1. フリーター就職支援「ハタラクティブ」TOP
  2. >
  3. フリーター役立ちコラムTOP
  4. >
  5. 退職したい人必見!理由の説明方法や上司への切り出し方をマスターしよう

退職したい人必見!理由の説明方法や上司への切り出し方をマスターしよう

ハタラクティブは20代
フリーター・既卒・第二新卒
特化した就職支援サービスです。

ハタラクティブは
20代フリーター・既卒・第二新卒
特化した就職支援サービスです。

公開日:

最終更新日:

【このページのまとめ】

  • ・退職したい意思表示は直属の上司に伝える
    ・退職したい意思表示は退職したい日の1~3ヶ月前にする
    ・退職したいと伝えるときは一方的な言い方をしない
    ・退職をメールで伝えるのはマナー違反だが法的には有効
    ・試用期間中の退職の手順も正社員と変わらない

退職したい人必見!理由の説明方法や上司への切り出し方をマスターしようの画像

「退職したい」と思っているものの、切り出せずにいる人はいませんか?
確かに退職は言い出しにくいですが、早く行動を起こさなければ、ずっと同じ職場にいることになります。
このコラムでは、退職意思を伝える方法や、理由の説明の仕方、引き止められたときの対処法を解説。退職を考えている人が実行に移せるように、退職までの具体的な手順をまとめました。
退職して新しいスタートを切るために、ぜひ内容をご確認ください!

監修者:吉田早江

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとして数々の就職のお悩み相談をしてきました。言葉にならないモヤモヤやお悩みを何でもご相談下さい!


退職を伝える手順

退職は具体的な手順を知ることで行動に移しやすくなります。退職意思を表明する相手やタイミングを把握し、退職の準備を進めましょう。

直属の上司に伝える

退職の意思表明は直属の上司にするのがマナーです。退職の相談を上司以外の人物にすると、「なぜそんな大事な話を自分にしない?」と思われ、信頼関係にヒビが入りかねません。直属の上司より先に、人事部に退職の話をするのも避けましょう。人事が退職を把握しているのに上司が知らないとなると、部下の管理ができていないと上司が体面を失う可能性があります。
直属の上司にパワハラを受けているといった状況は例外としても、基本的には上司に退職意思を伝えましょう。

1~3ヶ月前に意思表示する

退職の意思表明は退職希望日の1~3ヶ月前にするのが一般的。詳しくは就業規則のルールを確認してください。
職場に負担をかけずに退職するには、繁忙期や大きなプロジェクト中の退職を避けるのがポイント。あまりに現場が忙しいと、退職の話をしたくても後回しにされる恐れがあります。
また、人事異動の直後や大任を任された後も辞めにくいタイミングです。辞めるならその前に伝えるのが良いでしょう。人事異動が内示された直後は、引継ぎがしやすく退職しやすい時期といえます。
このように、退職しやすい・しにくいタイミングというのはあります。しかし、職場のストレスが大きく退職を考えている人や、心身の限界を感じている人は、退職を決めたらすぐに行動してOKです。

前もってアポをとる

退職意思を伝えるときは、メールや口頭で前もってアポをとります。上司との仲が悪くても、「折り入ってお話したいことがあるのですが…」とお願いして、時間をつくってもらいましょう。アポをとる時点では、「退職」という言葉は出さなくてOKです。
退職の話をするのは、できれば業務時間内ではなく、就業後が適切。場所は、会議室などほかの社員に話を聞かれない空間を選んでください。


退職を伝えるときの言い方

ここでは、退職意思の上手な伝え方をご紹介します。

一方的な切り出し方はしない

「〇月〇日に退職します」「何と言われようと退職します」という風に、退職を一方的に断言するような言い方は避けましょう。
強硬な姿勢は上司に不快感を与え、トラブルの原因になりかねません。特に退職日は上司と相談して決めるのが普通なので、日付まで自分で指定するのは避けてください。
退職意思を伝えるときは、「実は退職を考えています」という風に切り出し、話を進めていきましょう。退職意思が固いとしても、最初から頑なな姿勢を見せるのではなく、穏やかな調子で話すのが賢明です。

