会社を辞めるとき。どのような手順を踏むのがベスト？

会社を辞めたいと思う瞬間には、人間関係や待遇面などのさまざまな理由があります。冷静になって考えても退職の意思が変わらないときは、正しい手順でスムーズに退職手続きを行うことが大切です。

こちらのコラムでは、会社を辞める時のポイントについて詳しくまとめました。社会人としてのマナーを守りながら、円満退職を目指しましょう。

◆会社を辞めたいと思う瞬間とは

会社を辞めたいと思う瞬間は、下記のように人によってさまざまです。

 

・人間関係が上手くいかない

・残業が多く、自分の時間をしっかり確保できない

・給与に満足できない

・職場の風土が合わないと感じた

・パワハラやセクハラがある

 

このような理由が重なると、今の仕事を続けるべきか悩むこともあるでしょう。

「会社を辞めたい」という壁にぶつかったとき、その場の勢いに任せて退職を決めてしまわないよう注意が必要です。

 

自分の気持ちを一度整理してみたり周囲に相談したりして、冷静になる時間をつくることをおすすめします。

それでも退職したいと思ったときは、社会人としてのマナーを守ったうえで退職手続きに踏み切りましょう。

◆会社を辞める時の4つの手順

退職までの流れをスムーズに進めるためには、以下の手順を抑えておくことが大切です。

 

【1.上司のアポイントを取る】

退職を決意したら、始めに口頭で直属の上司のアポイントを取り、相談の時間を設けてもらいましょう。

意思表示のタイミングは、退職予定日の1～3ヶ月前が望ましいです。

就業規則に退職について記載されている場合もあるので、事前に確認しておくと良いでしょう。

 

【2.上司に退職の意思を伝える】

退職の意思を伝える際は、必ず直属の上司に伝えるのが社会人としてのマナーです。

直属の上司以外へ先に相談し、退職することが周囲から上司の耳に入れば、トラブルの原因になりかねません。

円満に退職するには、トラブルを避けれるよう慎重に行動することが大切です。

 

【3.承諾を得たら退職願を提出する】

上司から退職の承諾を得たら、退職願を提出します。

退職願とは、「◯月◯日付で退職したい」という希望を伝える書類です。

書面で必要でない場合もあるので、直属の上司にあらかじめ確認を取っておきましょう。

企業によっては、氏名記入欄や退職日記入欄などのフォーマットを用意している場合もあります。

 

【4.引き継ぎや社内外へ挨拶】

退職日を迎えるまでは会社の一員であるため、責任を持って引き継ぎをしましょう。

業務の手順や注意点を記した書類を作成しておくと、後任者が理解しやすいです。

 

取引先との交流がある場合は、退職日と後任者をきちんと伝えて挨拶をします。

退職日にいきなり後任者にバトンタッチすると、取引先も後任者も戸惑うでしょう。

在籍中に後任者へ引継ぎ、取引先と問題なく馴染んでもらう配慮も必要です。

 

社内への挨拶のタイミングは、退職の承諾を受けて退職願が受理されたあとが理想的。

その前に同僚に話してしまえば、思わぬ噂が広まる可能性もあります。

上司や人事の指示に従い、挨拶のタイミングを待ちましょう。

◆会社を辞める時に使える理由

企業によっては、退職時に理由を求められる場合があります。

直属の上司が納得するよう、正当性のある理由を用意しておくことが大切です。

以下では、いくつかの退職理由をご紹介します。

 

【次の職場で挑戦してみたいことがある】

「転職を通してステップアップしたい」という前向きな姿勢を伝えます。

新しい環境で取り組みたいという熱意と退職の意思を示しましょう。

 

【知人の事業をサポートする】

知人の事業を手伝うことはポジティブな理由であるため、応援してもらえるケースが多いです。

会社側も友好関係の確認は行わないので、退職手続きをスムーズに進められるでしょう。

 

【家族の介護をしなければならない】

家庭の事情であれば、退職を反対されにくい傾向にあります。

プライベートなことであるため、追求されたら発言できる範囲で回答しましょう。

 

