テレビ業界で仕事がしたい！仕事内容や年収は？向いている人の特徴も解説
テレビ業界で働きたいと考える方のなかには、どのような仕事があるのか気になる方もいるでしょう。このコラムでは、アシスタントディレクターやプロデューサーなどの「制作関連の職種」、カメラマンや音声・音響スタッフなどの「技術関連の職種」、アナウンサーや総合職といった「そのほかの職種」について、それぞれの仕事内容を解説。また、年収や向いている人の特徴もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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テレビ業界の仕事は「テレビ局」と「制作会社」に分類される
テレビ業界は、放送権利を持つ「テレビ局」と、放映番組を作る「制作会社」に分類されます。それぞれ仕事内容が異なるので、「テレビ業界で働きたい！」と思っているなら、自分がどのような仕事に携わりたいのかを明確にし、志望先はテレビ局なのか制作会社なのかを考える必要があるでしょう。
テレビ局とは
テレビ局とは、放送権利を持つ放送局を指します。「キー局」と呼ばれるのが、東京に拠点を置き、全国放送の権利を持つ放送局のこと。キー局のほか、キー局の系列やその地域で独立して放送局を持つ「地方局」、地上波ではなくインターネットなどを利用して放送している「ケーブルテレビ局」なども含まれます。
テレビ局は、CMの放送権から得た利益で運営しているのが特徴です。広告収入を得ずに受信料の収入で運営している放送局もあります。
テレビ局の仕事内容は、一般的な企業と大きく変わりはありません。「制作」「報道」といった独自の仕事がある一方で、「人事」「総務」「経理」といった仕事もあります。
入社までの流れは、キー局の場合、「総合職」として採用されたうえで、適性に合った部署に配属される傾向にあり、地方局の場合は、募集の段階から特定の職種を決められることがあるようです。
テレビ以外の事業に注力する傾向も見られる
テレビ視聴率の低下に伴って広告費だけでなく、グッズや観光、不動産といったテレビ以外の事業に取り組んで、制作費を確保するテレビ局もあるようです。最近ではインターネットの普及によるオンデマンド放送が普及していることから、IT技術者を中途で募集する局も。「テレビに関する仕事がしたい」と考えてテレビ局に入社しても、「任されたのはグッズ開発や不動産事業だった…」といったミスマッチを起こさないよう、どのテレビ局がどのような事業に注力しているかを研究しておくことが大切です。
制作会社とは
制作会社とは、テレビ局で放映される番組を作る会社です。テレビ局系列の制作会社もあれば、独立の制作会社もあります。テレビ局から依頼を受け、番組を制作するのが基本ですが、系列の制作会社の場合はテレビ局内で制作することもあるようです。
制作会社の仕事には、カメラマンや編集、ディレクターといった制作に関わる職種があります。企画から編集、納品までを一貫して行っているため、専門的な知識や技術が求められるでしょう。
また、テレビ局と同じく事務や経理といった一般的な職種もあります。番組の制作といった特殊な仕事でなくても、テレビ業界の仕事に関わることは可能です。
テレビ業界で働くなら大学卒業は必須？
テレビ業界で働くために大学卒業は必須ではありませんが、新卒採用に力を入れるテレビ局もあります。人気のテレビ局は倍率も高いため、大卒を受験条件にするテレビ局を希望する場合は、学生のうちに進路を決めておくと良いかもしれません。一方、制作に特化した番組制作会社は学歴を問われない傾向があるので、テレビ業界で働きたい高卒や既卒の方も採用されるチャンスがあるでしょう。未経験者はもちろん、アルバイトや中途採用からもチャレンジしやすいので、テレビ局に比べると間口が広いといえます。
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テレビ業界の職種の種類と仕事内容
ここでは、制作・技術・その他に分けて、テレビ業界の職種の種類と仕事内容を解説します。自分の興味・関心と照らし合わせて、自分に合った仕事がないか、探してみてください。
制作に関わる職種
制作に関わる職種には、アシスタントディレクターやプロデューサー、ディレクター、タイムキーパーが挙げられます。以下で、それぞれの仕事内容を解説するので、参考にしてみてください。
アシスタントディレクター（AD)
テレビ業界で制作に関わる仕事には、アシスタントディレクター（AD）があります。ADは、ディレクターをサポートして番組制作の現場をスムーズに進行するよう行動します。男性の職場といった印象を持つ方もいるかもしれませんが、女性ADも活躍しているので、性別にかかわらずチャレンジできるでしょう。
ADの主な仕事内容は、企画のために必要なリサーチをしたり、ロケの準備として撮影場所へ許可を取るための連絡をしたりすることなどです。ほかにも、ロケに同行して出演者へのお茶出しやカンペ出しといったフォロー、現場の後片付け、撮影内容のデータ化など、幅広い業務を担当します。
