仕事を辞める勇気を出すには？なるべく早く退職する方法を解説！

「仕事を辞める勇気が出ない…」「会社に言い出せない」と、転職に向けてなかなか一歩を踏みだせない人もいるのではないでしょうか。このコラムでは、仕事を早く円満に辞める方法を解説します。また、転職経験者における仕事を辞める理由ランキングや、上司への退職の切り出し方も紹介。引き止められないための退職理由や会社とトラブルになった際の対処法もまとめたので、転職に向けて勇気を出すための参考にしてください。

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仕事を辞めるのに勇気が要るのはなぜ？

仕事を辞める決断ができないのは、「正社員を辞める勇気がない」「転職に成功できるか分からない」など、人によってさまざまな理由があります。何かを辞める勇気は簡単に出るものではなく、それが仕事となると尚更です。ここでは、一般的に「仕事を辞めるのには勇気がいる」と考える主な理由の例を以下にまとめました。

• ・慣れた仕事や楽な仕事を手放すことになるから
• ・職場の人間関係が良好、通勤しやすいなど、働きやすい環境から離れることになるから
• ・次の道で成功するとは限らないから
• ・転職先の勤務条件が現状より悪いかもしれないから
• ・上司や同僚に迷惑をかけるのではないか、嫌われるのではないのかという不安があるから

上記の理由から読み取れるのは、変化に対する不安な気持ちでしょう。また、退職のメリットよりもデメリットが気になっている側面もあります。

もちろん、転職に対して慎重になることは良いのですが、デメリットばかりに目を向けると本来の「転職で叶えたかったこと」を見失いがちになります。
勇気を出すには自分の気持ちや状況を冷静に判断するのがポイントです。

勇気がなくて言い出せない！退職の切り出し方は？

「仕事を辞めると上司に伝える勇気がない」という人もいるでしょう。しかし、いきなり退職願を提出するのはマナー違反。退職交渉で揉めないためにも、手順を守って切り出すのが大切です。ここでは、退職を切り出すタイミングや、上司への言い方について解説します。

1.仕事を辞める1.5～2カ月前に上司に伝える

仕事を辞める際は、就業規則に則って1.5〜2カ月前に直属の上司に伝えましょう。退職を伝えるのは、対面が基本です。仕事の合間を見計らって、上司に「少しお時間をいただけますでしょうか。」と声をかけてください。

退職の切り出し方は、「大変申し訳ないのですが、退職させていただきたいと思い、お時間をいただきました。」といった言い方が良いでしょう。ポイントは「申し訳ない」という気持ちと、「退職の意思は固まっている」と伝えることです。「相談したい」「考えている」といったあいまいな言い方だと引き止められる恐れがあるため、避けるのが無難でしょう。この時点で、具体的な退職希望日も伝えるのがおすすめです。

2.退職理由は引き止められない内容にする

退職理由は「それならば仕方がない」と納得される内容にしましょう。会社への不平不満を理由にすると、「改善するから辞めないでほしい」と引き止められやすいため、前向きに言い換えるのがおすすめです。たとえば、以下のような退職理由が考えられます。

• ・自社での経験を新しい業界で試したい
• ・以前からの夢に挑戦したい
• ・スキルを活かして起業したい

どうしても辞めたいからと、「病気になった」「療養が必要だと医師にいわれた」などの理由を述べると、診断書の提出を求められる場合があるので注意が必要です。退職理由を前向きに変換するのは大事ですが、嘘はつかないようにしましょう。

3.話がまとまったら退職願を提出する

上司が退職を受け入れ、人事部に話が伝わると正式に仕事を辞めることが認められます。最終出勤日や退職日が決まったら、退職願を提出しましょう。

ただし、会社によっては退職願は不要とされ、退職届のみで良い場合もあります。また、会社で決まったフォーマットが用意されているケースもあるので、人事部に確認してみてください。

仕事を早く辞める方法はある？

退職までの最短日数は民法で定められており、それ以上に早く辞める方法は原則的にありません。また、一般的には会社が定めた就業規則に則って退職を申し出るのがマナーです。

民法上は2週間で辞められる

民法第六百二十七条では、「雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する」と定められています。つまり、退職を申し出てから実際に辞めるまでの最短日数は2週間ということです。これは労働者の権利として認められているため、会社が合意しなくても辞めることができます。

参照元
e-Gov法令検索
民法（明治二十九年法律第八十九号）

就業規則を守るのがマナーとされる

民法では2週間と定められていても、実際には就業規則を守るのが社会人のマナーとされています。就業規則は会社によって異なり、退職は1カ月〜2カ月前までに申し出るよう決められているのが一般的です。また、人員補充や引継期間を考慮して、就業規則よりも早い3カ月〜半年前に申し出る人もいます。

