新卒で入社した会社を辞めたい…その理由と決断のポイントを解説

新卒入社した会社を辞めたいと思う方は多いようです。しかし、すぐに辞めてもいいのか、次の仕事が見つかるか不安な方もいるでしょう。コラムでは、新卒でも仕事を辞めるべきケースと、辞めたいと思っても退職しないほうが良いケースを解説。仕事を辞めたいと思ったら、その理由を明確にすることから始めましょう。問題が明らかになれば解決策も見つかりやすくなります。

新卒で会社を辞めたい！短期離職の実態

新卒で入社した会社を短期間で辞めたいと考える方もいるでしょう。厚生労働省が実施している調査によると、大学を卒業後に新卒として入社した企業を3年以内に辞めている人は、毎年3割ほどいることが分かります。

引用：厚生労働省「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」

平成8年からのデータがありますが、どの年でも3年目までの離職率は30％前後。1年目でも10％ほどの人が離職していることが分かります。

参照元
厚生労働省
新規学卒者の離職状況

新卒が仕事を辞めたくなる6つの理由

仕事を辞めたいと考える理由はさまざまですが、多くの新卒者が仕事を辞めたくなる理由は「仕事内容が思っていたものと違った」「労働条件が良くない」「人間関係が良くない」など。詳しく確認していきましょう。

1.仕事内容が想像と違った

辞めたい理由の上位に挙がるのが、「入社前に想像していた仕事内容と差異があった」という理由。
新卒は働いた経験がないため、企業研究などを行っても実際の業務と思い描いていた仕事にギャップが生じることが多いようです。

2.残業が多い・勤務条件が悪い

残業時間や勤務条件を就職前に確認していたものの、実際に働いてみると思った以上に残業が長かったり、勤務条件が悪かったりすることもあるでしょう。
特に給与は、就職前は数字だけで見るのでイメージを掴みにくい方もいるようです。実際に給与を支給され、税金などで引かれる額の多さに驚いて「思ったより少ない」と不満を抱くことも。若いうちは昇給も少ないため、辞めたい理由になりやすいようです。

3.成長が見込めない

毎日雑用や簡単な仕事しか任されず、勤務を続けても自分が成長できない、と考える方も。
しかし新卒は就業経験がないため、いきなり大きな仕事を任されることはありません。雑用や簡単な仕事のなかでも工夫して続けることで、評価に繋がり業務内容が変化していくものです。

4.社風が合わなかった

どうしても自分の性格や考え方と社風が合わず、辞めたいと思う新卒社員もいるようです。社風は変えることができないため、就職前にしっかり企業研究を行って社風を把握する必要があるでしょう。

5.社内の人間関係が合わない

社内の人間関係が良くなく質問をしづらかったり、逆に結託が強すぎて近寄りがたかったりと、人間関係は働くうえで非常に重要。たとえ業務内容が合っていても、人間関係が良くなければ働くにくさを感じます。

6.希望していた仕事ができない

入社時に希望部署をヒアリングされたのに違う部署に配属されたり、希望の部署には配属されたものの仕事内容が違ったりすると、仕事を辞めたいと思うようです。

新卒が短期間で会社を辞めるリスク

新卒入社した会社を短期間で辞めることはできますが、リスクも伴います。どんなリスクがあるのかを把握したうえで、退職するかどうか決めてください。

短期離職によるマイナスイメージ

短期間、特に1年未満で退職している場合は、「物事を続けられない人」「自分を理解できていない」などネガティブなイメージが強くなります。「新卒の転職は厳しい？再就職したい理由や成功させるコツをご紹介」を参考に、マイナスイメージを払拭できるアピールを行いましょう。

転職難易度のアップ

短期間で離職していると「またすぐに辞めるのでは」と思われてしまい、教育コストをかけても損失になる、と印象を抱かれることも。また、新卒ではなくなるため転職者の枠で応募になるものの、転職では経験豊富な人やスキルの高い人などがライバルになります。新卒カードは使えないため、転職難易度は高くなるでしょう。

失業保険の受給ができない

退職して失業保険をもらえればいい、と考えているなら要注意。失業保険は雇用保険に1年以上加入してないと受給の対象になりません。また、年齢や加入期間に応じた金額が支給されるので、1年加入していても額は少なめ。受給資格については「あなたは条件を満たしてる？失業保険の受給資格とは？」のコラムでご確認いただけます。

新卒でも会社を辞めた方が良い場合

新卒で入社した会社を短期間で辞めることはリスクが伴いますが、ハラスメントや長時間勤務の常態化、会社の経営状況によっては辞めたほうがいいこともあります。下記で、新卒でも会社を辞めたほうがいいケースをまとめました。

ハラスメント被害に遭っている

自分がハラスメントの被害に遭っているのはもちろん、会社としてハラスメントが横行している場合は早々に退職すべき。ハラスメントに該当するか分からなければ、「パワハラ対策に有効な手段とは？ハラスメントの原因や対処法を徹底解説」のコラムをご確認ください。
会社としてハラスメントが行われている場合は、たとえ対象が自分でなくても社内の雰囲気が良くなく、業務パフォーマンスや心身に影響を及ぼします。

長時間労働やサービス残業等が日常化している

長時間勤務や残業が常態化していたり、休日が取れなかったりと勤務環境が劣悪な場合も退職をおすすめします。特に、残業をしても残業代が支払われない、いわゆる「サービス残業」が当たり前になっている企業は要注意。「これって違法労働？サービス残業とは」のコラムでも述べているように、そもそも所定労働時間を超えて働くことは法律で禁止されており、所定労働時間を超える場合は「36協定」を締結する必要があります。さらに、36協定を締結していても時間外労働をすれば残業代は発生します。
長時間労働やサービス残業、賃金が正しく支払われないといった企業はブラックの可能性が高め。転職を検討すべきでしょう。