経験や学歴を問われない傾向があるので挑戦しやすく、未経験から経験を積めばディレクターやプロデューサーといったキャリアアップにチャレンジしやすい職種です。
プロデューサー
プロデューサーも、テレビ業界の制作に関わる職種の一つです。プロデューサーとは、番組制作においてすべての責任や決定権を持つ人のことで、「制作総括」とも呼ばれます。
予算内での企画制作をはじめ、出演タレントや演出家、放送作家と打ち合わせを実施。テレビを通して伝えたいことや視聴率の獲得に重点を置き、番組を制作します。企画を立案するにあたって、予算の設定や管理を行うのもプロデューサーの仕事といえるでしょう。
ディレクター
ディレクターはテレビ業界において企画の立案、取材、ロケ、編集など制作全般の業務を担当する職種です。プロデューサーが番組制作全般の責任者なのに対して、ディレクターは制作現場の責任者としてチームの管理や指示出しを行います。
「ディレクターとは？プロデューサーとの違いや業界ごとの仕事内容を解説！」のコラムでは、ディレクターの仕事内容を詳しく解説しているので、興味がある方は併せてチェックしてみてください。
タイムキーパー
テレビ業界におけるタイムキーパーとは、文字通り番組制作の「時間」を管理するのが仕事です。CM前後のタイミングや進行の度合いを出演者やスタッフに伝えるため、スムーズに制作を進めるためには必要な役割といえるでしょう。スタジオ収録では進行管理者としてある程度の経験が求められる場合があります。
技術関連の職種
技術関連の職種には、カメラマンや音声・音響スタッフ、照明スタッフ、編集スタッフなどの主に番組制作の裏方で活躍する仕事が挙げられます。
カメラマン
テレビ業界の技術関連の職種といえば、カメラマンが最初に思い浮かぶ方もいるでしょう。映像で情報を伝えるテレビ業界では、カメラマンの仕事が番組の出来に影響する場合があるので重要な役割といえます。
スタジオでの収録もあれば、ロケ収録で外で撮影する場合も。撮影場所に応じたカメラの設定やスキルといった専門的な知識が求められるため、未経験でチャレンジするのは難しいでしょう。カメラマンになるには、専門学校の映像や音響、美術関連の学科を卒業後に、ベテランカメラマンのアシスタントとして経験を積むことから始めるのが一般的なようです。
音声・音響スタッフ
音声・音響スタッフも、テレビ業界の代表的な職種の一つといえます。収録時に出演者の声や音を拾ったり、調整したりするのが音声・音響スタッフの仕事です。
照明スタッフ
テレビ業界の照明スタッフは、番組の趣旨に合った雰囲気作りをするために、緻密な計算をして光を操るのが主な仕事です。特に、外での撮影では影が入らないようにしたり、光が飛び過ぎないように工夫したりするなど、専門的な技術や知識、経験が求められる傾向にあります。
編集スタッフ
編集スタッフも、テレビ業界で活躍できる裏方の仕事といえるでしょう。編集スタッフは、収録した映像を編集して放映用の番組を完成させるのが仕事です。ディレクターの指示に従って編集する場合もあれば、一任されることもあるため、技術力やセンスが必要になるでしょう。
そのほかの職種
テレビ業界は制作や技術に関わる職種のほかにも、活躍できる職種が存在します。以下で解説するので、チェックしてみてください。
アナウンサー
テレビ業界では、アナウンサーとして活躍する方法もあります。アナウンサーとは、報道番組でニュースを伝えたり、各番組の進行を担当したりする仕事です。そのほか、レポーターやイベントでの司会などを担当することもあり、活躍の場は多岐にわたるでしょう。求められるスキルは仕事内容によって異なるため、臨機応変な対応力が必要です。
総合職
テレビ業界には、総合職も存在します。「専門的なスキルはないけどテレビ業界で働きたい」という方は総合職に挑戦するのも方法の一つでしょう。
キー局では、新卒や中途採用を総合職として採用したのち、適性に合った部署に配属するのが一般的です。ただし、「大卒のみ」といった学歴を応募条件とされる場合があるので、条件を満たしているかしっかり確認しましょう。
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テレビ業界の仕事の年収
テレビ業界の仕事の年収は、職種によって異なります。職業情報提供サイト（日本版O-NET）によると、職種別の年収は下記のとおりです。
- ・テレビカメラマン：約521万円
・アナウンサー：約551万円
・放送ディレクター：約573万円
ただし、制作会社によって、年収に差が出る可能性があることに留意しておきましょう。
一般的な企業における年齢や業種別の平均年収は、「平均年収を比較！年齢・業界別の金額や給与アップの方法をご紹介」のコラムでまとめているので、参考にしてみてください。
参照元
職業情報提供サイト（日本版O-NET）
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テレビ業界の仕事はきついって本当？向いてる人の特徴
