収のピークは、55～59歳の588万8,100円となっています。さらに高収入を得たいと考えている方は、調剤事務管理士や医療保険調剤報酬事務士など関連資格を取るのも選択肢の1つです。

参照元
JSMA 技能認定振興協会
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11.医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）

事務系の仕事への就職・転職を考えているなら、医療事務技能審査試験（メディカルクラーク）を取得するのもおすすめです。

参照：日本医療教育財団「医療事務技能審査試験（メディカルクラーク（R））試験概要」

医療事務の仕事自体は、資格がなくてもできます。しかし、医療事務は人気の傾向があるため、資格を取得することでほかの応募者との差別化を図れたり、企業から即戦力として評価されやすくなったりするでしょう。
医療事務の仕事内容については、「医療事務に高卒からなるには？求人選びのコツや役立つ資格もご紹介！」のコラムで詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「医療事務」によると、厚生労働省編職業分類「医療事務員（調剤薬局を除く）」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 医療事務」

もっとも年収が高いのは55～59歳で、調剤薬局事務と同じく588万8,100円でした。経験を積んで難易度の高い「診療報酬請求事務能力認定試験」を受けたり、院内で責任ある立場に昇進したりすることで、収入アップを実現できる可能性があります。

参照元
日本医療教育財団
トップページ
厚生労働省
職業情報提供サイト job tag

12.介護職員初任者研修

介護業界への挑戦を考えている高卒の方は、介護職員初任者研修を検討するのがおすすめです。

参照：厚生労働省「介護員養成研修の取扱細則について」

介護職員初任者研修は、介護の仕事に就くためのスタートラインとなる資格といえます。取得すれば選考で基礎的な知識・技術があることをアピールできるほか、事業所側から意欲を評価してもらいやすくなるでしょう。

ただし、介護職は未経験や資格なしから挑戦できる求人が一定数あり、入社後に働きながら介護職員初任者研修を取得することも可能です。なかには資格取得の支援制度を充実させている事業所もあるため、仕事探しの段階で応募条件や事業所ごとの支援制度などを確認しておくのがおすすめといえます。

参照元
厚生労働省
介護職員・介護支援専門員

13.介護支援専門員（ケアマネジャー）

高卒から取れる介護に関わる民間資格として、介護支援専門員（ケアマネジャー）もあります。

参照：厚生労働省「介護支援専門員（ケアマネジャー）」

ケアマネジャーは、支援や介護が必要な方を適切なサービスや支援制度につなげるための専門職です。前述した介護職員初任者研修を取得したうえで、より専門性を高めて介護業界で活躍したいという方におすすめといえます。

収入の推移

厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagの「介護支援専門員/ケアマネジャー」によると、ケアマネジャーの収入は以下のように推移しています。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 介護支援専門員/ケアマネジャー」

ケアマネジャーの年収はほぼ横ばいで推移しており、もっとも高いのは45～49歳の460万6,600円でした。資格を取得すれば、若いうちから一定の年収を得られる可能性があるといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
介護職員・介護支援専門員
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14.メンタル心理カウンセラー（JADP認定）

カウンセラーとして誰かを支えたいなら、高卒から取れる心理系の資格を取得するのも手です。ここでは、高卒から取れる資格の例として、メンタル心理カウンセラー（JADP認定）の概要をご紹介します。

参照：日本能力開発推進協会 (JADP)「ＪＡＤＰ認定メンタル心理カウンセラー」

民間資格ではあるものの、心理学を学んだことを証明できるため、就職活動でのアピール材料になる可能性があります。また、一般企業に就職する際も、学んだ知識を人間関係やコミュニケーションに活かせるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「カウンセラー（医療福祉分野）」によると、厚生労働省編職業分類「その他の医療・看護・保健の専門的職業」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag カウンセラー（医療福祉分野）」

心理カウンセラーの平均年収がもっとも高いのは40～44歳で、500万500円でした。民間資格からスタートした場合も、実績を積んで企業やクライアントからの信頼を得たり、国家資格である臨床心理士や公認心理師を取得したりすることで、一定の収入を目指せる可能性があります。

参照元
日本能力開発推進協会 (JADP)
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厚生労働省
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15.ベビーシッター（JADP認定）

子どもに関わる高卒から取れる民間資格として、ベビーシッターがあります。

参照：日本能力開発推進協会 (JADP)「ベビーシッター」

ベビーシッターの仕事に興味がある方のなかには、「保育に関する知識がなく不安」「保育士試験はハードルが高い」と悩んでいる方もいるかもしれません。ベビーシッターは資格がなくても挑戦できる求人が一定数あるものの、上記の資格を取っておくことで就職するうえでの自信につながったり、事業所側から評価してもらえたりする可能性があります。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「ベビーシッター」によると、厚生労働省編職業分類「その他の家庭生活支援サービスの職業」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tagベビーシッター」

