「同年代の平均年収より自分の収入が低い」とお悩みの方もいるでしょう。特に、「高卒だし年齢が21歳と若く経験が浅いから年収は上がらないのでは…」と不安を感じている方もいるようです。

しかし、学歴や経歴に自信がない方も、年収を上げられるチャンスがあります。具体的には、現在の仕事に関わりのある資格を取得し手当をもらったり、スキルを身につけ昇給・昇進したりなどがおすすめです。もし、「今すぐにでも年収を上げたい！」と考えている方は、就職・転職エージェントなどを利用し、思い切って転職してみるのも一つの方法でしょう。

このコラムでは、21歳の性別や学歴、雇用形態別の平均年収や年収アップのためのポイントを紹介します。今より高い収入を得られる職を見つけるための支援サービスもまとめたので、ぜひご一読ください。

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21歳の平均年収は約347万円

政府統計の総合窓口 e-Statの「令和６年賃金構造基本統計調査」をもとに、年齢別の平均年収を算出しました。なお、このコラムで紹介する平均年収には賞与も含まれています。また、21歳のみの平均年収の資料はなかったため、20〜24歳の平均年収を算出しました。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

上記の図表によると、21歳の平均年収は約347万円です。25〜29歳に比べ約83万円ほど差があります。また、年を重ねていくにつれ年収も上がっていくことが分かります。

21歳の平均年収から推測される手取り額は約274万円

21歳の平均年収から推測される手取り額は、約274万円です。総支給額から健康保険料や厚生年金、所得税などが引かれた金額となっています。なお、この手取り額には賞与も含まれています。

以下の図表に、具体的な内訳をまとめました。この手取り額は家族構成や扶養家族数やなどによって変わるため、あくまで一例として参考程度にご覧ください。

21歳の平均年収からは約72万円が控除されています。月額に換算すると、毎月6万円程度だと考えられるでしょう。給与の控除額について詳しく知りたい方は、「給料の控除とは？給与明細の見方やポイントなどを解説」を参考にしてみてください。

そのほかの年収の手取り額

21歳の平均年収は約347万円ですが、ここではほかの年収における手取り額も紹介します。なお、ここで紹介する年収には、賞与は含まれていないものとしてご覧ください。

年収300万の場合の手取り額

年収300万円の場合の手取り額は、約237万円です。具体的な内訳の一例を以下にまとめました。

年収300万円に対しての控除額は63万円ほどです。毎月の手取り額は約19万7,000円となります。

年収400万の場合の手取り額

年収400万円の場合の手取り額は、約314万円です。月の手取りは約26万円となっています。

年間の控除額合計は85万円です。なお、年収400万円は25〜29歳の平均年収と近いことが分かります。

年収500万の場合の手取り額

年収500万円の場合の手取り額は、約389万円です。月の手取り額は約32万円となっています。

年収500万円のケースでは、控除される金額の合計はおよそ111万円です。

参照元
政府統計の総合窓口 e-Stat
令和６年賃金構造基本統計調査

21歳の平均年収【男女・学歴・雇用形態・企業規模・業種別】

21歳の平均年収は性別や学歴別、雇用形態別などによっても変わります。ここでは、それぞれの平均年収を紹介するので、違いを確認してみてください。

男女別の21歳平均年収は男性が4万3,000円高い

21歳の平均年収を男女別で見たときに、男性が358万3,900円に対し女性は334万3,000円です。男性のほうが4万3,000円高いことが分かります。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

男女の平均年収に差がある理由の一つに、女性の管理職率の低さが挙げられます。独立行政法人 労働政策研究・研修機構の2022年の調査「管理職に占める女性の割合が12.7％で前回調査からわずかに上昇」によると、管理職における女性の割合は12.7％でした。前年度から0.4％上昇しているものの、かなり低い割合となっています。

一般的には管理職のほうが平社員より給与が多い傾向にあります。したがって、管理職の割合が少ない女性は男性に比べ平均年収も低くなるのです。。

また、女性は出産といったライフイベントによってキャリアが中断されることも、男女の平均年収に差がある原因として考えられます。出産によって一時的に仕事を離れたあと、復職した場合も時短の正社員やパートの働き方であることも影響しているようです。

参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
管理職に占める女性の割合が12.7％で前回調査からわずかに上昇

学歴別の平均年収は高卒が高い

21歳の学歴別の平均年収は、高卒が高くなっています。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

20代前半の時点で高卒の平均年収が高くなっている理由は、主に社会人経験の差が関係しているでしょう。高卒の場合、18歳で就職していれば21歳時点で社会人3年目です。すでにある程度のスキルや経験を積んでいて、昇給している可能性があります。
一方、専門卒や高専、短大卒は多くの場合20歳前後で就職するため、21歳時点では就業年数が短く、高卒と比べて給与が低いことも考えられるでしょう。