業種によっては、現在勤めている企業が次の職場の取引先となるケースも考えられます。

どのような場合であっても、嘘の退職理由を伝えるのは避けましょう。

◆会社を辞める時の3つの注意点

退職をする際は、いくつかの注意点があります。下記のポイントを参考にして円満退職を心がけましょう。

 

【1.繁忙期は避ける】

退職の相談を切り出すときは、余裕を持って話を聞いてもらうためにも繁忙期を避けた方が望ましいです。

繁忙期に人員不足になると、企業側にとっては痛手となってしまいます。

また、上司が多忙の中で相談を持ちかけても、しっかりと取り合ってもらえない可能性があるので注意が必要です。

 

【2.ネガティブな退職理由を言わない】

退職時に理由を聞かれたら、ネガティブなことは正直に伝えない方が良いでしょう。

待遇面や人間関係などの不満が理由だと、会社側が「改善するから」と引き止めに合う場合も。

また、不満を正直に口にすれば、退職前に印象を悪くする可能性があります。

円満退職のためにも、ネガティブな理由は表に出さないようにしましょう。

 

【3.引き止められても振り切る】

万が一会社から引き止められたとしても、振り切ることが大切です。

引き止められたまま在籍すると、退職のタイミングを見失ってしまいます。

また、退職手続きをしていた事実が周囲に伝わると、社内での立場が変わってしまう可能性も。

一度退職を決意したら、自分の意思を曲げずに進みましょう。

◆転職活動は在職中？それとも退職後？

転職先を決めてから現職を辞めるべきか、辞めてから転職先を決めるべきか、悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

それぞれのメリットとデメリットをご紹介します。

 

【在職中に転職活動をするメリット／デメリット】

「仕事が途切れるのは困る」という人にとっては、在職中の転職活動が重視されます。

働きながら転職活動を行う場合は、どのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。

 

・在職中の転職のメリット

在職中に転職先が決まれば心に余裕が生まれ、今の仕事に対する悩みが緩和されます。

新しいステージへの期待と開放感を感じながら、残りの勤務日数を過ごせるでしょう。

 

また、金銭的な心配がないのも大きなメリットといえます。

今の職場で収入を得ながら転職活動を行えるので、経済面は安定できるでしょう。

転職先がなかなか決まらなかったとしても、現職に留まることが可能です。

在職中の転職活動が成功すれば、ブランクを生じさせることなく次の職場へとステップアップできます。

 

・在職中の転職のデメリット

在職中に転職活動を行うデメリットは、思うように時間を確保できないこと。

毎日の仕事に追われると、転職活動に費やせる時間は限られてしまいます。

 

また、面接を入れたくても思うように日程を調整できないことも考えられるでしょう。

一度の面接で転職先が決まるとは限らないため、仕事と面接日の組み合わせ次第では選考が長引く可能性もあります。

 

【退職後に転職活動をするメリット／デメリット】

退職してから転職活動を行う方法もあります。

そのときに発生するメリットとデメリットとはどのようなものなのでしょうか。

 

・退職後の転職のメリット

<h4>退職後の転職のメリット<h4>

退職後であれば、転職活動に十分な時間をあてることができます。

急いで転職先を決める必要がない場合は、前職で疲れた心身を休ませることが可能。

体力的にも余裕を持たせられるので、無理のないペースで新たな職場選びに専念できます。

 

・退職後の転職のデメリット

退職後に転職活動を行うと、収入が途切れてしまうという懸念があります。

転職先が決まるまでの期間が長引くほど、生活が苦しくなるでしょう。

貯金がなくなる焦りから、特性とミスマッチした企業に入社してしまう可能性も。

 

また、転職先が決まるまでブランクが発生するのもデメリットの一つです。

空白の期間が生じると、面接の際に理由を聞かれる場合もあります。

ブランクは転職活動に不利益な影響をもたらす場合があるので注意が必要です。

 

在職中の転職活動と退職後の転職活動は、どちらが正しいという訳ではありません。

生活や転職で困らないためにも、退職のタイミングには注意を払いましょう。

転職活動がうまく行かなかった場合を想定することも大切です。

「転職先が求める人材とマッチしているか」「今の職場よりも希望が持てるか」など、自身の状況をしっかりと把握し、それに合わせて会社を辞めるタイミングを決定するのも良いでしょう。

 

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