ただし、就業規則に拘束力はないため、民法のほうが優先順位は高いです。マナーを度外視して2週間で辞めることも可能ではありますが、上司や同僚に迷惑をかけてしまうため避けたほうが良いでしょう。「第二新卒が覚えておきたい就業規則とは」のコラムで、就業規則とは何かを解説していますので、こちらも併せてご覧ください。

最強の退職理由って？仕事を辞める理由ランキング

退職理由は人によって異なり、申し出を認める会社側も多種多様な事情を抱えています。そのため、確実に退職できる理由はないといえるでしょう。

ここでは、厚生労働省の調査「令和2年転職者実態調査の概況」をもとに、自己都合で退職した転職者が前の会社を辞めた理由を紹介します。自分がなぜ仕事を辞めたいのか、改めて考える参考にしてみてください。

引用：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況（個人調査、2.離職理由）」

1位〜5位の理由は割合に大きな差はなく、いずれもよくある理由といえます。仕事内容や会社の将来性、人間関係は入社してから気づく部分も多く、就活における企業研究の難しさが伺えるでしょう。

また、労働条件や賃金については、実務に対して見合っていないと不満を感じる人も。いずれにしても、ミスマッチを避けるためには、応募先企業の実態をできるだけ把握するのがポイントといえます。

参照元
厚生労働省
雇用の構造に関する実態調査（転職者実態調査）：結果の概要

退職理由は前向きに言い換えよう

上記ランキングの退職理由は、そのまま上司に伝えるとスムーズに仕事を辞めるのが難しい場合もあります。たとえば、仕事内容への不満を理由にした場合、異動や配置転換によって引き止められることも考えられるでしょう。

前述の通り、「●●のスキルを異業界で試してみたい」といった理由であれば、上司も認めざるを得なくなります。上司に伝える退職理由は、本音を前向きに言い換えるのがポイントです。

仕事を早く辞めるために必要な準備

なるべく早く円滑に仕事を辞めるには、退職に向けた準備が必要です。まずは退職プランを立て、いつまでに何をするのか明確にしましょう。

退職プランを立てる

仕事を辞めると決めたら、退職日の3カ月〜半年前には退職プランを立てるのがおすすめです。たとえば、以下のような退職プランがあります。

• ・転職活動を始める（3カ月～半年前）
• ・上司に退職を伝える（1.5～2カ月前）
• ・退職願、退職届を提出する（1～1.5カ月前）
• ・引継書を作成する（1カ月前）
• ・取引先に挨拶回りをする（1カ月～1週間前）
• ・会社に社員証や備品を返却する（当日）

退職プランを立てる際は、今の会社の繁忙期を考慮するなど、時期を選ぶのも大事なポイントです。また、会社の経営状況や人手不足といった事情も考え、余裕を持ったプランにしておくと良いでしょう。

引継ぎをしっかりと行う

早く仕事を辞めるうえで、引継ぎは重要です。後任者が決まっていなくても、引継書の作成など自分にできることを進めておくのがおすすめ。引継ぎがうまく進まないと、「終わるまではいて欲しい」と遺留されたり、有給休暇を消化できなくなったりする恐れもあります。また、退職後に連絡が来てしまう可能性もあるので、引継ぎは時間をかけて丁寧に行うのがポイントです。

退職に必要な手続きを確認しておく

スムーズに仕事を辞めるために、社会保険や税金の手続きについて確認しておきましょう。必要書類や手続きのやり方を把握しておけば、退職直前に慌てずに済みます。社会保険料や住民税でまとまったお金が必要になる場合もあるので、早めに準備しておくと安心です。

社会保険の手続き

社会保険は、退職日の翌日に資格を喪失します。切れ目なく次の会社に転職する場合は問題ありませんが、1日でも間が空く場合は手続きが必要です。

健康保険は、国民健康保険への切り替えか、任意継続にするかを選び、必要に応じて手続きします。また、退職日によって切り替えのタイミングや徴収される保険料が異なるので注意が必要です。年金については、厚生年金から国民年金に切り替える必要があります。

退職にともなう社会保険の手続きについては「退職時の社会保険の手続きはどうなる？会社を辞めた後に継続できる制度も紹介」のコラムで詳しく解説していますので、ご確認ください。

住民税の手続き

住民税は前年の年間所得に応じて保険料が決められ、翌年の6月～翌々年の5月にかけて支払います。在職中は給与から天引きされていますが、退職後に空白期間がある場合は自分で納めなければなりません。納め方は2種類あり、1年分の残りを最後の給与からまとめて天引きするか、自治体から送付される納付書で納めるかです。