20代前半では300万円ほどですが、50～54歳には467万2,600円になっています。資格を取ったうえで経験を積むことでクライアントからの信頼を得られたり、待遇アップを叶えられたりして高収入を狙える可能性もあります。

参照元
日本能力開発推進協会 (JADP)
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16.ネイリスト技能検定試験

美容系の仕事に興味がある方は、ネイリスト技能検定試験の取得がおすすめです。

ネイリストとして働くのに資格は必須ではありません。しかし、ネイリストの求人のなかには、「技能検定×級以上歓迎」としているものも。資格があれば選考の際に有利になる可能性があるため、ネイリストを目指している方は取得を検討してみましょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「ネイリスト」によると、厚生労働省編職業分類「ネイリスト」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 」

ネイリストの平均年収のピークは、35～39歳の401万5,700円となっています。さらに高収入を得たい場合は、店長として独立・開業する道を考えてみましょう。

参照元
厚生労働省
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17.JNAジェルネイル技能検定試験

JNAジェルネイル技能検定は、お客さまが安心して施術を受けられるジェルネイルの知識と技術があることを証明する資格です。

参照：NPO法人 日本ネイリスト協会「JNAジェルネイル技能検定試験」

ジェルネイルとは、爪に直接ゲル状の樹脂を塗ってUVライトで固める施術方法のこと。仕上がりの美しさや軽いつけ心地によって高い人気を得ています。

JNAジェルネイル検定には初級・中級・上級があり、初級はネイルケアやジェルネイルに関する基本的な知識・スキルを問う問題が出題されるようです。中級・上級から受けることはできないため、まずは初級から受けましょう。

参照元
NPO法人 日本ネイリスト協会
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18.パーソナルトレーナー（NSCA-CPT）

パーソナルトレーナーは、性別や年齢、経験を問わず、幅広い層の人々に健康や体力に応じた適切なトレーニング指導を行える知識とスキルをもつ人材であることを認定する資格です。

参照：NPO法人NSCAジャパン「トップページ」

トレーニング指導のスキルや解剖生理学の知識を証明できるため、パーソナルトレーナーやフィットネスインストラクターなどの仕事で活かせるでしょう。

参照元
NPO法人NSCAジャパン
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19.すし検定

すし職人になるのに必須の資格はないものの、技術を証明できる資格として「すし検定」の取得を検討するのもおすすめです。

参照：一般社団法人日本寿司協会「検定概要」

4級では鯵の背開きの手順、3級では玉子焼きのつくり方など指定された動画を撮影し、アップロードします。制限時間内にできているかだけでなく、正確性や衛生管理の面も評価されるため、試験をとおしてすし職人に必要な技術や考え方を習得できるでしょう。

収入の推移

職業情報提供サイトjob tagの「すし職人」によると、厚生労働省編職業分類「日本料理調理人」の年齢別年収データは以下のとおりです。

引用：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag 」

すし職人の平均年収がもっとも高いのは、45～49歳の413万900円でした。ただし、すし職人はインバウンドや海外での需要が高まっているほか、スキルを積んで独立する道もあるため、努力次第で高収入を目指せる可能性はあるでしょう。

参照元
一般社団法人日本寿司協会
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高卒から独学で資格を取れる？

 

高卒で取れる国家資格・民間資格のなかには、独学で勉強して取得できるものもあります。独学なら学習費用を抑えられるので、経済的な理由で資格取得をあきらめる必要はありません。「毎日△時間」のように決めて学習時間を確保し、参考書や過去問題集を活用して勉強に取り組みましょう。動画配信サイトや学習アプリを利用して、繰り返し動画を視聴したり、問題を解いたりするのもおすすめです。

職種によっては、社会人になってから資格取得を目指す場合もあるため、学習習慣を身につけることは社会に出てからも役立ちます。勉強時間を確保する方法は「社会人が勉強時間を確保するには？意識したいポイントなどもあわせて解説」のコラムで紹介しているので、ぜひご覧ください。

効率的に資格を取りたいなら予備校や講座の利用もあり

経済的に余裕があるなら、予備校や通信講座を利用するのも選択肢の1つです。予備校や通信講座ではあらかじめカリキュラムが組まれているため学習計画の見通しが立てやすく、効率良く勉強を進められます。「独学では不安」「一人では勉強がはかどりにくい」などの場合は、予備校や通信講座の利用も検討してみてください。