曖昧な言い方はしない

一方的に断言する言い方は避けますが、相手に判断をゆだねるような曖昧な言い方も避けましょう。例えば、「退職しようと思っている」「退職を検討している」という退職を決めかねるような言い方をすると、引き止められる確率が上がります。
礼儀にかなった伝え方を意識しつつも、退職の意思は明確に示すのがベストです。

お世話になった感謝を伝える

退職意思を伝えるときは、今までの感謝の気持ちを示しましょう。「大変お世話になったのですが」と一言前置きするだけで印象が変わります。
また、繁忙期など辞めにくいタイミングで退職したい際は、「突然のことで申し訳ないのですが…」という謝罪を伝えることも大切です。

職場の愚痴や不満は言わない

上司に退職理由を聞かれたときに、職場の愚痴や不平不満を言うのはやめましょう。相手を不快にさせますし、結果的に自分にとっても良いことはありません。
また、仕事内容や待遇の不満を理由にすると、「給与を上げるから」「希望の部署に異動させるから」と言われて引き止められる可能性があります。

退職理由は個人的な理由にする

退職理由は自分から話す必要はありませんが、聞かれた場合は個人的な理由を伝えるのが鉄則です。
「夫の転勤についていくことになった」「親の介護に専念したい」といったやむを得ない理由は相手も受け入れやすいので、正直に伝えると良いでしょう。
転職の場合は会社へのネガティブな発言は避け、あくまでも「自分が実現したいことを叶えるために転職を選んだ」という言い方を心がけてください。
例えば、「昔から〇〇業界に憧れており、その思いを捨てきれずに転職したいと考えています」とすれば、今の会社を悪く言うことになりません。職場に不満はないと強調したいなら、「今の仕事にもやりがいを感じているのですが…」と付け加えるのも良いでしょう。

引き止めにあったときの対処法

退職の際、上司から引き止めがある可能性も考えられます。引き止めにあうのが心配な方は、あらかじめ対処法を把握しておきましょう。

感謝を伝えたうえで退職意思が揺るがないと示す

「会社にとってあなたが必要だから」と引き止められたときは、感謝の気持ちを伝えたうえで退職意思が変わらないことを伝えましょう。「その言葉を聞いて大変嬉しく思います。ありがとうございます。しかし、退職の意思に変わりはありません」と言えばOK。
お礼の言葉を添えることで、相手の印象を損ねずに自分の気持ちを伝えられます。

待遇改善を持ち出されても鵜呑みにしない

「給与を上げるから退職しないで」などと待遇改善を条件に引き止められる場合があります。このとき、「不満が解消されるのならば…」と引き止めに応じる人がいますが、それには注意が必要。
待遇の改善は上司に権限がない場合もありますし、退職して欲しくないからとその場の思いつきで言っていることもあるからです。
また、一度退職したいと意思表明した限り、その話は噂で広まるかもれしれません。そうすると周りからの風当たりが強くなり、結局は職場に居づらくなることも考えられます。

退職が一切認められない場合

上司が退職を受け入れてくれない場合は、さらにその上の上司、または人事部に相談すると良いでしょう。
それでも会社が退職を受け入れる気配がないときは、退職届を提出してください。民法では、退職日の2週間前に退職意思を表明すれば、退職できると定めています。会社が退職届を受理する・受理しないに関わらず、提出から2週間が経てば退職が可能です。

先に転職先を決める方法もある

引き止めを予防したいのなら、先に転職先を決めて退職意思を伝える方法もあります。転職先への入社日がすでに決まっている場合、上司も退職を引き止めにくくなるでしょう。
その場合は、「実は転職先の入社日が〇月〇日に決まっておりまして、〇月末までに退職できるでしょうか」という風に、具体的な時期を提示しながら退職意思を伝えます。
注意したいのは、入社日までに退職できないと、転職先に迷惑をかけたり、内定が取り消しになったりする恐れがあること。転職先が決まっている人は、はっきりと退職意思を伝えてください。