退職から切れ目なく転職する場合は、転職先で引き続き給与天引きとなります。退職後の住民税の納税方法については、「退職後に住民税を納付する方法は？払い方や注意したいポイントを解説！」のコラムをご覧ください。

 

各種証明書の確認

退職時に会社から受け取る証明書には次のようなものがあります。

• ・離職票
• ・源泉徴収票
• ・雇用保険被保険者証
• ・年金手帳

雇用保険被保険者証や年金手帳は入社時に提出後、すぐに返却する会社もあります。人事部で保管していなければ、自宅を確認してみてください。また、離職票は失業保険の申請時に提出する書類なので、転職先が決まっている人は必要ありません。本人から依頼がなければ発行しない会社も多いので注意が必要です。

源泉徴収票は転職先が決まっている場合は年末調整、年度末までに再就職しない場合は確定申告で必要になります。なお、源泉徴収票は原本ではなく、データで受け取っても問題ありません。

そのほか、国民健康保険・国民年金に加入する人は、健康保険・厚生年金被保険者資格喪失証明書も忘れずに受け取りましょう。この証明書は自治体の窓口で手続きする際、社会保険の資格喪失日を証明するために必要です。

仕事を辞める勇気を出すのにトラブル対処法も覚えよう

退職交渉ではトラブルになるケースもあります。たとえば、有給休暇の消化を認めてもらえなかったり、ボーナスを減額されたりすることも。ここでは、トラブルへの対処法を解説するので、勇気を出して仕事を辞めるための参考にしてみてください。

有給休暇を消化できないときは人事部に相談する

有給休暇の取得について、会社には拒否する権利がありません。そのため、「有給休暇を申請したが承認されなかった」「10日残っているのに5日しか認められなかった」などは労働基準法に違反します。上司がそのような対応をした場合は、人事部または法務部に相談しましょう。それでも解決できなければ、労働基準監督署への相談が可能です。

ただし、繁忙期や人手不足で会社側が困っている場合は、上司と相談のうえ歩み寄ることも必要といえます。

ボーナスの減額は覚悟しておく

退職が決まったことでボーナスが減額される場合もあります。ボーナスの支給は会社によって判断が異なるため、減額しても違法性はありません。

一般的に、ボーナスには「将来への期待」も含まれるといわれています。退職する社員より、将来性のある社員を優先したいと会社側が考えるのも仕方がないといえるでしょう。

必ず辞めるという意志を持つ

「強く引き止められたらどうしよう」と不安に思っていると、仕事を辞める勇気を失ってしまいます。確実に仕事を辞めるためには、強い意志が必要です。上司から引き止められても、「辞める決心に変わりはない」とはっきり伝えましょう。

どれだけ引き止めても意志が固いと分かれば、会社側も諦めざるを得ません。迷いがあると退職交渉が難航してしまうので、初志貫徹が円満退職のポイントです。

仕事を辞める勇気が出ない時は…どうする？

どうしても会社を退職する勇気が出ないときは、「自分がなぜ今の仕事を選び、そして辞めたいと思っているのか？」という経緯を分析してみるのがおすすめ。自己分析をしているうちに、「退職する価値がある」と判断できるのなら、勇気を出してチャレンジしてみましょう。

今の仕事を選んだ理由を思い出してみよう

まずは、今の仕事を選んだ動機を振り返ってみましょう。何を求めて今の仕事を選んだのか、（安定、挑戦、収入、チームワーク、やりがい、など）、本当にやりたいことは何なのか（キャリアアップ、成果を挙げたい、リーダーとして活躍したい、など）を整理します。そのうえで、実現できていること・いないことを洗い出してみてください。そうすることで、退職理由が明確になるでしょう。

仕事を辞めるメリットを考えよう

会社を辞める・辞めない時のメリット・デメリットを書き出し、「仕事を辞める場合と辞めない場合の違い」を把握することで、どの道を選べば自分のやりたいことや夢の実現に繋がるかを考えられます。仕事を辞める勇気を出すためには、特にメリットに注目するのがおすすめです。仕事を辞めるメリットには以下のような例があります。

人との出会いが増える

仕事を辞めて転職すると、人との出会いが増えて世界が広がります。今までにない価値観や考え方を知り、成長できるでしょう。また、新しい職場で価値観の合う上司や同僚と出会えると、毎日の仕事が楽しくなる可能性もあります。

悩みや不満が解消される

転職によって、仕事に対する悩みや不満が解消されるのもメリットの一つ。特に、残業時間や給料といった雇用条件への不満は、転職で解消される可能性が高いです。今の会社で解決できない悩みや不満がある人は、勇気を出して転職しましょう。