雇用形態別の平均年収は正社員が最も高い

21歳の雇用形態別の平均年収は正社員・正職員のほうが高く、357万500円です。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 雇用形態別 第１表 雇用形態、年齢階級別きまって支給する現金給与額､所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

正社員は非正規雇用者と比べ、年間で支給される賞与の平均金額が異なります。正社員・正職員が44万900円に対し、正社員・正職員以外は5万5500円です。正社員の平均賞与額が高いことが、雇用形態別の平均年収に差がある理由の一つだといえます。

企業規模別の平均年収は大企業が最も高い

21歳の企業規模別の平均年収は大企業が最も高く、376万2,900円です。中企業は337万7,800円で、大企業とは38万5,100円の差があります。さらに、小企業は315万6,700円で、大企業との差は60万6,200円です。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

企業規模が大きくなるほど平均年収が上がる要因として、企業の売上の大きさが考えられます。企業規模が大きいほど生み出す売り上げも大きくなり、中小企業と比べ賃金に回す金額も増えるようです。また、従業員への賞与として還元される金額も増える傾向にあります。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況
中小企業庁
中小企業庁について

業種別の平均年収は「鉱業、採石業、砂利採取業」が最も高い

業種別の21歳平均年収は、「鉱業、採石業、砂利採取業」が最も高く459万9,900円となります。次いで、「電気・ガス・ 熱供給・水道業」「不動産業、物品賃貸業」が上位です。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「令和６年賃金構造基本統計調査 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」

一方、平均年収が最も低い業種は「生活関連サービス業、娯楽業」で296万2,400円となります。次いで、「サービス業（他に分類されないもの）」「宿泊業、飲食サービス業」です。
統計省統計局の「令和３年経済センサス‐活動調査 大分類Rーサービス業（他に分類されないもの）」によると、サービス業（他に分類されないもの）には、「廃棄物の処理に係る技能・技術等を提供するサービス」や「物品の整備・修理に係る技能・技術を提供するサービス」などが当てはまります。

参照元
政府統計の総合窓口 e-Stat
令和６年賃金構造基本統計調査
総務省統計局
令和3年経済センサス‐活動調査 産業分類一覧

貯金はできる？21歳の平均年収から考えられる生活費

ここでは、21歳の平均年収の手取り額から考えられる生活費の内訳を、2023年度のデータをもとにシミュレーションしてみました。21歳の平均年収から推測される手取り額の約274万円を12ヶ月で割った金額である、「約23万円」を毎月使える生活費としています。なお、約23万円には賞与も含まれています。

参照：政府統計の総合窓口 e-Stat「家計調査家計収支編 単身世帯 年報 第１-１表 １世帯当たり１か月間の支出（単身世帯）」

※ここで紹介する住居の費用は家賃を支払っていない人の統計も含まれているため、一般的な家賃相場より低い傾向があります。東京都だと約6万円程度といわれています。

21歳の平均的な手取り額のうち、一人暮らしの場合にかかる出費は16万7,619円程度となり、毎月約6万円程度を貯金に回すことが可能とされています。手取り額がさらに低い場合は、貯金をする余裕がなくなるといったことも考えられるでしょう。
年収を上げることで貯金額が増え、将来的に家や車など大きな買い物ができる余裕が生まれる場合も。さらに、生活にゆとりができて、趣味や旅行などに使えるお金も増えることが予想できます。

ただし、ここで紹介した生活費の内訳はあくまで一例であり、住んでいる地域やライフスタイル、家賃、食費などによって支出の割合は変わるでしょう。

参照元
政府統計の総合窓口 e-Stat
家計調査家計収支編 単身世帯 年報 年次 2023年 

21歳で年収アップするためのポイント

仕事に関連する資格を取得し手当をもらったり、スキルを身につけて昇給や昇進を目指したりすることで、年収を上げられる可能性があります。さらに、副業をすることも方法の一つです。
ただし、資格を取得したら必ず手当がもらえるとは限りません。なかには、副業を認めていない企業も。また、昇給や昇進の基準は企業によって異なるため、「スキルを身につけたら昇給・昇進する」と一概にいえないでしょう。

ここでは、21歳で年収アップするためのポイントを紹介します。「周囲より年収が低くて不安…」「年収を上げるにはどうすれば良い？」と悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

関連する資格を取得し手当をもらう

年収を上げる方法の一つに、業務と関連する資格を取得し手当をもらうことが挙げられます。たとえば、介護職の場合、介護福祉士の資格を持っていると月3万円程度の手当がつくこともあるようです。

企業によっては資格手当がない場合や、手当の金額が異なることもあります。現在働いている会社で年収アップのために資格取得を検討する際は、上司や労務担当者などに資格手当があるかを確認しましょう。
「資格手当とは？相場はどのくらい？注意点とあわせて資格別一覧表でご紹介」では、想定される資格手当の相場を紹介しているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