退職時期をずらすように頼まれた場合

退職自体は引き止められないものの、「後任が決まるまで」といった理由で退職時期を遅らせる
ように頼まれる場合があります。このとき、自分の都合に問題がないなら依頼に応じてもOKです。
しかし、後任がいつまでに決まるという確証がなければ、退職時期の変更は断るのが無難。会社の予定どおりに採用が進む保障はないので、ずるずると退職が遅れる可能性があります。
会社側が後任がいないと困っている場合は、「退職日までにしっかり引き継ぎする」と説明し、退職日自体はずらさないのが良いでしょう。


退職をメールで伝あるのはあり?

「退職意思は口頭で伝えづらい」と思う人は多いですが、メールで伝えるのはありなのでしょうか?

口頭で伝えるのがマナー

基本的に退職意思は口頭で伝えるのがマナーです。いくら親しい関係の上司だからといって、電話やメールで伝えるのは避けてください。退職意思を対面で伝えるのは、社会人としての礼儀と考えましょう。

法的にはメールやラインでもOK

メールでの退職意思の表明はマナーに反しますが、法的には有効です。民法では、2週間前までに退職意思を表明すれば退職できるとしていますが、退職を伝える形式に決まりはありません。ですので、メールやラインで意思表示をすれば、2週間後には退職が可能。
もし、職場のパワハラで悩んでいる、脅しに近い引き止めにあっているとしたら、メールで退職意思を伝えるのも1つの方法といえます。
ひどい体調不良で出社が難しい場合も、メールや郵送で意思表示をしても良いでしょう。

メールで退職届を送る方法

引き止めにあって会社が退職を認めてくれない場合は、メールで退職届を送ってもOK。
その際は、PDF形式で退職届を作成し、メールに添付する形で送信しましょう。上司からパワハラを受けている、退職を引き止められているという場合は、確実に会社に意思が伝わるように、CCに人事担当者を入れるのがおすすめ。そうすれば、上司がメールを無視したとしても、会社には退職意思が伝わります。

アルバイトはメールでも良い?

「アルバイトであればメールで退職を伝えてもマナー違反にならない」と考える人いますが、それは間違い。アルバイトであっても、上司に直接退職したいと伝えるのがマナーです。
ただ、アルバイトは正社員と違って、退職願や退職届といった書類を提出しないのが一般的。引継ぎも正社員ほどの負担はないでしょう。


試用期間中に退職できる?

ここでは、試用期間中に仕事をや辞めたくなった場合の退職の手順をお伝えします。試用期間は、「入社前に思っていたのと違う!」というミスマッチが発生し、退職を考える人が多いタイミングです。具体的には、「想像していた仕事ではなかった」「職場の雰囲気が合わなかった」といった理由があるようです。
では、退職したいと思ったら、どのような手続きを踏めば良いのでしょうか。

就業規則にしたがって意思表明しよう

試用期間であっても、正社員と同様に就業規則に従い退職の意思表明を行いましょう。試用期間は正社員より給与が低い場合もありますが、労働契約を交わしている限りは社内ルールを守る必要があります。
「即日に辞める」といったことはできないので、くれぐれも注意してください。どうしても早く退職したい場合は、民法のルールに従い退職希望日の2週間前までに退職意思を伝えましょう。

直属の上司に退職意思を伝える

正社員と同様に、退職意思は直属の上司に伝えましょう。伝え方も正社員と同じで、事前にアポをとったうえで、ほかの人に話を聞かれない場所で切り出します。
試用期間中の退職は、「もう少し続けてみたら?」と言われることも多いので、事前にしっかりと退職意思を固めておくことが大切です。

試用期間中に退職するメリット・デメリット

試用期間中の退職には、メリットとデメリットのどちらもあります。「やっぱり辞めなければ良かった」と後悔しないように、それぞれ確認しておきましょう。

メリット
本当に仕事が合わないのであれば、早く退職して新しい仕事を探す方が時間が無駄になりません。新卒で入社している場合、入社直後に退職すればその後に新卒枠で就職活動できる可能性があります。未経験者の就職は年齢が若いほど有利なので、時間を有効に使えることは大きなメリットになるでしょう。
また、仕事や職場環境による心身のストレスが大きい場合、退職によって不調が長引くのを予防できます。