ただし、嫌なことから逃げるために仕事を辞めると後悔する恐れもあります。退職を決める前に、「本当に今の会社では解決できないのか」「転職に前向きな気持ちがあるか」をよく考えてみてください。また転職活動では、会社に求める条件に優先順位をつけ、しっかりと企業研究するのが重要です。

キャリアプランが実現できる

「今の会社では夢が叶いそうにない」「年功序列で思うように仕事ができない」という人は、転職したほうがキャリアプランの実現に近づける場合があります。10年後・20年後の目標から逆算してやるべきことを考えたとき、今の仕事がかけ離れているなら転職するのがおすすめです。

本や名言から辞める勇気をもらおう

仕事を辞める勇気を出すために背中を押してほしいときは、偉人の名言を参考にするのも良いでしょう。ビジネス書や哲学書など、本のなかにも名言を見つけられます。

また、両親や先輩といった身近な人の言葉から刺激を受ける場合も。1人で考えていると視野が狭くなりがちなので、第三者の考え方を参考にして自分を奮い立たせてみてください。

転職活動を進めて退職に前向きになろう

仕事を辞める決心がつく前に、転職活動を始めてしまうのも方法の一つです。自己分析や業界研究などを始めると、転職に向けて気持ちが傾いていきます。

上司に退職を伝えるのに勇気が必要なのは、一時のこと。その先に目を向けると、目の前のハードルを越えやすくなるでしょう。何もしないと踏ん切りがつきにくいため、少しでも行動を起こすのが大切です。

志望企業を見つけて仕事を辞める勇気を出そう

具体的な志望企業が決まっていなくても、求人サイトや気になる企業のWebサイトを見て応募先を探しましょう。そうすることで、「この会社に入りたい」「こんな仕事をやってみたい」と次第に志望企業が絞られ、転職活動が本格的に始まっていきます。書類選考や面接が進むなかで、転職に向けて気持ちが固まり、仕事を辞める勇気が出るでしょう。

転職したいのに、「仕事を辞めるべきか、自分では判断できない」「1人で一歩踏み出す勇気がない」という人は、客観的にアドバイスしてくれる転職エージェントに相談するのが効果的。第二新卒をはじめ、既卒、フリーターの方など、若年層向けの就職・転職をサポートしているハタラクティブでは、個別相談から正社員求人の紹介まで幅広く支援しています。

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仕事を辞める勇気が出ないときの悩みを解消するFAQ

ここでは、仕事を辞めたいのに勇気がなくて辞められない人の悩みをQ＆A方式で解消します。

周りから見て仕事を辞める人の前兆は分かる？

一般的に「会話が減った」「新しい仕事にやる気がない」といった前兆があるようです。
また、不平不満をいわなくなったり、残業をしなくなったりするのも退職を疑われる要因になります。会社を辞めると決心しても、最後まで仕事に力を抜かないのがマナーです。「退職までの期間の過ごし方を紹介！円満に辞めるためにすべきことを解説」のコラムで退職までを円満に過ごすコツを紹介していますので、ご一読ください。

会社を辞める勇気も続ける元気もないときは？

少し立ち止まってみましょう。
過度な労働やハラスメントなどでストレスが溜まっていると、思考停止の状態になってしまう場合があります。そのようなときは、有給休暇を取得して、まずはストレスを解消するのが大切です。「何をしても楽しくないときはどうする？つまらない理由や解決法をご紹介」のコラムでストレス解消法を紹介していますので、参考にしてみてください。

転職が決まってすぐの仕事の辞め方は？

民法では、「2週間前までに退職を申し出れば辞められる」とされています。
そのため、転職が決まってから2週間で仕事を辞めることは可能ですが、実際には就業規則に従うのがマナーです。よほどの理由がない限りは、引き継ぎをしっかりと行い円満に退職しましょう。「会社の辞め方や手順を解説！退職理由の伝え方で注意したいことも紹介」のコラムで、退職までの流れを解説していますので、ご覧ください。

新卒入社した会社を辞める勇気がありません

初めての退職に不安を感じる場合は、転職エージェントを利用してみましょう。
今の会社しか知らない人は、「ほかの会社も同じなのでは」「転職して後悔したらどうしよう」と分からないことへの不安が大きいものです。転職エージェントを利用すれば、アドバイザーから転職事情や業界の特徴など、さまざまな情報を得られるため不安を解消しやすくなります。ハタラクティブでは、退職を迷っている人の相談にも対応していますので、お気軽にご相談ください。

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