「フリーターにおすすめの資格を職種別に解説！取得時の注意点や勉強法も紹介」のコラムでは、資格の主な勉強方法について紹介しています。

資格にとらわれず自分に合った仕事やキャリアを選ぶことも大切

仕事選びで大切なことは、資格にこだわり過ぎずに自分に合った仕事やキャリアを選ぶ姿勢です。もちろん、高卒から資格を取ることで仕事選びの選択肢やキャリアが広がる可能性はあります。しかし、資格にこだわるあまり就職活動が遅れてしまうと、未経験から挑戦できる優良求人を逃してしまったり、若さや将来性をアピールしにくくなってしまったりする恐れがあるでしょう。

ここでは、高卒や未経験から挑戦しやすい仕事や、高卒の方が就職・転職活動を行う際のポイントをご紹介します。自分に合ったやり方で就職・転職を実現できるように、以下を参考にしてみてください。

高卒や未経験から挑戦できる業界や職種もある

高卒や未経験から挑戦できる業界や職種は一定数あるため、資格の取得前に確認してみましょう。以下は、学歴や経験を問わず挑戦できる可能性がある仕事の一例です。

上記の業界や職種では、「経験や学歴よりも人柄や意欲を重視されやすい」「入社後に仕事のスキルを習得しやすい」などの特徴があります。そのため、学歴や経歴に不安のある方も、入社後に無理なく仕事に馴染めるでしょう。

また、IT業界や運送業界などでは、社員の資格取得を支援する制度が整っていることも珍しくありません。資格取得を検討している方は、目指している業界や職種について、「今すぐ資格が必要なのか」「将来的に取得できれば良いのか」を考えてみるのがおすすめです。

この項で紹介した業界や職種の特徴や、高卒未経験から就職・転職を成功させるコツは、「高卒からの就職先におすすめの業界や職種一覧！向いている人の特徴も紹介」のコラムで解説しています。あわせて参考にしてみてください。

高卒の方の就職・転職活動のポイント

高卒の方が就職・転職活動を行う際は、以下のポイントを抑えておきましょう。

特に、初めての就職・転職活動だったり未経験の業界・職種に挑戦したりする場合は、上記を意識するのがおすすめ。学歴や経歴を問わず採用活動を行っている企業の選考では、「基本的なマナーを守れているか」「意欲があり自社の求める人物像に合っているか」が主な評価ポイントになるためです。

 

きちんとマナーを守った振る舞いをしたり、企業に合わせて意欲や強みをアピールしたりすることで、高評価につながる可能性は十分にあるでしょう。
履歴書の書き方は「履歴書の書き方！【見本付き】職歴・学歴・志望動機などの作成方法を解説」、自分をアピールするときのコツについては「自己PRの見つけ方8選！就職・転職に役立つ例文と作成時の注意点を紹介」のコラムで解説しているので、あわせて参考にしてみてください。

まとめ

高卒から取れる資格は数多く、取得することで仕事選びやキャリアの幅が広がる効果が期待できます。「需要が高く安定した仕事に就きたい」「手に職をつけたい」という方にとって、資格の取得は有効な手段といえるでしょう。

ただし、学歴や経験、資格の有無にかかわらず挑戦できる業界・職種もあります。なかには入社後にサポートを受けて資格取得を目指せたり、スキルを磨いてキャリアアップを叶えられる仕事も。「今資格を取ること」ばかりにこだわるのではなく、希望する企業や仕事の一般的なキャリアパスや資格に関する制度も確認したうえで、より良い選択をすることが大切です。

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「高卒でも取れる資格」に関するよくある質問

ここでは、「高卒者の資格」についてよくある質問をご紹介します。

高卒からの就職には資格があったほうが有利ですか？

一般的に、有資格者は無資格者に比べて優遇される傾向にあります。特に、業務に活かせる資格を持っている場合は、採用される可能性が上がるでしょう。また、就職後に資格手当がついたりキャリアアップしやすかったりするなどのメリットもあります。

就職に向けて資格を取得するべきか悩んでいる方は、「就職に役立つ資格8選！効果的なアピール方法も解説」のコラムも参考にしてみてください。

高卒で取得できる女性におすすめな資格は？

活躍の場が幅広く一定のニーズがある資格を取ることで、将来的に安定して働ける可能性があります。たとえば、登録販売者は全国のドラッグストアで必要とされており、ライフスタイルや居住地が変わっても資格を活かして仕事を探しやすいでしょう。

「手に職が付く資格は？男女問わず安定して働ける仕事の見つけ方」のコラムでは、安定して働ける業界やおすすめの資格を紹介しています。

資格のない高卒から正社員になれる？

資格の有無にかかわらず、高卒から正社員になれる可能性はあります。高卒の方が無資格から正社員を目指すときのポイントは、「学歴不問」「未経験者歓迎」などの求人が多い職業を狙うこと。具体的には、営業職や介護職などが当てはまる可能性があります。

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