デメリット
試用期間であっても会社に勤めた期間は職歴です。試用期間に短期で退職した経歴は、履歴書や職務経歴書に記載する必要があります。そのため転職活動で、「仕事が長く続かない人なのでは?」「うちに入社してもすぐに辞めてしまうのでは?」と思われやすいのは、試用期間中に退職するデメリットでしょう。
企業は長く働いてくれる人を採用したいと考えており、短期で離職した経歴は転職活動のハンデになります。面接では、離職理由を聞かれる可能性が高く、企業が納得できる説明を考える必要があるでしょう。
また、一般的に早期退職は「忍耐力がない」と思われやすいのが現実。自分としては正当な理由があっても、家族や周りの人の心証を悪くする恐れがあります。


退職までにやること

退職願の提出から、取引先への挨拶、名刺や備品の返却など、退職前に行わなければいけないことは想像以上に多いです。
転職経験が少ない方は、より注意してください。基本的には以下の5つのポイントを押さえましょう。

1.退職願の提出

上司と相談し、退職日が決まったら退職願を作成します。書式はPC、手書きどちらでも問題ありませんが、会社の指定があれば従いましょう。指定のフォーマットがない場合は、「退職理由」「退職日」「日付(退職願を作成した日)」「署名」「捺印」を盛り込んでください。
なお、自己都合で退職する際の退職理由は「一身上の都合により退職いたします」でOKです。
退職願は退職日の1ヶ月前頃に、直属の上司に直接手渡ししましょう。

2.業務の引継ぎ

退職日までに業務の引継ぎを行います。引継ぎ忘れの項目がないように、スケジュール表、チェック表などを活用しながら進めていきましょう。この際マニュアルの引渡しだけではなく、後任者に直接教える機会を設けるとベストです。

3.取引先への挨拶

取引先によっては上司や後任者とともに挨拶に伺うと良いでしょう。取引先とはこの先どういった形で関わるか分からないので、丁寧に対応するようにしてください。直接伺えない場合は、メールや挨拶状を送ります。

4.必要書類の受け取り、備品の返却

離職票や年金手帳の受け取りなども忘れてはいけません。会社の備品は漏れなく返却できるように、私物と区別しておきましょう。

会社から受け取るもの
離職票
雇用保険被保険者証(会社が保管している場合)
年金手帳(会社が保管している場合)
源泉徴収票

会社に返却するもの
健康保険被保険者証
社員証
自分の名刺
仕事で受け取った名刺
通勤定期
会社の文具、書籍
書類やデータ

仕事の書類やデータは、自分が作成したものであっても会社に返却しましょう。

5.社内への挨拶

最終日には口頭での挨拶に加え、メールでの連絡や、菓子折りなども用意すると良いでしょう。


退職を考えるよくある理由

退職の手順をご紹介しましたが、退職したいと思うのにはどのような理由があるのでしょうか?

人間関係に悩んでいた

職場の人間関係に悩んで退職する人は少なくありません。上司や先輩との関係が悪かったり、職場内で派閥争いがあったりと、その状況はさまざまです。深刻な事態としては、上司からパワハラ・セクハラを受けて退職を決意することもあります。

給与が低い

仕事のわりに給与が低い、サービス残業が多いといった理由で退職する人も。残業に対して賃金が出ないのは違法なので、抗議しても支払いがない会社は退職するのが賢明といえます。
自分のスキルを考えたときに、「もっと収入アップできるのでは?」と考えて転職する人もいるでしょう。

仕事が合わない

就職したものの、仕事に適性がなく退職するパターンもあります。全ての仕事には向き・不向きがあり、合わない仕事だとなかなかスキルアップできません。
その場合、合わない仕事を長く続けるよりも、転職して自分に合った仕事に就いたほうが良いのではないでしょうか。

残業が多い

残業はどの仕事でもありますが、長時間残業が常態化している職場や、帰りにくい雰囲気がある職場は働きやすいとはいえません。
残業が多いのは、収入面ではメリットがあると捉えることもできます。しかし、体の負担やプライベートの両立を考えたときに、退職を決める人が多いようです。


転職活動は在職中・退職後のどっちがいい?

