ディスプレイ業界は、店舗や企業ブース、オフィスなど、幅広い範囲で内装や展示に関するデザインを行っています。
・店舗設計
多くのお客様が足を運ぶお店づくりを目的とし、飲食店、アパレルショップ、美容院など、さまざまな店舗の飾り付けを行っています。
ディスプレイ業界ではこの分野を取り扱っている企業が多く、小規模な企業では専門分野として取り扱っている場合もあるようです。
・特殊店舗設計
企業ショールームやミュージアム、図書館などをメインとしています。
ミュージアムの場合、立ち上げ当初から年単位でお仕事に携わることもあるようです。
・展示会
モーターショーやギフトショーなどの短期間の展示会における企業ブースの飾り付けを行っています。
お客様や他の企業に商品や企業そのものをアピールすることが主な目的となるため、重要な分野であると言えるでしょう。
先述したように、営業・制作・デザイン・企画と、それぞれ求められる技術は違いますが、どの職種も人と関わることが多く、クライアントや他職種と協力し合う必要があるため、コミュニケーション能力と協調性は共通の必須事項といえます。
それらに加え、空間デザインやインテリアなどに興味がある方に向いているでしょう。
【上記を踏まえた志望動機例】
上記の人物像を踏まえ、志望動機の例を挙げているので、ご参照ください。
<例文>
私は空間デザインに興味があり、大学でデザイン科を専攻し、休日に出かけた際はお店の商品だけでなく、ディスプレイを眺めて楽しんでいます。
インテリアや空間デザインを通し、クライアントの方や店舗に足を運ぶお客様に楽しみや満足を提供したいと考えています。
御社に入社した際は、クライアントや他職種の方と良好な関係を築き、共によりよいものを作っていけるように貢献していこうと思います。
【現状・課題】
ディスプレイ業界は、販促などに用いられることが多く、対応している施設も幅広いため、高い需要があるといえるでしょう。
業界としての人気も高く、主に美術や建築関係の大学を卒業した方の志望が多いようです。
しかし、残業や休日出勤が多く、ハードワークとなる傾向が強いため、労働者の熱意が要求される業種であるといえます。
また、ディスプレイ業は木材や資材を用いることが多い職種でもあるため、環境保護の意識が高まっている現代社会において、それらの取り扱いや自然との共存が大きな課題となるかもしれません。
【今後の動向】
主にディスプレイはお店や商品をお客様にアピールするという目的があるため、目を引くための個性的なデザインやその時の流行を取り入れる傾向にあるようです。
しかし、先述したような環境保護の問題や、目まぐるしく移り変わる流行に疲れを感じている消費者の増加などの要因から、今後はスタンダードを求める動きが徐々に強まっていくかもしれません。
ディスプレイ業界では、「営業」「企画」「デザイン」「制作」の4つが基本的な職種の分類となります。
・営業
ディスプレイ業界における営業は、企業に売り込んで契約を獲得する役割と、他の職種をまとめるプロジェクトリーダー的な役割を担っています。
商品として形になったものを売り込むのではなく、アイディアやデザインをアピールするという側面が強いようです。
出身学科や資格などの制限はありませんが、コミュニケーション能力がある方、責任感の強い方、リーダーシップのある方が求められるでしょう。
・企画
企画は、営業と協力してクライアントと話し合い、プロジェクトの具体的な内容を考え、提案するお仕事です。
話し合いがまとまった後は、デザイナーにクライアントの要求を伝え、形にしてもらいます。
営業と同様特に応募制限はありませんが、クライアントやデザイナーにプロジェクトの内容をわかりやすく伝える力が要求されるため、コミュニケーション能力は必須と言えるでしょう。
また、企業によっては企画書を書く場合もあるため、文章力とある程度のスケッチ力が必要となることもあるようです。
・デザイン
企画が固めたプロジェクトのアイディアを形にする役割を担います。
クライアントが納得するまで修正や変更に対応することが求められるため、美術的な技術だけでなく、体力も要求される側面が強いようです。
主に美術やデザイン系の学科や大学・専門学校の出身者を募集することが多いですが、企業によってはそういった制限がない場合もあります。
ただし、その分出身者に負けないくらいの準備をする必要があるでしょう。
・制作
デザイナーが考えたビジュアルを実際の立体として形にするのが制作になります。
企業によって自分で直接ものづくりに携わる場合と、監修・指示をする側に回って職人さんに作ってもらう場合に分かれるようです。
現場に関わるお仕事のため、ものづくりに関する知識や技術だけでなく、体力も必須といえます。
基本的には美術・デザイン系、あるいは建築系の学科や学校の出身者が求められる傾向にあるようです。
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ディスプレイ事業の現状やこれからを知りたい方は、是非参考にしてみてください。
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