仕事のストレスが心身に影響している

勤務環境や労働条件が良くても、業務内容や社内の雰囲気・人間関係によって大きなストレスを抱えており、心身に影響が出ているなら新卒でも辞める選択肢を取っても良いでしょう。
能力以上の業務を担当させられたり、上司や先輩との関係性が良くなかったり、理由は人によってさまざま。仕事でストレスを感じることは当たり前ですが、そのストレスが原因で体調を崩してしまう、気持ちが落ち込んでしまう、通勤できないほど心身に影響が出てしまうなら危険。「仕事のストレスで会社を辞めたいと思った時は」のコラムを参考に、退職を検討してみてください。

会社の経営状況が良くない

企業である以上、利益を出すことが必要です。しかし、売上が良くなかったり借金が多かったりすると、経営状況は良くないと判断できるでしょう。それが一時的なものなら問題ないこともありますが、長期にわたって売上が下がっていたり、今後の事業でも収益が見込めなかったりすると危険の可能性も。経営状況の良くない企業に勤め続けるのは大きなリスクが伴います「倒産しそうな会社の28個の前兆！すぐに辞めるべきかについても紹介」のコラムを確認しながら、辞めるべきか検討してみましょう。

辞めたいと思っても新卒で入社した仕事を続けたほうがいいケース

例え仕事内容に興味がなくても、勤務環境や人間関係が良好なら仕事を辞めるべきではありません。また、退職すれば収入がなくなるため、経済的にも退職して問題ないか確認しましょう。

会社の雰囲気や人間関係が良好

業務自体にはそこまで興味や熱意がなくても、職場の雰囲気や人間関係が良好なら辞めないほうが良いでしょう。人間関係は退職理由の上位に上がるように、多くの人が悩む問題です。また、転職先の人間関係が良好とは限りません。社内の雰囲気や人間関係が良好なら、すぐに退職せず仕事を続けるべきでしょう。

会社を辞めた後のキャリアや仕事を考えていない

「今の仕事を辞めたい」という気持ちだけで、転職先やキャリアについて考えていない場合は退職は控えるべき。仕事を辞めればもちろん無職になるため、収入がなくなり生活に困る可能性もあるでしょう。貯金があったり実家で過ごしたりできる方も、ダラダラと転職活動をすれば空白期間も長くなり結果的に転職に不利になることも。「転職活動は在職中と退職後のどちらが有利？メリット・デメリットを解説」のコラムでは、転職は在職中と退職後どちらでも問題ないと述べていますが、退職後にやりたいことや今後のキャリアを考えていない状態で新卒入社した会社を辞めるのはリスクの高い行為といえるでしょう。

会社を辞めた後、金銭的に困窮する可能性がある場合

前項でも述べたように、仕事を辞めれば収入がなくなるため生活に困る可能性があります。また、転職活動には交通費や証明写真、スーツなど何かと費用がかかるもの。収入がなくなると金銭的に困る可能性が少しでもあるなら、仕事を辞めるべきではありません。「一人暮らしの生活費をシミュレーションしよう！家賃の決め方や節約術も紹介」のコラムでは、1人暮らしには毎月15万円ほどがかかることを解説しています。参考にして、辞めるべきか判断してみましょう。

新卒が会社を辞めると決断した後にやるべきこと

会社を辞めると決断をした場合には、やるべきことが存在しています。これらに関しては、必ず行っておかなければならないと頭に入れておきましょう。

就業規則の確認

就業規則は会社ごとに異なるので、退職に関することを確認しておきましょう。特に、退職を伝えるタイミングや競業避止義務については必ずチェックしてください。

直属の上司に報告

退職を決意したら、就業規則に記載されている期間に合わせて直属の上司に報告します。同僚や先輩、人事などに先に伝えないよう注意。また、必ず口頭で報告します。伝え方については「会社を辞める理由の伝え方は？言わないほうが良いことや円満退職のコツ」をご確認ください。

退職届の作成と提出

退職届は、上司から退職の承諾を得てから作成します。企業によってはフォーマットがあるので、上司や人事に確認しましょう。書き方は「退職届はいつまでに出す？提出のスケジュールと必要な手続きをご紹介」のコラムが参考になります。

業務の引き継ぎ

新卒であっても、入社直後に辞めない限りは担当業務を持っているはずです。退職が決定したら、きちんと自分の業務をまとめて誰が引き継いでも問題のない状態にしておきましょう。

新卒で会社を辞めたら第二新卒として再就職を目指そう

第二新卒とは、新卒入社した会社を3年以内に辞めて転職活動を行っている人を表します。社会人としての基礎が身についており、年齢も若いため積極的に採用を行う企業が増えている一方で、「またすぐに辞めるのでは」「物事に長期的に取り組むのが苦手なのでは」などネガティブなイメージを抱かれることも。新卒で入社した会社を辞めたいと思ったら、第二新卒としての再就職を成功させるコツを知っておくことが大切です。

第二新卒としての転職活動はどうしたらいいか分からなければ、若年層向け転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。
専任の転職アドバイザーが、第二新卒ならではの強みやご相談者の特性、これまでの経験やスキルを活用できる転職先をご紹介。選考でのアピール方法やよくある質問への対処法などもお伝えします。
また、担当アドバイザーが日程調整を始めとする企業とのやり取りを代行するため、在職中でも無理なく転職活動を行うことが可能。空白期間を作らずに転職できます。
新卒で入社した会社を辞めたいと考えている方は、ぜひ一度ご相談ください。