退職したいと思っている人は、転職活動のタイミングも考えましょう。転職活動は在職中にするか、退職後にするかによって、活動のやり方が変わります。
それぞれのメリット・デメリットを知ったうえで、自分に合ったタイミングを選んでください。

在職中に転職活動するメリット・デメリット

在職中に転職活動するメリットの1つは、職歴のブランクが生じないことです。一般的にブランクがあると、「何もしていなかった」「転職先がすぐに決まらないような問題がある」とみなされ、採用が不利になります。
その点、働きながら仕事を探している人は、いくら仕事探しに時間をかけてもブランクはできません。ブランクを気にせず、納得のいくまで転職活動を続けられるでしょう。
また、転職活動をする中で改めて現職の良さに気づいた場合、「転職をやめる」という選択もできます。

在職中の転職活動のデメリットは、転職活動に十分な時間を割くのが難しいことです。特に現職が忙しい場合、求人をじっくり探したり、応募書類を作成したりする時間をとりにくいことも。通勤時間や昼休みなどを有効に使う工夫が必要でしょう。
また、在職中は上司や同僚に転職活動を隠す必要があり、その点に苦労する人もいるようです。例えば、業務中は応募先からの電話に出られない、メールを打てないもどかしさがあります。また、スーツを着ない職場では、就業後に面接があってもスーツを着て行けないという苦労もあるようです。

退職後に転職活動するメリット・デメリット

退職後に転職活動するメリットは、何といっても全ての時間を転職活動に使えることです。資格を取得してから転職したい場合も、集中して勉強できるでしょう。面接の予定も入れやすく、一度に複数の企業を受けるのも難しくありません。
もし、前職で多大なストレスを感じていた場合は、精神的な負担から解放された中で自分のキャリアを考えられる良さもあります。

デメリットとしては、貯蓄がないと無職の状態で生活するのが難しいことが挙げられます。また、退職後の時間は職歴のブランクとなるので、転職活動が長引くとそれだけブランクが長くなってしまうでしょう。
「貯蓄が尽きる・ブランクが長引く不安から、納得のいかない企業に転職しまった」というのは退職後の転職でよくある失敗。
退職後に転職活動する場合は、退職前に数か月分の生活費を貯金したり、転職の方向性を定めたりと、それなりの準備をする必要があります。


「退職したいが言い出せなくて悩んでいる」
「転職活動を成功させる自信がない」
という方は、若年層の転職支援に特化したハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは専任の担当者がカウンセリングを行い、あなたの状況に合ったアドバイスをいたします。
ご希望や経験を聞いたうえで適性に合った仕事を提案するので、「自分に合う仕事が見つかるか不安…」という方もお任せください。
応募する求人が決まったら、企業ごとの選考対策で内定の確率をアップさせます。
「まずは相談だけしたい」という方も歓迎しているので、退職を考えている方はお気軽にご登録ください!

これまでに就職したことはありますか?※派遣・アルバイトは除く

  • はい

  • いいえ

経歴に自信がなくても大丈夫!

マンツーマンの面談を通してあなたにぴったりな仕事を見つけましょう!

▼ ご相談はこちらから ▼

これまでに就職したことはありますか? ※派遣・アルバイトは除く

  • はい

  • いいえ

おすすめ記事

RECOMMEND

おすすめ記事

ページトップへ

簡単30秒!登録はこちらから

これまでに就職したことはありますか?

 

より良いサービスを提供するため
アンケート回答にご協力ください

Q1. 現在の就業状況を教えてください

Q2. 年齢を教えてください

※未回答の設問があります

ご回答ありがとうございます!

いただいた情報は今後のサービス改善のために
活用させていただきます。

閉じる