慰留を受けたときの賢い対処法とは？

慰留を受けており、どうするべきか悩んでいる方へ。慰留とは、退職を思いとどまらせること。人員確保や現場のモチベーション低下を防ぐために、退職の意志を上司に伝えると、一時的であっても慰留されることが多い傾向にあります。このコラムでは、慰留にあうパターンと、その対処法について説明します。

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慰留とは

そもそも慰留とは、辞めようと考えている相手をなだめて引き留めるという意味があります。いわゆる「引き止め」と同義です。退職を阻止するために、強いコミュニケーションや交渉を行うことを「慰留」といい、仕事を辞めることだけに対して使用します。

企業が慰留をする理由

退職を伝えたときに遺留されるのは、人員不足や手放したくない人材という理由が考えられます。

引き継ぎの人員が見つからないから

退職希望日までに後任者が見つからないなど組織体制が整わないため、もう少しいてほしいと頼まれる場合があります。正社員の採用活動はタイミングがあわないと長期化することも珍しくありません。内定を出した人が現職中なら、入社が1カ月以上先になることもあるでしょう。
そのため、退職希望を出しても「後任に引き継いでからにしてほしい」と慰留されることは多いようです。

退職予定の社員のスキルが高いから

もちろん、能力を高く評価されているため、留まってほしいと慰留されることもあります。大型顧客を抱えていたり、会社への貢献度が高かったりする場合は、退職を惜しまれるでしょう。
上司としても、入社から育ててきた部下の退職は残念ですし、新たに新入社員に教育をし直す手間や労力を考えると退職を思いとどまってほしいと考えるのは自然といえます。

退職者により現場のモチベーションが下がるのを防ぎたいから

離職率が高いと職場の士気も落ち、新規採用にも費用がかかるので、経営側としては喜ばしい話ではありません。一人が退職したことをきっかけに、退職者が続く可能性も考えられます。ネガティブな連鎖を引き起こさないために、遺留されることもあるようです。

慰留はこう乗り切る！

はじめは慰留されても、退職の意志をはっきり伝えれば退職手続きに入ることがほとんどです。
しかし、なかにはしつこく慰留してくる上司もいます。退職届を人事部に提出しないなど、悪質な場合もあるので、強い意志を持って対応するべきでしょう。
慰留を乗り切るためには、退職を決断した理由を改めて意識し、ブレない態度で臨むことが大切です。「退職時のトラブルNO1？引き止めへの効果的な対策4選」のコラムも参考にしながら対策を行ってみてください。

慰留の対策としては、退職理由など想定される質問に対する回答を用意しておくのがおすすめ。
例えば、慰留のために昇給や昇格を約束するということも考えられます。ただし、上司が社長などでない限り、承認されずに口約束で終わってしまい、慰留に応じたにもかかわらず立ち消えになったり、1度きりの賞与を支払うということで納得させられたりする可能性もあります。
また、仮に昇給や昇格が叶ったとしても、他の社員にそのことが知られて居づらくなったり、その後の昇給がしばらくなくなったりなど、嫌な思いをすることもあるかもしれません。
自分がどうして退職しようと決めたのかを改めて明確にし、辞めると決めたのであれば、上司に慰留されるスキを見せないほうがいいでしょう。
また、慰留されないような退職方法や、退職理由を伝える際のポイントを知りたい方は「退職理由を伝える時の大切なポイント」にて詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

慰留しづらい退職理由を伝えよう

確実に退職するには、慰留しにくい退職理由を伝えるのが効果的。給与が不満というと、前述したように昇給を提案されたり仕事内容が不満というと、部署異動や昇格などを提案されたりする可能性があります。
慰留を避けるには、どうしても退職しなければいけない理由を説明するのが望ましいといえます。
また、新しい転職先が決まっている場合には、転職する旨を伝えて入社日が決まっていると説明するのもいいでしょう。新しい会社名などは伝える必要がありません。「そこに行くなら当社のほうがいい」など相手に反論の余地を与えてしまうからです。
転職先が決まっていると、慰留にも負けずにキッパリと退職しやすいでしょう。

転職を検討している方は、経験豊富な転職のプロがアドバイスする転職エージェントの利用をおすすめします。
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監修者：後藤祐介キャリアコンサルタント

一人ひとりの経験、スキル、能力などの違いを理解した上でサポートすることを心がけています！

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。
その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

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