スキルを身につけて昇給や昇進を目指す

スキルを身につけて昇給や昇進を目指すことも、年収アップのポイントです。
たとえば、営業職の場合、コミュニケーション力や交渉力、傾聴力などを磨いておくと、顧客から「この人は話を理解してくれる」「悩みに寄り添ってくれる」と思ってもらえ、信頼関係を築きやすくなるでしょう。その結果、自分が提案した商品やサービスを購入してくれるケースが増え、営業成績が上がり昇給したり、チームリーダーなどに昇進し役職手当がついたりする場合も考えられます。

昇給や昇進の条件は企業によって異なるため、あらかじめ上司や人事担当者に評価のタイミングや基準を聞いたり、就業規則を確認したりしておきましょう。会社によっては、昇給や昇進のチャンスは年に数回しかないことも。したがって、昇給や昇進によって年収アップを検討している場合は、評価のタイミングに合わせて成果をアピールできるようにしておくことが大切です。

副業をする

21歳で年収アップするためのポイントとして、副業を行うことも考えられます。本業が休みのときの隙間時間を副業に充てることで収入を増やすことが可能です。本業と同じ職種・業種だと業務内容に慣れているため、未経験の仕事に比べスムーズに働ける可能性があります。

ただし、企業によっては副業を禁止しているところもあるため、あらかじめ就業規則を確認しておきましょう。また、副業による年収が20万円以上だと確定申告が必要です。
正社員の副業について詳しく知りたい方は、「正社員は副業してOK？働く際の注意点と確定申告の基礎知識」のコラムも参考にしてみてください。

より高い収入を得られる職を探すための支援サービス

より高い収入を得られる職を探すためには、支援サービスを活用するのがおすすめです。支援サービスは求人サイトやハローワーク、就職・転職エージェントが挙げられます。
ここでは、それぞれの特徴や活用法を詳しく紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

求人サイト

求人サイトは、仕事探しのための支援サービスの一つです。求人サイトとは、企業が求人情報を掲載し求職者と結びつけるサービス。求職者が自ら求人を検索して応募する仕組みです。

求人サイトにはさまざまな種類があります。たとえば、特定の業種や職種に特化した求人サイトや、地域密着型のサイト、新卒・中途・アルバイトなどそれぞれの求職者層向けのものもあるようです。また、求人サイトの機能として履歴書の作成支援ツールや企業からのスカウト機能が備わっていたり、面接対策といった選考に通過するためのお役立ちコラムなどが掲載されていたりすることもあり、求職活動に活用できます。

より高い収入を得られる仕事を探すには、自分の希望する給与だけではなく、職種や勤務地なども絞って検索を行うのがポイントです。給与の希望だけを設定すると、自分が興味のない職種や通勤可能範囲外の企業の求人も表示されるためです。あらかじめ、自分の希望する仕事の条件を明確にしておきましょう。

ハローワーク

ハローワークも、より高い収入を得られる職を探すための支援サービスとして挙げられます。ハローワークは全国の求人情報を網羅しており、地域に限らず多様な業種・職種から仕事を探せる公共のサービスです。ハローワークにしか掲載していない企業もあり、そのなかには高収入の求人も存在する可能性があります。

また、ハローワークの職員は、求職者の経験や希望をもとにどのような業界・職種で高収入を目指せるかの相談に乗ってくれるでしょう。履歴書の添削や模擬面接なども無料で受けられるため、選考に通過するためのサポートもしてくれます。

ハローワークの利用が初めての方は、「ハローワークを利用する流れは？求職者登録や失業保険の申請方法も解説！」のコラムで、登録から採用までの流れを確認しましょう。

就職・転職エージェント

より高い収入を得られる仕事を探すための支援サービスとして、就職・転職エージェントを利用するのも一つの手です。就職・転職エージェントは、求職者と人材を募集する企業との間に立ち、マッチングを行っています。担当のキャリアアドバイザーが求職者と面談し、条件に合った求人を紹介するので、「高収入を得たい」といった希望を叶えられる仕事と出会える可能性があるでしょう。

ハタラクティブは、既卒や第二新卒、フリーターなどの若年層に向けた転職支援サービスを行っている就職・転職エージェントです。
転職が初めての場合も、経験豊富なキャリアアドバイザーが手厚くサポート。丁寧なヒアリングを行い、求職者一人ひとりに合った求人を厳選して5～6社紹介するので、「思っていた仕事と違う」と感じるリスクを減らせます。未経験者を積極的に採用している求人の取り扱いが豊富なため、「経歴に自信がない」といった方も安心です。

ご利用はすべて無料なので、ぜひお気軽にご相談ください。