テレビ業界で働く場合、適性を活かせないと「きつい」と感じてしまう可能性があるでしょう。以下で、テレビ業界の仕事に向いている人の特徴をまとめたので、チェックしてみてください。
テレビ業界に向いている人の特徴
- 業界や番組への知識や熱意がある
- 体力や精神力に自信がある
- 最新の流行に敏感
業界や番組への知識や熱意がある
業界や番組への知識や熱意がある方は、テレビ業界の仕事に向いているでしょう。特に、映像や制作といった技術スキルや経験がない状態で就職したい場合、熱意をアピールすることが大切です。
「なんとなくテレビ業界で働いてみたい」「テレビを見るのが好きだから」程度で志望してしまうと、業務量の多さに意欲を保てなくなってしまう可能性があります。入社して実現したいキャリアや目標を明確にすることで、ミスマッチを防げるでしょう。
体力や精神力に自信がある
テレビ業界の仕事には、体力や精神力に自信がある方も向いています。たとえば、報道系の番組を担当する場合、緊急時には深夜まで残って仕事をするのも珍しくありません。
また、制作会社やADの仕事は、番組を作るために企画やそのリサーチ、ロケ地の確認、許可取り、ロケ当日の段取り確認、出演者のケア、片付け、撮影データの確認など、業務が多いため、「休みが少ない」と感じることもあるでしょう。
番組を作るには大きな労力がかかります。そのため、長時間労働に耐えられるだけの体力と精神力が求められるでしょう。
最新の流行に敏感
最新の流行を常に取り入れられるような敏感さも、テレビ業界の仕事では求められます。テレビ業界は、いわば流行を作る仕事。流行のファッションやトレンドの食べ物などに常に気を配り、流行を取り入れ続けることで企画力も上がるでしょう。
テレビ業界で活かせるスキルは？
テレビ業界で活かせるスキルには、基本的なパソコン操作が挙げられるでしょう。どの職種でもパソコンやタブレットを使用して業務を行う傾向があるため、基本的なパソコン操作ができると役立ちます。未経験から挑戦する場合は、自分が応募する職種に活かせる経験やスキルがあるか見極めてアピールすることが大切です。テレビ業界の仕事で正社員を目指す方法
学生やフリーターからテレビ業界への就職を目指したい場合、制作会社などの関連会社でアルバイトをするのも方法の一つです。実際に経験することで、イメージとの違いや実際の業務内容、向き不向きを確認できるでしょう。
また、知らないことを調べたり、新しいことに対して敏感になる癖をつけたりするのも有効です。情報を発信する側になるという意識を持ち、常に新しい物事にアンテナを張ることを意識してみましょう。
テレビ局の就職試験では、一般常識や時事問題を問われる場合があるようです。そのため、経済や政治など幅広い分野のニュースを日々チェックし、興味のあるニュースは深掘りしておくと良いでしょう。
「就職試験の一般常識問題には何が出題される？出題内容や学習方法を紹介」のコラムでは、就職試験で出題される時事問題などの例題を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
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テレビ業界の仕事に関するよくある質問
ここでは、テレビ業界の仕事に関するよくある質問をQ＆A形式で解決します。これからテレビ業界への就職や転職にチャレンジしたい方は、ぜひチェックしてみてください。
テレビ業界の仕事は女性も活躍できますか？
テレビ業界の仕事は女性の方も活躍できます。男性が活躍するイメージを持つ方もいるかもしれませんが、女性向けの番組では女性スタッフの意見が重宝されることもあるでしょう。
たとえば、プロデューサーやディレクターといった仕事の場合、スタッフやスポンサーに対してきめ細やかな気配りができる女性がいたほうが適切な対応ができると考えられます。「男性が多い職場で女性は活躍できないか」とネガティブにならず、積極的にチャレンジすれば活躍できる可能性は十分にあるでしょう。
テレビ業界の裏方の仕事にはどんなものがある？
テレビ業界の裏方の仕事には、カメラマンや音声・音響スタッフなどの技術職、脚本家や演出家などの制作関連の仕事など、さまざまな職種が挙げられます。
裏方として自分が関わった番組が実際に放映されるのを見て、やりがいや達成感を感じられる可能性があるでしょう。就職・転職エージェントのハタラクティブではあなたの適性やスキルを活かせる仕事をご提案するので、やりがいを感じられる仕事がしたい方は、ぜひご相談ください。
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一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！
京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。
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